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元記事http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/2030683.html
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新型コロナ騒ぎは、人類奴隷化のためのやらせである。都市封鎖解除の後は、ナノチップ入りワクチン接種や、人々を引き離しておくための監視カメラ、顔認証による街頭での個人特定、マイナンバーカードを経由した現金給付による餌付けなど、「新しい生活様式」が待っている。
アンドリュー・カウフマン医師は、新型コロナウイルス（COVID-19）は存在しないと主張している。同ウイルスは他の遺伝物質と分離できないからだ。PCR検査の偽陽性率は80％に上るとも指摘する。同検査を拡大するのはWHO（世界保健機関）の指示に沿って「コロナ」感染・死亡者を増やすため。米ミネソタ州議員のスコット・ジェンセン医師によれば、同国で新型コロナと診断すると、病院は１万3000ドル（約138.5万円）を受け取れる。
にもかかわらず、「もっとPCR検査を」「80％でなく、１カ月の完全隔離を」など主張する人が多い。野党議員やその支持者、日頃から政権批判に熱心な識者ほど、その傾向が強いように感じる。行政やNHKが出す基礎情報の内容が「コロナの致死率が高い」「人同士の接触を断つことが一番の対策」「PCR検査できる場所は限られている」など、共通しているからだろう。
今回は、新型コロナ禍の計画性を指摘することで、この騒動がやらせであることをご承知いただきたい。挙げる資料は実在する文書だから、大本営発表を疑わなかった方にも、説得力を与えるはずである。
引用する記事はいずれもウェブニュース、『自由新聞』（“The Freedom Articles”）に掲載されたものである。
同紙2020年4月28日付「コロナウイルスのために計画・用意された9つのシミュレーションと演習、法律」と題する記事は、2019年10月18日に米ニューヨークで開かれた「イベント201」に至るまで９つのシミュレーションや演習などが行われていたことを説明する。
同記事によれば、準備は約20年前にさかのぼる。「この社会基盤は、20年以上にわたってはっきりと段取られてきた。“コロナウイルス作戦”が実行に移されたとき、全ての部分は人々をだまして奴隷にし、喜んでワクチン接収を受け入れるかそれを請う場所に彼らを連行するのを確実にするためである」。
最初のものは2001年６月。「暗い冬」と題された作戦で、「NW0（新世界秩序）の支配階級と米国政府」が「生物戦争である炭疽（たんそ）菌攻撃をシミュレーションした」。同様の炭疽菌攻撃は実際、同年９月の同時多発テロ事件後に起きている。
この作戦には、「イベント201」と同じく、ジョンズ・ホプキンス大学が関わっている。同大のホームページによれば、この作戦は「米国市民に対する隠密の天然痘攻撃を想定した架空のシナリオを描いている」。「このシナリオは２週間にわたって開かれた３回のNSC（国家安全保障会議）会合で設定された。この演習はワシントンDCのアンドルーズ空軍基地で開かれた」と説明している。
ウェブニュース『最後の米国の放浪者』のホイットニー・ウェッブ記者は、記事で次の指摘をする。
「“イベント201”と“深紅の感染（Crimson Contagion）”の両方の主要指導者は、米国の情報機関と国防総省との間に長年にわたる深いつながりがあるだけではなく、2001年６月の同じ“暗い冬”演習にも以前から関わっていた。これらの同じ人物の一部は、その後の炭疽菌攻撃に対するFBI（米連邦捜査局）の“手抜き”捜査にも関与し、現在新型コロナ機器に対する米国政府の対応の主要な側面を扱っている。これら人物の１人、ロバート・カドレックは米国人に新型コロナに不要に感染させた行動に対し、現在直接の責任を負う事実があるにもかかわらず最近、米国保健社会福祉省（HHS）の新型コロナ対応全般を担当している」
