「個人や企業の投機によるキン価格変動幅は＋−３割の範囲。国家が買手になると年３倍に高騰」する。しかし今回も十倍になる日が近い。

キンの十倍の暴騰は、国家がキンの買手の主体にならなければ発生しない。企業や鉱山のキンのカラ売りカラ買いや、新しいキン鉱の発見や、英国やスイスなどの国による、赤字を補填するための売買や戦争では、キン価格は±30〜50％の範囲内でしか変動しない。

ドルは25％の金しか保有していないので、三年すると世界の通貨と信用は、再び不安定になります。そして、バルブで支えている景気が作裂し、外国投資が引上げられるのでキン買いどころではなくなる。(ドル一極集中の終焉から複数通貨制になる)

民間銀行が紙幣を発行している香港が、ドルと固くリンクしているため、ドルが暴落すると、一気にバブルが弾けることは避けられない。

ニクソンに、ドルとの交換を拒絶されたキンは急上昇し、キンの束縛から開放された通貨は、世界の信用を膨張させる。その膨張したエネルギーが出口を求め、石油や外債や株式にバブルを発生させたのです。

日本と中国は、溜め込んだドルで、一杯買込んでいる米国国債を解約し、キンを買う度胸はないと断言できる。だが、キンを原価百分の一の自国の紙切れで買いまくると、インフレが起きデフレを解消できる、というエコノミストのアト学説を真に受けてキン買いを断行し、自国通貨を世界通貨の一極にすることはありうる。

世界の準備通貨と各国の保有する国債で、ユーロがドルを上回りつつあることだ。そのため、ドル暴落は不可避となる。そこで、米国は「保有しているキンを尺度に通貨を発行する」キン返り政策を採用せざるをえない。

こうして、ニクソンのキン離れによる為替フロート制は終わる。そして、世界の為替システムは、まず、ドルとユーロ通貨に各国がリンクする固定レート時代へ移行する。次に、国家がキン買いの主役となるキン獲得競争の勝者が三極目＆四極目の世界通貨となる。

半導体紙幣と半導体コインの登場の必然性

キンを大量に保有する国の通貨が世界通貨であることは、それ自身矛盾し、信用の膨張が避けられない。キン返りによって、キンが世界通貨の信頼を直接支え、為替を固定化することに成功しても、時間とともに、キン相場とキンの公定相場との乖離が再発する。その結果、再びキン離れへの移行が不可避となる。

日本政府も売った。政府というのは日銀ではないと思うが、どなたか教えてクンなまし。日本は米財務省証券を売ることができないと聞いたことがあるが、売った。加藤紘一自民党元幹事長は「売るぞ」といって山形の家を焼かれ，さらに落選させられた。
まああ、日本政府財務省は売って米国株を買ったという説がある。つまり１０００億以上売ったが，それと同様の額の株を買ったので「お咎めなし」ということらしい。
ロシアとかトルコは「ＥＵＲ」や金の現物（ｂｕｌｌｉｏｎ）を買った可能性がある。
中国は中国元や「ＥＵＲ」や金現物（ｂｕｌｌｉｏｎ）そしてルーブルを買った可能性がある。何しろＦＲＢが量的緩和を止めて政策金利が３％に近いのだから年に２回の利払いで３００億ドルぐらい利子がもらえる。うはうは。何を買おうかな。
ワタチなら石油代金としてイランの通貨ディナール（よく覚えていないので御免）も買うだろう。金塊も買うだろう。
何しろこれからは西部開発の時代だからね。ＡＩＩＢでしゅ。

とはいえ。義家。馬鹿も休み休み義家。米ドルは暴落はしない。没落した友党＝社会党を大事にする自民党と同じように，ドルに敬意を表してその価値を３分の１に減価するだけだろう。田中宇氏がおっしゃるような「暴落」はないだろう。

中国は「覇権国」にはなりたくないという。なぜなら海を支配したポルトガル・スペインそしてイギリスのような「覇権国」になると，必ず没落するからだという。
アメリカ合州国も同じ座あます。だから中国は「大きな弱点」を見せながらも，実質的な覇権国になり万年。すなわち，覇権国にならないのです。

ほなみなさんサイナラ。サイナラ。サイナラ。アシタマニャーニャ。
日本銀行も民間銀行であるということをお忘れなく。ＦＲＢでっせ。