1980年代にアマチュア無線（2級）のライセンスを取得し、いろいろな交信を楽しんだ経験がある。

　当時は、名古屋市内の10階建てマンションの9階にいて、屋上にモービル用GPアンテナを建てて、430Mhz帯なら、東は茨城県から西は、徳島県や岡山県とも直接交信できた。

　アパートだったので、大きなアンテナは建てられず、せいぜいUHF止まりだったが、車には10ｍを載せていた。
　夢中になった理由は、交信の楽しさもあるが、若い頃からの課題としていた地震予知の情報データを得られることに気づいていたからだ。

　阪神大震災の十日あまり前から、2ｍや430交信に得体の知れない激しいノイズが入るようになり、いったいなにごとが起きるのかと不安になっていて、1995年、1月16日の満月が、まるでトマトのように染まった真っ赤になったことから、大地震を確信した。
　翌朝、五時過ぎに激しく揺れて、阪神大震災が発生したことを知った。

　この経験から、大きな地震の数日前から、震源地から200K圏では、無線交信に激しいノイズが入ることを知り、また10ｍFMで「南方オープン」と呼んでいた、赤道付近の漁船交信が電離層反射で強烈に入感する現象も、バヌアツやパプアなどインドネシア方面の大きな地震と関係あることに気づいていた。
　
　JA1KS栗山氏の提唱したキングソロモンの法則も、気象的問題というより気圧変動がもたらす地殻変動→ピエゾ効果によるものと見当をつけていた。
　https://blog.goo.ne.jp/49contest/e/d97989f6b0ac6c14f98e0f6c0cffb97a

　阪神大震災の経験から、アマ無線仲間に呼びかけて、アマ無線の異常現象と地震発生の関係を検討するクラブを設置しようと思い、「東海アマチュア無線地震予知研究会」と勝手に名前をつけて、情報交換する機会を獲得しようとしたのが、私の通称「東海アマ」の由来である。

　アマ無線交信の経験を積んでいれば、必ずぶつかって辛い思いを強いられるのがインターフェア問題である。
　無線機から電波を発信するとき、機材の電磁的整合性が悪いと、電波が異常現象を引き起こすことがある。
　周波数ごとに特性が大きく変わり、一番ひどいのが50MHzで、VHF帯は、テレビ波などに近く、ひどいときは近隣数百メートルのテレビ画面を真っ黒にしてしまうことさえあった。
　http://jr7ibw.com/interfere/interfere.html

　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9B%BB%E6%B3%A2%E9%9A%9C%E5%AE%B3

　アマ無線をやってた誰もが、インターフェアには深刻な加害意識を持たされ、アメ横界隈や無線機屋に日参して、電磁波フィルターを探し回ったものだ。
　また、430Mや1200M帯でも、アンテナを自作していて、電気の通っていないアンテナを触っただけで感電したこともあった。
　このときの経験から、ソチ五輪のとき、浅田麻央がSPで不調ななったのを見た瞬間「これは電磁波攻撃にやられてる」と直感することができた。

　http://ab5730.blog.fc2.com/blog-entry-428.html
（私のブログはヤフーが無断削除してしまったが、幾人かが自分のブログに転載してくれていた）

　電子レンジなどに使われる（マグネトロン）2400MHz周波数は、数十メートル先から指向性をもって人間に照射すると、神経や筋肉に変調を来す可能性があるのだ。これは私がビームアンテナを自作していたときに体感したことである。
　電磁波は目に見えないので、本人でさえ、自分に何が起きているのか理解するのは難しい。経験的に言うと、体が熱く感じたり、筋肉が硬直したりの現象が起きる。

　韓国が金妍児を優勝させるために、秘密裏に麻央やソトニコワらライバルの演技を失敗させる目的で、特殊なチームを編成して、テレビカメラに紛れてSPで照射したのではないかと私は疑っている。
　ただちに、私やカレイドスコープ作者が「おかしい」と記事を掲載したので、フリーでは使えなかったのではないかと思う。
　http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-2642.html

　韓国内には、電磁波兵器に関する宣伝サイトが数十も公開されていたのに、この事件の直後から、それらのサイトは一斉に閉鎖されたのも、おかしかった。

　これは、おそらくUHF（300〜3000MHz）＝極超短波が使われたと思うが、電磁波周波数が高くなる（数字が大きくなる）につれて、光に近い性質に変わってゆき、電波そのものエネルギーが大きくなって、人体に対する有害性も高まる。

　例えば、2400MHzの電磁レンジでは何が起きるかというと、これは軍事用レーダーの周波数と同じで、「レーダーの前を横切ったカラスが真っ黒になって落ちた」という笑い話があるとおり、有機質を振動させて発熱させる効果がある。
　500ｗの電子レンジでさえ調理できるほどの熱が出るのだから、軍事用レーダーは、100Kｗ級と数百倍の出力だから、確かにカラスが真っ黒になって落ちるわけだ。

　携帯電話の周波数は、私が使い始めた1990年代では、おおむ800MHz帯（第一世代は、もっと低かった＝300M帯？ような気がする)で、直進性よりも回り込み性が大きく、山の上や谷間でも通信できて、とても使いやすい周波数だった。
　私は、当時車に載せていたのがマルチバンド送受信機で、携帯電話を自由に聞く（盗聴？）ことができて、中日の試合の翌日、落合と山本昌の携帯電話の会話を傍受して喜んだ記憶がある。

