本論文は、文部科学省科学研究費補助金（新学術領域研究）2016-2020年度「パレオアジア文化史学」（領域番号1802）計画研究B01「人類集団の拡散と定着にともなう文化・行動変化の文化人類学的モデル構築」の2018年度研究報告書（PaleoAsia Project Series 21）に所収されています。公式サイトにて本論文をPDFファイルで読めます（P11-16）。この他にも興味深そうな報告があるので、今後読んでいくつもりです。

　アイヌ民族・文化の形成過程は、日本列島だけでなくアジア北東部を対象とする歴史学や人類学にとって主要な研究課題の一つとなっています。この問題に関しては、これまで考古学・歴史学・民族学・自然人類学などさまざまな分野において取り組まれてきました。アイヌ民族の起源に関しては、縄文時代の集団に直接的にさかのぼり、アイヌ民族は北海道「縄文人」の「直系」で「純粋な子孫」である、というような説が、一般層に浸透しているだけではなく、学界でも一定以上の支持を得てきました。しかし、こうしたアイヌ民族・文化の起源に関する言説は、遺伝学や自然人類学などにより今では否定されています。中世併行期の北海道には、遺伝的にも文化的にも異なる系統の集団によって担われていた、擦文文化とオホーツク文化が並存していました。これらの文化の考古資料の性格はひじょうに異なり、それぞれの担い手の集団も遺伝的に異なっていた、とすでに1930 年代には指摘されていました。そのため、これらの異系統集団・文化が、中世併行期以降のアイヌ民族・文化の形成にどのように関連しているのか、注目されてきました。

　本論文はこうした点を踏まえ、おもに考古学と民族誌のデータを用いて、アイヌ民族・文化の形成過程を検証しています。具体的には、擦文文化とオホーツク文化が次の中世併行期のアイヌ民族・文化の形成にどのような関係・貢献を果たしたのか、ということです。本論文はとくに、中国大陸や本州以南など外部社会からの影響によって引き起こされた擦文文化とオホーツク文化の接触・融合により、中世併行期のアイヌ文化が形成されてゆく過程に焦点を当てています。それにより、これまで往々にして縄文文化・時代から直接的かつ単線的に説明されてきたアイヌ民族・文化の形成史を再検討し、新たな展望を提示する、というわけです。本論文は、こうした視点が同時に、狩猟採集社会における二つの異系統集団の接触・融合を理解するための事例研究にもなるだろう、と指摘しています。

　北海道の時代区分は、縄文時代までは本州・四国・九州を中心とする「本土」と大きな違いはありません。大きく変わるのは「本土」の弥生時代以降で、北海道は続縄文時代と区分されます。その後の北海道は、擦文文化とオホーツク文化の並存期を経て、中世アイヌ期→近世アイヌ期→近現代と移行います。ただ本論文は、中世以降の「アイヌ期」という用語について、アイヌ民族・文化が中世になって形成された、と誤解させかねず、これは考古学上の用語の問題にすぎず、中世アイヌ期の前後で人間集団に明確な断絶はなく、むしろ遺伝学や自然人類学ではその間の連続性が確認されている、と指摘しています。

　北海道と「本土」の歴史的展開の違いについて本論文は、さまざまな要因の関与のなかで生起しているため、単一要因で容易に説明できないものの、基本的には自然生態環境の違いや近隣社会との関係に起因する、と概括的にまとめています。ただ本論文は、北海道史の最大の特徴として、近代になって開拓移民が押し寄せるまで、社会や文化は「本土」の多数派集団とはエスニシティを異にするアイヌの人々によって担われていた、と指摘します。しかし、アイヌは無文字社会だったので、自らの歴史を記録することはありませんでした。そのため北海道の時代区分は、基本的に考古学などの調査研究に基づいて構築されたものです。

　上述のように、中世アイヌ期の前後で、人間集団の連続性が指摘されています。しかし本論文は、少なくとも物質文化の側面では、数多くの大きな相違が確認できる、と指摘します。上述のように、中世アイヌ期の前には、擦文文化とオホーツク文化という考古資料の大きく異なる2文化が並存し、それぞれの担い手は遺伝的系統が異なっている、と指摘されています。そのため、遺伝的にも文化的にも系統を異にする擦文文化とオホーツク文化が、次の中世アイヌ期の形成にどのように関係しているか、ということが重要な研究課題となります。

　擦文文化は、紀元後700〜1200年頃に北海道と本州北端に分布していました。その生計戦略は、続縄文文化から引き継がれた狩猟・漁撈・採集と一部粗放的な穀物栽培に基づいていた、と推測されています。擦文文化の出土遺物組成に関しては、石器の出土量と器種がひじょうに乏しい、と指摘されています。こうした特徴の背景については、主要な道具が石器から鉄器に代わっていた、と推測されています。じっさい、擦文文化の遺跡からは、刀子（ナイフ）や縦斧・横斧などの鉄器が出土しています。ただ、これらの鉄器は擦文文化集団そのものが生産したのではなく、本州以南の地で生産された移入品と推測されています。擦文文化集団は、続縄文文化に系譜がたどれる在地系の人々によって主に構成されており、現在のアイヌ民族の直接の祖先である、と広く認識されています。ただ、その文化複合は、本州北部の強い影響や類似性が認められることから、本州北部からの集団移住が同文化の形成に関与していた可能性も指摘されています。

　オホーツク文化は、北海道だけでなく日本列島でも最も独特な文化の一つです。オホー ツク文化は、紀元後600〜1000年頃にサハリン南部・北海道北東部沿岸・千島列島に分布していました。その生計戦略に関しては、顕著な特徴として海浜での漁撈や海生哺乳類の狩猟、また沿岸域に形成される集落や居住パターンなどがから、徹底した海洋適応に基づいていた、と想定されています。オホーツク文化の出土遺物組成は、擦文文化と比較すると、石 器・骨角器・金属器などの多様な原材料から製作された、さまざまな道具一式から構成されています。またオホーツク文化でも、自から製作したわけではないものの、数種類の鉄器が使用されていました。これらの鉄器は、アムール川流域の大陸側で生産され、北方経路からサハリン経由で導入されていた、と推測されています。さらに、この経路に関しては、鉄器にとどまらず、数々の文物や情報などをオホーツク文化にもたらしていた可能性が指摘されています。オホーツク文化集団は、擦文文化を含む北海道在来の人々とは遺伝的系統が異なる、と推測されています。オホーツク文化集団の系統に関しては、形質的・遺伝的特徴から、アムール川流域やサハリンのアジア北東部集団との近縁性が指摘されています。そのため、オホーツク文化に関しては近年まで、アイヌ民族・文化の形成には直接関係がない、との認識が定着していました。

　擦文文化とオホーツク文化は、700〜900年頃に北海道で並存していましたが、それぞれ異なる生活圏に分布し、基本的には相互交流などの接触関係はひじょうに限定的でした。しかし、10世紀頃に両文化は急激に接触融合していきます。また、こうした接触融合は、北海道の東部と北部で別々に進展した、と考古資料から確認されています。本論文は、資料的にも豊富で研究の蓄積が進んでいる、トビニタイ文化と考古学的に設定された北海道東部の事例に焦点を当てています。トビニタイ文化は、オホーツク文化が擦文文化から人工物や生産・生業技術や居住パターンや生計戦略などの数々の要素を段階的に受け入れ、最終的に擦文文化に吸収・同化されていく移行段階と推定されています。たとえば、トビニタイ文化集団は、最初期のトビニタイ土器を、オホーツク文化の製作技術を用いて、擦文式土器の模様・装飾・器形を模倣して製作していましたが、最終段階ではその技術を完全に習得し、擦文式土器そのものとしか判断できないものを製作するようになります。同様の現象は、住居構造や道具組成などでも確認されています。これらの事例から、トビニタイ文化は、最終的には少なくとも物質文化側面では、擦文文化そのものと区別がつかないものになります。

　一方、擦文文化の側には、オホーツク文化と接触融合し、トビニタイ文化を形成する証拠や動機は確認されていません。そのため、トビニタイ文化は、オホーツク文化側が積極的に擦文文化に同化吸収された過程と想定されています。遺伝学でも、考古資料から導かれたオホーツク文化集団の擦文文化集団への同化吸収が確認されており、現在のアイヌ民族はオホーツク文化集団の遺伝子を相当な割合で継承している、と明らかになっています（関連記事）。北海道東部におけるオホーツク文化と擦文文化の接触融合が起きた理由として、環境変動や政治社会的影響などが提示されています。しかし、そうした仮説の大部分は、具体的かつ充分な考古学的証拠に基づくものではない、と指摘する本論文は、考古資料から両文化の接触融合の要因を検証できる対象として、トビニタイ文化の鉄器を挙げています。

　まずトビニタイ文化の鉄器に関しては、その形態的特徴に基づいて、オホーツク文化から擦文文化に類似するものに置換した、と指摘されています。つまり、トビニタイ文化における鉄器の供給源は、アムール河流域を中心とする北方経路から、本州以南からの南経路に移行した、と推測されます。またオホーツク文化の分布圏は、本州以南の鉄器供給経路と直接的には接していないため、擦文文化を介して鉄器を入手していたと推測されます。もしそうだったなら、北海道東部のオホーツク文化集団は、日常生活を営む上で不可欠な鉄器の安定供給を確保するため、擦文文化との関係性の構築が不可避となり、両文化集団の接触融合が進んだ、と考えられます。こうした接触融合は、オホーツク文化の期間よりも遥かに多くの量の鉄器をトビニタイ文化集団に安定的に供給し、その結果として、日々の社会生活を維持するために不可欠な道具のほとんどを石器から鉄器に置き換えることができた、と推測されます。

