気温の上昇がこのまま続いた場合、３５地域の動植物の半数が絶滅の危機に陥る可能性があるとの報告書が発表された

（ＣＮＮ） 世界の気温上昇がこのまま続いた場合、地球上の生物多様性に富んだ地域に生息する動植物のうち、約半数の種が絶滅の危機にさらされるとの研究結果が新たに報告された。

国際ＮＧＯの世界自然保護基金（ＷＷＦ）が英イーストアングリア大学、豪ジェームズクック大学と共同で報告書をまとめた。

報告書はアマゾンの熱帯雨林やガラパゴス諸島、オーストラリア南西部、マダガスカルなど、世界でも生物多様性に富んだ３５の地域に着目。そこに生息する動植物のうち約８万種近くは絶滅する恐れがあるとして、温暖化対策の必要性を訴えている。

ＷＷＦの専門家は「高い気温や長引く干ばつ、大型の暴風雨が常態化して、世界中の生物に影響を及ぼし始めている」と指摘する。

産業革命前からの気温上昇が４．５度に達すると、アフリカゾウは飲み水を失い、インド・スンダルバンス国立公園のトラの繁殖地は９６％が水没する恐れがある。

一方、２０１５年に温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」が目標に定めた２度の上昇にとどめることができれば、絶滅種の割合も２５％に抑えられるという。

ＷＷＦは報告書の中で、「特定の場所に生息する特定の種が消えるというだけの問題ではない。何億人もの人々の命を支える自然生態系全体に深刻な変化が起きるかどうかの問題だ」と強調している。

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人類史上最低レベルの海氷量を記録：海に消え行く北極と南極の氷
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180224-00028058-rolling-ent
Rolling Stone Japan 2/24(土) 8:30配信

NASAの研究チームが発表した南極における氷解写真：撮影2017年(Photo by Mario Tama/Getty Images)

2018年2月、我々の住む惑星が新たな転機を迎えた。現在の海氷の状態は、人類の文明が始まった約1万2000年前以降で最低のレベルにある。

今懸案の新事実は、海氷の量が、人類の文明が始まって以来で最低のレベルにあるということだ。最近は気温上昇が、地球で最も寒い極地に継続的な変化を与えている、という兆候がみられる。新たな最低記録は、地球の気候システムが、比較的安定していた時期から変化してきたことを示している。安定していた時期には、都市が発展し、商業が栄え、現在の我々の生活様式の成立に貢献していた。

2018年に入って今までのところ、両極地とも著しく気温が高い。人が恒久的に居住する北限とされるノルウェーのスヴァールバル諸島では、ここ30日間の平均が通常よりも6℃以上高い。2018年1月、1隻のタンカーが砕氷船の助けを借りずに初めて冬の北極海を横切った。一方の南極海では、夏の風が近づくにつれ、海氷が3年連続でほとんど消滅している。

極地の海氷の減少は長い間、地球温暖化による最も重要な転換点のひとつとみなされてきた。明るい白色の氷が溶けると、熱を吸収しやすく反射の少ない海水が表面に出る。さらに残念なことに、温暖化の新たなサイクルを促進してしまう。

2017年秋に発表された研究によると、そのサイクルは、北極の氷の溶解を助長する主原因だと思われるという。つまり、永久的な海氷の終焉の始まりを示している。気候や生態系の極端な変化など広範囲に渡る変動は、既に遥か北極の地で捉えられている。

現在地球上は1600万平方キロメートルの海氷で覆われているが、1990年代の同時期と比較して約260万平方キロメートル減少した。最低を記録した2017年から、さらに数万平方キロメートル少ない数字である。地球の両極の状況は、比較的新しく始まった宇宙からの観測により、詳細に知ることができる。両極をモニタリングしている衛星は、1978年以降の海氷データしか記録していないが、このように記録的な海氷の量の少なさは、長い間見られなかったことは間違いない。

地球の歴史上見られなかったペースで温暖化が進んでいる

北極の海底で発見された微細な化石を分析したところ、北極海の海氷量はここ数世紀、或いはもっと長い間で最低レベルにあることを示している。また、カナダの北限地域で発見された植物の化石からは、北極が現在のように温暖だったのは少なくとも4万4000年前まで遡ることがわかった。一方で南極の海氷は、より変化しやすく、古代からの確かな証拠なども存在しない。もっとも、12万8000年前の海氷量は今よりも少なかったという確証はあるが。そして約1万2000年前、最後の氷河期の終わり頃に気温が安定し、中東地域で農耕が始まった。

例年2月中旬は、地球上の海氷量が1年を通じて最も少ない時期だ。土地の量の少ない南極は、いつでも北極より氷の量が多い。しかし近年は、両極で通常よりもより氷の量が減少している。北極と南極は、地球の気候システムにおいてほぼ別々の役割を担っている。しかし現在は両極の状況が同期しており、研究者を悩ませている。

カリフォルニア大学アーバイン校の海氷研究者ザック・ラベによると、いくつかの理由が考えられるという。北極の海氷は、この数十年間で急激に減少しているが、ラベら研究者たちは、人類がもたらした地球温暖化によるものだと確信している。

一方、2016年から減少し始めた南極の氷は、気候の自然な変化によるものと考えられている。「現在見られる南極の氷の減少が、新たな減少傾向を示すものだと決めつけるには時期尚早だ」と、ラベは言う。

海氷の減少は懸念事項であるが、全体的な変化のペースはより悪くなっている。地球全体の気温は、最近の地球の歴史上見られなかったペースで上昇を続けている。つまり、現在の記録もまた破られるに違いない。

※本記事は、米国ローリングストーン誌と提携するGrist誌に掲載された記事である。

Translation by Smokva Tokyo

Eric Holthaus

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北極圏で冬季の最高気温記録 例年を30度上回る
http://www.asyura2.com/15/nature6/msg/639.html