　しかし、携帯通信帯域が混み合ってくると、どんどん高い側にシフトさせられ、今では1．7GHz帯になっていて、これも2021年には、5G帯にまでシフトすると言い出している。新しい携帯（スマホ）に買い換えろとKDDIから電話がかかってきた。

　ところが、800M帯あたりまでは、それほど大きな健康障害は報告されてないがギガヘルツ帯では、たくさんの健康異常＝発癌作用が世界中で報告されるようになった。
　https://jp.techcrunch.com/2018/02/03/2018-02-02-nih-study-links-cell-phone-radiation-to-cancer-in-male-rats/

　https://japan.cnet.com/article/35003430/

　携帯電話は、原発以上に、世界中の人々の生活に不可欠、密着しているため、この事実を明らかにすると極めて巨大な問題が生じるとして、IARCという国際機関は、携帯用電磁波の弊害を政治的に隠蔽し、影響が存在しないかのようなデマまで公表することになった。
　https://www.arib-emf.org/01denpa/denpa04-03.html

　実際には、このリンクは、ちょうど原発放射能と同じで、人々の健康よりも産業の利権を守るために、結論をねじ曲げているのである。

　携帯スマホ用の通信回線、周波数は、需要の増大とともに、どんどん未知の高い領域にシフトしていて、これは昔は、人間に対するダメージから利用されなかった周波数まで、平気で使用されるようになっている。

　そして、今起きようとしているのが5G革命といわれる大きな電磁波利用の変化である。
　スマホ用回線に5ギガという超高周波を利用することで、回線速度を一気に百倍にあげるといううたい文句で、今、世界中で5G用インフラの建設が進められている。
　ところが、周波数は高くなるほどエネルギー密度も高くなり、生物へのダメージも強まるし、性質が光に近くなるため、ちょうど街路灯のように、たくさん並べないと、電波が届かないということになるため、800M帯の数倍の基地局が必要とされるのである。

　そこで5G周波数の危険性を調べた機関があった。
　ところが、携帯通信業界には、巨大な利権があり、メディアに対する圧力からか、このような調査は、ことごとく報道から無視されている。

　http://dennjiha.org/?page_id=13046

　https://www.youtube.com/watch?v=Y4wBoHL_rKM

　https://biz-journal.jp/2018/09/post_24691.html

　http://www.kokusyo.jp/phone/13783/

　通常の800M帯の携帯電波でさえ安全とはいえないのに、5Gになれば、明らかに人体危険性が飛躍的に増すことは確実である。
　ちょうど、私の友人が千葉市に住んでいて、50ｍ地点に携帯電波塔が建設されてから体の不調を訴えるようになった。
　とりあえず、電磁波遮蔽ネットの利用を勧めたが、今、日本中で携帯基地局公害に強い疑念が向けられているにもかかわらず、メディアは原発放射能と同じように完全無視を続けている。

　そして、調べているうちに、とんでもない事実を見つけた!
　最近、立て続けに癌を発症して話題になっている堀ちえみについてである。

　http://inventsolitude.sblo.jp/article/185964800.html

　※　はなゆー @hanayuu氏の18:03 - 2019年5月6日 のツイート
594 名前：地震雷火事名無し
投稿日：2019/05/06(月) 13:36
堀ちえみの電化製品が次々に壊れていく件　これ怖いな
自宅の近くに高圧電線あるんじゃね？　
5Gのアンテナとか関係あったりして

サンスポ　2019.5.5 17:52
堀ちえみ、電化製品が次々故障…５日はＴＶが壊れ「ちょっと怖かった」
　２月に舌がん、４月に食道がんの手術を受けたタレント、堀ちえみ（５２）が５日、ブログを更新。最近次々に電化製品が壊れていくといい、この日はテレビまで故障し「ちょっと怖かった」とつづった。

　前日４日にも「次々と立て続けに壊れました！」と題したブログで、「主人が長年愛用していた、ＢＯＳＥのステレオと。こちらのステレオが、ほぼ同時に壊れてしまいました」と２枚の写真とともに伝えていた堀。「次々と立て続けに壊れたステレオ。不思議だなぁ」などとつづっていたが、この日は「今度はテレビが壊れました」と題してブログを投稿。「ボヘミアンラプソディを観ていたら、一時間ほどで突然画面が、パチンという音がして切れました」と報告し、「本当に次から次へと、短期間の間に、電化製品が壊れていきます」と首をかしげた。

　夫とは最近壊れた物の話になったといい、「スライドショー式のフォトフレームも、最近壊れて交換したし。病院から持ち帰った途端に、私の電動ハブラシも壊れてしまいました」と列挙。「最初はただ壊れただけだと思い、そんなに不思議に思わなかったけど、ＣＤプレーヤー２台で不思議に思い…今日のテレビが突然切れたのは、ちょっと怖かった」とつづった。

・・・引用終わり・・・
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これなど、まだ昨日のツイッターだが、癌を次々に発症させている堀ちえみ宅で、電化製品が次々に壊れてゆくというのだ。
　これなどは、心霊現象でもなければ、明らかに電磁波障害というしかない。
　メカニズムは分かりやすい。強い電磁波（電界磁界）のなかでは「誘導電流」という現象が発生し、既存の電気電子回路にサージ電流を加えることで回路を故障させてしまうのである。
　ちょうど
EMP爆弾と同じメカニズムである。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B5%E3%83%BC%E3%82%B8%E9%9B%BB%E6%B5%81

