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安全性に疑問あり。それでも日本がワクチンを米から大量購入する裏事情
https://www.mag2.com/p/news/490413
2021.03.18 大村大次郎『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』 まぐまぐニュース
以前掲載の「人命より利権か。イベルメクチンが厚労省に承認されると困る人々」では、新型コロナウイルスの治療薬として効果があるとされるイベルメクチンの認可の遅れを厳しく批判した、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。大村さんは今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、新型コロナワクチンが日米貿易摩擦解消の道具として使われていると指摘するとともに、安全性に疑問のあるワクチンの接種に疑問を呈しています。
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※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2021年3月16日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。
プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう）
大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論新社）「悪の会計学」（双葉社）がある。
新型コロナワクチンは本当に安全なのか？
日本でもワクチンの接種が始まりましたね。今、日本では国を挙げてワクチン推進キャンペーンが行われています。少しでもワクチンに疑念を持てば、「非国民」とか「フェイクニュース」とか言われそうな雰囲気があります。
が、このワクチン、接種が始まって時間が経てば経つほど、やはり疑念を持たざるを得なくなってきました。
筆者は、ワクチンについて初めから懐疑的だったわけではありません。ワクチンが実用化されるというニュースが報じられたとき、非常にうれしかったし、これで自粛生活が終わる、と思いホッとしました。
が、ワクチン接種に関する情報を見ているうちに、「だんだんこれは大丈夫か？」という気持ちになっていったのです。
イギリスのアストラゼネカ社のワクチンが血栓ができる疑いがあるとして、ヨーロッパ各国が、ワクチン接種の中断をしています。
が、アメリカ製のファイザー社やモデルナ社のワクチンも決して安全とは言えないような情報もでてきています。
アメリカの国民的ヒーローが2人も死亡
元大リーグのホームラン王だったハンク・アーロン氏が「高齢者のワクチン接種を促すため」として、自らワクチンを接種し、数日後に死亡したことは前にお知らせしました。このハンク・アーロン氏の死亡について、ワクチンとの因果関係はないと報じられましたが、詳しい後報はありませんでした。
また先日も、ボクシングの元世界チャンピオンのマービン・ハグラー氏が、ワクチン接種後に死亡したことが報じられました。マービン・ハグラー氏は、長期間、ミドル級の世界王者に君臨し「史上最も強いボクサー」とも称された伝説のチャンピオンです。わずか66歳でした。ハグラ−氏は、ワクチンの副反応で入院した後、ICUで治療を受けていたそうです。ハグラ−氏の死去は、日本のメディアではほとんど報じられていません。
ハンク・アーロン氏とマービン・ハグラ−氏は、アメリカのスポーツ界では伝説的な存在です。
日本で言うならば、王貞治氏と具志堅用高氏という感じになるでしょう。もしこの両名がワクチン接種後に相次いで亡くなるようなことがあれば、日本中、大騒ぎになるはずです。
この2人のスポーツ選手だけじゃなく、若くて基礎疾患もなかった人がワクチン接種後に急死するというケースは後を絶ちません。
アメリカでは、現在、ワクチンを打った人がその後、なんらかの理由で死亡した人の数は1,000人を超えています。ワクチン接種した人の0.003％だそうです。だいたい3万人の1人の割合です。これは通常のアメリカ国民の死亡率とあまり変わらないので、ワクチンのせいではないという主張もあります。
が、通常、死亡する人というのは、大半が重い病気かけがなどを抱えている人です。ざっくり言えば、普通の場合、死ぬ人というのは、あらかじめ「死に瀕している人」が多いのです。しかしワクチンの場合は、「死に瀕している人」には打ちません。
今にも死に瀕している人にワクチンを打てば体力が持たないかもしれないので、そういう人は避けているはずです。基礎疾患がある人にもワクチンは打たれていますが、基礎疾患があったとしても、死に瀕してはいなかったはずです。
ということは、ワクチンを打った後死亡している人というのは、ワクチンを打つまでは「死に瀕した人」ではなかったのです。そういう人が、ワクチンを打った後に急に何かが起きて死亡しているのです。
しかも「ワクチンとの因果関係はない」というのは、「今のところ」の話です。現在の分析では、因果関係はわかっていないということだけであって、後から因果関係が判明することもあるのです。薬害などというのは、だいたいそういうものです。起きた時点での医学上の分析では、因果関係はないことになっていて、後から因果関係がだんだんわかってくるのです。
たった1、2ヶ月でこれだけ死者が出ているのです。この先、数ヶ月、数年たったらどれほどの健康被害が出るのか心配にならないでしょうか？
また、日本では副反応のニュースがほとんど報じられないのも気になります。アメリカでワクチン接種が始まったころ、現地在住の日本人がワクチンを打つ前後の状況がけっこう取り上げられました。その際、かなりの頻度で重い副反応に苦しんだ様子が報じられました。ワクチンを積極的に推進している人でも、コロナに感染したような重い副反応に苦しむ様子をしっかり伝えていました。