米航空宇宙局（NASA）が撮影した北極圏の海氷。NASA提供（2018年2月27日入手）

AFPBB News
2018/02/28 09:02

AFP＝時事】欧州に厳しい寒波が襲来する中、真冬の北極圏で記録的な高気温が観測されている。北極点では最近、例年の同じ時期の水準を30度上回り、0度を超える気温が記録された。海氷に覆われた範囲は、50年余り前に観測が開始されて以来、最小となっている。

　一連の高気温は、「成層圏突然昇温」と呼ばれる現象によるもの。

　米独立研究機関バークリー・アース（Berkeley Earth）の主任科学者ロバート・ローデ（Robert Rohde）氏はツイッター（Twitter）への投稿で、今回の高気温について、平年を30度上回っていると説明した。

　北極点には常設の計測器はないが、米国と北欧諸国の気象当局は、同地の気温は2月25日に最高に達したと報告している。

　ノルウェー北極研究所（Norwegian Polar Institute）の気候科学者、ロバート・グラハム（Robert Graham）氏はAFPに対し、「冬季に北極点付近の気温が０度を超えた例は、1980年から2010年までの間に4回あったと考えられている」と説明。それが「今や最近の過去5回の冬のうち、4回で発生している」と述べている。

　科学者らは、蓄積されたデータは、気候変動が冬季の異常気象の一因であることを示していると指摘した。

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北極で「真夏並み」の暖かさ、世界の異常気象の原因に
2018.02.28 Wed posted at 12:26 JST

（ＣＮＮ） まだ冬の真っただ中のはずの北極で、気温が急上昇して真夏のような暖かさになる異常気象が観測されている。

北極は今、１日２４時間太陽が昇らない極夜の闇に包まれている。ところがデンマーク気象庁によると、気温は今週に入って零度を超え、同地の冬としては観測史上最高を記録した。 世界最北の陸地にあるモリスジェサップ岬測候所の観測では、グリーンランド東部と北極中部の２月の平均気温は、平年を約１５度上回った。

デンマーク気象庁によれば、北極の気温は数十年前から上昇を続けているが、ここ数年は特に極端な変化が起きている。過去２０年の間に２月の気温が零度を超えたのは、２０１１年と１７年、今年の３回のみだった。

特に今月のような異常な暖かさは前例がなく、過去最長の９日連続で零度を上回る状況が続いているという。

ノルウェー北極研究所の専門家によると、北極の「熱波」の原因は、南からの暖かい風と海氷の後退、海面の上昇と温暖化にある。

北極に流れ込む暖かい風は、例年であれば海氷によって冷却されるが、海氷が後退したために南風が暖かいまま北上を続けた。海面の上昇と温暖化も続いているため、暖かい風は北極海を覆い、北極点に達している。

北極の異常気象は悪循環を生み、欧州全土やアラスカにも影響が及んでいる

アラスカのダイオミード島は、例年であれば２月は海氷が押し寄せる季節だが、今年は流氷に代わって波が海岸に打ち寄せ、沿岸部の地形も変化した。

長年北極の観測を続けている米国立測候所の専門家によると、２０１７年は観測史上初めて、アラスカ沖の海上で海氷が１度も観測されなかったという。

１月〜２月にかけての北極の海氷は、１９８０年以来、縮小を続けている。米国立雪氷データセンターによると、２０１８年１月から２月にかけては記録的な激減が観測され、昨年の海氷減少は過去最悪だった。

一方、北極の温暖化とは対照的に、欧州は異例の寒波に襲われている。「東から来た野獣」と呼ばれるこの寒波は、シベリアからの寒気が欧州全土を覆ったことによる。

氷河に詳しい専門家のジェイソン・ボックス氏は、北極の寒気が通常停滞している場所から押し流されたと解説する。この寒気が、イタリア・ローマのように通常は温暖な場所にも異例の積雪をもたらした。

北極は地球の空調装置の役割を果たし、中緯度地域の気温調節や気象パターンの調節を担っている。そのバランスが崩れれば、異常気象が発生する。

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2018.3.2
最強寒波襲来と食糧不足の原因になる「北極温暖化」の深刻
『北極がなくなる日』
http://diamond.jp/articles/-/161802

北アフリカのサハラ砂漠で
積雪が観測された！

　この冬、最強寒波が世界各地を襲っている。日本の北海道・東北・北陸地方では記録的な豪雪となっているし、世界各地でも年初よりアメリカ北東部やロシアの東シベリアは猛烈な寒波におそわれている。ついには北アフリカのサハラ砂漠にて異例の積雪が観測されたという。いったい全体、何が起こっているのか。

『北極がなくなる日』
ピーター・ワダムズ著、武藤崇恵（訳）、原書房、308ページ、2400円（税別）
https://www.amazon.co.jp/dp/4562054441?tag=yosuke0419-22&ie=UTF8

　どうやら北極の温暖化がその原因のようである。北極の海氷が溶けたことが中緯度北部地域（特に東アジアと米国東部）の異常な寒冷化現象に繋がっていると、科学者の間では論じられているのだ。北極が温暖化することによってシベリア寒冷高気圧が強大化したことに加え、上空のジェット気流も南北に蛇行しがちになるので、寒冷高気圧が日本や韓国などにもが南下しやすくなるという。

　北極なんて遠い世界の話、と思っていたら意外と私たちの身近に影響を与えているようだ。北極の氷が溶けたら北極海航路による貨物輸送が増えるし、北極圏の資源開発が進んで世界経済が潤う、なんてのんきなことを言っていられない状況になってきた。

　ただ冬に寒くなるだけであればなんとかそれに適応すればいいのだが、一番厄介なのは北極の温暖化によって影響をうける北半球の中緯度地域が、地球全体にとって農作物の高生産性地域であることだろう。異常気象が農作物生産量に影響をおよぼし、世界全体でみれば食料価格が上昇してしまうリスクが高まることになる。貧困国では飢餓の発生が避けられなくなると予想されている。