　そして、電気回路が壊れるだけならいいが、人間の免疫系も壊してしまう。なぜなら、人間の脳や筋肉、生体現象というのはミクロの電磁気現象を利用しているからである。
　堀ちえみが、なぜ、あれほど発癌を繰り返すのか実に不可解だったが、はなゆーのツイートによって謎が解けたというべきだろう。
　堀に対しては、山村の山陰の家に引っ越してもらうことを望むばかりだ。

　これは堀だけの問題ではない。家の近所に携帯基地局を作られてしまった人の多くが、同じことを経験させられるのである。
　妙に電気製品やパソコンが壊れやすい。なぜだろうと思っているうちに、自分の免疫系が壊れて、癌を発症させることになるのだ。

　もう、大都会や携帯基地局の近所は、有毒電磁波を放射する戦場であると思う必要がある。
　以前、安全な電磁波退避距離を調べたが、基地局から200ｍということだった。200ｍ以内は危険である。
　どうしても基地局から200ｍ以内に住むならば、家の基地局に面した壁には、高周波用電磁波遮蔽クロスを貼り付けるべきだ。

　5G帯は直進性が非常に強く、光を遮るイメージで考えればよいので、以下のような電磁波を電気に換えてアースに流してしまうような遮蔽を設置すればよい。
　https://www.amazon.co.jp/CPT80-%E9%AB%98%E5%91%A8%E6%B3%A2%E9%9B%BB%E7%A3%81%E6%B3%A2%E3%82%B9%E3%83%BC%E3%83%91%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%89%E3%82%AF%E3%83%AD%E3%82%B9-%E9%8A%85%E8%A2%AB%E8%86%9C-%E3%83%9D%E3%83%AA%E3%82%A8%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%AB-%E3%82%BF%E3%83%95%E3%82%BF/dp/B004BROIWO

　しかし、可能ならば、山襞に隠れた安全な山里に移住するのが理想的である。

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-735.html

次世代通信規格「5G」を日本でも導入するというが、心配の種が尽きない。2020年春からの本格導入を目指し、総務省はNTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンク、楽天モバイルへ電波（周波数帯）を割り当てた。去る4月10日のことだった。

日本も他人事ではない

　メディアでの報道も加熱しており、現行の4Gと比べ、「通信速度や容量が100倍以上になる」といったメリットが強調されている。たとえば、「スマートフォンに2時間の映画をたった3秒でダウンロードできるようになる」といった具合だ。

　はたまた、将来的には自動車の自動運転や医師による遠隔診断や手術にも応用できるとのこと。とはいえ、現行モデルのスマホでは5Gサービスは利用できない。新たな端末を購入する必要もあるし、データ量が増えるので通信料金も上がるだろう。通信機器メーカーや通信業者にとってはおいしい話に違いない。

　しかし、日本では5Gが人体におよぼす健康被害の危険性が無視されているのが気がかりだ。なぜなら、本年4月2日、ベルギーの首都ブリュッセルでは5Gの導入を禁止する措置が発表されたからだ。ほかの欧州諸国でも追随する動きが出始めており、イタリア政府はすでに5Gの使用を制限する裁判所の決定を告知しているほどである。

　実は、これらの国でも欧米諸国では5Gに対する規制を強化する動きが加速している。不思議なのは、こういった動きが日本ではまったくと言っていいほど報道されないということだ。海外では、前述のベルギーやイタリア以外の、スイスのボード市やアメリカのサンフランシスコ市でも同様の決定が相次いでなされている。日本だけが能天気に構えていて大丈夫なのか。そもそも欧米諸国が5Gを警戒しているのはなぜなのか。その理由を検証する必要があるだろう。

　答えは簡単で、5Gの基地局がスマホに送信する電磁波が人体に悪影響を与えることが各国の医療関係者の研究によって次々と明らかになってきたからだ。5Gにともなって発生する電磁波は「新たな環境と人体に対する汚染」との受け止め方が広がりつつあることは、日本にとっても他人事ではないはずだ。

欧米各国は危険視

　2019年から2020年にかけて、5G用の衛星がアメリカと中国を中心に2万機以上も打ち上げられる予定である。現在軌道上を周回する通信衛星の数が10倍以上に増えることになる。そして地上には200mおきに基地局が設置される。そうした膨大な数の基地局から出される電磁波がスマホを通じて利用者の肉体に接触、侵入し、健康被害をもたらす可能性が指摘されているのである。

　欧州各国では遺伝子組み換え作物（GMO）の人体への悪影響に鑑み、その使用を厳しく制限してきたが、新たに5Gに関しても人体への悪影響を防ぐために使用禁止や制限措置を取り始めたわけだ。

　その根拠に挙げられているのは、2005年から始まった欧米各地の医療・研究機関での「マウスを使った電磁波の人体への影響」に関する研究結果だ。

　この研究結果により人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されている。実際に、すでに5Gの基地局が設置された周辺では相次いで住民の健康被害が報告されている。

　最もよく聞かれる問題は不眠症や偏頭痛である。たとえば、スイスのジュネーブで暮らすヨハン氏は11年間ニューヨークで芸術活動を続けた後、故郷のジュネーブに帰ってきた。そして半年後に住居のそばに5Gのアンテナが設置され、それ以来、夜眠れなくなったという。曰く「生まれてこの方、電子機器に囲まれてきたが、眠れないということはなかった。ところが、今では自宅にいるとオーブンのなかに閉じ込められたような気持ちになる。安心できず、幽霊に囲まれているような気分に襲われる」。