　こうした歴史展開を踏まえると、北海道におけるオホーツク文化集団もまた、アイヌ文化形成の潮流に関与している、と理解できます。なぜならば、「原アイヌ期」とされる擦文文化期から中世アイヌ期への移行は、「本土」における交易ネットワークと地域分業への統合過程に起因すると想定されるからです。つまり、遺伝的・文化的に擦文文化集団と異なる系統とされるオホーツク文化集団の消長もまた、アイヌ文化形成の展開のなかの一潮流に統合される、という理解が可能となるわけです。

　本論考は最後に、アイヌ文化形成におけるオホーツク文化の役割について考察しています。オホーツク文化のなかには、中世以降のアイヌ文化形成において重要な関与を果たし、現在までのアイヌの文化遺産として引き継がれている要素が少なからず指摘されています。その最も顕著な事例の一つとして、イオマンテと呼称されるクマの送り儀礼が挙げられます。この儀礼は、アイヌ社会において最も重要な文化的実践とみなされています。しかし、現在まで擦文文化には、クマ送り儀礼の痕跡と言えるような考古資料はきわめて限定的にしか確認されていません。これに対してオホーツク文化の遺跡からは、クマなど動物の送り儀礼に関連すると推察される遺物や遺構が数多く検出されています。この他、アイヌ民族・文化の言語や象徴実践などにも、オホーツク文化に由来すると推察される痕跡が少なからず指摘されています。

　こうした事例から、オホーツク文化集団は、遺伝的にも文化的にもアイヌ民族・文化のもう一つの源流である、と理解できます。この見解は、従来、縄文文化・時代から直接的かつ単線的に語られてきたアイヌ集団の歴史に対する再考と新たな展望を開くものとなるだろう、と本論文は指摘します。さらに本論文は、資料的に限定された先史考古学にとっても、時間的に限定された民族誌調査にとっても、アプローチが困難な異系統集団の接触・融合の仮定と要因を追究する上で、擦文文化とオホーツク文化は有用な参照事例となるだろう、との見通しを提示しています。

参考文献：
大西秀之(2019)「アイヌ民族・文化形成における異系統集団の混淆―二重波モデルを理解するための民族史事例の検討」『パレオアジア文化史学：人類集団の拡散と定着にともなう文化・行動変化の文化人類学的モデル構築2018年度研究報告書（PaleoAsia Project Series 21）』P11-16

https://sicambre.at.webry.info/201911/article_24.html

「北海道150年」の本質は「北海道開拓150年」である

　今年は、アイヌモシリ(アイヌの静かな大地)に「開拓使」が置かれ、アイヌモシリが「北海道」と名づけられてから、150年目である。そのため北海道ではこれを意識した「北海道150年事業」が行われ、8月5日には、大規模な記念式典が札幌で開かれる予定である。

　道外に住む人は、安倍政権が推進する「明治150年」(正確には「明治150周年」)に意識が向いていると思うが、ぜひ北海道に関心をよせていただきたい。「北海道150年」を考えることは、「明治150年」の最重要側面の一つである内国植民地化を考えることである。

　北海道150年事業の「テーマ」の第一は「北海道151年目の新たな一歩を踏み出す」であり、「基本姿勢」の第一は「未来志向」である。いずれも結構。だが未来志向は、体よく過去を忘れるための魔法の言葉であってはならない。未来に向けて新たな一歩を踏み出すために重要なのは、過去を見つめることである。見つめるべき過去もいろいろあろうが、「北海道」にとってその筆頭におかれるべきは、先住民アイヌに関わる過去である。『北海道150年事業　事業計画』を見るかぎり、この点での配慮の足りなさが気になる。

　事業にはアイヌに関わる企画も含まれる。だが私は、この事業は全体として無神経すぎないかと感じる。いかに北海道の「命名」(今回はこれが強調されている)および実質的な命名者である幕末の探検家・松浦武四郎を前面に出そうと、「北海道150年」の本質は――100年前の「北海道開拓50年」、50年前の「北海道開拓100年」と同様に――、結局は「北海道開拓150年」だからである。

　アイヌモシリには人が暮らしていた。なのに、そこを「無主の地」と見なし、一方的に北海道と名づけ、アイヌになんの相談もないまま「開拓」に乗り出した150年前の歴史の意味を、深刻に考えてみるべきであった。そうしさえすれば、今回のようなお祭り気分に満ちた計画は立てられなかったであろう。

　なるほどこの四半世紀の、「先住民」をめぐる世界および国内での動きをふまえれば、道庁の姿勢は決して「開拓」に偏したものとは思わない。だが、どういう形で2018年を祝おうと、その底流に北海道開拓という事実があり(「開拓」とは、土地に生きる人々への配慮と無縁なのがふつうである)、だから「北海道150年」は、北海道開拓を歴史的に評価した上での事業でしかないことは、明らかであろう。

　以下、おのずとアイヌに論及する。各種報告書類は、これまで「アイヌ」に付された差別的な意味をふまえて「アイヌの人びと」と記すが、ここではその本来の語義、すなわち「人間」、しかも「誇りある人間」(新谷行『アイヌ民族抵抗史――アイヌ共和国への胎動』三一新書、1972年、56頁)を踏まえて、なんの付加語もつけずにそのまま「アイヌ」と記す。

「民族共生象徴空間」整備でよいのか？
　長年、日本政府はアイヌを先住民であると決して認めてこなかった。

　1991年、国連による国際先住民年(1993年)への準備の過程で、政府関係者がそれを消極的に認めた事実はあるというが(公益社団法人北海道アイヌ協会『アイヌ民族の概説――北海道アイヌ協会活動を含め』改訂版、2017年、5頁; 以下『概説』と略記)、やはり2007年の「先住民族の権利に関する国連宣言」(以下「先住民族の権利宣言」)が決定的なきっかけとなり、翌2008年、衆参両院において「アイヌ民族を先住民族とすることを求める決議」がなされ、これを下に日本政府もそれまでの姿勢を改めるようになった。

　そうした姿勢の下に行われてきたアイヌに関する各種事業(後述)は、ひとまずそれ自体として評価してよいだろう。アイヌに対する「和人」(ヤマト民族)の見方に与えた影響も、小さくなかった。

　だが今、「北海道(命名)150年」を祝い、東京オリンピック・パラリンピックにあわせ急ごしらえで、政府主導で行われている「民族共生象徴空間」の開設――有力なアイヌコタン(集落)があった、苫小牧に近い白老(しらおい)の広大な敷地にいまこれを建設中であるが、

完成から約半世紀を迎える北海道百年記念塔

北海道「開拓」100年を記念して建てられた北海道百年記念塔

連載　「北海道150年」事業への疑問

北海道150年=北海道開拓150年
　「北海道150年」を祝うということは、一体どういうことなのか。人びとが歴史をふり返ることは、重要である。巨大な権力を持つ、北海道庁という行政機関にとっては、なおのことそうであろう。

　しかし、ふり返るべき時がなぜ150年前なのか。「北海道150年」で問題にされているのは、どう言いつくろおうと要するに開拓使以来の開拓の歴史である。この100年、道庁は「北海道開拓50年」、「北海道開拓100年」を祝ってきた。今回は「開拓」と言わずに単に「北海道150年」あるいは松浦武四郎による命名を前面に出して「北海道命名150年」と呼んでいるが、いずれも結局は「北海道開拓150年」とほとんど同義である。アイヌに一言の相談もなしに「北海道」と命名したことと、無主地という名目でアイヌモシリ(アイヌの静かな大地)「開拓」にまい進したこととは、同じ楯の両面である。

　とはいえ、今回の「北海道150年」事業が、四半世紀にわたる新たなアイヌ認識・政策を確かにふまえている事実の意味は大きい。私はその限り、今回の行事に一定の評価をしうると考える。実際、北海道150年事業から、「開拓」視点が後退したのは事実である。例えば、「開拓100年」事業時に作られた北海道開拓記念館(1970年建設)がアイヌ関連施設とともに北海道博物館へと装いを新たにした(2015年)事実は、典型的な例である。

　そもそもアイヌモシリには、主にアイヌと自称する先住民がおり(「主に」なのは他にもウィルタと自称する少数民族もいたからである)、そこには人びとの、あたり前の、多分つつましくそれでいて幸福な生活があった。知里幸恵編訳『アイヌ神謡集』(岩波文庫、1978年)をひもとくと、それがひしと感じられる。だが和人はアイヌモシリに入り込んでアイヌを徹底して虐待・搾取したし、明治以降の「開拓」は、彼らの存在を無視した土地の収奪であり、彼らの和人への同化を前提にした、彼らの文化・伝統の破壊にほかならなかった。

　今回の北海道150年事業を見ていると、そうした「開拓」のあやまちが、それを固有の任務とした行政機関である道庁に、あるていど理解されていると確かに感じられる。

道庁には同化政策への自己批判が求められる
　だが、今回でさえアイヌに関して強調されているのは、相変わらずアイヌが有する自然に対する価値観であり、細々と残された少数民族としての伝統・文化にとどまっている。「北海道150年」という祝典の場に不似合と感じるのであろうが、アイヌに対する和人の非道な――これに道庁自体も使命感をもって加担した――開拓の歴史は、どこまで自覚されているか。目をふさぎたくなるであろうが、だがわれわれ和人は、かつてアイヌに加えた非道をもはっきりと知る必要がある。

