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ワクチンの強引な接種の背後に人口削減案
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2021.02.09 櫻井ジャーナル
COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動を利用し、強力な私的権力は資本主義を大々的に「リセット」すると宣言しているが、その前に全世界を資本主義で統一しようとしている。その資本主義は強者総取りの新自由主義だが、その先には私的権力が全てを支配するファシズム体制がある。そうした私的権力は昨年12月8日、「バチカンを含む包括的資本主義会議」を発足させた。NMロスチャイルド銀行の取り仕切ってきたエベリン・ド・ロスチャイルドの3番目の妻、リン・フォレスター・ド・ロスチャイルドが前面に出ている。
政治経済の基本構造を変化させようとしているわけだが、彼らはそれ以外にも目論んでいることがあると言われている。人口の削減だ。
例えば、COVID-19騒動で中心的な役割を果たしているマイクロソフトの創設者としてしられているビル・ゲイツは2010年2月、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10〜15％減らせるとTEDでの講演で語っている。彼はワクチンを人口削減の道具だと認識している。CNNのテッド・ターナーは2008年にテンプル大学で、世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすと語っていた。
人口削減論の根底にはトーマス・マルサスの人口論がある。人口の増加は等比級数的であり、食糧の増加は等差級数的なため、その不均衡が飢饉、貧困、悪徳の原因になるという主張だが、強者が弱者を虐殺し、富を独占することを気にしているようには思えない。すでに世界の人口は減少方向へ動き始めているとも言われているが、マルサス主義者は教義を守り続けているようだ。
この人口論とセットになっているのが優生学。1871年にNMロスチャイルド＆サンの融資を受けて南部アフリカでダイヤモンド取引に乗り出して大儲けしたセシル・ローズはアングロ・サクソン人を最も高貴な人種だと考えていた。1877年に彼が書いた『信仰告白』によると、優秀なアングロ・サクソン人が支配地域を広げることは義務だという。アジア系やアフリカ系だけでなく、ケルト人やスラブ人も劣等だということ。なお、アングロ・サクソン人は5世紀から6世紀にかけてブリテン島（現在、イギリスの主要部をなす島）を侵略したゲルマン人である。
ロスチャイルド資本を後ろ盾にするセシル・ローズは1891年にロンドンでウィリアム・ステッドとレジナルド・バリオル・ブレットと「秘密選民協会」を創設したと言われている。ローズとステッドのほかネイサン・ロスチャイルドやレジナルド・ブレットが含まれ、ビクトリア女王に対する顧問的な役割を果たしていたと言われている。
ステッドはポール・モール・ガゼットの編集者を務めた人物で、霊的な世界に関心を持っていた。ブレッドはビクトリア女王の相談相手として知られている。ロスチャイルドは金融界に君臨していた人物だ。
1896年にローズの部下がトランスバールへ攻め込んで失敗（ジェイムソン侵入事件）、ローズは失脚する。ローズの計略を引き継いだのがイギリス政府で、結局、トランスバールとオレンジ自由国を併合してしまった。（ボーア戦争）この2領地にケープ植民地を併合させた国が南アフリカである。ローズは1902年に死亡、その後継者的な存在がアルフレッド・ミルナーだ。
ローズが『信仰告白』を書く13年前、トーマス・ハクスリーを中心として「Xクラブ」が作られている。その中には支配階級の優越性を主張する社会ダーウィン主義を提唱したハーバート・スペンサー、チャールズ・ダーウィンの親友だったジョセフ・フッカー、ダーウィンのいとこにあたるジョン・ラボックも含まれていた。支配者は優秀な人間だという考え方はカルバン派に通じる。
彼らの思想の根底には優生学や人口論があり、セリル・ローズたちとつながる。つまり、この考え方はイギリスの支配階級に広がっていたということだろう。トーマス・ハクスリーの孫がディストピア小説『すばらしい新世界』を1932年に刊行したオルダス・ハクスリーである。オルダスは支配者が何を考えているかを熟知していた。ビル・ゲイツたちの人口削減計画は根が深い。
WHO（世界保健機関）とUNICEF（国連児童基金）が2014年にケニヤで接種した破傷風ワクチンを検査したところ、調べた6つのサンプル全てからHCG（ヒト絨毛性ゴナドトロピン）抗原が検出されたと現地のカトリック系病院の医師が告発した。集団避妊の実験をしたのではないかと疑われたのだ。この疑惑は公的に否定されたが、WHOには良くない噂があり、疑惑は消えていない。