　そうした体験をフェイスブックで紹介すると、近隣の住民からも「最近、この近所に5G用のアンテナが3本立てられた。それ以来、頭痛や疲労感がひどい」といった悩みが殺到するようになったという。ヨハン氏自身も静脈洞炎に苦しむ毎日だ。その原因が5Gの電磁波との診断は出されていないが、何らかの関連があることは疑いようがない。

　そこで彼らは市役所や電磁波被害者の救済活動を行うNGOに連絡を取り、改善に向けての問題提起を行うようになった。こうした人的被害を受け、ヨーロッパでは「緑の党」や「人間の絶滅に対抗する市民」と銘打った環境保護団体などが、5Gの実態調査や被害救済活動を始めている。

　すでに紹介したが、ベルギーのブリュッセルでは5Gの実験、導入が全面的に禁止されることになった。また、同じ時期、スイスでは放射線のもたらす健康被害を調査するシステムが完成するまで、新たな5Gの設置は延期する方針が決定された。

2019年08月14日 07:15

https://www.data-max.co.jp/article/30923
無視できない5Gの影響

　アメリカでも同様の動きが見られるようになった。ハーバード大学を退官した応用物理学のロナルド・パウエル博士は「環境保全トラスト」のウェブサイト上に論文を発表し、「5Gの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティから5Gを排除するしかない。被害を軽減する方法はない。5Gの導入を中止するのがベストの選択だ」と主張する。

　米「フォーブス」誌の報道によると、「ニューハンプシャー州では州議会において5Gの健康への影響を調査する委員会の設置が決まった。また、カルフォルニア州のサンフランシスコ市近郊のミル・バレーでは昨年、新たな5G基地局の設置が禁止された」。ニューヨーク州のシラキュース市では住民の訴えに応じて、5Gアンテナの安全性を検証するため、現場での立ち合い検査の実施が認められた。

　もちろん、5Gを推進する側のAT&Tやベライゾン・コミュニケーションズなど通信事業者は連邦通信委員会（FCC）に働きかけ、5Gの安全性を盛んにアピールしている。通信事業者団体のCTIAの運営する「携帯電話に関する健康相談」サイトでは「5Gには健康上のリスクはない」と断言。とはいえ、その根拠に挙げられているデータは1996年の実験結果に基づくもの。しかも、人体への影響を試験すると称して使われたのは、大人サイズのプラスティック製のマネキンであった。

　さらにいえば、1996年当時の通信アンテナや携帯から出る放射性電波であれば、現在導入が進む5Gとは比較にならないほどの低周波である。4Gの場合、周波数は6GHzであるが、5Gとなれば30〜100GHzになる。一般の市民がこれほど高い周波数に晒されるのは前代未聞のこと。

　また、5Gが発するミリメーター波（MMW）も懸念材料になっている。なぜなら、この種のMMWはアメリカの国防総省が開発したもので、空港での危険物監視モニターに使われているのみならず、暴徒の鎮圧に際しても警察が使っている電子銃（ADS）そのものであるからだ。要は、もともと5Gは武器として開発が始まった技術なのである。実は、WiFiも同様で、その起源は1950年代に遡る。秘密裡に開発が始まった電磁波兵器に欠かせないのがWiFiであった。

　そうした背景もあるせいか、通信機器や電波がもたらす危険性について、ヨーロッパでもアメリカでもさまざまな検証や研究が繰り返されている。当たり前といえば、当たり前のことである。現実に、5Gが原因と思われる健康被害が発生しており、医学関係者の間でも「無視できない」との見方が広がっていることは承知の事実にほかならない。

ロシアも健康被害に理解を示す

　しかも、興味深いことにロシアでも似たような動きが出てきている。旧ソ連時代からアメリカとの間で冷戦を通じて電磁波兵器の開発ではしのぎを削ってきたロシアである。プーチン大統領の出身母体であるkgBでも、狙った相手をピンポイントで殺傷する強力な電磁波兵器開発はお手のもの。そうした技術的蓄積があるためか、5Gに至らなくとも通信機器を介した電磁波のもたらす健康被害については十分な理解を示している。

　そのせいか、2011年の時点でロシア政府の放射線防御委員会は「18歳以下は携帯電話の使用を禁止する」との勧告を発布したほどだ。もちろん、大半の若者たちは政府のお達しなど馬耳東風であろう。しかし、表向きは、電磁波のもたらす健康被害に対してロシア政府も関心を寄せていることを明らかにしているのである。

https://www.data-max.co.jp/article/30924
人体におよぼす影響

　残念ながら、日本ではこうした視点からの研究も対策もまったくと言っていいほど講じられていない。「後の祭り」にならないことを祈るばかりだ。便利さだけを売り込むのではなく、それにともなうリスクをきちんと開示することが求められる。

　そこで、欧米の研究者の間で進められている5Gの健康への影響に関する調査の一部を紹介してみたい。日本での議論の呼び水になれば幸いである。

　まずはイスラエルのアリエル大学で物理学を教えるベン・イシャイ博士による5Gが人体の発汗作用におよぼす影響に関する実験である。それによれば、「5Gネットワークが使用する周波数は人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与える」とのこと。ということは、人間の皮膚や臓器にも悪影響をおよぼすことは避けられないだろう。汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、5Gの発する30〜100GHzの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、体温調整のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。