北極の温暖化は
なぜ起こっているのか

　ではこの北極の温暖化はなぜ起こっているのだろうか。「そりゃあ、二酸化炭素排出量の上昇による温暖化だろう」と安直に思い込みがちだが、最新の研究によるとどうやらそれだけではないようだ。二酸化炭素の数十倍以上の温室効果があると言われるメタンガスの放出というより深刻な問題が指摘されている。

　北極の海氷は2005年頃より溶け始めているが、時を同じくして北極海大陸棚海底の永久凍土も溶け始めている。永久凍土は数万年間メタンハイドレートを地中にとどめる蓋の役割を果たしていたが、この蓋が溶けたことによって、現在では大量のメタンガスが海底から大量に放出されているのだ。本書『北極がなくなる日』の口絵には、気泡ブルーム状のメタンガスが海底から噴出している異様な写真が載っており、まるで地球が怒っているかのようなぞっとする光景である。

　かつては800平方キロメートルあった夏期の北極海水は、いまやその半分以下へと面積が縮小し、厚さもどんどんと薄まった。「ティッピング・ポイントをすでに超えてしまった」と著者は評価する。40年以上に亘って極地の海氷量の変化を計測・観測してきた第一人者の言葉は重く読み手に突き刺さってくる。

海氷はまだまだ
解明されていないメカニズムが多い

　本書は、北極のダイナミズムを解説するサイエンス本であると同時に、著者であるピーター・ワダムズ博士の長年にわたる海氷研究の挑戦を綴った本でもある。北極から南極まで地球のあちこちを飛び回る博士は、これまで海氷研究に新たな視点を常に取り入れ続けてきた稀有な研究者の一人だ。本書ではその長年の経験をもとに読者に自然環境メカニズムの解明作業に向かう科学者たちの臨場感を存分に味あわせてくれている。

　著者の経験談の中でも最も臨場感が溢れるのは、著者の十八番である潜水艦を使った海氷研究の場面だろう。世界に多くの海氷研究者がいるといえども、潜水艦で自ら氷の下を訪れた人は世界広しといえどもそうそういない。本書で紹介されている海氷の下を潜水中に潜水艦内で起こった事件についてはぜひ本書を手にとって確認してほしい逸話だ。

　海氷はまだまだ解明されていないメカニズムが多くあるという。特に2000年以降は科学者の追随を許さぬかたちで急速に変化が起きており、世界中の科学者がその解明を試みている。本書はそのダイナミックな変化を追う科学者達の奮闘記ともいえる一冊である。

　また、本当はあまり声を大にして宣伝したくないのだが、ジオエンジニアリングを活用した地球環境ビジネスのアイデアが豊富に掲載されている。ビジネスマンにとっては恰好のネタ帳の役割を果たすことは、ここだけの話だ。

（ＣＮＮ） 世界気象機関（ＷＭＯ）はこのほど、地球温暖化の原因とされる大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）の濃度が昨年、過去８０万年の最高記録を更新したと発表した。

ＷＭＯは原因として人間活動と、東太平洋の海水温が上昇する「エルニーニョ現象」の影響を挙げ、「ここ７０年でみられた大気の急激な変化は前例がない」と強調している。

ＷＭＯのターラス事務局長は「ＣＯ２など温室効果ガスの排出量を素早く削減しない限り、今世紀末までに危険な気温上昇が起きる」「将来の世代が受け継ぐ地球ははるかに住みにくい場所になる」と警告した。

ＷＭＯによると、過去にＣＯ２濃度がこのレベルまで上昇したのは３００万〜５００万年前。当時の気温は現在よりさらに２〜３度高く、海水面は１０〜２０メートル高かったとされる。

これとは別に、世界環境計画（ＵＮＥＰ）は３１日、世界各国の温室効果ガス排出量に関する報告書を発表する。

ＵＮＥＰのソルハイム事務局長はＷＭＯの報告を受け、「数字はうそをつかない。我々のＣＯ２排出量はまだはるかに多すぎる」と強調。「過去数年で再生可能エネルギーの導入が大きく進んだが、こうした技術の発展に向けて努力を強化する必要がある。問題に立ち向かう解決策はすでにたくさんある。今必要なのは、世界が政治的意志と新たな緊迫感を持つことだ」と指摘した。

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大気中の二酸化炭素が増えると、まず寒暖の差が極端な異常気象になって、最終的にはこうなります：

古代の南極には森林が？　２億８千万年前の化石を発見
2018.01.21 Sun posted at 19:21 JST
https://www.cnn.co.jp/fringe/35113051.html

写真特集：南極で発見された化石の数々

（ＣＮＮ） 現在の南極は厚く固い氷に覆われた不毛の地だが、２億８０００万年あまり前には木々が生い茂っていた――。米ウィスコンシン大学などの研究者が、そんな可能性を示唆する化石を発見した。

地質学者のエリック・ガルブランソン氏らは前回の南極の夏、これまで南極で発見された中で最古の森のものとみられる化石に遭遇した。最初の恐竜が地上を闊歩（かっぽ）する以前の時期のものだ。

研究チームは現在、かつての南極で森が繁茂するに至った経緯について手がかりを見つけるべく、再び氷の地に足を踏み入れている。

２億８０００万年前の南極は今日よりもはるかに温暖だった。当時の南極はまだ、現在のアフリカや南米、アラビア半島、インド、オーストラリアを包含する「ゴンドワナ大陸」の一部だった。

ガルブランソン氏によれば、大陸の南端は当時、高さ４０メートルまで伸びるシダ種子植物に覆われていた可能性がある。こうした樹木は４〜５カ月ほどに及ぶ真っ暗闇の時期を生き延びることができていたようだ。