　アイヌにとっては、和人による虐待・搾取ひいては同化という悲話を聞かされるのは、さぞつらいことだろう。だが、和人はそれをほとんど、あるいは全く知らずにいる。ちょうど、かつて朝鮮半島や中国大陸、台湾・太平洋アジア諸国・諸地域で日本(人)が行ってきた非道を知らないように。

　今回の行事では未来へのつながりが強調されている。だが未来につながるためには過去をはっきり踏まえる必要がある。しかも道庁という行政機関の長は、道庁がとってきた「同化」政策の誤りをはっきり指摘し、アイヌに謝罪する必要がある。アイヌの今日までの苦難は、同化政策の必然的帰結である。それは、政策と別に偶然起こったのでもなければ、政策に反して起こったのでもない。アイヌを、和人と同様の日本臣民に仕立てようとしながら、両者の間に非常に大きな差別を持ちこんだのも(前述のように付与される土地の広さに100倍もの開きがあった)、確たる政策の一環である。

　アイヌを人間視しない政策の目線が、その執行者(吏員)に伝染するのは必然的であった。だから、上川アイヌの「給与予定地」150万坪の多くは詐取されて、いつのまにか3分の1以下の45万坪へと減らされてしまったのだし、アイヌの共有財産は、乱脈経理企業の株券に換えられたあげくに無価値にされてしまったのであり、二風谷(にぶたに)の裏山は大資本に付与されたためにアイヌは利用権・採集権を奪われてしまったのである。これにはすべて道庁の吏員が関わっている。

　前述のように、1997年、北海道旧土人保護法を廃止する際、アイヌ共有財産についてそれまで道庁がどれだけズサンな行政的処置をとってきたかについて、深刻な総括は行われなかった。北海道150年事業はけっきょく開拓150年の祝いにすぎないと、こうした道庁の甘さからも判断しなければならない。今後、北海道150年を記念して50年ぶりに『新新北海道史』が書かれるのであろうが、開拓100年時の『新北海道史』に見られる、道庁に関する相対化・批判の欠如という轍を踏まないよう、強く望む。

実質的な権利回復の努力を

私は、8月5日に行われた記念式典で、知事がどのような発言をするかに注目していた

サケを祭壇に供え、川の神に祈る「ペッカムイノミ」＝白老町 2015

拡大サケを祭壇に供え、川の神に祈るアイヌの儀式「ペッカムイノミ」=2015年、白老町

連載　「北海道150年」事業への疑問

　前回、先住民の権利にふれた。だが、そもそも先住民の権利とはいかなるものか。国連の「先住民族の権利宣言」(2007年)に見るように、それは多くの権利を包括するが、ここでは同前文で唯一強調された権利を中心に論ずる。

土地、領域および資源に対する権利
　同宣言において唯一前文に記されたのは、「土地、領域および資源」に対する権利である。それは条文としては第25〜28条に記されている。この権利は、北海道ウタリ協会(当時)による「アイヌ民族に関する法律(案)」(1984年)の条文では不明確だが、それに先立つ法の制定理由において強調されている。そこには、「土地も森も海もうばわれ、鹿をとれば密猟、鮭を取れば密漁、薪をとれば盗伐とされ、一方、和人移民が洪水のように流れこみ、すさまじい乱開発が始まり、アイヌ民族はまさに生存そのものを脅かされるにいたった」と、開拓がアイヌにもたらした苛酷な歴史的現実が記されている(『アイヌ民族の概説――北海道アイヌ協会活動を含め』改訂版、2017年、13頁、以下『概説』と略記)。

　小野有五氏はこれを意識してか、先住民族の権利として、「自治権」「土地権」の他に「自然環境の管理権」(後述)をあげている(小野有五他著、北大大学院法学研究科附属高等法政教育研究センター編『先住民族のガバナンス――自治権と自然環境の管理をめぐって』同センター発行、2004年、5頁)。

アイヌの先住権が認められなければならない
　そもそもアイヌは、かつて自在に行使することができた各種の権利を(権利意識などないままに)有していた。鮭等の捕獲権、熊・鹿等の狩猟権、各種木本・草本の採集・利用権、言いかえれば河川・山の利用権等がそれである。

　だが「開拓使」はそれらの権利を剥奪した。北海道という名称付与もアイヌモシリ(アイヌの静かな大地)の無主地扱いもそうだが、これらはアイヌに何の相談もなしに開拓使が決め、後に3県庁(函館県・札幌県・根室県)および道庁がより大きな規模で追認した施策である。特に道庁は、「北海道国有未開地処分法」により、「他に従来の採取生活を続け得べき広大な未処分未開地」(高倉新一郎『アイヌ政策史』日本評論社、1942年、534頁)をアイヌから最終的に奪いとった。

　来るべき「アイヌ新法」を考えるとき、これらの事実を深刻に受け止めなければならない。言いかえれば、アイヌから奪われた各種の権利をアイヌの先住権として認めなければならない。だがこれまで、日本政府は一度もその先住権を認めたためしはない。「アイヌ政策のあり方に関する有識者懇談会」報告書も、一部のあまり意味のない場合以外は「権利」という言葉を巧みに避けている。使われるのは「先住民族の権利宣言」にふれる場合だけである。しかも同宣言がアイヌ政策に積極的な意味をもつと認めているのに(22頁)、それでも権利という言葉を用いないとすれば、「有識者」の名を汚す。「懇談会」といえども、政府に対してはっきりと物を言うのでなければ存在価値はない。

　なるほど「アイヌ文化振興法」の衆参両院内閣委員会での附帯決議には、「アイヌの人々の『先住性』は、歴史的事実であり……」とある(『概説』16頁)。また後に衆参両院は、ひいては日本政府は、アイヌを先住民であるとはっきり認めた(2008年)。だが、「旧土人」という言葉に見るように、アイヌの先住性自体が歴史的に疑われたことは、実際はない。問題は先住民としての法的権利=先住権を認めるかどうかである。

ここで重要なのは、やはり先住民族の権利宣言である。宣言は、文化――広く宗教・儀礼・日々の衣食住のあり方まで含めて――や伝統の継承を権利として認めているが(第11〜12条等)、さらに土地・資源に対する権利等を最も重要な権利と見なしている(前述)。

　これを保障せんとすれば、おのずと所有権に関わる問題が発生するが、アイヌの宗教的・精神的生活の中心に置かれるイナウ(木幣)用の樹木採集のために、かつてのコタン(集落)を取り巻いていた山々の所有権を、アイヌに返還すべきであろう(本来アイヌが所有意識を持っていなかった点からすれば利用権と記すべきだが、現状ではそれでは不十分である)。

　物質的生活の面でも同じことを主張しなければならない。伝統的なアイヌの衣食住を維持するためには、各種の木材・樹皮・植物等が不可欠である。例えばアットゥシ(厚羽織り)を始めとする衣服作りのためには、オヒョウニレの樹皮を自由に採集できなければならない。コタン周辺の一定の国公有林、社有林の返還が不可欠である。

　貝澤正氏は、二風谷(にぶたに)コタンの裏山を所有する三井物産社長に対し返還を求めた(貝澤正『アイヌ　わが人生』岩波書店、1993年、186頁以下)。私は現行法制下にあって当社有林の返還を合法的に請求する方法を知らない。だが、少なくとも三井物産は、率先してアイヌコタンにそれを返すべきであろう。その所有は当時の法に基づく合法的なものだったかもしれないが(もっとも当時ほとんど法を曲げてアイヌから土地を奪った者も多かった)、実際の法の執行、道庁側の対応等を見れば、瑕疵が多かったと判断せざるをえない。

　それを踏まえたとき、いま特別法を用いてアイヌを救済することは可能である。法改定による、所有者への補償を前提した返還も可能だが、社有林の所有企業それ自体が、企業としての社会的責任を自覚しつつ率先して返還できるなら、おそらく最も望ましい。

　先住民に対する土地の返還は、実際、世界各地で行われている。貝澤氏もサハリン州政府と先住少数民の土地返還協定にふれているが(同前、194頁)、オーストラリアでも先住民に対する土地返還が進んでいる(友永雄吾『オーストラリア先住民の土地権と環境管理』明石書店、2013年、33頁)。

　なるほど「土地に関する権利」は、国際人権規約・差別撤廃条約においてどこまでを含意するのかは、各国の判断に委ねられているようである。つまり、所有権まで含むと考えるべきか、利用権を認めるていどと考えるべきか、がそれである(小坂田裕子『先住民族と国際法――剥奪の歴史から権利の承認へ』信山社、2017年、214頁)。「有識者懇談会」報告書はその辺をあいまいなままにしているが――「土地・資源の利活用については、一定の政策的配慮が必要」と記すのみ(28頁)――一定条件下での所有権を認めるべきであろう。

鮭の捕獲権――許可願いを不要とすべきだ

鮭の捕獲権も同様である。日本では、鮭の捕獲は「水産資源保護法」によって漁業者以外には禁じられている。なるほど1987年には、アイヌによる長年の運動が実って、祭儀のための捕獲が例外的に認められた。だがその例外的捕獲のためにさえ、道知事に捕獲許可願いを出さなければならない。つまり鮭の捕獲権はアイヌに依然として認められていない。だが