　より注目すべき研究はワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家マーティン・パル博士による「5Gのもたらす電磁波が人体におよぼす影響」である。無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子（DNA）にも作用を与える」とのこと。

　同博士の実験によると、妊娠中の牛が電磁波を発する基地局の近くにいると、生まれた子牛が白内障に罹る可能性が高くなることが判明した。253頭の子牛のうち、32％に当たる79頭が白内障に罹患。基地局からの距離にも影響はあるのだが、100mから199mの範囲内にいたメス牛から生まれた子牛にはそれ以上の距離にいた場合よりも高い確率で重度の白内障が見つかったという。

　もともと5Gはアメリカの国防総省が冷戦時代に旧ソ連との電子戦争を想定して開発した。いわば、「誘導性の電磁波兵器」なのである。自立型の装甲車を走らせる際に必要とされる電磁波用のレンズとして開発が進められたもの。その意味では通信用ではなく、あくまで兵器としての使用を前提としたものであった。

　当然、非殺傷兵器としても応用が期待されていた。警察が暴徒化したデモ参加者や群衆を排除する目的で開発されたもので、ミリ単位の電磁波を発する。照射されても死に至ることはないが、照射された瞬間には火炎に包まれたような衝撃を受けることになる。

　もちろん、こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高まる。すぐには変化が起きないにしても、次世代になってから細胞内に異常が見られるようになり、最終的に突然変異に見舞われることになるとの指摘もあるほどだ。

　加えて、発がん性の恐れも指摘されている。世界保健機関（WHO）では携帯電話用の電波塔の発する電波は発がん性のレベルは「2b」としている。しかし、研究者のなかには5Gの電磁波は発がん性のレベルは「1」と、最も高いリスクがあると判定している。問題は、現在広く普及している2G、3G、4Gの使用している電磁波でも脳への悪影響は確認されているわけで、今後5Gがどのような健康被害をもたらすものか。早急な調査と研究が必要とされるということは論を待たないはずだ。

　従来の4Gと比較すれば、5Gの電波の浸透力は格段に強化されることになる。その結果、外部から発せられる電磁波は簡単に住居やビルの壁をすり抜けるため、頑丈な防御壁でもないかぎり、我々は知らない間に1日24時間、人体をむしばむ電磁波を被爆することになりかねない。レンガやコンクリートの壁などは防御の役目を果たさないといわれる。

5Gは本当に必要か？

　国際機関でも5Gの危険性については対策を求める声が出始めている。国連職員であったクレア・エドワーズさんによれば、「過去20年間で地球上から昆虫の80％が死滅した。もし5Gが本格稼働すれば100％が死に絶えるだろう。昆虫の次は動物、そして人間も同じ運命をたどる」。彼女は在職中に国連のアントニオ・グレーテス事務総長に繰り返し進言をしたという。しかし、巨大な組織は簡単には動かない。そのため、彼女は職を辞し、民間の立場で5Gのリスクについて講演をし、一般市民に警鐘を鳴らす道を選び、各地で啓蒙活動に取り組んでいる。

　すでに述べたが、アメリカも中国も5Gの普及と覇権を賭けて通信衛星の打ち上げに余念がない。計画されているだけで、2万機を超える衛星が打ち上げられる。500万Wの電磁波が地上の基地局目がけて降り注ぐ。しかも、基地局だけに限らず、地上の動物や人間にも容赦なく降り注ぐことにもなるだろう。

　そのような宇宙空間から大量に降り注ぐ電磁波が人体に影響をもたらさないわけがない。ここで思い起こされるのはアスベストやヒ素公害である。今でこそ、アスベスト訴訟を通じて人体への発がん作用など悪影響が認知されるようになったが、当初、建築に使われ始めたころには「人体には無害」と説明されていた。

　その点、2010年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめた。それは無線通信技術とアスベストを比較したもの。今から9年も前に出されたものだが、さすが世界最大の保険会社である。同社のリスク分析チームは5Gのもたらす危険性について当時から注目していたというわけだ。

　その結果、ロイズは大手の通信事業会社から5G導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのである。5Gのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断を下している。実に冷静な対応であったと思われる。

　とはいえ、日本でも世界各地でも5Gの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいる。また来年になれば、スマホの買い替えも一気に進むに違いない。しかし、5Gの電磁波が人体や自然環境におよぼす影響については、残念ながら日本においてはまったく問題視されていない。

　今では、子どもから大人までスマホ中毒症に陥っている日本人。健康や命を犠牲にしてまで大容量、超高速の通信サービスが必要かどうか、改めて立ち止まって熟考する時ではないだろうか。
https://www.data-max.co.jp/article/30922

　電磁放射線公害問題にとりくみ、「５Ｇ問題を考える会」の共同代表を務めるノンフィクションライターの古庄弘枝氏を囲んだ「お話会」が１日、下関市のしものせき環境みらい館でおこなわれた。主催は宇部市の豊かな暮らしを考える会（村川博司代表）。古庄氏は電磁放射線や芳香柔軟剤の害や５Ｇの危険性について最新の知見やデータを示しながら一人でも多くの人々がまず知り、行動を起こす必要があることを訴え、警鐘を鳴らした。小さな子どもを連れた女性をはじめ約３０人が集まり、熱心に耳を傾け、率直に疑問点を出しあった。