南極における化石探しでは、大陸を東西に分ける南極横断山脈の一部を登る場面もある。

しかし零下の気温や強風の中で氷河や雪原を横断するのは簡単なことではない。ガルブランソン氏らのチームは登山用ハーネスでお互いの体を結び、靴に鉄のスパイクを装着。氷河の割れ目に転落するのを避けるため氷の亀裂を探した。

化石探索が始まるのは、研究チームが山頂にたどり着いた時からだ。手がかりを求めて岩を探る。「樹木の化石を見つけるのは特に難しい。岩の中に溶け込んでおり、若干目立たなくなっているためだ」

ウィスコンシン大学ミルウォーキー校教授であるガルブランソン氏は専門家らのチームとともに、７年間にわたり南極の化石を探してきた。１３種類の樹木の化石などを発見したのは２０１６年１１月〜１７年１月の旅でのこと。「予想だにしていない驚きの発見だった」という。

化石はボートで５カ月をかけて運び、世界のさまざまな研究所に送られた。現在では各種専門家が植物の部位を継ぎ合わせたり、葉の化石や幹、年輪を調べたりする作業に当たっている。

大きな課題の一つとなっているのは化石の年代特定だ。ガルブランソン氏は、２億８０００万年というのは大まかな推定に過ぎないと説明。前後に２０００万年のずれがある可能性もあるとしている。

森の大体の年代については、付近で見つかった葉の化石や、堆積岩内に保存されていた植物花粉の年代を特定することで判断した。

今回の旅では、正確性で上回る放射性年代測定のため火山灰から「ジルコン」と呼ばれる鉱物を抽出する計画。この種のウラン・鉛年代測定法により、約１万年という誤差の範囲でより正確な年代把握が可能になる見通しだ。

研究チームはまた、こうした南極の森を「新しい」木の化石と比較し、大量絶滅の期間中に南極の生態系がどのように変化したかを調べたい考え。

２億５０００万年前に起きたペルム紀末の大量絶滅では、南極の森を含め生物種の９０％以上が地上から姿を消した。

ガルブランソン氏によれば、大量絶滅の原因については正確に分かっていないが、２０万年間にわたり大量の二酸化炭素が大気中に流入したことに要因を求める理論もある。結果として、地球規模での気温上昇や海洋の酸性化が起きたという。

大量絶滅後には大気中の二酸化炭素量が減少する一方、常緑樹や落葉樹の多様性は拡大し、生態系もはるかに安定したという。

ガルブランソン氏は自身の研究について、現代の気候変動の影響を理解するうえで一助になる可能性もあると指摘。「大気中のガスの集中と、将来予想される環境面での地球の状態との間に一定の関連がありそうなことは分かっている」と話す。
https://www.cnn.co.jp/fringe/35113051-3.html

温暖化で平均気温8℃上昇の予測、北極が熱帯に
化石燃料を燃やし尽くし、氷河期が終わる「最悪のシナリオ」2016.05.26
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/052500185/

科学者らは、もしこのまま化石燃料を使い続ければ、温暖化によって極地の氷が解け、「大地がむき出しになって極地地方の熱吸収が活発化し、それがさらなる温暖化を促すだろう」と指摘する。（Photograph by DIANE COOK AND LEN JENSHEL, National Geographic Creative）

　これまでの研究では、とりわけ深刻な予測をしているものでさえ、今世紀末には地球温暖化の速度は緩やかになっていくだろうとされてきた。しかし、カナダの学者らによって5月23日付けの学術誌『Nature Climate Change』に発表された論文には、そうした楽観的な言葉は一切ない。気温は二酸化炭素排出量とともに確実に上昇し、石油の最後の一滴、石炭の最後のひとかけらが消費されるまで続くだろうと書かれている。

　この論文によれば、もし地球上のすべての化石燃料が燃やされたなら、地球の気温は2300年までに産業革命以前の水準と比べて平均8℃上昇し、大気中には5兆トンの炭素が増加。北極の平均気温は17℃も上昇するという。

　これらの数値は、従来の研究で示されてきたものよりも数℃高い。

　専門家らは、本当にこの気温になったら、温室効果ガスの働きによって地球規模で食料が激減し、人間が住めない場所が増え、多くの動植物が絶滅するだろうとしている。

　英オックスフォード大学の気候ダイナミクスグループの代表者、マイルズ・アレン氏は、氷河期が終焉を迎えるために必要な気温上昇は6℃であることを指摘し、「ここで議論されている変化とは、それほどに深刻なものなのです」と述べている。（参考記事：「気候変動 大特集　地球を冷やせ！」）

アラスカにヤシが繁り、北極でワニが泳ぐ

　8℃の気温上昇というのは、昨年、パリで各国が合意した「世界の平均気温上昇を2℃未満に抑える」という目標をはるかに上回る数値だ。（参考記事：「【解説】COP21「パリ協定」勝ち組になったのは？」）

　これだけ気温が上昇すれば、アラスカにヤシの木が繁り、北極でワニが泳いでいた5600万〜5200万年前の始新世初期の気候に近い状況になるだろう。（参考記事：「気候変動 瀬戸際の地球　薄氷の北極海へ」）

　哺乳類は始新世という高温の時代を生き延びた。初期の霊長類が現れたのはこの頃だ。しかし一部の馬は、暑さや炭素のせいで変化した食料事情に適応するため、イエネコほどのサイズに小型化した。米スミソニアン研究所の化石植物の学芸員であるスコット・ウィング氏は、現在の生物や生態系は、この先200〜300年という短い期間で起こる気温上昇に適応できない可能性もあると語る。

　ウィング氏はまた、始新世の気温上昇が始まったとき、地球の極地は現在のように氷に覆われてはいなかったと指摘する。「気温の上昇によって氷床が解ければ、大地がむき出しになって極地地方の熱吸収が活発化し、それがさらなる温暖化を促すでしょう」（参考記事：「世界各地で氷河が融解」）

