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★阿修羅♪
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年末に業務を見ている数社が資金的に苦しかったのですが何とか乗り切り、チョット手が空いたのでデータベースの構築に掛かっていました。
賢明な諸兄姉は既に使っておられるかもしれませんが、「紙」というフリーソフトで私的なデータベースを構築したんですが、非常に使い勝手がよく、画面の左に長めの見出しの一覧表、右に選択した見出しの内容がテキストはもとよりｈｔｍｌなども正確に、しかも素早く表示されるので判りやすく、楽しみながら文献資料の整理が出来ました。これ、お勧めです。URLは下の通り。
http://www.ki.rim.or.jp/~kami/
ところで、文献類の整理をしていたら、少々古いのですが、アカシックレコードさんの中に、次のようなレポートを見つけました。
昨今の朝鮮半島の情勢に鑑み、我々もいつまでものほほんと安穏生活を送っていないで、そろそろ国内治安の確保対策や身の回りの不適切事案に目を向けて行くべき時期に来ていると考えるのですが、とりあえずは、モチベーション資料としてご紹介します。
●任天堂vs.パチンコ産業
話は変わるが、日本には在日朝鮮人と言われる人が数十万人住んでいる。朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）の国籍を持っているが、その大半は日本生まれ日本育ちの人々である。彼らは日本語、日本文化、日本的習慣および価値観を身に付け、かつ日本人と恋愛したり結婚したりもする。あたりまえだ。また、外見上日本人と朝鮮（韓国）人はさしたる違いはないので、ふだんは、日本人はその存在に気付かない。
実は、筆者が一時期住んでいたところのすぐそばには朝鮮人学校があった……らしい。「らしい」というのは、筆者は恥ずかしながら、その学校の女子生徒が着ていた朝鮮の民族服チマ･チョゴリをベースにした制服を「変わったセーラー服」と思っていたからである。
ところが、不幸にして、世の中には筆者よりもはるかにこの制服に敏感な人々がいる。その人々は日朝関係が悪化すると、ナイフでこの制服を斬り付ける、というテロ行為に出るのだ。北朝鮮は80年代以降、韓国の大統領の暗殺をねらったラングーン爆弾テロ事件、女スパイ金賢妃の大韓航空機爆破事件、そして98年のミサイル「テポドン」の日本上空への発射など、日本や自由世界に対する敵対行動を繰り返してきたが、そのたびに「ならず者」が表れ、なんの罪もない朝鮮人学校の女子高生らの制服を切る、という野蛮行為が行われたのである。まったく許し難い人権侵害行為である（が、人種差別であるかどうかは別問題である。すべてにおいて実行犯が「北朝鮮嫌いの日本人」である保証はないし、仮に日本国籍の者がやったとしても、彼らを雇った者が日本人である保証はないからである）。
筆者の見るところ、在日朝鮮人の方々は並みの日本人よりはるかに愛国心が強い。彼らは日本に住んでいて日本で税金を納めているにもかかわらず（ただし、日本の税制は給与生活者に不利で自営業者に有利なので、パチンコ店などを自営する朝鮮人の所得税の捕捉率が、日本の平均的サラリーマンのそれよりはるかに低いことは間違いあるまい）、それとはべつに祖国にお金を送っているからである。一般的に愛国心を持つことはよいことで、できれば日本人にも見習ってもらいたいぐらいである。
不幸にして、日本の金融業界には外国人差別がある。ほとんどの銀行は日本国籍を持たない在日韓国朝鮮人には融資をしない。1998年4月に「日本版金融ビッグバン」が始まるまでの戦後の半世紀、各金融機関が大蔵省の厳しい管理のもとに置かれていてまったく競争らしい競争をせず（そのため1行も倒産せず）、都市銀行、地方銀行、長期信用銀行（債権発行銀行）などと分類に応じて「棲み分け」をしていたことを考えれば、このような銀行による差別は、事実上「国策」だったと言っても過言であるまい。このため、在日朝鮮人は、不動産や機械設備などに多額の先行投資を要する工場経営のようなことは、事実上不可能だった（これは筆者の推測だが、おそらく日本政府は、電子機器部品のような、軍事転用可能な戦略上重要な物資を、大企業や自衛隊が在日朝鮮人らの経営する工場に頼るようになることを恐れたのではあるまいか。北朝鮮は建国以来一貫して日本を国家の敵と位置付けていたし、在日「韓国」人のなかにも北朝鮮に愛着や親類を持つ者が少なくなかったので、有事の際に部品の供給を止められてはたまらない、それは敵国の外交カードになりうる、と思ったのであろう）。