「深紅の感染」とは、2019年8月に行われた米国政府が運営する演習で、正式名称は「深紅の感染2019機能演習」。同年10月に実施された「イベント201」ほど知られていないが、中国で発生してシカゴに上陸し、1億1000万人の米国人に感染したウイルスを予言的にシミュレーションした。「シミュレーション」の結論は、連邦政府がウイルスと効果的に闘うための資金や調整、資源を欠いていたというもので、感染爆発への準備としてさらに多くの支出を正当化する内容になっている。
「イベント201」は皆さんご存じ2019年10月18日、米ニューヨークでジョンズ・ホプキンス大学健康安全保障センターが世界経済フォーラム（ダボス会議）、ビル&メリンダ・ゲイツ財団とともに開催した、世界的感染爆発のバーチャル演習。ブラジルで発生したコロナウイルスの流行が、米国に上陸するとの想定だ。参加者には、米CDCと中国のCDC、ジョンソン&ジョンソンのような大手製薬企業なども含まれる。
コロナウイルスの流行を想定したことが明記されているだけで、今回のコロナがやらせであることは確定だろう。にもかかわらず、「イベント201」の公式ホームページのトップページには、「新型コロナとわれわれの感染爆発演習に関する声明」と題するジョンズ・ホプキンス大学の文書へのリンクを張っている。
「最近、保健安全保障センターは感染爆発の演習は現在の新型コロナの中国での発生を予言したものかどうかについての質問を受け取ってきた。はっきりしておくが、同センターと協力者は机上演習の間、予言はしていない。このシナリオに関し、われわれは架空のコロナウイルスの感染爆発をモデルにしたが、予言ではないと明言している。……われわれの机上の演習は偽の新型コロナウイルスを含むが、その架空のウイルスの潜在的影響を具現化するのに使った素材は、現在の新型コロナ（COVID-19）と同じではない」
明確な論拠を示さずに、否定を重ねている。『自由新聞』は「もちろん、これまたただの偶然である」と皮肉っている。同記事には、「ゲイツは感染爆発の間、MSMのプラットホームを使い、都市封鎖後に人々が再度渡航するのに必要となる強制ワクチン接種や “電子証明書”または“免疫パスポート”の可能性を説いて目立った」とある。
事実、「イベント201」は「感染爆発への備えと対応のための官民協力」と題する文書で、７項目の「行動への呼び掛け」を示している。すなわち疫病の大流行に対処するためWHOの定めるワクチン供給量を各国が確保することや、都市封鎖による経済的打撃を緩和する資金を世界銀行や国際通貨基金（IMF）などを通じて調達することをうたう。
記事を書くものとして個人的に気になったのは、７番目に情報統制についての記述があること。「政府と民間部門は、次の感染爆発への対応に先立ち、誤報・偽情報を撃墜する方法を開発することに最大の優先順位を割り当てる必要がある」と題し、各国政府が伝統的メディアおよびソーシャルメディア企業と協力して偽情報に対抗する機敏なアプローチを調査・開発する必要性を訴える。そして、次のように結ぶ。
「国の公衆衛生当局はWHOと緊密に協力し、一貫した保健告知を迅速に開発および運用する能力を創造するする必要がある。これら部門にとって、メディア企業は権威筋の情報を優先し、科学技術を使っても偽情報を抑圧することを確実にする必要がある」
まさに、テレビやネット上で起きていることはないか。テレビはジョンズ・ホプキンス大学発表の感染者・死者数を垂れ流し、WHO仕込みの「三密」を連呼する。PCR検査の有効性に疑問を持つ医療従事者のインタビューを編集し、真逆な主張にする。一方、ネット上でコロナウイルスの存在やPCR検査に疑問を投げ掛ける動画や記事は削除され、これらを紹介したブログは検索に引っ掛かりにくい。
ユーチューブやフェイスブックには、情報が現れる前に「WHOや保健当局の発表を参照ください」などの警告が立ちはだかる。私自身、政府発表やマスコミ報道と違う見解の記事原稿は「独立系」ニュースサイトも掲載してくれなくなった。自分のブログに載せると、アクセスが倍増したのに順位が下がった。同記事をツイートすると、リツイートしてくれた人がいたのに表示は「０」のまま。「次の感染爆発への対応に先立ち」準備されていることを痛感する。（つづく）
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