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▼国際商品 /最近の相場急騰は、むしろスタグフレーションの要素
UFJつばさ証券・金融市場調査部長の斎藤満さんは、「昨今の一部商品に見られる相場急騰は、景気回復の前兆ではなく、むしろスタグフレーション(不況インフレ)の要素を秘めている」と語る。米住宅販売が相変わらず好調で、すぐに景気が陰るわけではないとしながらも、「これら商品相場の動きは、コスト、需要両面から、さらに消費者のマインド悪化を通じて、今後の景気に足枷となるリスクを秘めている」
<対称性を見せるJOCとCRB、2つの商品指数> 国際商品市況に、「騰落のコントラストがはっきり現れている」と、斎藤さんは言う。小麦相場は3カ月ほど前には1ブッシェル=2.6ドル前後だったものが、先週、一時4ドル近くにまで上昇した。トウモロコシも、3カ月前の2ドル前後から2.8ドル弱を付けた。いずれも40〜50%の大幅上昇だ。原油相場もイラク攻撃への思惑等から、代表的な指標WTIは、年初の20ドル割れ水準から、30ドル前後まで急騰した。一方、これらとは対照的に、銅やアルミは相場が下げている。こちらはITバブルが弾けて、需要が減退していることが響いている。このため、「鉱物性商品を多く採り入れているJOCが軟調で、穀物を多く採り入れているCRBが上昇する対称性を見せている」と言う。
<原油価格10ドル上昇で米GDPが0.5%低下、との試算も> これらは景気の面で見ると、いずれもネガティブな材料だ。原油価格は10ドルの上昇で米国のGDPが0.5%低下する、との試算もある。年初のレベルからすでに10ドル以上上昇しているが、「このまま相場が高止まりするようだと、個人消費や企業収益の圧迫を通じて、米国景気を圧迫する懸念が大きい」と言う。また穀物については、米国農業にはメリットがあるが、これも原油同様、消費者にはマイナス要因となる。年末に向けて「二番底」懸念を強めることになる。では、「アルミや銅の相場下落はプラスかと言えば、そうでもない」。こちらはそもそも需要が落ちてきたための「デフレ」化で、ユーザにとってのコスト低下のメリットよりも、その背景にあるIT関連の需要減退がより大きい、と見ている。