このため、在日韓国･朝鮮人の人々は、あまり先行投資を必要とせずに「日銭」の稼げるビジネス、すなわち焼肉屋やパチンコ屋などの客商売をするほかなかった（もちろんサラリーマンになる道はありうるが、自衛隊装備を生産するような大企業と、それに融資している大銀行、そして一部のマスコミにおいても、在日韓国･朝鮮人の採用については、たとえその就職希望者が東大や京大を出た優秀な技術者や経営幹部の卵であろうと、いや、むしろそうであればあるほど、やんわりと拒むケースが多い。理由は、上記の戦略物資の問題とほぼ同じと思われる。「機密保持」や「世論操作」の懸念もあるのかもしれない。このため在日勤勉な朝鮮人のなかには「日本は学歴社会だから、東大を出れば国籍なんか関係ない」と誤解して努力して、大学卒業時に悲劇を味わう人が少なくない。なお、外国人に寛容な国アメリカでも、マスコミ経営者には米国籍の取得を義務付けるなど、国家の戦略や政策の根幹にかかわる部分では国籍が重要であることは、知っておいたほうがいいだろう）。
かくして日本のパチンコ屋さんの大半は在日韓国･朝鮮人が経営することとなった。第二次大戦後、韓国と北朝鮮が建国して以来、ずっとそうだった。ほかの分野で活躍の機会を奪われた彼らは、その持てる勤勉さのすべてをこのビジネスに注ぎ込み、これを一大産業に育てあげていくこととなる。
日本のパチンコ産業は、世界的に見ると（とくに北朝鮮のような経済規模の小さな国にとっては）実は途方もない巨大産業なのである。その売り上げはスウェーデンのGDPを上回り、スイスのGDPに迫る勢いである。
日本のGDP:____________________52,175.73億米ドル
韓国のGDP:_____________________4,372.33
北朝鮮のGDP:______________________59.97
スウェーデンのGDP:_____________2,307.13
スイスのGDP:___________________3,039.50
日本のパチンコ産業の売上:______＿2,561.70
（資料：GDPは、原書房刊『国際連合 世界統計年鑑 1995(Vol.42)平成10年 日本語版』p.167の1995年の値、売上は社団法人 日本遊技関連事業協会のホームページの財団法人 余暇開発センターの『レジャー白書'98』の平成7年の値「26兆3420億円」と、それを世界統計年鑑p.856の為替 レートの1995年期末値「1ドル＝102.830円」で割ったもの。ほんとは1970〜80年代の数字もあげたいが、その頃の場合は北朝鮮の統計がないので、インベーダーゲームによる危機から立ち直ったあとの、95年の数字で代用した）
仮に日本のパチンコ産業の1/4（640億米ドル、6兆5855億円）が在日朝鮮人の経営で、その売り上げの5%（32億米ドル、3428億円）が北朝鮮に献金されたとすると、その額は北朝鮮のGDPの半分以上、10%（64億米ドル、6586億円）ならGDP以上になってしまう。
北朝鮮は、ソ連で生まれた社会主義という名の、なんの意味もない非効率的な政治体制を建国以来半世紀にわたってひたすらまじめに(?)に実行してきたため、およそまともな経済システムというものがない。それでも、ソ連とその同盟国の相互援助機関コメコンが機能していた間は、ソ連から格安で原油を輸出してもらったり、軍事援助を受けたりしていたため、なんとか経済財政を維持することができた…………と、日本のエコノミストらは分析していた。
が、実際には、そうではなかった。北朝鮮財政を支えていたのは、実は日本のパチンコ産業からの献金であった（1980年代、アメリカの保守系雑誌『タイム』は、土井たか子委員長を含む当時の日本社会党幹部数名を"Pachinko Socialist"『パチンコ・ソーシャリスト』と名指しして非難した。日本のパチンコ産業の献金が北朝鮮経由で社会党に流れこんでいる、というのである。じっさい、土井たか子は当時のパチンコの業界団体から「パチンコ文化人」の称号を奉られていた）。北朝鮮の支配階級は、在日朝鮮人にさんざん稼がせて貢がせておいて、金日成の銅像造りや、その息子金正日の個人的趣味の映画作り、中小国数十か国が出てくるだけの淋しい国際イベント、はてはテロ事件やミサイル等大量破壊兵器の製造など、くだらないことばかりにその金を遣って「あそびほうけて」いたのである（ムリもない。日本に「打出の小槌」を持っていたのだから）。その一方で北朝鮮軍は、「南進統一」つまり韓国を武力併合することを国是とし、人数だけなら百万人という、世界でも五本の指にはいるほどの、途方もなく巨大な（過剰な）軍事力を維持している（地政学的に言うと、内陸国である北朝鮮は、もともと半島国である韓国より有利な位置を占めており、韓国が、日米など海洋国家の支援なしで、単独で、北朝鮮と全面戦争を行えば、北朝鮮が勝つ可能性がかなり高い。したがって、北朝鮮の百万という兵力は、けっして防衛的な性格のものではない）。
