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世界で一番「健康な国」はスペイン、２位はイタリア−日本は４位
Lee Miller、Wei Lu
2019年2月25日 14:12 JST
• アイスランドが３位、スイスが５位−米国は35位
• 全体的な健康に貢献する要素に基づき169カ国・地域をランク付け
ガスパチョとパエリアが体に良いのかもしれない。ブルームバーグの「健康な国」指数でスペインが１位となった。
同指数は全体的な健康に貢献する要素に基づき169カ国・地域をランク付けする。2019年版ではイタリアが２位となった。スペインは17年に公開された前バージョンで６位だった 。
19年はアイスランド（３位）、スイス（５位）、スウェーデン（６位）、ノルウェー（９位）も含め、欧州から計６カ国がトップ10に入った。日本は４位で、アジアではトップ。17年の７位から躍進した。一方、シンガポールは８位に順位を落とした。トップ10の残りはオーストラリアと（７位）とイスラエル（10位）。米国は35位。
Healthiest Countries in the World
Bloomberg Global Health Index scores for 169 countries, with the top 10 plus U.S. highlighted
Sources: Bloomberg analysis of World Health Organization data; United Nations Population Division and the World Bank
フルデータセットはここをクリック
指数は平均寿命などに基づいて健康度を評価。喫煙や肥満などのリスク要因にはペナルティーを課す。浄水へのアクセスや衛生設備などの環境要因も考慮に入れる。
国際連合のデータによるとスペインは欧州連合（ＥＵ）加盟各国中、出生時の平均余命が最も長く、世界でこれより長いのは日本とスイスのみ。
原題：Spain Tops Italy as World’s Healthiest Nation While U.S. Slips（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-02-25/PNGR676TTDS101?srnd=cojp-v2
コラム2019年2月24日 / 09:13 / 6時間前更新
絶対菜食の「ビーガン」、単なる流行で終わらない理由
Reuters Staff
4 分で読む
［ロンドン １９日 ロイター BREAKINGVIEWS］ - 最新の食品トレンドとなっている「ビーガン（絶対菜食主義者）」 は、単なる流行では終わらなそうだ。
気候変動や動物の処遇への懸念から、また健康な食生活への関心から、ビーガニズムを選ぶ消費者が増えている。２０００年代初めに低炭水化物ダイエットが流行した時と同様に、企業は変化の激しい消費者の好みについて行こうと躍起になっている。とはいえ、動物性の食品を断つ動きは、一過性のものではなさそうだ。
これまでにはやった食品と同様に、ビーガニズムはごく少数の熱心な人の嗜好（しこう）だったものが主流になった。ホアキン・フェニックスやエレン・デジェネレスのような芸能人がビーガニズム支持を公表したこともあり、大企業も対応に乗り出している。
最近ではファストフード大手マクドナルド(MCD.N)がベジタリアン向けの「ハッピーミール」をメニューに追加したほか、日用品大手ユニリーバ(ULVR.L)(UNc.AS)が、植物性肉などを販売するベジタリアンブッチャーを買収した。その一方で、米プライベートエクイティ大手ＫＫＲ(KKR.N)は昨年、ユニリーバのマーガリンなどスプレッド事業を６８億ユーロ（約８５００億円）で買収し、マーガリンの植物性食品としての評価を押し上げた。
消費者も敏感に反応している。英国の繁華街なら大体どこにでも店舗があり、サンドイッチや甘いケーキを売っている英ベーカリーチェーンのグレッグス(GRG.L)は１月、ビーガン向けの「ソーセージロール」を発売してソーシャルメディア上の話題をさらった。同社は１９日、この７週間だけで１０％近く既存店ベースの売り上げが伸びたことを明らかにした。