　村川氏は「これから５Ｇが全国で始まりつつある。古庄氏はどういうことが起こる可能性があるか、身体への影響などいろいろな方に取材されている。私の子どもも小学校１年生。全員タブレットを持たされ、電子黒板で授業するというのがどんどん進んでいる。まず第一に考えるのは子どもたちの健康で、電磁波は危険なことがあるのではと先生や保護者に話している。この社会はお金を中心に回っていて、学校などもいろんな利権がある。誰かが被害を受けるとか誰かが悲しい思いをするならやめていける大人でありたい。そういう大人が増えれば社会が変わっていくのではと思う」と挨拶した。

　続いて古庄氏が電磁放射線、芳香柔軟剤、５Ｇについて具体的な実例やデータにもとづいてくわしく報告した。今回は電磁放射線の被害について紹介する（５Ｇについては本紙で今年１月２０日付８４５１号の古庄氏の「５Ｇ推進にストップを」と題する投稿を参照していただきたい）。

女性の参加が目立ったお話会（３月１日、下関市）

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古庄弘枝氏
　電磁波は英語でラジエーションといい、放射線ということだ。携帯電話やスマホから出ている電磁放射線は、福島原発から放出され続けている放射線（電離放射線）と同じ仲間だ。違いは物質の電子を電離させるほど強いエネルギーを持っているか、そうでないか（非電離）だけだ。

　「電離放射線」にはγ（ガンマ）線、Ｘ（エックス）線、紫外線の一部が含まれる。「非電離放射線」には「光の仲間」と「３Ｔ（テラ）ヘルツ以下の電磁放射線」（電波）にわけられる（３Ｔとは３兆のこと）。

　電磁放射線は「電界（場）」と「磁界（場）」が交互にからみあって進むエネルギーで、その速さは光と同じ「秒速３０万�`�b」だ。電磁放射線はその周波数（１秒間に振動する回数・単位はヘルツ）によって「高周波」「中間周波数」「低周波」にわけられる。

胎児や幼児への影響大

　電磁放射線の生体への影響には、強力な電磁放射線が引き起こす「熱作用」と、微弱な電磁放射線が引き起こす「非熱作用」がある。近年になるほど「非熱作用」が重要視されており、とくに胎児や赤ちゃんに与える影響が大きいことがわかっている。

　「イライラ」「不眠」「頭痛」「耳鳴り・頭鳴」「筋肉痛」「記憶力減退」などは、電磁放射線の非熱作用によるものだ。電離放射線以上に日常的に浴びているスマホや基地局からの電磁放射線にもっと注意を向ける必要がある。

　携帯電話の電磁放射線が人間の脳に与える影響についての実験では、携帯電話を耳にあてた場合、大人の脳よりも１０歳の子どもの脳、さらに五歳児の脳の方が深部まで貫かれている。５歳児では脳の８割以上を貫く。５歳児よりも１歳児、それより胎児のやわらかい脳の方が危険だ。

　もし赤ちゃんや小さな子どもが１日を過ごす部屋に無線ＬＡＮがある場合、とり外すことをすすめる。無線ＬＡＮには電子レンジに使われているものと同じ電磁放射線が使われている。電子レンジは、食べ物に含まれている水分を１秒間に２４億５０００万回振動させることでモノを温める。この電磁放射線が充満する室内にいれば、電磁放射線にあたった細胞は、１秒間に２４億５０００万回振動させられ、さまざまな「異変」を起こす。細胞分裂が活発な組織ほど、遺伝子配列が正常でなくなるなど、深刻な影響を受ける。

　どうしても無線ＬＡＮが必要でとり外せない場合には、せめて夜寝るあいだだけでも一時的に切ることをすすめる。人間は起きているあいだよりも、寝ているあいだの方が電磁放射線に無防備になり、より悪影響を受ける。寝ているあいだ頭の近くに携帯電話やスマホを置いて寝るのも危険だ。端末機器からはつねに電磁放射線が出続けている。

人工的電磁波全て有害

　アメリカの医師ロバート・ベッカーは著書のなかで「すべての異常な人工的な電磁波は、周波数に関係なく、同様の生理的影響をもたらす。これらの影響は正常な機能を逸脱させ、明らかにあるいは潜在的に有害である」と指摘している。

　彼が指摘する「有害性」とは、�@成長中の細胞への影響（がん細胞の成長促進など）、�Aある種のがん発生のひきがね、�B胎児（胚）の異常発育、�C神経化学物質の変化（自殺のように異常行動を引き起こす）、�D生理的周期の変容、�Eストレス反応（継続すると免疫システム機能の低下を招く）、�F学習能力の低下、などだ。

　電磁放射線によって引き起こされる人体の異常はすべての臓器、神経系に及んでいる。

　仙台市で「丸山アレルギークリニック」を開き、毎日１５０人以上の患者を診察していた丸山医師は「電磁波が原因で何らかの病気になっている人や電磁波のせいで治りにくくなっている人は、病気全体の９割におよぶ」（２０１４年）と発言している。また、「電磁波が、がん、アトピー性皮膚炎、うつ病、不眠病、関節リウマチなどの原因だ」「病気を治すには、電磁波の害をなくすことが絶対不可欠だ」と断言している。

