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世界的バブルに崩壊のサイン 80年代後半の価値観が再び
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/money/288756
2021/05/04 日刊ゲンダイ
韓国仁川松川区の松行中央公園(C)aomam/iStock
(不動産アナリスト・長谷川高)
4月26日付の日本経済新聞(朝刊)に「ソウルのマンション、4年で8割高」という記事が掲載されました。ソウル市内の平均マンション価格が10億9993万ウォン(約1億760万円)で、韓国の平均所得の約30倍だということです。また、オーストラリアに住む友人によると、シドニーでも住宅価格が急上昇し、昨年購入した家が今年に入って2倍から5倍の値段に跳ね上がったそうです。ただ、現地の方は「実に馬鹿げた現象」と覚めた目で見ているとか。東京都心の不動産も高止まりしており、不動産業界の知人は「価格が落ちないね? コロナ禍の影響が出ない」と皆が首をひねっている状況です。そして中国主要都市における不動産バブルは既に約10年前から危惧されているのに、いまだ高値を更新し続けています。
こうした世界的な不動産価格の高騰の原因はご存知の通り「異常なほどの金余り」です。世界中で刷られた過剰な緩和マネーが超低金利ゆえにその運用先を求めて証券市場だけでなく債権市場、不動産市場にも流れ込んできているのです。
世界中で刷られた緩和マネーと超低金利
さらに世界的な超低金利も大きな追い風になっています。現在日本における住宅ローン金利は、変動金利でなんと約0.4%です。私が不動産業界に入ったバブル期の住宅ローン金利は5%〜6%でした。一般事業者向けの融資も約2%程度です。これもかつては8%以上が当たり前の時代と比べると異常な低さといえるでしょう。
結果、世界中の市場においてリーマンショック回復後、約10年に渡って株価も不動産も一本調子で上がり続けてきました。そこに昨年来の新型コロナウイルスが発生し、各マーケットは大きく調整するかと思いきや、株価は一旦大きく下げたものの既に回復し高値を更新しています。国内の不動産市場に至ってはコロナ禍による様々な経済的問題を無視しているかのごとく高値安定が続いています。
さてこれは「バブル」なのでしょうか? それともさらに一段も二段も上を試すひとつの「過程」なのでしょうか。
そんな折り、先日、サラリーマン時代の後輩と久々に会う機会がありました。40代後半でバツイチの彼が最近お見合いをしたと言うのです。その相手は40代前半のシングルマザーで、かつ数年前に起業をした女社長だそうでした。
その彼は「食べ歩きと旅行という趣味が一致し、外見も私の好みでした」とまんざらでもない様子。「それならさっさと再婚したら?」と背中を押すと、彼はしばらく黙った後「実は、ちょっと問題がありまして……」と口ごもるのです。理由を聞いてみると、「毎日とは言わないが、2人で8万とか10万といったレベルの食事やそういった店での時間に価値を見出して頂ける方であってほしい」と、お相手の女性がおっしゃったそうです。さらに「年に最低3回は海外旅行に一緒行くような価値観を共有したい」と言われたとか。実際、彼女は過去10年以上そういった生活をしてきた、あるいはそれを許してくれる誰かがいたそうで、今後もそうした生活を持続したいとのことでした。
それを聞いた私は、咄嗟にどこかで聞いた話しだな、と思いました。あれは私がまだ20代だった1980年代後半、まさにバブル絶頂の頃によくカフェバーで聞いた話しと全く同じでした。
そういえば、当時の適齢期の女性はよくそんな”価値観“を口にしていました。そうです。私の個人的な見解は、この現状はやはり「バブル」であり、遅かれ早かれ崩壊するというものです。
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