記者会見でアイヌ新法案に異議を唱えた「コタンの会」代表の清水裕二さん(左から2人目)ら=2019年3月1日

記者会見でアイヌ新法案に異議を唱えるアイヌのNGO「コタンの会」代表の清水裕二さん(左)たち=2019年3月1日

　本年4月11日、衆議院は政府提出の「アイヌ新法」案を議決し、参議院に送った。一部のアイヌ関係者・支援者から反対意見が出されていたのに(朝日新聞「北海道版」2019年4月10日付)、はたして十分な議論がつくされたのかどうか、はなはだ疑問である。

　だいいちこの法案には、始めから問題が多すぎた。衆議院通過後になってしまったが、法案の問題点を論じておきたい。

　なお本州以西・以南に住む人にとって、「アイヌ問題」はあまり関心を引かないかもしれないが、例えば首都圏だけでも、少なく見つもって数千人のアイヌが居住する。また総じて先住民族・少数民族問題は、近年、多様性尊重につながる非常に重要な国際的問題とも理解されている。それゆえ、この問題にいくらかでも関心を持ってもらいたいと念願する。

「先住民族」という言葉はあるが
　新法案が「基本理念」を掲げ、そこでアイヌ――本稿では「人間」しかも「誇りある人間」というその語義をふまえ、新法案のように「アイヌの人々」ではなく単に「アイヌ」と記す――に対する差別を禁じたのは重要である(第4条)。だが、アイヌを「先住民族」と認めながら(第1条)、その先住権を保障する条文を一切持っていない点は、大いなる欠陥である。

　確かに、先行する「アイヌ文化振興法」(1997年制定施行、以下「振興法」)と比べたとき、先住民族という用語がともあれ使われた事実は、一歩前進であると評価できる。だが新法案では、先住民族との認知はただの言葉にとどまっている。本来なら、先住民族と明記されれば、それがおのずと権原(法的権利の根拠)となって、先住民としての固有の法的権利すなわち先住権の認知と保障がなされるべきである。だが新法案では、その過程がすっぽり抜け落ちている。

　振興法の施行以降、国連において「先住民族の権利宣言」が採択され(2007年)、先住権に関する認識ならびに保障が進んだはずだが、その事実が踏まえられているとは思われない。翌年には衆参両議院において「アイヌ民族を先住民族とすることを求める決議」がなされ、内閣官房長官が、この趣旨を活かした総合的な施策の確立に取り組むという談話を発表した(2008年)のに、新法案はそれを反映していない。

　新法案には、「近年における先住民族をめぐる国際情勢に鑑み」という文言が見られるが(第1条)、日本政府が十分に「国際情勢」(後述)を鑑みた形跡はない。

アイヌの歴史について記されず
　そもそも法案には前文がなく、したがって立法趣旨が、ひいては歴史認識が示されていない。だから自ずと、アイヌに対し日本政府がとってきた「同化政策」について、反省も謝罪もない。

　これは少々異常ではないか。それは、例えば本年3月に成立した「強制不妊救済法」の場合と比較してみると際立つ。後者も責任の主体を曖昧にした点で欠陥が大きいが(朝日新聞2019年3月15日付)、アイヌ新法案の欠陥はそれとは比較にならない。同化政策とは、一種の民族絶滅政策だったのであるから。

　なるほど第1条は、新法の目的にふれつつ、「アイヌの人々の誇りの源泉であるアイヌの伝統及びアイヌ文化(……)が置かれている状況……に鑑み」と記している。だがこれでは、「アイヌの伝統及びアイヌ文化」の置かれた状況、つまり激しい衰退状況は、まるで自然現象であるかのようではないか。新法案には、伝統・文化の「振興」が依然として求められる状況を、誰が、どのような方針の下に、どのようにして作り上げてきたのかについての反省は、何ら見られない。つまりこの状況を、明治期以降の和人政府が、「同化政策」という明確な方針の下に、アイヌの土地と生業を奪うことで作り上げた、という事実についての反省が見られないのである。

　こんなことだから、たとえ新法案が「アイヌ文化」のなかに、アイヌ語およびアイヌの音楽・舞踊・工芸等のみならず「生活様式」を含ませたとしても(第2条第1項)、新法案は、その本質において振興法と変わらないのである。

先住権とは何か
　振興法を超えた真の新法とするために求められるのは、先住民族アイヌに対する先住権の保障である。

　先住権とは少々不分明な用語だが、もちろん先住する権利ではなく、先住民族の有する権利を意味する。国連「先住民族の権利宣言」に見るように今日それは多様な仕方で定式化されうるが、世界の先住民運動の歴史から最大公約数を取り出せば、それは一般に、

(1)先住民が居住していた土地に対する所有権、
(2)領域(土地のみならず水域・海域等を含め)の自然に対する管理権、
(3)領域における各種自然資源の入手権
　をさす。時にはこれに、
(4)政治的な自治権(ただしこれは先住民の置かれた歴史的条件下で多様な形をとりうる)が加えられることもある。

　アイヌに即して、また他民族の例にも言及しつつ、以下まず個別的権利である(3)について、その後に、(3)を可能にする包括的な権利である(1)(2)について論ずる。そして最後に、(1)〜(3)の権利保障を得るもしくは強固なものにするための権利でもある(4)について論ずる。

カムイノミ(カムイ=神に祈りを捧げる儀式)や泥酔した男性を連れ帰る女性などを描いた絵巻物=北海道立文学館所蔵の舟山広治コレクション
アイヌの先住権としての自然資源の入手権
　まず、(3)自然資源の入手権にふれれば、アイヌが先住民としてもつのは、各種の自然資源、すなわちサケなどの水産資源、熊・鹿などの動物資源、ヤナギその他の植物資源それぞれの入手権(漁労権・狩猟権・採集権)である。

　だが「新法」案では、これを先住権として部分的にせよ保障する姿勢は見られない。それは新法の体裁をとった旧法にすぎない。

「国有林野」の限られた利用のみ
　アイヌはその社会生活において各種の植物資源を用いる。

　アイヌ社会にはいたるところに神(カムイ)がおり、アイヌはそのカムイとの交流を通じて、物質的および精神的な生活を組織してきた(元々「アイヌ」=人間も、カムイに対する名称である)。カムイを祀り祈る儀式には、イナウとよばれる木幣が重視される。ちょうど和人社会の神棚等に見られる垂(しで)や幣(ぬさ)と同様に、イナウはたいていの家に置かれるという(萱野茂『おれの二風谷』すずさわ書店、1975年、33頁)。これはふつうヤナギから作られる。

　あるいは、アイヌはアットゥシと呼ばれる伝統的な衣装をしばしば身に着けるが、これはオヒョウニレなどを素材とする、等。

　けれども、これら植物資源の採集は、私有林の場合でなければ法律で禁じられている。新法案もけっきょく、申請があった場合に「国有林野」の一定の「使用」を認めるだけである(第16第1項)。そこには、植物資源の「採取」をアイヌ民族固有の権利と見なす姿勢は見られない(そこに「権利」という言葉はあっても、それは契約によって生じる権利の意味を出ず、先住民族の集団的権利とは見なされていない＜杉田「先住権への配慮を欠いたアイヌ政策」＞)。

　だからもちろん新法案は、アイヌへの、(1)「国有林野」の返還も、その長期間の「貸与」(後述)も、全く視野に入れていない。(2)コタン周辺に位置する領域(森林等)に対する管理権も同様である。

　かつてアイヌは、北海道で自由に生きた。北海道は

東北・北海道の「ナイ」「ベツ」地名はすべてアイヌモシリです

金田一京助 （アイヌ語研究の創始者）
「地名からみると北海道と東北は連続している。東北地方もかつてはアイヌ世界の一部であったと考えてよい」

菅江真澄 （江戸時代の博物学者）
「東北地方の地名はアイヌ語に由来する。東北地方から出土する土器はアイヌの作ったものである」

■ 東北地方の「ナイ」「ベツ」地名の分布（=アイヌ語・夷語の話者）
https://livedoor.blogimg.jp/taptior/imgs/d/1/d128dbca.jpg

■ 畿内型の古墳分布（=日本語・百済語の話者）
https://www.nhk.or.jp/das/image/D0005310/D0005310011_00000_S_001.jpg

　>「ナイ」「ベツ」で終わる地名は北海道、樺太、東北などに多く見られ、アイヌ語で「川」や「沢」を意味する。
　>青森・秋田・岩手には、今日でも和井内、生保内、今別など、おびただしいアイヌ語地名がある。
　>中には奥戸（オコッペ＝興部）、シレトコ、シラヌカなどよく知られた北海道の地名と同じものもある

　>古墳時代には、渡来人が大挙して上陸し現代日本人のDNAが決定づけられた。
　>この間は、記録が空白で暗黒時代という人もいる。
　>古墳時代の人骨の一番の特徴は縄文人の骨格で見られた骨太さ・頑丈さが目立たなくなったことである。

　>この傾向は、大型古墳の被葬者などで非常に顕著であり、横穴墓や円筒埴輪棺などの
　>常民墓の埋葬者ではさほどでもなく、縄文人、弥生人と大型古墳の被葬者との中間である。
　>ヤマトタケルの東征ルート上に横穴墓が分布し、その結果、新たな階層が生み出されたと考えられる。
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1618647135/?v=pc

