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COVID-19騒動からの離脱を図るCOVID-19騒動の推進勢力
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2022.03.16 櫻井ジャーナル
ここにきて「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動」が急速に沈静化している。その象徴が3月1日に行われたジョー・バイデン米大統領の一般教書演説だろう。マスクを外していたのだ。その直前、議会におけるマスクの着用強制は取り下げられていた。
マスク着用の強制はCOVID-19対策のひとつとして打ち出された。効果がどの程度あるのか不明で、一種の「国民服」にすぎないと表現する人もいたが、日本でも着用しなければならない雰囲気が作り出されてきたのである。
こうした対策を正当化するためにCOVID-19の爆発的な感染拡大が宣伝され、騒動が始まる。幕開けは2020年3月11日のWHO（世界保健機関）によるパンデミック宣言だった。
2019年12月31日に武漢でSARSに似た症状の肺炎患者が見つかったと中国はWHOへ報告、その後、武漢のある湖北省で11月17日に患者が出ていると確認されという。患者の症状は重篤だったようで、何らかの病原体が存在していたことは確かだろう。
2020年1月22日に中国の疾病預防控制中心で主任を務める高福は武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したと記者会見で語り、そのシナリオが広まる。
2月から感染対策を指揮したのは高福ではなく中国軍の陳薇だった。陳は生物化学兵器の専門家で、2002年から中国で広まったSARSを押さえ込んだのも彼女のチームだった。その時の経験からインターフェロン・アルファ2bを使ったところ、2019年のケースでも効果があり、早い段階で沈静化させることに成功した。こうした展開が「予定稿」と違ったのか、西側の有力メディアなどは感染状況を隠していると宣伝していた。
インターフェロン・アルファ2bはキューバで研究が進んでいる医薬品で、リンパ球を刺激して免疫能力を高める働きがあるとされている。吉林省長春にも製造工場があり、中国の国内で供給できたことも幸いした。今回の件で中国の習近平国家主席はキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたと伝えられている。
その後、感染は世界へ広まったとされているのだが、武漢のような状況にはなっていない。感染が拡大していると根拠として使われた技術がPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査。PCRを利用した診断手順はドイツのウイルス学者、クリスチャン・ドロステンらが昨年1月に発表したもので、WHOはすぐにその手順の採用を決めて広まった。
しかし、程なくして、その手順に科学技術的な間違いがあるとする指摘が出されるようになる。2021年1月20日にはWHOでさえ、PCR検査は診断の補助手段にすぎないとしている。
COVID-19の原因とされてきたSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）への感染を確認するため、アメリカのCDC（疾病予防管理センター）は「2019年新型コロナウイルス（2019-nCoV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」を利用してきた。この診断パネルのEUA（緊急使用許可）を2021年12月31日に取り下げるとCDCは同年7月21日に発表している。
この診断パネルはインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされていたが、区別できないことを認めざるをえなくなったようだ。EUAの取り下げが発表された際、SARS-CoV-2とインフルエンザ・ウイルスを区別できる手段を探すように求めている。
この発表が出る前、2021年5月1日にカリフォルニア大学、コーネル大学、スタンフォード大学を含む7大学の研究者は、PCR検査で陽性になった1500サンプルを詳しく調べたところ、実際はインフルエンザウイルスだったと発表している。この結論をカリフォルニア大学は間違いだと主張したが、その根拠は示されていない。
PCRは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する技術で、増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の1程度。増幅の回数（Ct値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になるだけでなく、偽陽性の確立が増えていくことも知られている。
偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されているのだが、2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」のCt値は40だった。医学的には無意味。つまり医学的に無意味なことをさせたわけだ。
PCRを病気の診断に使うべきでないと語っていた専門家の中には、この技術を開発し、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスも含まれている。マリスは騒動が始まる前、2019年8月7日に肺炎で死亡しているのでCOVID-19騒動には巻き込まれていないが、そうした専門家は「COVID否定論者」というタグをつけられ、実際に解雇された医療関係者もいる。医師免許の剥奪で脅されたケースもあると伝えられている。
しかし、ここにきて西側の有力メディアもPCRの信頼度に疑問を投げかける記事を掲載している。例えばオックスフォード大学の研究者らが行った研究結果として、PCRで陽性とされた人の3分の1は感染していないとしている。この数値は小さすぎると考えている人もいる。
パンデミック騒動で少なからぬ国がロックダウン（監禁）策をとり、社会の収容所化が進んでいる。生産活動や商業活動は麻痺、個人経営の店や中小企業を中心にして経営状態が悪化し、倒産に追い込まれるケースも少なくない。必然的に失業者が増え、ホームレス、そして自殺者を増加させることになった。
EUは2022年にデジタル・パスポートを導入し、世界規模で個人を管理する計画を立てていたが、COVID-19騒動が始まった後、そうした動きは世界に広がった。
この問題では、WEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組に出演、そこでマイクロチップ化されたデジタル・パスポートについて話している。チップを服に取り付けるところから始め、次に皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するというのだ。一人ひとりの感情を監視するだけでなく、思想や記憶の管理も考えている。
ロシア軍によるウクライナへの攻撃が2月24日から始まったが、その過程でウクライナ側の重要な文書が回収されている。ウクライナ軍が3月にドンバス（ドネツクやルガンスク）を攻撃し、ウクライナ各地でロシア語系住民を虐殺する計画、あるいはCOVID-19騒動を仕掛けていた人脈がウクライナに建設していた生物化学兵器の研究開発施設に関する文書だ。そこからCOVID-19騒動の問題も浮かび上がっている。人びとの視界からCOVID-19を消したい人もいるだろう。
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