ここから先の「1.」から「6.」までのうち、「4.」は単なる仮説である。信憑性については、読者の皆様が各自「自己責任」御判断頂きたい。
1. 1980年代、上記のユタ州・国防省人脈の企業の「筆頭」、世界で最初のテレビゲーム（コンピュータゲーム）ソフト会社アタリゲームズ社の社名が日本語の「当たり」から来ていることで明らかなように（前掲、NHKスペシャル『新･電子立国〜ビデオゲーム･巨富の攻防』）、この人脈は、ゲームソフトを日本市場を主たるターゲットとして起ち上げた。その結果、「インベンダーゲーム」の機器が日本中の喫茶店に置かれて大流行し、パチンコ屋に行く客が減った。
2. これを受けて、米国任天堂が動きだした。副社長ハワード・リンカーンの活躍とSGI社の技術力により、米国任天堂は『ドンキーコング』を米国でヒットさせた。これは日本でも、任天堂本社によって、喫茶店やゲームセンターなどで市場展開された。これにより、日本のパチンコ産業は壊滅的打撃を受けた。
3. こうしていったん壊滅の淵にまで追い詰められたパチンコ産業は、その後、日本の警察の指導のもとに復活した。ただし、このときパチンコ産業は、都道府県警察当局の「行政指導」により（従来の現金とバネと釘によるアナログなパチンコシステムに替えて）「プリペイドカードの導入」による電子化（デジタル化）と、プリペイドカードの発行を、パチンコ会社から独立したゲームカード会社に委託することを呑まされてしまう。そして、ゲームカード会社には警察OB多数が天下りすることとなった。さらに、この「新生パチンコ産業界」には大手スーパーなどの大企業が続々と参入しはじめたため、この産業は、もはや在日韓国･朝鮮人の金城湯池ではなくなった。
4. さらにプリペイドカードの偽造、変造や、裏ROM（ロム）というデジタル機器を使ってのパチンコ台での不正な「玉出し」行為が横行したため、零細な朝鮮人経営のパチンコ店は次々に倒産しはじめた。これにより、在日朝鮮人の北朝鮮への献金は激減したと推定される。
5. 1991年末、ソ連が崩壊しコメコンがなくなると、北朝鮮経済は一気に苦しくなり、餓死する国民まで出はじめた（1997〜98年頃には年間200万人から300万人餓死したという報道もある。ちなみに北朝鮮の総人口は約2000万である）。
6. パチンコ屋からの献金を補うためかどうかは不明だが、北朝鮮は1990年代にはいると、核兵器とミサイルの開発を加速した（と日米の政府は思っている）。これは国際原子力機関（IAEA）の協定違反の不正行為だったため、アメリカは大量破壊兵器の世界への拡散につながるとして強く警戒した。しかし、北朝鮮は外貨獲得の唯一の手段として、ミサイルの開発、さらに輸出を強行した。輸出先は、イラク、シリア、リビア、パキスタンなどと見られ、中東、南アジア地域の安全保障に支障をきたす、と米国などで懸念されている。
筆者が仮説として提唱し、名付けた「ユタ州・国防省人脈」はまさにその名のとおり国防目的で行動し、アメリカの敵性国家を「攻撃」するために自らがユタ大学で開発した「軍事技術」を駆使した、というのが筆者の仮説である（「インベーダーゲーム」はまさに北のインベーダーをやっつけるゲームだったのだ）。もちろん、この仮説で説明できない事実が多数出てくれば、仮説は再検討しなければならないが、筆者は1996年にはじめてこの言葉を用いて以来こんにちまで、一度もこの仮説の妥当性を疑ったことはないし、むしろ、この説の信憑性を裏付ける事実ばかりが次々に起きる、と感じている。
言い換えれば、筆者は、パチンコ産業をめぐる日米対北朝鮮の攻防こそが「ユタ州・国防省人脈」の、動かしがたい存在証明と思っているのである。
●北朝鮮と在日朝鮮人の運命
さて、「6.」のあと、北朝鮮はどうなったか? …………危険な大量破壊兵器開発に突き進む北朝鮮に対して、1994年にアメリカの共和党や国防省は核施設への空爆（とそれに続く地上戦）まで考慮したが、最初の90日間だけで在韓米軍兵士5.2万、韓国軍兵士49万、民間人に至っては100万以上もの人的損害が予測されたため（朝日新聞記者の田岡俊次が、1999年1月29日のテレビ朝日の『朝まで生テレビ』で紹介）、強硬論は後退し、カーター元米大統領が米国政府の特使としてピョンヤンに趣き、当時の金日成（キム･イルソン）国家主席（朝鮮労働党党首）と交渉し、核開発の凍結（と見返りに日米韓などが資金と技術を出して、北朝鮮に軍事転用の難しい原子炉である軽水炉を発電用に建設する機構、「朝鮮半島エネルギー機構」、略してKEDOを創設すること、およびアメリカが北朝鮮に重油を供与することなど）が決まり、危機は一時回避された。