　オホーツク文化人のゲノム解析結果を報告した研究（Sato et al., 2021）が公表されました。古代ゲノム学は、過去の人口史の遺伝的特徴の片鱗を捉えることのできる強力な手法です。最近の古代ゲノム研究は多くのアジアの旧石器時代人と新石器時代人のゲノムを報告しており、ユーラシア東部におけるヒトの移住過程への新たな洞察を提供してきました（関連記事）。とくに、北京の南西56km にある田园（田園）洞窟（Tianyuan Cave）で発見された4万年前頃の男性個体（関連記事）と、シベリア南部中央のマリタ（Mal'ta）遺跡（関連記事）の少年個体（MA-1）と、シベリア北東部のヤナRHS（Yana Rhinoceros Horn Site）で発見された31600年前頃の2個体（関連記事）の古代ゲノム研究は、ユーラシア東部の初期人口史を理解するうえで重要です。

　系統樹では、田園個体はパプア人およびユーラシア東部人口集団と一まとまりを形成しますが、MA-1とヤナRHSの2個体（ヤナUP）はユーラシア西部人口集団と遺伝的に密接です。詳細な経路はまだ議論の余地がありますが、これら古代人のゲノムは、ユーラシア東部への2回の過去の移住を示唆しています。一方は南方経路で、ユーラシア大陸南岸地域に沿って拡散し、もう一方の北方経路は、おそらくシベリアも含めてユーラシア中緯度の草原地帯を通って拡散しました。南方の移住の波は、アジア東部（本論文では、現在の中国と日本と朝鮮とモンゴルと台湾を含む地域として定義されます）および南東部の局所的人口集団に分化していったようです。北方の移住の波は南方の移住の波とおそらくはシベリアで混合し、チュクチ・カムチャッカ（チュクチ半島とカムチャッカ半島、図1a）の人口集団とアメリカ大陸先住民の起源となりました（関連記事）。さらに、新石器時代と青銅器時代以降の古代人ゲノムを分析したその後のいくつかの研究では、半島アジア大陸における新石器時代後の人口動態が明らかにされてきました（関連記事1および関連記事2）。

　日本列島に関しては、完新世人口集団である「縄文人」のゲノムが報告されており（関連記事1および関連記事2）、南方移住の波系統からの深い分岐が示唆されています。しかし、新石器時代以後の日本列島の人口集団の遺伝的歴史は、この期間の古代ゲノムデータの不足ため、依然として不明です。いくつかの以前の研究では、現代日本列島の人口集団はアジア東部大陸部人口集団および/もしくはアジア北東部（本論文ではロシア極東に相当します）人口集団からの遺伝子流動の影響を受けたものの、その詳細な起源と移住の仮定は不明なままと示唆されています（関連記事）。したがって、そうした過去の移住の遺伝的特徴の解明も、日本列島周辺の人口史の理解の向上に重要です。考古学的証拠で示唆されているように、新石器時代後に日本列島に起きたように見える過去の主要な移住事象の一つは、先史時代オホーツク人による日本列島北部での定住です。

　高度な海洋漁業と狩猟技術を有する先史時代狩猟採集文化であるオホーツク文化は、紀元後5世紀〜13世紀まで、オホーツク海の南部沿岸地域に分布していました（図1a）。オホーツク文化の最も重要な特徴である海洋資源への依存は、以前の動物考古学および同位体研究により明らかになりました。じっさい、オホーツク文化の遺跡の分布は明らかに沿岸地域に限られています（図1a）。この特徴は、日本列島における先住の縄文文化（紀元前14000〜紀元前300年頃）やその後の続縄文時代（紀元前3世紀〜紀元後7世紀）や擦文時代（紀元後8〜14世紀）とは大きく異なります（図1a）。

　アジア北東部におけるオホーツク文化とその近隣古代文化との間の関係の観点では、オホーツク文化の遺跡から発掘された土器や鉄器や青銅器の一部が、ロシアのプリモルスキー（Primorski）地域で発展した、紀元後6〜9世紀となるモヘ（Mohe、靺鞨）文化（図1a）遺跡で発見されたものと類似しています。さらに、オホーツク文化の遺跡から発掘されたセイウチの牙製の彫像や釣針は、オホーツク文化と紀元後5〜17世紀となる古代コリャーク（Koryak）文化（図1a）との間の相互作用を示唆しており、それはセイウチが現在では北極海とベーリング海にしか分布していないからです。しかし、考古学的遺物のこれら文化間の共通性がヒトの移住と移住なしの交易のどちらに由来するのかは、不明なままです。

　オホーツク文化人の起源は、考古学者と人類学者により長く議論されてきました。オホーツク文化人の骨格遺骸の形態学的研究は、アムール川流域周辺およびサハリン北部の現代人集団との類似性を示唆してきました。さらに、ミトコンドリアDNA（mtDNA）分析の結果は、形態学的証拠を裏づけます。mtDNAハプログループ（mtHg）Y1とG1bとN9bはアムール川下流人口集団間において高頻度で共有されており、オホーツク文化の骨格遺骸でよく検出され、オホーツク文化人のアムール川下流地域起源を示唆します。しかし、オホーツク文化人の包括的なゲノム規模データが欠けているため、最終的な結論にはまだ達していません。したがって、この研究の主な動機は、ゲノム規模データ分析に基づいてオホーツク文化人の遺伝的起源を理解することです。

　考古学的証拠に基づくと、オホーツク文化は紀元後13世紀頃に消え、その原因は依然として不明です。これと関連して、オホーツク文化とその後のアイヌ文化との間の関係が調べられてきました。考古学者たちは、アイヌとフィン人とニブフ人とサーミ人などユーラシア北部の民族集団間で広く観察される宗教的慣行である熊崇拝もオホーツク文化人により共有されていた、と考えてきました。他方、そうした宗教的慣行の痕跡は、アイヌ文化期より前の縄文時代と続縄文時代の遺跡では発見されていません。アイヌ文化の熊崇拝はイオマンテで見られ、これは熊を犠牲にしてその精神をカムイ（アイヌ文化の神聖な存在）の世界に送る儀礼です。オホーツク文化では、ヒグマの安置された頭蓋骨がいくつかの住居遺跡で発見されており、熊崇拝と関連した宗教的慣行が示唆されます。

　これは、オホーツク文化がアイヌ文化の形成に寄与したことを示唆します。いくつかの頭蓋学およびmtDNA研究は、アイヌとアジア北東部人口集団との間の遺伝的類似性を示唆してきました。頭蓋測定に基づく統計分析では、アジア北東部人がオホーツク海沿岸に居住するアイヌにわずかな遺伝的影響を残した、と示唆されました。アイヌ現代人のmtDNAとY染色体DNAの分析は、ニブフ人とアイヌとの間の母系および父系遺伝子プールの類似性を示唆します。これらの知見は、アジア北東部から（北海道を中心とする）日本列島北部への遺伝子流動の可能性として解釈されてきました。さらに、古代のmtDNAと頭蓋非計測的変異の研究は、オホーツク文化人とアムール川下流人口集団との間の密接な関係と、アムール川下流人口集団からアイヌへのオホーツク文化人経由の遺伝子流動を示唆しており、これはオホーツク文化人がアイヌ文化の確立に寄与した、との考古学的仮説を裏づけます。

　しかし、これらの研究の形態学的もしくは遺伝学的指標は少なく、オホーツク文化人のアイヌへの遺伝的寄与について最終的な結論を提供できません。それは、こうした研究が統計的に人口集団の混合を評価できないからです。対照的に、統計的に人口集団の混合を評価できる現代人の最近のゲノム規模一塩基多型分析は、アムール川下流人口集団からアイヌへの遺伝子流動を検出していませんが、これはオホーツク文化人がアイヌに遺伝的に寄与したならば、予測されることです。したがって、さまざまな手法を用いた多くの研究がアイヌ集団の形成過程を解明する目的で行なわれてきましたが、オホーツク文化人がこの過程に遺伝的に寄与したのかどうかは不明なままです。

　オホーツク文化人の形成過程と、アイヌへの遺伝的および文化的寄与を調べるため、国際的な学際的調査団が、北海道の礼文島の浜中2遺跡の発掘に着手しました（図1a）。2013年に、重度の骨肥厚症の成人女性のよく保存された骨格遺骸（NAT002）が、オホーツク文化期の最終段階となる貝塚の上部表面で回収されました（図1b・c）。NAT002の較正放射性炭素年代は紀元後1060〜1155年（68.2%）と推定され、骨肥厚症は皮膚科学的観察なしの滑膜炎と痤瘡と膿疱症と骨肥厚症と骨炎（SAPHO）症候群と診断されました。

　本論文は、NAT002の全ゲノム配列結果を報告し、オホーツク文化人の起源に関する問題と、アイヌ集団への遺伝的寄与に関する問題を解決します。本論文はNAT002のゲノムをアジア東部および北東部の現代の人口集団および最近報告されたアジア北東部古代人と比較します。この古代人には、朝鮮半島に近いロシアの沿岸地域の悪魔の門遺跡の7700年前頃の個体群（関連記事）や、プリモルスキー地域の新石器時代後個体群（関連記事）や、礼文島の浜中2遺跡に近い（図1a）船泊遺跡（関連記事）の縄文時代の女性個体（F23）が含まれます。また本論文は、NAT002の一部の骨で観察されたSAPHO症候群的骨肥厚症の遺伝的背景の特定も試みます。