　極地の氷の融解は海水位を上昇させ、そうなれば世界人口の40パーセント以上にあたる海岸地帯に住む人々は大混乱に陥る。（参考記事：「海面上昇は予想を上回るペース、NASA」）

　新たな論文は、熱帯太平洋では降水量が4倍になる一方、南北アメリカでは最悪3分の1にまで、またオーストラリア、地中海、アフリカ南部、アマゾンの一部では2分の1にまで減少すると予測している。

　アレン氏によると、熱帯雨林のシステムは崩壊し、さらには南欧や北米で起こる干ばつによって「農業が壊滅的な打撃を受ける」可能性があるという。

　今回の論文を執筆したカナダ、ビクトリア大学の研究者であるカタジナ・トカルスカ氏のチームは、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）による報告書が触れていない重要な問題を指摘するため、新たにモデリングを行った。IPCCが提示した最悪のシナリオは、2100年までに増加する累積炭素量を最大2兆9000億トンとして計算したものだ。トカルスカ氏のチームは新たな研究において、もし既知の採掘可能な化石燃料資源がすべて消費された場合には何が起こるのかを考察している。

排出量の累積に上限を

　IPCCの最悪のシナリオでは、2100年までの気温上昇は2.6〜4.8℃とされており、それより先の未来を予測した数少ない研究はどれも、濃度が高くなった時の温室効果ガスの物理的特性によって、温暖化は減速するだろうとしている。トカルスカ氏のチームは、そうした予測においては、地球の複雑な炭素循環システムが考慮されていないと指摘する。なにより深刻な問題は、海が――ちょうど水がいっぱいに染みこんだスポンジのように――熱や炭素を吸収する能力を失うことだ。そうなれば、熱や炭素はもう大気中にとどまるしかない。

　もちろん、人類が石油や石炭をすべて使い切るまで燃やし続けるかどうかはわからない。しかしクリーンな代替エネルギーの価格が下がり、世界中で使われるようになるまでは、化石燃料の使用継続は事実上避けられないだろうと専門家は見ている。

　パデュー大学およびニューハンプシャー大学の地球科学者、マシュー・フーバー氏は、IPCCによる期間を限定した予測は、大きな誤解を生む原因となると述べている。（参考記事：「目標「気温上昇2度以下」は無意味？」）

「2100年までに何が起こるかを決まったことのように述べるのは有害であり、より長いタイムスケールで検討した場合に見えてくる重大なリスクを無視しています」

　フーバー氏自身は、北極が熱帯化するほどの変化は、極地の気温が、新たな論文で指摘されているよりも10℃以上上昇しなければ起こらないと考えている。

　それでも、気温の上昇は人口が密集する地域に殺人的な熱波を引き起こすだろうと彼は言う。

　今回の論文の執筆者らは、彼らの研究が、気候政策に「炭素予算（累積排出量の上限）」の設定を組み込む動きを後押しするだろうと考えている。

　アレン氏もまた、パリ協定では炭素予算についての言及を避けたが、科学が政策の方向修正をするよう働きかけるべきだと指摘する。

「ゼロエミッションを実現するためにまず必要なことは、それを達成しなければならないと我々が認識することです」（参考記事：「温暖化対策の切り札が地球にとっては逆効果？」）
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/052500185/

CO2減少が氷河期や地球寒冷化の原因

石炭紀末の寒冷化

石炭紀（せきたんき、Carboniferous period）は、地質時代の区分のひとつ。古生代の後半で、デボン紀の後、ペルム紀の前の時代を指し、これはおおよそ現在より3億5920万年前から2億9900万年前までの時期にあたる。この期間はデボン紀末の大量絶滅からペルム紀直前の数百万年に及ぶ氷河期で区切られている。

名前の由来はこの時代の地層から多く石炭を産することによる。この地層から石炭を産するのは当時非常に大きな森林が形成されていたことの傍証となる。

陸上では、シダ植物が発達し、昆虫や両生類が栄えた。
巨大なシダ類が繁栄し、中でもリンボク（レピドデンドロン）は大きいもので直径2m、高さ38mのものが存在し、このような巨大なシダ類が湿地帯に大森林を形成していた。これらの巨木は標準的なものでも20m〜30mの高さがあった。

末期には数百万年に渡る氷河期が到来し多くの生物が死滅した。

石炭紀で多くの地域は年間を通して季節の変化はあまりなく、1年中湿潤な熱帯気候であったといわれる。

一方で南極では氷河が形成されるなど、寒冷化が進行しつつあった。

石炭紀には木材のリグニンを分解できる菌類が十分に進化しておらず、森林の繁栄により大量の炭素が石炭として固定化され、ペルム紀初期の大気中の酸素濃度は35%に達したといわれる（現代は21%）。このことが動植物の大型化を可能にしたと考えられている。

また、植物が繁栄したことで大量の二酸化炭素が吸収され、その多くが大気中に還元されずに石炭化していったため、大気中の二酸化炭素濃度が激減した。これが寒冷化と氷河の発達、ひいては氷河期の一因とされる。

巨大な陸塊であるゴンドワナ大陸の南部が南極にあったこともあり、ここには大規模な氷河（氷床）が形成されていき、終盤に氷河期が訪れた。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%9F%B3%E7%82%AD%E7%B4%80

地質時代と地球環境[geologic period and globalenvironment]

　 植物は成長・繁殖する際に自身の光合成産物を使うのであるから，光合成生産は子孫の存亡を左右する．すなわち光合成は植物の進化にも大きく関与する．また光合成が地球環境の変化をもたらすこともあった．

シアノバクテリアなどの原核光合成生物が誕生したのは今から約30億年前の海中で，約9億年前に真核光合成生物(植物)が誕生した．これらの生物の光合成によってつくられた酸素が大気中に蓄積していき，ついにはオゾン層が形成されるに至った．

