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ワクチン接種率80％のイスラエルでコロナ重篤患者や死者が急増中！
企業経営・企業間取引に必須なビジネスニュース、政治・社会ニュースを配信 Net IB News 2021年09月03日号
日本では相変わらず新型コロナウイルスやその変異株が猛威を振るっている。そのため、政府はことあるごとに「人流を押さえる」こと、そして「ワクチン接種の奨励」に忙しい。もちろん、「マスクの着用は欠かせない」と注意を喚起している。しかし、ワクチンの効果については、菅総理はもちろん担当大臣からも厚労省の役人からも納得のいくような説明はなされていない。
要は、感染者が増えているので、「ワクチン接種が予防上の切り札」と繰り返すだけである。しかも、ワクチン接種直後に死亡するような事例が頻発しているにもかかわらず、「因果関係は不明で、調査中」という無責任な回答しか聞こえてこない。
一方、海外のワクチン接種先進国では「不都合な真実」に直面したために、さまざまな研究が進むようになっている。たとえば、イギリス政府の最新の発表によれば、「デルタ株による死者のうち、3分の2はワクチン接種者であった。本年2月から8月の間にデルタ株に感染し死亡した事例は742件であったが、そのうち、402人は2度の接種を完了しており、79人は1回の接種を終えていた。253人はまったくワクチンを接種していなかった」とのこと。
言い換えれば、ワクチンを接種していた方がデルタ株に感染すれば死亡する確率が高いというわけだ。イギリス政府の公式報告が「ワクチンの予防効果は宣伝されているほどではない」と認めているのである。また、副反応の被害ははるかに深刻さを深めている模様で、何のための予防接種なのか疑問を呈する声が日増しに大きくなっている。ワクチンへの過度の期待は要注意ということだ。
さらにはイスラエルの事例は注目に値するだろう。同国ではすでに国民の80％以上が2度の接種を終えており、世界でも最も感染予防が進んでいると見られていた。ところが、イスラエルでは7月から8月にかけてコロナの重篤患者が急拡大しており、アメリカのCDC（疾病予防管理センター）ではアメリカ国民に対して「イスラエルへの渡航禁止」を発令することになったほどである。
イスラエル保健省は「ファイザーのワクチンの予防効果は39％に低下している」と公表。
同国のハビブ医師曰く「入院患者が急増している。入院患者の90％は2度のワクチン接種を済ませていた。今やワクチンの効果はないに等しい。重傷者患者への十分な対応ができなくなりつつある」。実に由々しい事態といえるだろう。
ノーベル医学賞を受賞したフランスのモンタニエ博士など、一部の専門家に言わせれば、ワクチンによって免疫力が低下すると同時に、ウイルスが進化し、より感染力が強くなったとも判断されるという。眼をさらに広げれば、ワクチン接種率の高いほかの国々でも、同様の問題が発生していることが判明している。
衛生環境の整っているシンガポールでは新規感染者の75％と重篤な入院患者の35％は2度のワクチン接種を終えた人々である。最も驚くべきは、ジブラルタルのケースだろう。なぜなら、同国では国民の99％が2度の接種を完了している。そのため、世界から「ワクチン接種の超優等生」と見なされてきた。そんなジブラルタルではこのところ連日、感染者の数が2500％も急増しているという。どういうことなのか？ワクチン接種が原因となり、ウイルスの感染力が進化したということだろうか。
オーストラリアのシドニーの場合でも、7月末の時点で入院患者のほぼ100％は2度のワクチン接種を済ませていた。こうした危機的状況に直面し、イスラエルのベネット新首相は「2回の接種ではだめだ。3回でも4回でも接種回数を増やせ」といら立ちを見せている。と同時に、7月29日から、「グリーン・パス」と銘打ったワクチン接種証明書（デジタル）の取得を厳格に求める方針を打ち出した。イスラエルでは「ワクチン接種は7回必要だ」という議論も出ている。
当然のことながら、接種回数が増えることでファイザーやモデルナには大量の注文が入ってくる。とはいえ、ファイザーは供給量を増やす際にはイスラエル政府との間で合意書を交わしたという。その内容は「ワクチン接種によって健康被害が発生した場合にも一切の責任を問われない」こと、また「ワクチン接種者の人口統計学的なデータの提供を受ける」ことの2点である。実は、ファイザーはほかの国々とも同様の免責と情報提供の協定を交わしている。
これから日本でも似たような状況が起こる可能性は否定できない。連日のトップニュースが「コロナ感染者数の増加」というのでは、気の滅入ることおびただしい。しかし、冷静に受け止めれば、感染したとしても、大半の場合は「少し安静にしていれば回復する」ようである。
そんな折、新型コロナウイルスの感染と重篤化を予防する効果が「自然食」に見出せるとの研究報告がハーバード大学医学部とロンドンのキングズカレッジによって公表され、世界的に大きな話題となっている。とはいえ、「ワクチンが切り札」との見方に固執している日本政府にとっては馬耳東風のようだ。
今こそ、食生活を工夫することの重要性に目を向けるべきではないだろうか。なぜなら、この研究はアメリカとイギリスの59万人を対象にした大規模な調査に基づいているからである。それによると、調査対象者の19％がPCR検査で陽性反応を示した。
ところが、いわゆる「プラントベースダイエット」（自然食）を実践しているグループと、そうではないグループを比較したところ、自然食派はコロナの感染率が10％、そして重篤化率が40％も低いことが判明したというのである。
要は、コロナウイルスを寄せ付けないための決定打は「プラントベースダイエット」であり、野菜や果物など植物を中心とした食事が効果的という結論に他ならない。加工が最小の果物や野菜、全粒穀物、豆類、ナッツ、ハーブなどを食事のメインにし、赤肉、乳製品など動物性製品を除いた食生活のメリットが強調されている。
キングズカレッジで栄養学を専門とするベリー博士曰く「健康食がコロナの感染を防ぐことを証明した世界初の研究になる」。幸い、最近流行の肉類を一切受け付けない「ヴィーガン食」に拘る必要はないとのこと。ある程度の肉や魚を食べてもOKだが、あくまで野菜と果物を主にし、肉や魚は添え物にすることが肝心というわけだ。イスラエルのテルアビブ大学が7万6,000人の感染者を対象にした調査でも「ワクチンより自己免疫力のほうが重篤化を防ぐ」ことが明らかにされている。
また、最近、発酵食品の研究で有名な東京農業大学は「納豆菌」がコロナ感染に対する予防効果があるとの研究を発表し、これまた世界で大きく注目されている。海外では医学専門誌などで取り上げられているのだが、日本国内ではまったくスルーされているようだ。
こうした内外の研究は食生活の工夫でコロナを撃退する自己免疫力が高まるという朗報である。ワクチン接種も効果が限られていることを踏まえ、先ず取り組むべきは身近な食生活の改善といえそうだ。自らが自分の主治医になったつもりで、ワクチンの必要性や自然な免疫力強化の在り方を判断すべきであろう。
https://www.data-max.co.jp/article/43585
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