しかし、北朝鮮はべつに平和路線に転換したわけではない。カーター特使と合意したあと金日成が急死したため、急遽息子の金正日が最高指導者になったらしい（「らしい」というのは、息子が国家主席、党首などの最高指導者を意味するポストをなかなか継がなかったからである。1999年1月現在も「事実上の国家元首」を意味するポストとして「国防委員長」の座にあるだけで、国際法上国家を代表するポストとされている元首、首相のような肩書きはないし、一党独裁のソ連型社会主義国家で重要とされる党首の座にもない）が、この金正日政権はミサイル開発はやめず、核についても94年当時とはべつに核兵器開発施設を地下に建設しているのではないか、と米国防省らに指摘されるようになった。
1998年8月31日、北朝鮮は通称「テポドン」と呼ばれるミサイルを、事前になんの警告もなしに、日本列島上空をまたいで発射し、太平洋に着水させた。北朝鮮のラジオは、これを人工衛星の打ち上げであった、と報じたが、その後北朝鮮の新聞（事実上の政府の広報紙）が「標的は明白だ」と題するポスターを配信したことで、人工衛星説は消し飛んだ（元々人工衛星打ち上げロケットも、弾道ミサイルも、技術的にはまったく同じものであるうえ、北朝鮮の言い分を裏付ける人工衛星は、どこにも発見されていない）。このポスターは、ミサイルを描き、その機体にワシントン、東京、ソウルの地名を描いたもので「東京を撃つ」意志を明白にしたものだった。また巨大なミサイルが日本列島と交差し、その先端が米本土にささっているような「反米的な」絵柄ののポスターがあることも報じられた。
べつにこれは珍しいことではない。北朝鮮は、本気かどうかはともかく、常日頃から日本や米国や韓国を敵視して、大袈裟にわめき散らす傾向のあることは、よく知られており、その言葉を額面どおり受け取る必要はない。どぎついことを言っていても自国民を団結させるための単なるスローガンにすぎないことが多い。
しかし、テポドン発射実験のあとは、とくに在日朝鮮人にとっては、このスローガンは容易には座視できまい。東京近郊には在日朝鮮（韓国）人が何万人も住んでいるのだから、東京をミサイル攻撃すれば、当然在日朝鮮人にも多数の死者が出ることになる。なんということはない。このミサイル試射は、日本政府や在日米軍もさることながら、結果的には在日朝鮮人を威嚇してしまったのだ。
「人をばかにするのも、いい加減にしろ!!」
と多くの在日朝鮮人が思ったとしても、なんの不思議もない。いままでさんざん、パチンコ屋などで稼いだ金を貢いできてやったのに、そのお返しがこれか? それとも、パチンコ産業からの献金が大幅に減って、もう金蔓（かねづる）としての価値がなくなったから、在日朝鮮人には日本で死んでくれ、ということか? まるで虫けら扱いじゃないか! …………大勢の愛国的な在日朝鮮人の方々が祖国に愛想づかしをして、日本に帰化しようと考えたとしても、なんの不思議もない。
こういうとき、不思議と決まって「ならず者」が現われて、朝鮮人学校の女子生徒の制服のスカート斬りをするため、在日朝鮮人は怯えてしまう。これによって、すくなくとも朝鮮人学校に通う子供を持つ親たちは帰化を思いとどまらざるをえないであろう。
日本政府、とくにゲームカード会社に関与している警察官僚にとっては、在日朝鮮人が帰化して非友好国への「軍資金」の送金が減ってくれれば、こんなありがたいことはない。したがって、日本政府にはならず者にスカート斬りを促す理由はない。日本政府が本件で謝罪する必要があるとすれば、なんの罪もない女の子の安全を（外国のスパイ機関から?）守れなかったという治安上の不手際の部分のみである。
日本国と日本国民が在日朝鮮人に対してなすべきことは、一にも二にも（彼らが安全に帰化できるように）治安を強化することであって、いわゆる「謝罪と反省」はあまり優先順位の高いことではないだろう。
ライターは 佐々木 敏さん。URLは
http://plaza12.mbn.or.jp/~SatoshiSasaki/y2k/utah2.html
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。