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世界に先駆けて日本がスピード承認した抗がん剤「ゲフィチニブ」(商品名・イレッサ)の投与で間質性肺炎などの急性肺障害を起こし副作用死した患者が、国内だけで100人に達していることが19日、厚生労働省の調査などで明らかになった。事態を重視した同省は、イレッサの使用を専門医に限定するなど、異例の使用規制に乗り出す方針を固めた。同省が専門家を集めて今月25日に開催する「ゲフィチニブ安全性問題検討会」で了承が得られ次第、早急に実施する。
イレッサは、がん細胞を狙い撃ちにする新しいタイプの肺がん治療薬で、従来の抗がん剤のように白血球が減少するなどの重い副作用はほとんどないと期待されていた。しかし、承認前の臨床試験で発生頻度不明とされた間質性肺炎などの急性肺障害が、発売後に相次ぎ、問題となっている。
厚労省や輸入販売元の「アストラゼネカ」(本社・大阪)によると、イレッサの副作用で死亡した患者は、10月15日の公表時点で13人、同26日時点で39人、今月4日時点で81人と次第に増加。19日までの集計(速報値)で約100人に上っていることがわかった。
アストラゼネカ社が10月、医療機関に緊急安全性情報を出して慎重投与を呼びかけたにもかかわらず、副作用死が続いていることについて、同省は、医療現場で使用上の注意が徹底されていない可能性が高いと判断。イレッサの使用を、肺がんの化学療法に詳しい医師などに限定する方針。
また、間質性肺炎などの副作用は、投与開始後2週間以内に発生するケースが多いことから、投与後数週間は患者を入院させ、十分な経過観察を行うことも使用条件として定めたい考えだ。
これらの使用条件に対応できない医療機関には販売しないよう、アストラゼネカ社に指導する。
イレッサの累積販売数は今年7月16日の販売開始以来、今月9日までで92万錠前後に上り、約4000の医療機関で計1万9000人余に投与された。過去の肺がん薬の登場時と比べ、10―20倍のペースで販売されているという。同省では、投与後の十分な経過観察など使用上の注意を徹底すれば、副作用死は大幅に減少するとみている。(読売新聞)
[12月19日14時41分更新]