オゾン層には紫外線を吸収する効果がある．約4億年前には，オゾン層の発達によって地上の紫外線量が生物の致死量以下になり，陸上植物が誕生した．

その後，中生代白亜紀の終わりまで地球は全体に温暖湿潤であったので，植物はよく茂り巨大化した．特に約3億年前には，巨大シダが密林をつくり，枯死体が分解されずに堆積して分厚い石炭層をつくったので，石炭紀と呼ばれる．

　植物の誕生以来中生代まで，C3光合成を行うＣ3植物のみであった．これに対してC4ジカルボン酸回路を有するC4植物は，中生代から新生代第三紀にかけて進化したものと考えられている．

この進化には，大気中の二酸化炭素濃度の変化が大きく関与しているとされている．

現在の地球の大気中の二酸化炭素濃度は約370 ppm， 酸素濃度は約21%である．

しかし地球誕生から光合成生物の誕生に至るまで約15億年間は，地球の大気中には酸素はほとんどなく，二酸化炭素濃度は約3%と，現在の100倍もあった．

原生代以降，大気中の酸素濃度は上昇を続け，二酸化炭素濃度は，火山活動期以外はほぼ一貫して現在の濃度の3〜4倍程度であった．

ところが中生代白亜紀から新生代第三紀にかけて，二酸化炭素濃度は低下し，新世代第三紀の氷河期には， 180 ppmと現在の約半分程度になることもあった．

低二酸化炭素濃度下では，Ｃ3植物は光呼吸によってATPやNADPHを消費し，しかも二酸化炭素を放出してしまうため，高い光合成生産を行うことができない．一方C4植物では，光呼吸がほとんど起こらないため，光合成は二酸化炭素濃度の影響を受けにくい．すなわちC4光合成系は，二酸化炭素濃度の低下に対応して進化してきたと考えられている．C4植物は葉内の細胞間隙の二酸化炭素濃度が低くても高い光合成生産をあげることができるので，一般に気孔開度を小さくして気孔コンダクタンス(気孔抵抗の逆数)を低く抑えている．このため蒸散による水の消費量が少なく，乾燥にも強い． CAMは，乾燥地帯のＣ3植物から，乾燥化に対応して進化してきたとする仮説がある．

　地球の平均温度と大気中二酸化炭素濃度の変化には，地質年代的にみてたくさんの変動があるが，これらは同調的に起こってきた．すなわち，

温度の高い時期には二酸化炭素濃度も高く，逆に温度の低い時期には二酸化炭素濃度も低かった．

最終氷期以降，2万年前から，地球は一貫して温暖化し，二酸化炭素濃度は増加してきた．増加がおさまったのが1万年くらい前で，過去の周期からすれば，現在は気温も二酸化炭素濃度も増加期ではなく，むしろ低下期にあるはずであった．

ところが産業革命以降，人類による化石燃料消費量の激増に伴い，わずか160年ほどで二酸化炭素濃度は280 ppm から370 ppm に増加し，地球の平均温度も1℃近く上昇した．

「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の2000年度報告書では，21世紀中に二酸化炭素濃度が最大で700 ppm を越え，地球の平均温度がさらに最大で6℃近く上昇する可能性が高いとされている．このような急激な地球環境変化は，過去に起こった変化の100倍以上も早く，地球史上かつてないものである．
http://photosyn.jp/pwiki/index.php?%E5%9C%B0%E8%B3%AA%E6%99%82%E4%BB%A3%E3%81%A8%E5%9C%B0%E7%90%83%E7%92%B0%E5%A2%83

温暖化で移住先の惑星を探している「異星人との交信は慎重に」
ホーキング博士が最新動画で警告(2016年09月)

「地球の気温は250度まで上昇し硫酸の雨が降る」ホーキング博士 2017年7月4日
著名な理論物理学者スティーブン・ホーキング博士は母校のケンブリッジ大学で行われた75歳の祝賀記念講演で、アメリカの「パリ協定」からの脱退が原因で、地球上の気温上昇が加速するとの見方を示した。人類にとっての最善策は、他の惑星を植民地化することだと語った。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/07/250-1.php

宇宙物理学者スティーヴン・ホーキング博士はこれまでも、そしてこれからもこう言い続ける。異星人からシグナルがあっても応えてはいけない、少なくとも慎重に考えなければならない。

ホーキング博士はストリーミングサイト「キュリオシティ・ストリーム」で新しい短編動画『Stephen Hawking’s Favorite Places』を公開した。この動画では、ホーキング博士と共に宇宙を巡ることができる。博士はコンピューターで作成した架空の宇宙船に乗って旅をする、そしてブラックホールと地球に似た太陽系外惑星で科学者たちが生命体の存在を信じている「グリーゼ832c」のシミュレーションを垣間見ることができる。

『Stephen Hawking’s Favorite Places』の紹介動画

グリーゼ832cは第2の地球になる可能性はほとんどない。科学者たちは8月、太陽から一番近い恒星プロキシマ・ケンタウリの周りを周回する「プロキシマb」が、液体のまま水が存在し生命が居住できる気温を持つと発表した。

しかし、もしこのような星からシグナルを受けた場合、ホーキング博士は、むやみに交信してはならないと警告している。

USAトゥデーによると、ホーキング博士は「応答することについては慎重に考えなければなりません」と語っている。「高度に発達した文明と出会うのは、アメリカの先住民がコロンブスと遭遇したことに似ています。彼らは結果的にあまりうまくいきませんでした」

この見解は、ホーキング博士がこれまで何度も表明してきたものだ。地球外の知的生命体を信用してはならない理由として、人間を例に挙げてきた。

博士は2010年、タイムズ・オブ・ロンドン紙に「知的生命体が、私たちが遭遇したくないものに発達している可能性だけは考慮しなければなりません」と語った。「彼らは母星の資源をすべて使い果たし、巨大宇宙船の中で生活している可能性があります。このように高度な文明を持つ異星人は放浪するようになり、行ける範囲の惑星ならどこへでも行き、征服し、植民地化しようとするでしょう」