　NAT002のDNA保存状態は良好で、平均深度35.03倍のゲノム配列が得られました。これは埋葬と寒冷な環境と比較的新しい年代（紀元後11〜12世紀）に起因すると考えられますNAT002はX染色体とY染色体にマップしたリード数の比から女性と推定され、これは形態学的およびアメロゲニン遺伝子に基づく以前の性別判定と一致します。以下は本論文の図1です。
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●NAT002と隣接集団との間の遺伝的関係

　アジア北東部人口集団に対するNAT002の遺伝的類似性を評価するため、49079ヶ所の一塩基多型で外群f3統計が計算されました。f3（ムブティ人；NAT002、X）では、NAT002は近隣地域のニブフ人とアイヌとウリチ人とF23に密接に関連しており、それに続いて密接なのが、イテリメン人（Itelmen）やコリャーク人（Koryak）を含むカムチャッカ半島人口集団、本州・四国・九州を中心とする日本列島「本土」人、オロチョン人（Oroqen）やダウール人（Daur）やホジェン人（Hezhen 、漢字表記では赫哲、一般にはNanai）を含むアムール川上流人口集団です（図2）。以下は本論文の図2です。
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　49079ヶ所の一塩基多型に基づく主成分分析（図3）も、NAT002が遺伝的にニブフ人およびウリチ人と密接であることを示唆し、以前の形態学的およびmtDNA研究を裏づけます。以下は本論文の図3です。
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　ADMIXTURE が2〜10の系統構成要素（K=2〜10）で実行されました（図4）。最小交差検証（CV）誤差はK=5の時に観察されました。NAT002は4つの遺伝的構成要素で混合された個体として表されました（図4）。緑色の構成要素（24.6%）は、広くアジア北東部人口集団で共有されています。青色の構成要素（15.8%）は、アジア東部人で広く共有されています。濃紺色の構成要素（33.2%）はF23とアイヌにおいてほぼ100%で観察されます。黄色の構成要素（26.4%）はイテリメン人およびコリャーク人に高い割合で共有されています。NAT002の構成要素の割合は、ニブフ人やウリチ人などアムール川下流人口集団と似ています。以下は本論文の図4です。
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　次に、NAT002とアジア北東部人との間の系統発生関係を推測するため、NAT002とF23とSGDP（サイモンズゲノム多様性計画）標本で観察される2556493ヶ所の多様体に基づくTreeMixが実行されました。NAT002とニブフ人とウリチ人は単系統性の一まとまりを形成し（図5a）、主成分分析およびADMIXTUREの結果と対応しています。2回の移住事象を想定した場合、遺伝子流動はF23からNAT002とニブフ人との間の共通祖先で観察されました（図5a）。

　F23とウリチ人との間、およびNAT002とイテリメン人との間でも大規模な残余が観察され、それらの間の遺伝子流動が示唆されます（図5b）。ウリチ人と「縄文人」/アイヌとの間の遺伝的類似性は以前に報告されていました（関連記事）。さらに、NAT002とアジア北東部の前期新石器時代人の悪魔の門個体群との間の遺伝的類似性が、外群f3（ムブティ人；悪魔の門個体群、X）の計算により調べられました。検証人口集団間で、NAT002はニブフ人に次いで2番目位に高いf3値を示しました。この結果は古代人のゲノム間で共有された偏りの影響を受けた可能性がありますが、古代人のゲノム間の遺伝的類似性のそうした過大評価は、おもに配列の短さや死後の損傷の高頻度や比較された古代人2個体の不充分な深度に起因する可能性が高そうです。

　悪魔の門個体群のゲノムにおける参照の偏りの程度は、低い網羅率のため比較的強くなるでしょう。しかし、NAT002ゲノムにおける参照の偏りは、本論文の遺伝子型コール閾値として用いられた、選別の水準0および1の現代日本人のゲノムの30倍の網羅率よりもさほど強くありませんでした。したがって、悪魔の門個体群とNAT002との間の観察された類似性は、大幅に過大評価される可能性は低そうです。f3（ムブティ人；悪魔の門個体群、NAT002）の高い値は、オホーツク文化人の起源がアムール川流域周辺にある、との仮説を裏づけます。他方、F23は低いf3値を示しており、日本列島北部からアムール川流域への「縄文人」系統の移住はおもに新石器時代後に起きた、と示唆され、ウリチ人における以前の混合年代を裏づけます。以下は本論文の図5です。
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　系統樹の接続形態を考慮すると（図5a）、f3（ムブティ人；NAT002、X）により示されるアムール川流域人口集団とNAT002との間の類似性は、密接な系統発生関係として解釈できます。これらの示唆された混合事象を確認するため、49079ヶ所の一塩基多型に基づくD（ムブティ人、X；ニブフ人、NAT002）検定が実行され、F23とアイヌとイテリメン人は有意な正の値を示しました（図6a）。古代人のゲノム間の共有された偏りのため、D（ムブティ人、F23；ニブフ人、NAT002）で観察された兆候の過大評価の可能性も考慮されねばなりませんが、F23とNAT002の参照の偏りは現代日本人の網羅率30倍のゲノムと比較してさほど強くないので、過大評価の程度はそれほど深刻ではないでしょう。混合兆候はD（ムブティ人、F23；アムール川流域集団、NAT002）とD（ムブティ人、イテリメン人；アムール川流域集団、NAT002）でも観察されました。この場合のアムール川流域人口集団とは、ウリチ人とオロチョン人とホジェン人とダウール人とシボ人（Xibo）です（図2）。これらの知見から、NAT002は3祖先的系統（アムール川流域集団、チュクチ・カムチャッカ集団、「縄文人」）間の混合個体だった、と示唆されます。

　次にqpAdmモデルを用いて、NAT002と関連する過去の混合事象についてのこの仮説が検証されました。オロチョン人とイテリメン人とF23が、それぞれアムール川流域集団とチュクチ・カムチャッカ集団と「縄文人」の供給源人口集団の代表として用いられました。完全ランク付けモデルに対する提案された混合の尤度比検定（LRT）のP値は有意ではなく（P=0.14）、NAT002のゲノムはアムール川流域集団とチュクチ・カムチャッカ集団と「縄文人」の祖先系統（祖先系譜、祖先成分、ancestry）の混合として説明できます。アムール川流域集団とチュクチ・カムチャッカ集団と「縄文人」の推定された祖先系統は、それぞれ64.9±8.0%、21. 9±6.4%、13.2±4.3%です（図6c）。

　アムール川流域集団とチュクチ・カムチャッカ集団からの推定される祖先系統の割合の比較的大きな標準誤差は、これら供給源人口集団間の密接な関係に起因するかもしれません。じっさい、ADMIXTURE分析（図4）で観察された黄色と赤色の構成要素は、チュクチ・カムチャッカ人口集団（イテリメン人とコリャーク人とエスキモーとチュクチ人）間で支配的ですが、ニブフ人やウリチ人やオロチョン人やホジェン人やダウール人やシボ人などアムール川流域人口集団でも広く観察されます。構成要素のこの共有は、アムール川流域人口集団とチュクチ・カムチャッカ人口集団との間の混合か、両者の間で部分的に共有される遺伝的浮動の結果のようです。さらに、入れ子モデルへのLRTでは、あらゆる2方向混合モデルがNAT002ゲノムを適切に説明できない、と示唆されます。以下は本論文の図6です。
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●在来祖先系統と混合年代の推定

　アムール川流域集団と「縄文人」とチュクチ・カムチャッカ集団の系統間の混合事象の順番を決定するため、NAT002ゲノムの在来祖先系統が推測されました。本論文の在来祖先系統推定は大陸内規模（つまり、アジア東部と北東部全参照人口集団）で行なわれましたが、NAT002ゲノムの大半は0.9以上の事後確率を有する3つの祖先的ハプロタイプの一つに分類できました。在来祖先系統の割合から計算された世界規模の祖先系統の割合は、アムール川流域集団が83.6%、チュクチ・カムチャッカ集団が10.0%、「縄文人」が6.4%です。

　ADMIXTURE（図4）とqpAdm（図6c）の結果を考慮すると、「縄文人」とチュクチ・カムチャッカ集団の祖先系統の堀合は過小評価されているようで、おそらくは参照人口集団における「縄文人」とチュクチ・カムチャッカ個体の標本規模の小ささに起因します。「縄文人」は1個体（F23）のみで、チュクチ人やエスキモーなどチュクチ人口集団の5個体とともに、チュクチ・カムチャッカ参照人口集団におけるカムチャッカ人口集団の代表としてイテリメン人1個体のみが含まれています。

　本論文は、3系統間の混合年代を推測するため、単純な波動移住モデルを想定しました。アムール川流域系統の移住年代はNAT002の22世代前と推定されました（図7）。1世代30年と仮定し、NAT002の放射性炭素年代（900年前頃）を考慮すると、アムール川流域関連祖先系統の移住は1600年前頃に起きました。これは、以前の考古学的証拠により示唆されるように、オホーツク文化の始まりと正確に対応していますが、本論文の混合年代は1個体のみの祖先系統の領域の長さに基づいています。