生命の誕生を脅かす

　携帯電話やスマホに使われる電磁放射線は、「生命の誕生」そのものを阻害し、死に至らしめる可能性をもっている。１９９８年にフランスのユービシエール・シモ博士らがおこなった実験が証明している。孵卵器に６０個の鶏の卵を並べたものを２セット用意し、一つは中央部の卵から上部１�aの位置に携帯電話を「オン」の状態で置くと、卵の平均死亡率が約７２％になった。携帯電話を置いていない方の死亡率は約１２％であり、携帯電話の電磁放射線を浴び続けたことで卵の死亡率が６倍になった。

　この実験はお腹にいる胎児に携帯電話やスマホの電磁放射線を浴びせ続けたら、妊娠初期に胎児が死んでしまう（流産する）可能性が高いことを意味しているのではないか。携帯電話やスマホはスイッチを「オン」にしているかぎり、つねに近くの基地局や無線ＬＡＮアクセスポイントなどと通信するために電磁放射線を出し続けている。

　２００８年のアメリカ・カリフォルニア大学での調査では、「出産の前にも後にも携帯電話を使っていた母親から生まれた子どもは、携帯電話をまったく使わなかった母親から産まれた子どもより“集中できない”“多動性”“衝動性”などの行動障害を１・８倍引き起こす」との結果が出ている。また、２０１２年のアメリカ・イエール大学でのマウスを使った実験結果では、「母体内の胎児を携帯電話の電磁放射線にさらすと、胎児の脳の発達に影響をおよぼし、“多動性”“記憶力のわずかな劣り”をうむ可能性がある」としている。

　携帯電話やスマホの電磁放射線が男性の精子に悪影響を及ぼすこともわかっている。２００４年のハンガリー・セゲド大学の研究では、「ほぼ１日中携帯電話を身の回りに持つヘビーユーザーは、１３カ月で精子が約３０％減少する」との結果が出ている。また２００６年のアメリカでの報告では、「携帯電話を使う時間が長くなればなるほど“精子の数”“運動している割合”“正常な形”が少なくなる」「携帯電話を１日４時間以上使う人の精子は、まったく使わない人の３分の２以下になる」としている。

世界一緩い日本の規制

　２０１３年に世界の１０カ国２９人の科学者が、２００６年から２０１１年にわたって発表された「無線技術や電磁放射線がもたらすリスク」に関する１８００以上の最新研究論文を検証しまとめた「バイオイニシアティブ報告書２０１２」を公表した。「環境中の電磁放射線発信源が著しく増加し、低レベルで恒常的な曝露の度合いがますます高まっている」とし、高周波の基準値を「０・０００３〜０・０００６μＷ／平方�a�b」にすべきだとしている。さらに「将来はさらに低くする必要があるだろう」とものべている。それは「胎児や乳幼児をはじめとする感受性の高い人々への影響を示す証拠を含めて、その要求を裏付ける科学的証拠が以前よりも増大し、確かなものになってきている」からだとしている。

　これに対して日本の高周波の規制値は「１０００μＷ／平方�a�b」で、これはアメリカと並んで世界一高い。もっとも厳しいオーストリア・ザルツブルク州の規制値は「０・０００１μＷ／平方�a�b」であり、日本はこれの１０００万倍だ。しかし、「０・０００１μＷ／平方�a�b」でも安全ではない。２００５年にドイツの医師グループが、当時のドイツ首相に「０・０００１μＷ／平方�a�bでさえ３０％の人は病気になっている。０・０１μＷ／平方�a�b以上であれば約９５％の人が悪影響を受けている」との報告書を送っている。日本の規制値は早急に「０・０００１μＷ／平方�a�b」に変更すべきだ。

世界の医師が妊婦に警告

　２０１４年６月、「電磁放射線が胎児の脳の発達に悪影響を及ぼす」ことを深く認識し、憂慮した世界の医師・科学者たちが妊婦に警告を発した。「自分自身とお腹の子どもを守るために携帯電話やワイヤレス機器からの電磁放射線被曝を避けること、制限すること」と警鐘を鳴らした。

　中心となった医師の一人は『携帯電話　隠された真実』の著者のアメリカのデヴラ・デイヴィス博士で、彼女らは「ベビーセーフ・プロジェクト」という公共キャンペーンを立ち上げ、妊婦が電磁放射線被曝を制限するためにできる簡単な方法を以下のように提唱している。

　�@身体に携帯電話などの端末を密着させるのを避ける、�A端末を身体に密着させなければならないときは、背面を密着させない、�B端末で話すときは、スピーカーかイヤホンマイクを使う、�C車、電車、エレベーターのなかで携帯電話などを使わない、�Dコードレスの電話子機は遠ざける。とくに睡眠時、�Eインターネットは有線でつなぐ、�FＷｉ―Ｆｉを使うなら、ダウンロードのときだけにする、�G長時間の電磁放射線被曝、Ｗｉ―Ｆｉルーター近くでの被曝は避ける。とくに睡眠時、�H使わないときは家庭用Ｗｉ―Ｆｉのプラグを抜く、�I寝るときはスマートメーターなどのワイヤレスのメーターからできるだけ離れる。