なるほど。NASAのみなさん、ぜひこの話を聞いてください。
https://www.huffingtonpost.jp/2016/09/25/stephen-hawking_n_12187028.html　

気候変動が起因の移民、50年に1億人超 世界銀行
2018年3月20日 13:16　発信地：ワシントンD.C./米国

凶作に見舞われた南スーダンで赤十字国際委員会（ICRC）から配給された作物の種を運ぶボランティア（2017年4月11日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / Albert Gonzalez Farran

【3月20日 AFP】世界銀行（World Bank）は19日、気候変動を放置し続けた場合、30年後には凶作や干ばつ、海面上昇から逃れる移民が大量に発生すると警告する報告書を発表した。気候変動に起因する移民問題の報告書は初という。

　報告書によると、2050年までに1億4300万人の生活が脅かされ、移動を余儀なくされるという。アフリカのサハラ以南で8600万人、南アジアで4000万人、中南米で1700万人となっている。

　途上国の人口の半数以上がこれらの地域に居住しており、住民の2.8%が気候変動リスクにさらされる恐れがあるという。

　世銀のクリスタリナ・ゲオルギエヴァ（Kristalina Georgieva）最高経営責任者（CEO）は声明の中で、気候変動が止めようのない移民を生み出す力となり、個人や家族、さらには地域社会全体が生存可能な地を求めての移動を余儀なくされると警告。その一方で「温室効果ガスの削減や将来を見据えた開発計画といった世界的な行動を起こせば多くの気候移民を減らせる」と強調した。

　報告書によると、2050年までにエチオピアの人口が2倍になる一方で、作物の収穫量が減少し移民が増加するという。バングラデシュでは国内避難民の中で気候移民が占める割合が最大となる。また、メキシコでは居住が困難になった地域から都市部への人口流入が加速するとみている。(c)AFP

中国、CO2削減で9万4000人の早死救える 米研究
2018年4月24日 14:20　発信地：北京/中国

中国・北京の天安門広場でマスクを着用して歩く女性ら（2013年11月5日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / WANG ZHAO

【4月24日 AFP】中国が地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定（Paris Agreement）」に基づいて
二酸化炭素（CO2）削減目標を履行した場合、12年間で約9万4000人の早死を防ぎ、医療費3390億ドル（約37兆円）を削減できるとした米大チームによる研究論文が23日、英科学誌ネイチャー・クライメート・チェンジ（Nature Climate Change）に掲載された

　中国はCO2排出量を遅くとも2030年までにピークアウトさせ、単位GDP（国内総生産）当たりのCO2排出量を2005年比で60〜65％削減すると公言しているが、米マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究チームによる論文は、中国が期間内に目標を達成するにはCO2排出量を毎年4%前後、削減する必要があるとしている。これにより大気汚染が改善され、およそ9万4000人が早死から救われるという。

　また、CO2削減目標の達成に必要な予算の4倍もの医療関係費を削減できると試算。論文共同執筆者のノエル・エックリー・セリン（Noelle Eckley Selin）MIT准教授は「大気浄化がもたらす健康面の有益性は温暖化対策にかかる費用を上回るので、実際のところ黒字になる」と説明した。

　国際エネルギー機関（IEA）によれば、国内総エネルギーのおよそ4分の3を石炭火力発電で賄ってきた中国は世界最大のCO2排出国だが、火力発電からの移行に苦慮している。政府は低炭素エネルギーの使用を積極的に推進しているが、中国国家統計局（National Bureau of Statistics）によると昨年、国内の石炭消費量が2013年以来初めて上昇した。(c)AFP

二酸化炭素濃度、初の４１０ｐｐｍ突破　ハワイ観測所
2018.05.04 Fri posted at 18:02 JST
https://www.cnn.co.jp/fringe/35118686.html?tag=top;mainStory

マウナロア観測所が測定した大気中のＣＯ２濃度は、４月の平均で４１０ｐｐｍを突破

（ＣＮＮ） 地球温暖化の筆頭原因とされる二酸化炭素（ＣＯ２）の濃度が、ハワイにあるマウナロア観測所の測定で初めて４１０ｐｐｍの大台を超えた。

マウナロア観測所が測定した大気中のＣＯ２濃度は、４月の平均で４１０ｐｐｍを突破した。６０年以上にわたる観測史上、４１０ｐｐｍを超えたのは初めて。

米スクリップス海洋学研究所のラルフ・キーリング氏は、「このままのペースが続けば、あとわずか１６年で４５０ｐｐｍに達し、その２０年後には５００ｐｐｍに達する。そうなれば気候系にとって危険な領域に踏み込む」と危機感を募らせる。

同氏の父チャールズ・キーリング氏がマウナロア観測所で観測を始めた１９５８年、ＣＯ２の濃度は３１５ｐｐｍだった。以来、ハワイで観測されたＣＯ２濃度の変化を示す「キーリング・カーブ」は急激な上昇を続けている。

ただ、大気中のＣＯ２濃度上昇は、１９５０年代よりずっと前から始まっていたことが分かっている。

ＣＯ２濃度は産業革命前も自然現象によって変動を続けていたが、過去８０万年で３００ｐｐｍを超えたことは１度もなかった

産業革命前は、自然現象によって何千年もの間、ＣＯ２濃度は変動を続けていた。それでも過去８０万年で３００ｐｐｍを超えたことは１度もなかった。

キーリング氏はＣＯ２の上昇について、「化石燃料の燃焼によって大量のＣＯ２が放出された直接的な結果」と指摘する。

２０１５年に採択された地球温暖化に関するパリ協定（米トランプ政権は２０１７年に離脱を表明）は、温暖化ガス排出削減のための行動計画を打ち出し、世界の平均気温上昇を産業革命前と比較して２度未満に抑えるという目標を打ち出した。