　チュクチ・カムチャッカ系統と「縄文人」系統間の混合はNAT002の35世代前（1950年前頃）と推定され、縄文時代の後の続縄文時代（紀元前3〜紀元後7世紀）と対応します。本論文が把握している限りでは、その期間のカムチャッカ半島から日本列島北部へのヒトの移住を示す考古学的証拠は提示されていませんが、以前の古代DNA研究は縄文時代標本と続縄文時代標本との間のmtHg特性の変化を報告しています。カムチャッカ半島人口集団においてひじょうに高頻度で観察されるmtHg-G1bは、続縄文時代の標本の15.0%で検出されますが、縄文時代標本では検出されません。さらに最近の研究では、千島列島南西部に位置する択捉島のタンコウォイェ1（Tankovoye 1）遺跡（図1a）の続縄文時代標本と、イテリメン人やコリャーク人などカムチャッカ半島現代人集団との間の遺伝的類似性が報告されました。これらの知見は、続縄文時代における千島列島を経由してのカムチャッカ半島から日本列島北部への移住の波を裏づけます。

　本論文は、混合していないアイヌの10個体を参照「縄文人」に追加することにより、類似の混合年代測定を実行しました。この場合、NAT002における「縄文人」祖先系統の割合は増加し、アムール川流域祖先系統が64.4%、チュクチ・カムチャッカ祖先系統が9.8%、縄文人祖先系統が25.8%と推定されました。しかし、推定された混合年代は、アムール川流域関連祖先系統の移住についてはNAT002の17世代前（1410年前頃）、「縄文人」系統とカムチャッカ系統との間の混合についてはNAT002の37世代前（2010年前頃）と大きくは変わらず、本論文の混合年代は中程度の堅牢性を有する、と示唆されました。以下は本論文の図7です。
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●アイヌ集団に対するオホーツク文化人の遺伝的寄与

　アイヌ集団の形成過程は長く議論されてきました。しかし、アイヌと縄文時代個体群との間の遺伝的類似性は以前の研究で確認されてきましたが（関連記事）、新石器時代後の人口動態に関する決定的な結論には至っていません。F23と比較して主成分分析では、アイヌ個体群はわずかにアジア北東部人に影響を受けていると示唆されますが（図3）、ADMIXTURE分析の結果では、アイヌ個体群はほぼ単一の祖先系統で表される、と示唆されます。
　したがって、縄文時代後のアジア北部人口集団からの遺伝的影響を確かめるため、D（ムブティ人、X；F23、アイヌ）検定が実行されました。その結果、アジア北部人口集団は有意に正の値を示しました。とくに、イテリメン人やコリャーク人などカムチャッカ半島人口集団と、ホジェン人やオロチョン人やシボ人やダウール人などアムール川流域人口集団は強い兆候を示しました。以前の研究では、アイヌとカムチャッカ半島人口集団との間の遺伝的類似性が報告されました。

　アイヌ集団の形成過程をモデル化するため、qpGraphを用いて混合図が作成されました。まず、NAT002やF23やSGDP標本群を含む混合図が作成されました。アムール川流域系統と「縄文人」系統とカムチャッカ半島系統の間の混合事象の順序は、混合年代の結果にしたがって決定されました。図における最低のf4統計のZ得点は-2.1でした。次に、足場図（scaffold graph）にアイヌを追加することにより、アイヌ集団の形成過程が検証されました。アイヌは「縄文人」とオホーツク文化人と「本土」日本人の間の混合人口集団と仮定したモデルが、検証されたモデルの中で最適でした（図8a）。

　しかし、オホーツク文化人からアイヌへの遺伝子流動を仮定しない別のモデルも許容されました（図8b）。最低のf4統計を考慮すると、オホーツク文化人からアイヌへの遺伝子流動を仮定する最初のモデル（図8a）が最も可能性の高いシナリオですが、混合図の枠組みでは2番目のモデル（図8b）を明示的に却下できませんでした。この二つのモデル間の顕著な違いの一つは、「本土」日本人からアイヌへの混合割合で、最初のモデルでは29%、二番目のモデルでは44%でした。以前の研究はmtHg頻度に基づいて、近世アイヌ集団における「縄文人」とオホーツク文化人と「本土」日本人の混合割合が推定されました（関連記事）。その研究では、アイヌへの「本土」日本人の遺伝的寄与は28.1%と推定され、本論文の最初のモデルと近くなっているので、最終的な結論には至りませんが、本論文の最初のモデルが最も可能性の高そうなシナリオとして支持されるようです。以下は本論文の図8です。
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●HLA型とNAT002の骨肥厚症への遺伝的感受性

以前の研究では、HLA（ヒト白血球型抗原）B遺伝子、とくにHLA-B*27アレル（対立遺伝子）が、SAPHO症候群と強く関連している、と報告されました。したがって、以前の研究によりSAPHO症候群として推測されたNAT002の骨肥厚症への遺伝的感受性を調べるため、HLA-VBSeqとHLA EXPLORE を用いてNAT002のHLA型が決定されました。HLA-VBSeqでの型別における上位2つの平均深度はHLA-B*40:02:01（平均深度22.93倍）とHLA-B*40:06:01:01（平均深度12.57倍）で、NAT00がB*40:02:01とB*40:06:01:01の異型接合体だったことを示唆します。しかし、B*40:06:01アレル特有の配列はTARGTとHLA EXPLOREでは検出されませんでした。おそらく、HLA-VBSeqで識別されたB*40:06:01:01はHLA-C遺伝子座に由来するリードのミスマッピングで、それは、HLA-Bエクソン3におけるB*40:06:01特有の置換部位を含む100塩基対配列が、IMGT/HLAデータベースのリリース3.43.0におけるHLA-C配列とひじょうに高い同一性を示すからです。

他の古典的なHLA遺伝子も、HLA-VBSeqとTARGTとHLA EXPLOREで分類されました。HLA-VBSeqの結果から、NAT002はA*02:01:01（平均深度30.74倍）とC*15:02:01（平均深度33.33倍）とDQB1*05:03:01（平均深度35.07倍）の同型接合体で、DRB1*14:05:01（平均深度7.36倍）とDRB1*14:54:01（平均深度12.93倍）の異型接合体と示唆されました。しかしHLA-DRB1については、DRB1*14:05:01アレルはTARGTとHLA EXPLORE分析では検出されませんでした。これも、HLA-VBSeqのミスマッピングの結果と推測されます。

HLA 領域でNAT002の同型接合体と異型接合体を確認するため、NAT002配列データの別のアレル頻度が調べられました。HLA領域を含む約1000万塩基対におよぶ領域で、中間的な別のアレル頻度の明らかな欠如が観察され、ROH（runs of homozygosity）が示唆されました。ROHとは、両親からそれぞれ受け継いだと考えられる同じアレルのそろった状態が連続するゲノム領域（ホモ接合連続領域）で、長いROHを有する個体の両親は近縁関係にある、と推測されます。ROHは人口集団の規模と均一性を示せます。ROH区間の分布は、有効人口規模と、1個体内のハプロタイプの2コピー間の最終共通祖先の時間を反映しています。

6番染色体上でROHが観察される領域と他の領域との間の類似した配列深度を考えると、アレルの脱落である可能性は低そうです。HLA-DRA・DRB1・DRB5・DRB6を含むHLA-DR領域（参照ゲノムhs37d5では、HLA-DRB3・DRB4が含まれません）における比較的多い部位は、HLA-VBSeq分析でも示唆されているように、この領域におけるNAT002の異型接合体を示唆している可能性が高そうです。しかし、これらの部位の配列深度は他の部位よりも顕著に高く、この領域への配列のミスマッピングを示唆します。したがって最終的に、NAT002はA*02:01:01とB*40:02:01とC*15:02:01とDQB1*05:03:01の同型接合体と結論づけられますが、HLA遺伝子座で1個体が同型接合体であることは一般的に稀です。

本論文が把握している限りでは、SAPHO症候群とHLA-B*40アレルとの間の関連は充分には解明されていませんが、以前の研究では、SAPHO症候群の日本人患者6人のうち3人でHLA-B61（B*40:02やB*40:03やB*40:06などいくつかのHLA-B*40アレルを含む血清型）が検出されました。さらに、HLA-B*40アレルは、強直性脊椎炎や反応性関節炎や未分化脊椎関節症の危険性アレルの一つと報告されてきました。これらの疾患はSAPHO症候群と類似しており、骨肥厚症を伴う疾患でもあります。したがって、HLA型はNAT002における骨肥厚症への遺伝的感受性を部分的に説明できるかもしれません。ニブフ人ではHLA-B*40アレルが高頻度（1998年の研究では25.5%、現在のアレル頻度データベースでは31.2%）です。

NAT002とF23との間では、共有されるHLAアレルは観察されませんでした。F23では、A*24:02:01とB*15:01:01とC*03:03:01が同型接合体です。したがって、HLA遺伝子の観点では、同じ礼文島で発掘されたNAT002とF23との間の遺伝的関係を議論できません。しかし、NAT002とF23は両方、HLA 領域では同型接合体とみなされました。これは、おそらくNAT002とF23が小さな人口規模しか維持できなかったひじょうに小さな島で暮らしていた、という事実に起因するかもしれません。

●アジア東部/北東部人において高頻度で観察される形質の推定表現型

アジア東部/北東部人口集団と他の人口集団との間で顕著に異なる頻度を示す形質と関連するいくつかの一塩基多型について、NAT002の遺伝子型に基づいてNAT002の表現型が推測されました。NAT002は、耳垢の表現型を決定するABCC11遺伝子の一塩基多型（rs17822931）でAアレルの同型接合体を有しており、乾燥した耳垢だったと示唆されます。以前の研究では、オホーツク文化標本では乾燥した耳垢が高頻度（83.9%）と報告されました。

