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米国防総省のDARPAと武漢の研究所の深い関係
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2021.05.07 櫻井ジャーナル
COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動は2020年3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言したところから始まるが、この宣言を可能にしたのはパンデミックの定義が「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」（2009年1月から10年8月）が流行する直前に変更されていたからだ。前の定義では「病気の重大さ」、つまり死者数が重要なファクターだったのだが、それが削除されている。「新型インフルエンザ」は「偽パンデミック」だったとされている。
昨年3月のパンデミック宣言に疑問はあるのだが、2019年12月の終わりに中国の武漢の病院で重症の肺炎患者9名ほどが見つかったことは事実のようだ。その患者のサンプルを「BAL（気管支肺胞洗浄）」によって調べ、SARSに似たコロナウイルスが病原体だと判断されたのだが、確認されたとは言えない。その後の議論は「砂上の楼閣」とも言える。
2020年1月22日、中国の国務院新聞弁公室で行われた記者会見に中国疾病預防控制中心（CCDC）主任、つまり中国における感染症対策の責任者である高福が登場、武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示す。それ以降、武漢の肺炎はSARS-CoV-2によって引き起こされるCOVID-19で、このウイルスは武漢の海鮮市場から世界に広がったというストーリーが語られるようになった。
しかし、武漢と同じことが世界で起こっているようには見えない。時折、厳しい状況の地域が現れるようだが、その他は大騒ぎするのはおかしい状態だ。「シェルゲーム」と似たようなことが行われている可能性もあるだろう。欧米の支配者たちはCOVID-19を悪霊のように描き、人びとを恐怖させ、社会を収容所化し、「デジタル・ワクチン・パスポート」の導入し、資本主義を大々的に「リセット」しようとしている。
COVID-19騒動が始まる直前、2019年10月18日にニューヨークでコロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーション「イベント201」がジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、そしてWEF（世界経済フォーラム）の主催で行われていることは多くに人に指摘されている。そのシミュレーションに高福も「プレーヤー」として参加していた。
そのほかのプレーヤーには、バラク・オバマ政権でCIA副長官や国家安全保障副補佐官を務め、現在のジョー・バイデン政権で国家情報長官に選ばれたアブリル・ヘインズ、国際的な情報の集中管理を提案している広告会社エデルマンのCOO、マシュー・ハリントン、海軍少将のステファン・レッドも含まれている。
当初、中国におけるCOVID-19対策は高福が指揮したようだが、2月になるとCOVID-19対策は中国軍の医療部門の幹部で細菌戦の専門家と見なされている陳薇が指揮することになり、武漢の病気は一気に沈静化した。
武漢には中国科学院武漢病毒研究所（WIV）が存在、早い段階から病原体はここから漏れ出たのではないかとする疑惑があった。この研究所へはアメリカのNIH（国立衛生研究所）から研究費として370万ドルが提供されていたという。
WIVでは石正麗を中心とするチームがSARSに似たコロナウイルスの「スパイク・タンパク質」が人間などの細胞の「ACE2（アンジオテンシン変換酵素2）」と結びつくメカニズムを研究、石はノースカロライナ大学のラフル・バリックとも協力関係にあった。
石とバリックは2015年11月にSARS1ウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルス（SHC014-CoV）のものと取り替えて新しいウイルスを作り出すことに成功している。コウモリのコロナウイルスを操作してほかのシュを攻撃させる方法をバリックは石に教えたともいう。
その後、石はWIVへ戻るのだが、彼女は研究費として、「エコヘルス連合」のピーター・ダスザクを介し、NIHの下部機関であるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）から資金を受け取っていた。エコヘルス連合はWHO（世界保健機関）にアドバイスする立場にもある。
またWIVはテキサス大学のガルベストン・ナショナル研究所やカナダのNML（ナショナル細菌研究所）と共同で細菌に関する研究を行い、タミフルやレムデシビルを開発したアメリカの製薬会社ギリアド・サイエンシズともつながる。
そのほか、武漢大学はデューク大学と共同で2013年に昆山杜克大学を設立しているが、デューク大学はアメリカ国防総省のDARPA（国防高等研究計画局）と関係している。アメリカと中国との関係は2014年頃まで良好で、センシティブな研究を共同で行えたのだろう。それだけでなく、DARPAは2018年からコウモリからヒトへコロナウイルスを伝染させる研究を開始、中国との国境近くに研究施設を建設している。
アメリカは中国だけでなくロシアとの国境近くに細菌兵器の研究施設を建設してきたとロシア軍の放射能・化学・生物防御部隊を率いるイゴール・キリロフ少将は主張している。そうした施設が作られた国として名前が挙がっているのは、ウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなど。アフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているという。
ウクライナでアメリカがクーデターを始める直前、2013年夏頃、アメリカ軍がウクライナ東部にあるハルキーフやメレファで危険な病原体を研究する施設を建設しようとしていると問題になったことがある。その段階でウクライナには似た9つの施設が存在していた。
ウクライナの東部では2016年にキエフ軍が送り込んだ兵士が薬の効かないウィルス性の病気になり、20名以上が死亡したと報道された。ハルキーフやメレファの施設から近いことから細菌兵器が漏れたのではないかと推測する人もいた。
2000年にネオコン系シンクタンクのPNACは「アメリカ国防再構築」という報告書を発表した。「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」に基づいて作成され、ジョージ・W・ブッシュ政権はこれに従って対外政策を進めている。
この報告書の中に「特定の遺伝子型をターゲットにできる高度の生物戦の形態は生物戦をテロの範疇から政治的に有用な道具に変えるかもしれない」と書かれているのだが、実際、ハーバード大学の研究者は約20万人の中国の農民から同意を得ずにDNAを採取、中国から抗議されたという。
21世紀に入ってから「パンデミック」はアメリカのキーワードになっている。例えば2001年6月にアンドリュース米空軍基地で実施された軍事訓練の「ダーク・ウィンター」。天然痘を生物兵器とする攻撃をアメリカは受けたと想定されていた。訓練の主体はジョンズ・ホプキンス市民生物防衛戦略センター、CSIS（戦略国際問題研究所）、国土安全保障ANSER研究所、MIPT（国立テロリズム防止オクラホマシティ記念研究所）だ。COVID-19を語るときにもこの用語が使われる。
2005年9月にCIAは中国や東南アジアのような地域でパンデミックが起こるという想定に基づく報告書を作成、2010年5月にロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）は「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」を発表する。
2010年の報告書では、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、マスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くとしている。支配者だけでなく被支配者である市民も安全と安定を得るために自らの主権やプライバシーを放棄するというのだ。かつて正常とされた状態には戻らないとする分析はMIT（マサチューセッツ工科大学）の「MITテクノロジー・レビュー」の2020年3月11日号にも掲載された。
2019年の1月から8月にかけてアメリカ政府は中国でインフルエンザのパンデミックが始まるという想定の演習を実施、10月にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団とジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターはニューヨークで「イベント201」を開催したわけだ。
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