軍艦島などに固執するあまり逆に戦時の徴用工強制まで話が広がってしまった。中川隆の話やコピペが嫌悪感ばかり呼び起こすのに似ているか。

安倍さん、辞めると言ったのにそれは何時になりますか。
前川さんとは格が違う。早く決断しなさい！

英国武器商人グラバーにカネ、武器の支援を受けて幕末テロを行った薩長下級武士達をたき付けたのはテロリスト吉田松陰であった。

そのテロリスト養成所が松下村塾というわけだが、これがなぜ世界産業遺産なのか、わけがわからん。

しかも、吉田松陰は松下村塾の創始者でもなくほんの一時幕末のテロリストの養成所として使っていただけだ。

狂人・吉田松陰に感化され、幕末のテロを起こした下級武士達は、グラバーにあやつられていただけ。

これが明治維新ということだが、なんのことはない幕府から権力を奪い英国武器商人の傀儡政権が成立しただけだった。

英米が世界で進めていた植民地化の典型的なやり方が、傀儡政権による間接支配であった。日本でも同じ手を使ったのである。

そして、そのやり方は１５０年たった今も尚続いているのである。
米国軍産複合体にコントロールされた安部傀儡政権と、隷米官僚群団を使った間接統治は今日も盤石である。

もちろん、幕末のテロを行った下級武士達の血筋である吉田茂、岸信介、麻生太郎、安部晋三が傀儡政権で、日本植民地化の重要な役割を果たして来た。

吉田松陰門下の下級武士による幕末テロ
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グラバーが進めた明治維新・長州傀儡政権による間接支配
（グラバーが坂本竜馬や岩崎弥太郎を使って日本版武器商人三菱創設）
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膨脹政策と戦争の繰り返しでグラバーや三菱武器商人大繁盛
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ピカドンで敗戦し戦争終結
吉田茂が安保条約を独断締結し売国
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岸信介が新安保条約を強行採決し締結し売国
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安部晋三・麻生太郎が戦争法を強行採決し売国

このようにして今日の米国軍産複合体による安保条約を基盤とした植民地化が完成したのである。

恐るべし米英武器商人の手法である。
明治維新から一貫して安部晋三と麻生太郎につながる血筋を利用して間接支配を続けて来たのである。

『幽囚録』で「今急武備を修め、艦略具はり礟略足らば、則ち宜しく蝦夷を開拓して諸侯を封建し、間に乗じて加摸察加（カムチャッカ）・隩都加（オホーツク）を奪ひ、琉球に諭し、朝覲会同すること内諸侯と比しからめ朝鮮を責めて質を納れ貢を奉じ、古の盛時の如くにし、北は満州の地を割き、南は台湾、呂宋（ルソン）諸島を収め、進取の勢を漸示すべし」と記し、北海道の開拓、琉球（現在の沖縄。当時は半独立国であった）の日本領化、李氏朝鮮の日本への属国化、満洲・台湾・フィリピンの領有を主張した。松下村塾出身者の何人かが明治維新後に政府の中心で活躍した為、松陰の思想は日本のアジア進出の対外政策に大きな影響を与えることとなった。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%90%89%E7%94%B0%E6%9D%BE%E9%99%B0
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満州の地を割き（満州を盗れという事）　と言い出したのは 吉田松陰が元祖

つまり　日本の　侵略主義の　元祖 始祖とも言える存在が 吉田松陰の松下村塾で、国粋主義の源流
領土を拡大せよと教えたのは　間違いなく　吉田松陰　だから　安倍は　必死に松下村塾を持ち上げるのだ

● 国粋主義　侵略主義　軍国主義　要するに日本の癌　これらの大元が 松下村塾と言う訳です ●

私利私欲の塊の安倍は早く辞めろ〜！！

何が世界遺産だろうか。

恥ずかしい。自分勝手な行動ばかり。

加計森友と全く同じ構図。

英米の植民地の間接支配の仕方は、歴史を通じてほとんど同じやり方です。

傀儡政権にキーマンとなる者を決めます。

このキーマンの要件は、例えば�@出自等に問題を抱えている者、�Aその国における第三国人、�B刑死を免除されるなどで負い目のある者、�C頭の悪い言いなりになるだけの者・・・etcとなります。

こうした要件を満たす者は、英米武器商人の指示に逆らわず（逆らえず）、かなり大胆な、植民地とされる国にとっては屈辱的な内容の条約でも承諾してくれるからです。

特に要件�@、�Aの場合は、植民地とされる国や国民に愛着がなく、時には恨みをもっていることも多いのです。

このようにしてキーマンを決めることで、実に大胆な植民地化を推し進めることができるのです。

さて、要件�@は吉田茂に当てはまるかも知れません。吉田茂は、実母が不明（芸者）であることに終生わびしさを感じ続けていたようです。

養子先である横浜の商社を営む吉田健三に育てられ、英国側からも支援され、結果敵にエージェントになったのです。

その結果が、日米安保条約を動向予定者を強制排除して単独で全面受諾という売国行為となったのです。

要件�Bは、Ａ級戦犯でありながら刑死を免れた岸信介となります。交換条件としてＣＩＡのエージェントになり、資金援助等を受け政界に地位を確保しました。結果として、新・安保条約を強行採決したのでした。

そして要件�Cは、安部晋三と麻生太郎の現政権です。結果として、「アーミテージレポート」に従って戦争法、秘密保護法、共謀罪の３点セットを強行採決しました。

この二人は自らの頭で国の将来を構想するなど毛頭ない人であることはあきらかで、米国武器商人から見れば単なるポチに過ぎずいいなりで使いやすいのです。

以上、英米武器商人が植民地支配に当たり傀儡政権のキーマンを決定する考え方を示しました。