にもかかわらず、日本でワクチン接種が始まると、接種者が副反応で苦しむような報道は一切なくなりました。
本当に、日本の中では副反応に苦しんだ人は誰もいないのでしょうか？日本人の場合、副反応で苦しんでいても、なかなか言い出せなかったり、マスコミも遠慮して報じなかったりしていることが考えられます。
日米貿易摩擦とワクチンの関係
そして日本のワクチン接種には、もう一つ大きな懸念があります。国がワクチンを推進するにあたって、日米の経済問題が大きな要素になっているのではないか、という懸念です。
新型コロナのワクチンは、コロナ禍を収束させるアイテムとしても注目されていますが、世界経済のキーマンにもなっています。特に日米間では、ワクチンは重要な貿易物資となっているのです。ざっくり言えば、ワクチンは日米の貿易不均衡をただすためのアイテムになっているということです。
日本はアメリカに対して巨額の貿易黒字となっています。アメリカは、何十年間もずっと、日本に対して「貿易黒字を減らせ」「アメリカの製品を買え」と迫ってきました。
「日米貿易摩擦」というと、日本人の大半はすでに過去の事だと思っているフシがあります。日米貿易摩擦というのは、80年代に日本が大幅な貿易黒字を記録している時のことであり、現在は、そういう状況にはない、と多くの日本人は思っています。が、それは大きな間違いです。実は、日米貿易摩擦というのは、80年代からほとんど状況は変わっていないのです。というより、見方によっては悪化しているとさえいえます。
1980年代、アメリカの対日貿易赤字がもっとも大きかった年は1987年です。この年、アメリカの対日貿易赤字は、約570億ドルでした。
2019年のアメリカの対日貿易赤字は、約700億ドル（日本円で約7兆円）です。つまり、1987年と現在とでは、アメリカの対日貿易赤字は、まったく減っていない、むしろ増えているのです。もちろん、1987年と現在とではGDPの規模がまったく違うので、直接の比較はできません。しかし、アメリカの対日貿易赤字の規模が、今も相当に大きいことは間違いないのです。
なぜ日米貿易摩擦が昨今あまり報じられなくなっていたのか、というと中国の存在が大きいからです。アメリカにとって貿易赤字の最大の相手国が中国に代わったので、そのことばかりが取り上げられるようになったのです。
しかしアメリカ政府は今でもことあるごとに日本に対して輸入を増やすように圧力をかけており、日本政府はたびたびその圧力に屈しています。
そんななかワクチンの購入は、日米双方の政府にとって打ってつけのものです。日本政府は大手を振ってアメリカの製品を買うことができますし、アメリカもこれで対日貿易赤字を減らすことができます。
日本は、アメリカのファイザー社から6,000万人分、同じくモデルナ社から2,500万人分のワクチンを購入する契約を結んでいます。これは、日米の貿易不均衡問題にも大きく付与することになります。
だから、日本としてはワクチンのリスクが見えてきても、今更、アメリカに「やっぱりワクチンは買わない」とか「ワクチン買うのは少し待ってみます」というのはなかなか言いづらいものです。
しかし、日本の首脳は、経済問題と天秤にかけてワクチン接種を強行するような愚は絶対にするべきではありません。
日本は本当に今、ワクチンを打つべきなのか？
筆者は、ワクチンに頭から反対するつもりはありません。本当に新型コロナを収束させてくれるワクチンであれば、筆者も喜んで打ちたいし、筆者としても待望していたものです。
しかし、今の段階で、日本がワクチン接種を全国民に打つ必要が本当にあるのか、今一度、冷静に考えるべきじゃないでしょうか？
欧米と日本ではコロナ・ワクチンを取り巻く状況はかなり違います。アメリカでは、約10人に1人の割合で感染者がおり、600人に1人の割合でコロナによる死者が出ています。ほとんどの国民が身近にコロナ感染者がおり、しかも知り合いの中で1人くらいはコロナ死亡者がいるものと思われます。
一方、日本では、感染者は300人に1人くらいの割合であり、死亡者は1万人に1人以下です。アメリカの何十分の一の数値です。
アメリカであれば、ワクチン接種により3万人に1人の割合で死亡していても、コロナで600人に1人亡くなっていることを考えればメリットがあるかもしれません（またアメリカにしても、現段階の数値だけを見ればメリットがあるといえます。しかし将来のリスクを考えた場合は大手を振ってメリットありとはいえないでしょう）。
しかし、日本では、そもそも1万人に1人程度の死者しか出ていないのだから、ワクチン接種で数万人に1人の割合で死者が出ると、割のいいの話ではありません。しかも、このワクチンは、数か月後、数年後に身体にどういう影響がでるのか、まだだれもわからないという未知のワクチンなのです。本来、ワクチンというのは、何年もかけて有効性や安全性をチェックしてつくられるものです。が、今回の新型コロナワクチンは、どこのメーカーのものも、わずか数か月の突貫工事でつくられています。ワクチンを打って1年後にどうなるか、というのは、まだどこの製薬会社もデータを持っていないのです。
そういうリスクの高いワクチンを、「今」の時点で打つ必要があるのでしょうか？
それよりも、イベルメクチンなど、世界で効果があるとされている薬、ほとんど副作用がない薬を使ってみることの方が、どう考えても先決問題だと思われます。
新型コロナ対策においては、これまでブザマな失策ばかりを繰り広げてきた日本政府でありますが、今後はかじ取りを誤らないでいただきたいし我々もしっかり注視していく必要があると思われます。
次回は「御用医師たちのあまりに無責任なメッセージ」という記事を執筆したいと思います。
image by: G.Tbov / Shutterstock.com
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