グーグルマップ異変の裏にデジタル地図「1強時代終了」の構図
https://diamond.jp/articles/-/199084
2019.4.9　ダイヤモンド編集部  鈴木洋子：記者　


「駐車場が道路になった」「自宅がいつの間にか美容院になっていた」「バス停が消えた」――。3月末に起こった“グーグルマップ”ショック。騒動の裏にはデジタル事業の覇権争いを左右する位置情報データをめぐる各陣営のつばぜり合いが垣間見える。（ダイヤモンド編集部　鈴木洋子）


生活に欠かせない存在となったグーグルマップが満を持して自社データのみの地図の提供を開始した。だがそれに対抗する勢力も勃興しつつある　Photo by Yoko Suzuki

　グーグルマップの下から「ZENRIN」の文字が消えた3月25日。グーグルへのデータ提供契約が終了し、同時にグーグルマップのさまざまな不具合が騒ぎとなる中、ゼンリンの株価は一時、前日比で500円も下落しストップ安となった。

　マップといえば、2012年のアップルマップ騒動が記憶に新しい。同社が地図をグーグルマップから独自開発のものに切り替えた途端、実在しない地名が表示されるなどの不具合が相次ぎ、世界的な騒ぎとなったのだ。

　そもそも、デジタル地図とはどのように作られるのだろうか。

　自治体や国などの公的機関が測量したデータを基に、人手を使ってより細部の情報を調べるのが地図調整企業だ。日本でデジタル地図データを扱うのは、最大手のゼンリン、パイオニア子会社のインクリメントＰ、昭文社、トヨタグループのトヨタマップスターの4社のみ。世界でもオランダのテレアトラス、米国のナブテックしかない業界だ。グーグルなどのプラットフォーマーは、これまでこうした地図調整企業から地図データを買って使用してきた。

　しかし、こうしたビジネスモデルは変わりつつある。その典型が、08年にグーグル社内で秘密裏に始まった「グラウンド・トゥルースプロジェクト」だ。

　真の地理情報、という意味のこのプロジェクトは、グーグルが世界で撮りためたグーグルストリートビューやグーグルアースなどの画像データから地図を自動生成するもの。さらに、ユーザーが経路検索を行ったデータから地図を自動生成することも可能になった。今回、日常的に通り抜ける道として利用されてしまっているコンビニエンスストアの駐車場が“道”と認識されたのは、まさにこのためだ。

　グラウンド・トゥルースプロジェクトの成果は17年から世界のグーグルマップで順次採用されているが、複雑な地図データが求められる日本がほぼ最後となった形だ。今回、道路網の作成は自動化されたものの、地図に必要な施設名称などの地点データは「引き続きゼンリンと、今回新たにインクリメントＰのものが採用されたようだ」（地図市場に詳しい青山学院大学の古橋大地教授）。とはいえ、グーグルは「ローカルガイド」など、地点施設の情報をユーザーに投稿させるサービスを持っている。地点データも自社で賄うことができるようになるのは時間の問題だ。

　グーグルが今、地図の内製化を進めているのは、地図調整企業に数十億ドルの規模に及ぶ利用料を払わずとも、自社が蓄積した情報で、地図を自動生成することが技術的に可能になったからだ。

　不具合の修正や地図情報の更新も、ユーザーからの通報を自動で反映するシステムで迅速に行われる。現に、新グーグルマップの不具合はかなりのスピードで修正されており、アップルマップ騒動に比べるとはるかに速く収束に向かっている。

　内製化された地図データは今後、位置情報と連動するサービスにおける武器として活用できる。

グーグルと袂分かちライバル陣営に参加
したたかなゼンリン



　一方、対抗馬も頭角を現している。米マイクロソフトやフェイスブック、日立製作所やトヨタ自動車、ソフトバンクグループなどの日本企業、それにエアビーアンドビー、ウーバー、テスラなどの米テック企業――これらの企業がある共通項でつながりつつある。

　オープンストリートマップ（ＯＳＭ）。ユーザーが地図作りを行う世界的なプロジェクトで、いわば“地図のウィキペディア”だ。04年から英国で始まったものだが、このデータを利用する企業数はすでに数百社に上る。

　地図をベースにした位置情報やナビゲーションなどのサービスは、今後の自動運転やMaaS（移動サービス）の根幹であり、戦略上これをグーグルに握られたくない企業が急増しているのだ。

　このＯＳＭを基盤に地図サービスを提供する企業として、急速に力を付けているのが、米マップボックスだ。テスラのナビゲーションシステムを担当し、17年にはソフトバンクグループが約180億円を出資。さらに、ソフトバンクグループがトヨタ自動車と共同で立ち上げる次世代MaaSにもその技術が使われるとみられている。

　実は、一見グーグルから“切られた”ゼンリンは、ほぼ同じタイミングでマップボックスと提携した。ゼンリンは、トヨタ自動車などが出資するダイナミックマップ基盤にも参加し、米ゼネラル・モーターズ系地図企業の買収にも動いている。

　盤石に見えたグーグルマップ1強という“地図”は、実は流動的だ。その覇権を握る勝者は、いまだ見えない。

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オープンストリートマップ。ユーザーが地図作りを行う世界的なプロジェクトで、“地図のウィキペディア”。04年から英国で始まったもの。利用企業数は数百社。

— 走ざ（案山子のしもべ） (@S_orza) 2019年4月8日

ダイナミックマップ基盤の名前も登場だ！

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— ＴＫ達乃助 (@tktazchan2) 2019年4月8日

『実は、一見グーグルから“切られた”ゼンリンは、ほぼ同じタイミングでマップボックスと提携した。ゼンリンは、トヨタ自動車などが出資するダイナミックマップ基盤にも参加し、米ゼネラル・モーターズ系地図企業の買収にも動いている。』｜https://t.co/3QeDunIUxb

— akazukin7777 (@akazukin7777) 2019年4月8日

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