NAT002はADH1B遺伝子の一塩基多型（rs1229984）とALDH2遺伝子の一塩基多型（rs671）でGアレルの同型接合体を有しており、それぞれアルコールとアセトアルデヒドの代謝率と関連していて、アルコール耐性が示唆されます。アルコール不耐性のアレルは、アジア東部新石器時代農耕民に遺伝的影響を受けた人口集団において、シベリア人を含む他の人口集団よりも高頻度を示します。NAT002の推定されるアルコール耐性は、アジア東部農耕民よりもシベリアの狩猟採集民において高頻度で観察される表現型と関連しているようで、アジア北部人口集団とのNAT002の遺伝的類似性に対応しています。

●まとめ

　北海道の礼文島の浜中2遺跡の先史時代オホーツク文化個体である、NAT002の高網羅率ゲノムが得られました。本論文の集団遺伝学的分析の結果から、NAT002と、ニブフ人やウリチ人などアムール川下流人口集団との間の密接な関係が示唆され、以前の形態学的およびmtDNA研究の結果を裏づけます。系統樹におけるNAT002への外部分枝の長さ（図5）は、現代のニブフ人およびウリチ人と同等で、死後損傷もしくは不充分な深度に起因する本論文の配列データの間違った遺伝子型呼び出しの小さな影響を示唆します。

　NAT002のゲノムは、日本列島北部周辺の3系統（アムール川集団、「縄文人」、カムチャッカ半島集団）間の過去の混合事象を裏づけます。これらの混合事象で最古となるのは、「縄文人」系統とカムチャツカ系統との間だったようです。混合年代測定に基づくと、「縄文人」系統とカムチャツカ系統との間の混合は続縄文時代となる2000年前頃に起きた、と仮定されます。本論文が把握している限りでは、続縄文時代におけるカムチャッカ半島から日本列島北部への移住を示唆する考古学的証拠は報告されていませんが、本論文の結果は以前の遺伝学的研究と一致します。さらに、歯冠測定に基づく以前の形態学的研究も、続縄文時代におけるアジア大陸部から日本列島北部への移住を示唆していますが、移住の起源はカムチャッカ半島ではなくアムール川流域と推定されました。この混合事象を明らかにするには、続縄文時代標本のさらなるゲノム研究が必要です。

　アムール川関連祖先系統の移動は、以前の考古学的証拠により示唆されたように、オホーツク文化の始まりに相当する1600年前頃に起きた可能性があります。本論文のゲノム研究は、アムール川流域からの移住の波が北海道におけるオホーツク文化開始の契機だった、との仮説を裏づけます。他方、アイヌ集団の形成過程へのオホーツク文化人の遺伝的寄与に関しては、最終的な結論には達しませんでした。

　本論文の限界の一つは、オホーツク文化期の1個体（NAT002）のみに由来するゲノムデータに依存し、NAT002が先史時代のオホーツク文化人を代表できると仮定していることで、NAT002が他地域からの移住個体である可能性を完全には排除できません。炭素と窒素の同位体比からは、NAT002が同じ遺跡で発掘された先史時代オホーツク文化個体群の変異内に収まり、NAT002が礼文島のオホーツク文化の一般的な食習慣だった、と示唆されます。しかし、この事実はNAT002がこの地域で生まれたことを証明できません。以前の研究では、女性のコラーゲン代謝回転率が、思春期には0.060±0.040で、成長停止後は0.041±0.010だった、と報告されています。したがって、NAT002が移民だとしとても、移住後に充分な時間が経過した場合には、炭素と窒素の同位体比で移住前の食習慣が反映されないでしょう。

　ストロンチウム同位体分析はNAT002の出生地を明らかにできるかもしれませんが、日本列島北部周辺のストロンチウム同位体の地理的分布図は利用できません。NAT002が先史時代オホーツク文化人を代表できるのかどうか調べる別の方法は、オホーツク文化個体の多くの標本を分析することです。したがって、複数のオホーツク文化標本を用いてのさらなるゲノム研究が、環オホーツク海地域周辺の人口史を明らかにするには必要です。さらに、本論文は特定の偏りのない混合年代測定において単一波動の移住モデルを想定しました。将来、オホーツク文化期のさまざまな時間区分の時点の複数個体のゲノムが、その詳細な移住様式（たとえば、単一、複数、継続）を明らかにできるかもしれません。環オホーツク海地域周辺の人口史についての提案に加えて、本論文は1000塩基対より長いDNA分子が特定の理想的な条件下でほぼ千年残存することも示唆しており、古代DNA研究への追加の洞察を提供できるかもしれません。

　以上、本論文についてざっと見てきました。本論文は、オホーツク文化遺跡の1個体（NAT002）の高品質なゲノムデータを報告しており、たいへん意義深いと思います。本論文が指摘するように、NAT002がオホーツク文化集団を表しているとは断定できないものの、その可能性は高そうです。オホーツク文化集団は、続縄文時代集団とカムチャッカ半島集団との混合集団と、アムール川流域集団との混合により形成された、と推測されます。続縄文時代集団とカムチャッカ半島集団との混合は、考古学的裏づけはまだないようですが、mtDNA研究ではその可能性が示唆され、今後の古代ゲノム研究の進展が期待されます。続縄文時代集団とカムチャッカ半島集団との混合集団と、アムール川流域集団との混合は、オホーツク文化が始まった1600年前頃に起きたと推定されており、オホーツク文化が遺伝的に異なる集団間の混合により形成されたことを示唆します。もちろん本論文が指摘するように、こうした混合事象が1回だけではなく、複数回起きたり継続的だったりする可能性も考えられます。

　オホーツク文化集団とアイヌ集団との遺伝的関係については、本論文では決定的な結論には至りませんでしたが、アイヌ集団の形成において、オホーツク文化集団が一定以上の遺伝的影響を残した可能性は高そうです。本論文で提示された最も可能性が高い混合モデルに従うと、遺伝的にほぼ「縄文人」の構成の擦文文化集団（69%）とオホーツク文化集団（31%）が混合し、この混合集団（71%）と「本土」日本人集団（29%）が混合したことにより、現代アイヌ集団が形成されました。江戸時代のアイヌ集団94標本のmtDNA分析によると、「本土」日本人型は28.1%を占めます（関連記事）。これは、江戸時代においてアイヌ集団と「本土」日本人集団との混合がすでにかなり進んでいたことを示唆します。

　擦文文化集団が遺伝的にほぼ「縄文人」で、本論文のモデルが妥当だとすると、江戸時代アイヌ集団のゲノム構成は、単純計算で50%弱が擦文文化集団に由来することになります。以前の研究では、現代アイヌ集団のゲノムにおける「縄文人」構成要素の割合は66%と推定されていますが（関連記事）、その10〜15%はオホーツク文化集団と「本土」日本人集団に由来するかもしれません。その意味でも、遺伝的にアイヌ集団を「縄文人」の単純な子孫と考えることはできず、「縄文人」以外の遺伝的影響はかなり大きかった、と考えるべきでしょう。

　また、本論文でも改めて指摘されているように、アイヌ集団の重要な文化要素と考えられる熊崇拝の痕跡が、縄文時代と続縄文時代で見られないことも、オホーツク文化がアイヌ集団の形成に及ぼした重要な影響を示唆します。アジア北東部集団間の遺伝と文化の相関関係を検証した最近の研究でも、音楽でアイヌとコリャーク人とが比較的近いと示されており、アイヌ集団にアジア北東部集団が文化的影響を与えてきた、と示唆されます（関連記事）。アイヌは非縄文文化から多くの影響を受けて成立したのでしょう。

　しかし、まだ擦文文化集団の古代ゲノム研究が進んでいないとはいえ、本論文の結果からは、擦文文化集団がアイヌ集団の最も重要な祖先となった可能性が高いと考えられ、文化的にも、オホーツク文化およびその後継のトビニタイ文化の消長からも、オホーツク文化集団に対する擦文文化集団の優位が示唆されます（関連記事）。その意味で、アイヌを遺伝的にも文化的にも単純に「縄文人」の子孫とは言えないとしても、アイヌは鎌倉時代に北海道に侵略してきた外来集団といった、現代日本社会の一部？で根強く支持されているかもしれない言説（関連記事）は的外れだと思います。

　「縄文人」は、今ではアイヌなど一部の集団にしか遺伝的影響を残していないため、本論文の系統樹（図5a）で示されているように、アジア東部現代人集団との比較では特異な集団に位置づけられます。しかし、「縄文人」はユーラシア東部の人類集団間の複雑な相互作用により形成されたと考えられ、当時は「縄文人」のようにアジア東部現代人集団とは遺伝的に大きく異なる複数の集団が存在した、と考えられます（関連記事）。最近、「縄文人」に関する研究が大きく進展しており（関連記事）、今後は「縄文人」の時空間的にさらに広範囲の古代ゲノムデータが蓄積されていき、アイヌ集団との関係など日本列島も含めてユーラシア東部の人口史の解明が進むことを期待しています。

参考文献：
Sato T. et al.(2021): Whole-Genome Sequencing of a 900-Year-Old Human Skeleton Supports Two Past Migration Events from the Russian Far East to Northern Japan. Genome Biology and Evolution, 13, 9, evab192.
https://doi.org/10.1093/gbe/evab192

https://sicambre.at.webry.info/202109/article_28.html

北海道百年記念塔、アイヌの抗議で解体
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