ひゃー
最近上がってたビットコインさんもすごい暴落。

恐怖指数
将来の相場に対する投資家心理を反映する指数
数値が高いほど投資家の先行き不透明感が強い
10%も跳ね上がりますたとさ。

まぁ、しかし。

3月のコロナショックに比べれば大したことない。
あの時は、毎回、過去最大下げ幅更新してますたよね。

当時は、ひじょーーにワクワクドキドキしたものです。
記事からもその興奮、高揚感が伝わって来るというものです。

歴史的出来事　ブラックマンデー！！過去最大の下げ幅　NYダウ売買一時自動停止！

2020年3月10日
また来ないかな〜
あの時の興奮よ　もう一度。

前から言ってるように、もう株価が上がる要因などどこにもない。

もはや実体経済と完全に関係のないバーチャルリアリティ市場。

上がろうが下がろうが、本当は何の興味もなくなってしまいますた。

以下は去年からの日経平均。

GDP年27.8%減　戦後最大の下げ幅なのに何でV字回復？

https://golden-tamatama.com/wp-content/uploads/2020/09/WS20200707AZCLOPUY000785.jpg

GDPとは国内総生産、つまり国内で産み出された付加価値の総額です。
それが3割減したのにV字回復する不思議。

以下は金価格。
このように実は昨年の7月頃からずーっと上がりっぱなし。

https://golden-tamatama.com/wp-content/uploads/2020/09/WS20200707AZCLOPUY000786.jpg

で、以下が金価格に換算した日経平均です。
実は、昨年9月から下がりっぱなし。

https://golden-tamatama.com/wp-content/uploads/2020/09/WS20200707AZCLOPUY000788.jpg

と言う訳で、庶民が気づかないうちに通貨は紙屑化しつつある。
たった今、ステルス紙屑化が進行中なのでした。

で、富裕層はせっせと現金を物に変えつつある。

多分ですが、富裕層の換金ならぬ換物が済んでから、
バーチャルリアリティ市場を崩壊させるのでしょう。

まだちょっと猶予がある。

ワタスの見たところ今年度中。

理由は経済ではなく、地震、パンデミック、その他。
他の要因になることでしょう。

https://golden-tamatama.com/blog-entry-dow-800-down.html

2020年は新型コロナウィルスで大変な1年だったが、周知のとおり株式市場は一度の急落を経験したあと2021年に入っても好調が続いている。

一度は株価下落を予想した著名投資家ジェフリー・ガンドラック氏も今では株式に強気な相場観を表明している。

・ガンドラック氏: 米国株、アジア新興国株に強気

相場が上昇している理由はトランプ政権が行なった莫大な財政政策と中央銀行による金融緩和が金融市場に資金を流入させているからである。

資金流入の代償

資金さえ流入させてしまえば株式市場は上がり、すべてが解決するのだろうか？　ガンドラック氏ら株式市場の上昇を予想するファンドマネージャーらがその代償として指摘するのが物価の高騰である。しかし先進国経済は長らくのデフレに慣れてしまっており、インフレが起こると指摘されても多くの人がピンとこないだろう。

ではアメリカや日本の物価はどうなっているのだろうか？　チャートを並べてみよう。まずはアメリカの消費者物価指数（CPI）である。経緯が分かりやすいように上昇率ではなく物価指数そのものを載せている。

右肩上がりである。最新の数字である12月のデータを前月比年率で見ると4.5%のインフレとなる。

これは11月から12月の物価上昇のペースが12ヶ月続けば年間のインフレ率は4.5%になるということであり、実際にはそこまでのインフレにはならないだろうが、10月以降のインフレ加速は目を見張るものがある。

しかもロックダウンのあった4月に一度落ち込み、そこから上昇しているこのチャートはあるものに似ている。米国株のチャートである。

これは政府による資金注入が金融市場とともにインフレ率を押し上げていることを示している。

金融緩和と現金給付がついにインフレを押し上げた

先進国はこれまで量的緩和など未曾有の金融緩和を行なってきたが、インフレ率が危険な水準まで上がることはなかった。しかし金融緩和と現金給付という新型コロナによる今回のアメリカ政府の対応はついにインフレ率を有意な規模で引き上げてしまったようである。

これは株価の上昇や店舗の売上の回復などを文字どおりには喜べないということを意味する。100ドル余分に儲かったとしても100ドルの価値そのものが減っている可能性があるからである。以前は100ドルで買えたものが200ドル出さなければ買えなくなる。

長らくデフレに慣れてしまった先進国の国民にはこの考え方は馴染みにくいかもしれないが、インフレがこのまま続くのであればそれは誰にとっても対処しなければならない現実となる。レイ・ダリオ氏は政府による資金注入が根本的な解決策にはならないと主張し、国民には自分の身は自分で守るように早くから警鐘を鳴らしてきた。

・世界最大のヘッジファンド: 政府が金融危機から守ってくれると思うな

インフレが今後どの程度のものになるのかはまだ分からない。しかし紙幣をばら撒きすぎた国が警戒しなければならないのは物価高騰と為替レートの暴落である。物価高騰については去年からここでも警鐘を鳴らしておいた。

・金融市場にインフレの兆し: 金、原油、穀物価格が高騰

まだ警戒するべきレベルの物価高騰ではないと思った読者もあっただろうが、既に兆候は見受けられていた。金融市場は実体経済に先行するからである。

そしてドル暴落の可能性についてはガンドラック氏、ダリオ氏の両氏が警戒している。

・世界最大のヘッジファンド: 紙幣の刷り過ぎでドルが暴落するとき

日本はインフレに成るか

では日本はどうだろうか？　日本の消費者物価指数は次のようになっている。

下落トレンドである。注入された資金がアメリカほどではなかったということなのだろう。チャートは10月までのデータだが、続く11月でも更に下落となっており、アメリカのように上昇トレンドとはなっていない。

それを喜ぶべきなのかどうかは読者の判断次第だろう。貧富の差の激しいアメリカで物価の高騰と株価の上昇が起こった場合、すでに暴動が起こっているアメリカの政治的混乱が更に激しいものとなることが予想される。

日本はまだそこまで行っていない。しかし、まだそこまで行っていないだけである。

・世界最大のヘッジファンド: ドルが下落したらアメリカは終わり

https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/11939