COVID-19ワクチンで先行してきたファイザーで副社長を務めていたマイク・イードンは、欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグと共同でワクチンの臨床試験を中止するように求める請願をEMA（欧州医薬品庁）へ提出している。女性を不妊にする可能性があるというのだ。イードンはPCR検査で陽性と判定された人の半数、あるいは大半が擬陽性だともしていた。
WHOに対する高額寄付者のリストを見ると、トップはアメリカ、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団だ。WHOへは製薬会社も多額の資金を提供している。
2011年3月11日に東京電力の福島第1原発で炉心が溶融するという大事故が発生した際、WHOとIAEA（国際原子力機関）との関係が話題になった。両機関が1959年に合意した文書の第1条第3項の規定により、一方の機関が重大な関心を持っている、あるいは持つであろうテーマに関するプログラムや活動の開始を考えている場合、その機関はもうひとつの機関に対して問題を調整するために相談しなければならないとされている。事実上、WHOがIAEAの検閲を受け入れたということだ。
WHOへ多額の寄付をしているビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団は各国でワクチンを巡り、トラブルを引き起こしてきた。死者や副作用が問題になり、インドでは裁判にもなっていた。
COVID-19騒動は政治経済構造をリセットできるほど大きなショックを世界に与えたが、SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の正体を含め、その実態は明らかにされていない。詳しく調べる余裕がないまま事態は進んでいる。騒動の推進派は疑問を力で封じ込めようとしている。
騒動を拡大するために使われているのがPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査だが、病原体の検査にこの技術を使う危険性は2007年にアメリカの有力メディア、ニューヨーク・タイムズ紙も指摘していた。
同紙によると、アメリカのニューハンプシャー州にあるダートマース・ヒッチコック医療センターで2006年4月にひとりの医師が2週間ほど咳き込み、他の医療関係者も咳をするようになり、百日咳の感染が疑われた。
そこで医療センターで働く1000名近くが簡易検査を受け、勤務から外される。そのうち142名が感染しているとされ、数千名がワクチンを接種する事態になったのだが、本格的な検査を実施しても百日咳菌に感染していた人は確認されず、通常の風邪だった可能性が高いことがわかる。騒動が始まってから8カ月後、関係者は伝染病が発生したとする警報はまちがいだったことを知らされた。
こうした間違いを引き起こした原因のひとつがPCRのような高感度の簡易検査だと指摘されている。PCRを過度に信じることは存在しない伝染病の幻影を作り出すことになるということだ。こうした問題をWHOも熟知していただろう。アメリカのFDA（食品医薬品局）もPCRによってSARS-CoV-2の存在を正確に調べることはできないと認めている。
しかし、今回の怪しげなパンデミックを推進しているのはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団や医薬品会社から多額の寄付を得ているWHOである。そのWHOを使い、アメリカやイギリスがパンデミックを演出してきたようにしか見えない。
既存の有力メディアやシリコンバレーのハイテク企業によって作り出された「なりゆくいきほひ」に従う人が少なくないが、それでも反発する人は世界的に見ると存在する。アメリカやイギリスなど西側のワクチンを避け、ロシア製のワクチンに興味が示されているのもパンデミックの背景を意識してのことかもしれない。
アメリカを中心とする西側の有力メディアは偽情報を伝えてきた。その偽情報に飛びつく人も少なくない。戦前の映画監督で伊丹十三の父、伊丹万作の書いた「戦争責任者の問題」という一文が「映画春秋」創刊号（1946年8月刊）に掲載されたが、その中で「戦争中の末端行政の現われ方や、新聞報道の愚劣さや、ラジオのばかばかしさや、さては、町会、隣組、警防団、婦人会といつたような民間の組織がいかに熱心にかつ自発的にだます側に協力していたか」を指摘している。
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