立川談四楼・週刊朝日の広告に「妻を国会に呼ぶなら首相を辞める」とある。呼ぼう、昭恵夫人をぜひ国会に招こう。ついでに加計孝太郎氏にも出てもらおう。この1年国会を空転させたモリカケ問題が一気に解決し、5年に亘って国を壊し続けた安倍さんがいなくなるなんて、日本にとってこんないいことはないじゃないか。

みんなが知るべき情報／今日の物語・昭恵を国会に呼ぶなら　　首相を辞める！
安倍首相が逆ギレ発言！全国小学校の子どもたちの間で嘘つき「安倍ちゃんごっこ」が大流行の勢い！嘘つ き、言い訳、責任の逃れ、責任押し付け、証拠隠しゲーム！
−週刊朝日（５月１５日発売、5月２５日号）が痛快な大ヒット企画を掲載した「朝日砲」が、炸裂する！

全国小学校の子どもたちの間で嘘つき「安倍ちゃんごっこ」が大流行の勢い！
嘘つ き、言い訳、責任の逃れ、責任押し付け、証拠隠しゲームまじはやってんのか！？
ヨガ大臣何とかしろよ！
自民に公明何とかしろよ！あんなの放置してあまりにも無責任だ！責任政党じゃないの！？
検察マンサックス何やってんだ！？子どもたちの教育のことも考えろや！

トップがあれじゃ小学生まで馬鹿が伝染。
だって国家公務員があのテイタラクじゃん。子供が染まるのとーぜん。
晋三子供いない、ミゾユー子供いるのか（あたしや知らん）、ほかの
自民公明全員自分の子供の教育考えてないね。自分のことだけだ。
　自分の子供を食うヤカラも西欧にはいるくらいだ、自分のことだけ
しか考えない「政治経済商売人」がいても驚かない。
このまま延々モリカケやれ。
どうなるか、こっちも人生かけて眺めてやる。

藤原直哉 @naoyafujiwara
プーチン大統領、S-500ミサイルシステムの大量生産を準備するよう呼びかけ。

よーすけ @yoshimichi0409
田中宇氏やフルフォード氏らの米国支配層内の多極化勢力なるものに期待を寄せる姿勢は、反グローバリズムを闘う民衆に誤った認識を与えかねない。実際はトランプとソロス＝ヒラリーとの関係は、今となっては同じメダルの裏表と見るべき。今回のイスラエルの暴走でそれが露わになった。

やのっち(｡･ɜ･)d @_yanocchi0519
この真意は、トランプ政権の外交に深く関与しているキッシンジャーの発言（数年以内にイスラエルは消滅するとした予言）からも推察できる。米国は、イスラエルロビーによる支配から自国を取り戻すためには手段を選ばないということ。個人的には、トランプのイスラエルに対する政策には一切賛同しない。

藤原直哉 @naoyafujiwara
トランプは世界から軍の撤退を急いでいる。そのなかでイスラエルが戦争しかないというから早々に戦争に落とし込んでやっただけ。イスラエルは強がりばかり言っていて、結局自分たちの虚言で墓穴を掘った。一方パレスチナは背水の陣で立ち上がった。

今度はアメフト界が、安倍をアシストですか？ 邪魔くさい
危険なタックルもけしからんけど、たのむから安倍サイコパス政権を倒そうとしている国民にタックルしてんじゃねーぞ。
大相撲、レスリング…どんだけ政府に協力して、国民に対して張り手ぶちかまし、ローリングアンクルホールドかましてけつかんねん！
スポーツ庁は、スポーツマフィアやそうな、どうりで・・・

（コピペ）文科省OBの1人は、こう語る。各種競技団体のトップは、主に自民党の政治家が座ってきたことはご存知だろう。文教族のドンである森元首相に代表される議員の顔色を窺い、それをバックに財務省に予算を要求する。これだけなら、無能であっても罪深さはそれほどではない。問題はスポーツ振興くじ利権だ。2002年のサッカーワールドカップ開催が決まり、2000年に『toto』が正式にスタートした。折しも、森元首相等文教族の強い清和会の首相が続いたこともあり、ここからスポーツ局がのさばり始め、「三流官庁としては分不相応」（他省庁幹部）なJSCという“植民地”を手に入れた。前述した通り、JSCには鬼澤理事と吉尾理事という2人の文科省OBがいて、常勤理事として各1500万円の報酬を得ている。JSCはtotoの収益を元に各種助成事業を行なっており、この助成先にも天下り官僚は巣食っている。例えば、文科省旧体育局長でJOC常務理事等を渡り歩いた板橋一太氏は、totoの助成金を受け取る公益財団法人『日本スポーツ仲裁機構』の執行理事を務めている。こうした利権はキャリア官僚だけのものではなく、『日本体育協会』や『日本スポーツクラブ協会』等には、本省の課長等を最後に退職したノンキャリ官僚が天下っている。初年度に640億円を売り上げ、上々のスタートを切ったtotoは、翌年から右肩下がりになった。しかし、2006年に当選金額を大幅に上げた新しい籤を発売して以降、売り上げが急回復。2013年には籤の対象を海外の試合に拡げたことで、一気に1000億円の大台を突破し、昨年はワールドカップの試合を対象にしたことで、1107億円まで伸ばした。売り上げの50％は当選者に払い戻し、残りの内、経費を除いた収益が国庫や助成事業に回される。今年の助成事業予算は191億円を見込んでおり、本省の予算（※290億円）と比べても遜色ない。これを文科省が自らの打ち出の小槌とみていたことは、冒頭の幹部の発言をみればわかるだろう。本来、売り上げの15％が国立競技場を運営するJSCの取り分としてきたが、既に法改正が行なわれて、更に5％を新国立競技場建設費用に充当できることになっている。昨年の売り上げを元にすれば、年間約55億円だ。驚くことに、この法律では期限が定められていない。これが文科省が予算膨張を黙認した理由だ。国立競技場建設費への拠出が、“5％”という割合で表記されているのもポイントだ。totoの売り上げが伸びれば、建設予算に回す金額も増やすことができる。今春、「スポーツ振興くじの対象にプロ野球等サッカー以外の競技を加えよう」という話が出たが、背後にはそうした思惑があったのだ。前出の競技団体幹部が語る。「totoの実施には議論があったが、今では貴重なスポーツ財源になった。文科省の官僚等にいいように使われてほしくない」。スポーツ局の官僚は、「スポーツに使われるならば」とtotoを購入している人の善意やスポーツ界を喰い物にしているのだ。（コピペ終わり）

安倍を見ていたらわかるよな。
彼は丁寧に、しっかりと、明確に、ご説明すると常日頃言っているが、実際にそうした事がこれまでにただの一度でもあったか？

その中で、地方の藩内に蔓延る悪党の謀反を防ぐためにとった藤田まことの行動が天晴れ
これ本当に素晴らしい演技で見ごたえがあった。

そのレベルにまでトランプが達しているのかどうか、「シンドラーのリスト」のような
イメージに似ていなくもないと感じていたのだが。