投資の世界は、過去にも似たような急激な変化を経験したことがある。２０００年代の初め、炭水化物を減らして（皮肉なことに）肉や卵などのたんぱく質を多くとることでダイエットできるという「アトキンスダイエット」が消費者の間で流行した。米俳優のロブ・ロウやジェニファー・アニストンがこれを支持した。
酒造メーカーは低糖質ビールの開発に乗り出し、ダイエット食品の「スリムファースト」の売り上げが減った。だが熱狂は次第に落ち着いていった。
だが、ビーガニズムには、継続する勢いがあるように見える。
ビーガニズムは、体重を落とすことよりも、動物を殺さず、温暖化ガスを出し多大な水を使う畜産法を避けるという「倫理的なライフスタイル」を実践することが主眼にある。
人口動態も、ビーガニズムの拡大を示唆している。卵や乳製品なども口にしない完全菜食であるビーガンや、肉や魚を食べないベジタリアン、さらに時には肉も食べるフレクシタリアン（柔軟な菜食主義）は、地方に住む年配者よりも、比較的若くて金銭的余裕がある都市部の住民の間で人気がある。
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２０１７年には、英国の学生の６０％が、自分が通う大学の食堂などにビーガンやベジタリアン向けの食べ物が置かれていることを期待していると、食品ケータリングサービスのソデクソの調査に答えている。
こうしたトレンドの先端を走るのは英国とドイツだが、肉食の主要国も追い上げている。
調査会社ニールセンによると、米国人の３９％がより多くの肉の代替品を取り入れるようになっている。フォアグラの産地として名高いフランスでは昨年、ビーガンやベジタリアン製品の売り上げが２４％増加し、３億８０００万ユーロに達した。今後２０２１年まで、毎年１７％ずつ成長する見通しだと、調査会社ゼルフィは予測している。
だが、一般の投資家がこの流行に乗って利益を上げるのは難しいかもしれない。英国のスーパーマーケットでは、ビーガン製品の棚が拡大しているが、全体の売り上げへの貢献度は小さい。乳製品を使わないクリームチーズなどを販売するトフッティ・ブランズ(TOFB.PK)や、アーモンドミルクを製造するヘイン・セレスティアル・グループなども、ビーガン製品に特化しているわけではない。
一方で、かつて肉がめったに食べられないごちそうだった国々では、経済が成長して所得が増えるにつれ、牛乳や卵、鶏肉や牛肉の需要が高まっている。世界的に見れば、動物性食品の消費は増加の一途をたどるとみられる。
だがそうだとしても、ビーガン製品に特化した会社は追い風を受けるだろう。
植物性肉メーカーの米ビヨンド・ミートは、新規上場を計画している。創業間もないころにマイクロソフト(MSFT.O)創業者のビル・ゲイツ氏からの出資を獲得した同社は１１月、２０１８年１─９月の売り上げが、前年同期比１６７％増の５６４０万ドル（約６２億５０００万円）に達したと発表した。
フィンランドのゴールデン・アンド・グリーン・フーズは、燕麦や豆類が原料で、ちぎった鶏肉や豚肉のように使える「プルド・オーツ」で可能性を広げている。こうした植物性タンパク質の市場は、２０２６年までに１６３億ドルに達すると、調査会社パーシスタンス・マーケット・リサーチでは予測している。
こうした製品の開発は容易ではない。前出のグレッグスは、ビーガンのソーセージロールを開発するのに１８カ月かかった。同社向けに肉の代替品を作っているクォーンは、消費者に受け入れられるビーガン製品の開発には５年程度かかるとしている。とはいえ、ビーガン製品は持続可能な投資を模索する投資家から注目を集めており、開発に取り組む会社は新たな資金源を探せるだろう。
もちろん、消費者の嗜好が肉と乳製品に逆戻りするリスクはある。だがビーガンは、１度の食事で豆で作られたバーガーを食べるたびに世界を救う手助けをしているのだと言うことができる。そんな宣言は、過去に流行した食べ物にはできない芸当だった。
（Aimee Donnellan、Peter Thal Larsen）
＊筆者は「Reuters Breakingviews」のコラムニストです。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています。
https://jp.reuters.com/article/vegan-climatechange-breakingviews-idJPKCN1QB0EO
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