汚染される日本の学校

　日本の学校は電磁放射線でどんどん汚染されている。文部科学省の調査によると、２０１４年３月現在、全国の公立学校の約８６％が普通教室に校内ＬＡＮを整備し、そのうち約２５％が無線ＬＡＮを選んでいる。学校の無線化は国が進める「教育のＩＣＴ（情報通信技術）化」にもとづいたもので、総務省は２０１０年から「フューチャースクール推進事業」を、文科省は２０１１年から「学びのイノベーション事業」を推進してきた。

　文科省は「教育の情報化ビジョン」（２０１１年）のなかで、２０２０年までに「全学校で１人１台の情報端末による学習を可能にするため、超高速の校内無線ＬＡＮ環境を構築する必要がある」としている。

　一方欧州では、学校敷地内の無線ＬＡＮは禁止する方向だ。オーストリアのザルツブルク州では２００５年から「州内すべての学校・保育園・幼稚園で無線ＬＡＮとコードレス電話の使用を禁止」している。

　２０１１年には欧州評議会議員会議が加盟４７カ国に対して、「学校の敷地内では無線ＬＡＮを有線にすること」と指摘し、２０１５年にはフランスが法律で「３歳以下の子どもが過ごす空間でのＷｉ―Ｆｉの禁止」「小学校では、Ｗｉ―Ｆｉを授業の使用に限定し、それ以外のときは電源を切る」ことを決めている。

　電磁放射線被曝に苦しむ子どもを出さないために、校内のＬＡＮは有線にするべきだ。

　福岡県太宰府市の太宰府東小学校では、校舎から１００�bのところにＮＴＴドコモの基地局がある。２０１２年、保護者が調査すると基地局と同じ高さにある３階の教室の子どもたちがたくさんの症状を出していた。そこで保護者たちは、基地局の撤去に向けて行政に働きかけるとともに、基地局に面した窓に電磁放射線を防ぐシールドフィルムをはることで、子どもの症状を改善させた。

　宮崎県のある保育園では、近くに２つの基地局（約６０�bにＫＤＤＩ、約１２０�bにＮＴＴドコモ）があることで、園児たちが頻繁に鼻血をだしていた。原因が近くの基地局からの電磁放射線だと気づいた経営者は、２０１３年にまず園舎の窓ガラスをシールドフィルムで覆うことで園児を守った。同時にＫＤＤＩとＮＴＴドコモに対しては基地局の撤去・移転を、行政に対しては条例の制定などを求めて運動をしてきた。幼い子どもたちを守るには大人たちが電磁放射線に対する知識を持つことが不可欠だ。

発達障がい児が増加

　「携帯電話普及率」が増えるにしたがって、比例するかのように「特別支援学級在籍者数」が増えている。携帯電話は１９９５年から急カーブを描いて上昇している。特別支援学級在籍者のうち「知的障がい」「情緒障がい」も１９９５年から上昇を続けている。とくに「情緒障がい」のカーブは上昇率が大きい。また、携帯電話の普及率と比例して「自閉症」「学習障がい」「注意欠陥多動性障がい」の児童が増えている。

　これらの「発達障がい」児の増加は、携帯電話の普及率が高まり、それにともなって基地局の数が増え、大気中の電磁放射線が増え続けていることと深い関係がありそうだ。電磁放射線は子どもの柔らかい脳に深く浸透し、学習や情緒にかかわる海馬や扁桃体などに「小さな異常」を引き起こす。

基地局のない所に住む

　沖縄県那覇市では、２０００年に屋上に基地局のあるマンションに住んでいたＳさん一家が、３階から１０階に移ったときに、健康被害が増えた。「意識喪失」や「精神錯乱」、子どもは「視力低下」「鼻血」「不整脈」などに苦しみ、マンションを出ることで症状はなくなった。その後住民の働きかけで基地局も撤去できた。

　妊娠中か赤ちゃんのいる人で、屋上に基地局があるマンションに住んでいるか、近距離に基地局がある場所に住んでいる場合、すぐに転居することをすすめる。どうしても引っ越せない場合は、電磁放射線を測定し、シールドクロスなどで外からの電磁放射線を防ぐと同時に、基地局の撤去に向けて、近隣住民の方と行動を起こそう。さらに将来的にその地域を安全に保つためには、広く電磁放射線公害の事実を知らせ、電磁放射線公害防止条例などをつくることが必要だ。

幼児には使わせない

　スマホは、さまざまな種類の電磁放射線を使って、基地局、無線ＬＡＮアクセスポイント、ＧＰＳ衛星などとつねに交信している。そのため幼い子どもにスマホを持たせたり、身体の近くで操作したりすると、子どもを被曝させてしまうことになり、とても危険だ。

　スマホから出ている電磁放射線はＷＨＯ（世界保健機関）の専門組織であるＩＡＲＣ（国際がん研究機関）が「発がんの可能性がある」と認めた発がん性物質で、脳の「学習・記憶」にかかわる海馬を傷つけることもわかっている。

　幼い子どもの頭は小さく柔らかいため、大人より何倍もたくさんの電磁放射線を吸収する。世界各国では、子どもたちを携帯電話やスマホの電磁放射線から守るためにさまざまな規制・勧告・要請をおこなっている。

　ロシアやアイルランド、インドなどでは、１６歳以下の子どもが携帯電話を使うことを禁止したり、子どもへの販売を禁止したりしている。フランスでは６歳以下の子ども用携帯電話の販売を政府が禁止した。ベルギーでも政府が７歳以下の子どもへの販売は店頭でもインターネットでも禁止した。

https://www.chosyu-journal.jp/shakai/16041