キーリング氏は、「化石燃料に代わって風力や太陽光といった再生可能エネルギーが使われるようになり、（ＣＯ２上昇のペースが）１０年以内に減速へ向かうことを期待する」と話している。

地球の気温、４００カ月連続で平均上回る　米海洋大気局
2018.05.18 Fri posted at 12:33 JST

温暖化にはエルニーニョやラニーニャといった自然現象も関係する

（ＣＮＮ） 米海洋大気局（ＮＯＡＡ）がこのほど発表した４月の世界気象報告書によると、今年４月の平均気温はＮＯＡＡが１８８０年に統計を取り始めて以来、３番目に高かった。

地球の気温が平均を上回るのは、これで４００カ月連続になる。つまり、温暖化が３３年以上にわたって続いていることになる。

気温が上昇を続ける主な原因として、ＮＯＡＡの専門家は人間の活動による温暖化を挙げ、「気候変動は現実であり、今後も世界の気温は上昇し続けるだろう」と予測する。

温暖化にはエルニーニョやラニーニャといった自然現象も関係する。「人間の要因を取り除いても変動はある。ただ、上がったり下がったりになるだろう」と専門家は話す。

観測史上、最も暑い年になった２０１６年は、エルニーニョ現象が活発だった。

気候学では、気温の変動を２０世紀の特定の月や年の気温と比較して調べている。つまり、「平均を上回る」気温とは、１９００〜２０００年までの１００年間の平均よりも高い気温を意味する。

気温が記録的に高かった上位１９年のうち１８年は２０００年代だった。自然現象も関係しているものの、全般的な傾向は間違いなく人的要因に起因するとＮＯＡＡの専門家は指摘している。

コメに温暖化の「壊滅的」影響、栄養価低下の恐れ 研究
5/24(木) 15:20配信 ＡＦＰ＝時事

【AFP＝時事】化石燃料の燃焼に起因する二酸化炭素（CO2）の増加に伴い、コメに含まれる一部のタンパク質とビタミンの量が減少するとの研究結果が23日、発表された。結果として数百万の人々が栄養失調の危機にさらされると、研究は警告している。
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　米科学誌「サイエンス・アドバンシズ（Science Advances）」に掲載された論文によると、コメの栄養素量の変化は、コメが毎日の食事の大部分を占めている東南アジアで特に悲惨な結果を招く恐れがあるという。
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　論文の共同執筆者で、米ワシントン大学（University of Washington）のアダム・ドレブノフスキ（Adam Drewnowski）教授（疫学）は「地球温暖化、気候変動、そして特に温室効果ガスのCO2が食用植物の栄養素量に影響を及ぼす可能性があることを、今回の研究は示している」と話す。
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「これにより、摂取エネルギーの約70％と栄養分の大半がコメによってもたらされているコメ消費諸国に壊滅的な影響が及ぶ可能性がある」
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　タンパク質とビタミンの欠乏は、発育不全、出生異常、下痢、感染症、早死などを引き起こす可能性がある。
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　コメの消費量が最も大きく、国内総生産（GDP）が最も低い水準にあるミャンマー、ラオス、カンボジアなどの国々が最大の危機に直面すると、ドレブノフスキ教授は指摘した。
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　今回の研究結果は、日本と中国で実施された野外実験の結果に基づいている。実験は大気中C02濃度が今世紀後半までに到達すると予想される値の568〜590ppmを再現した環境で行った。現在の大気中C02濃度は400ppm強とされる。
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　実験では、品種が異なる18種のコメを露地で栽培した。栽培地の中の特定の区域を幅17メートルの八角形のプラスチック配管で囲み、ここからCO2を放出して大気中濃度を上昇させた。
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　論文の共同執筆者で、東京大学（University of Tokyo）の小林和彦（Kazuhiko Kobayashi）教授によると、今回の実験は温室栽培よりも精度を高めるように設計されており、今世紀の数十年後に農業従事者が実際にコメの栽培を行うのと同じ条件で栽培されている植物に対して、CO2濃度の上昇が及ぼす影響を調べることが可能になるという。

■ビタミン含有量が減少

　実験の結果、CO2濃度が上昇した条件下で栽培されたコメでは、鉄、亜鉛、タンパク質のほか、体が食物をエネルギーに変換するのを助けるビタミンB群のB1、B2、B5、B9などのすべてが減少していることが明らかになった。
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　論文によると「ビタミンB1（チアミン）濃度が17.1％減、ビタミンB2（リボフラビン）の平均濃度が16.6％減、ビタミンB5（パントテン酸）の平均濃度が12.7％減、ビタミンB9（葉酸）の平均濃度が30.3％減となった」という。
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　現在の大気中CO2濃度の条件下で栽培されているコメに比べて、タンパク質含有量が平均で10.3％減、鉄が8％減、亜鉛が5.1％減となった。
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　ビタミンB6とカルシウムには影響がみられず、ビタミンE濃度は大半の品種で上昇した。
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　このような変化が起きた理由は、CO2の上昇がコメの構造と成長に及ぼす影響により、植物内で炭水化物含量が増加し、タンパク質とミネラルの含有量が減少する仕組みに関連していると、論文は説明している。
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　また、CO2濃度上昇により植物の窒素への暴露が減少するが、このことがビタミン含有量にも影響を与えている可能性があると、研究チームは指摘している。
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　栄養価については、コメのあらゆる品種で同様の低下がみられたわけではない。この結果により、農業従事者が大気の変化により耐性のあるコメの品種を開発するのに、今後の研究が助けとなる可能性があるとの期待が高まっている。【翻訳編集】 AFPBB News

小麦など主要穀物3種、温暖化で収量減不可避 研究
2017年8月16日 16:52　発信地：マイアミ/米国

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【8月16日 AFP】気候変動によって、小麦、コメ、トウモロコシなどの主要農作物の収穫量が減るのは避けられないとする研究結果が15日、米科学アカデミー紀要（PNAS）で発表された。これまでに行われた地球温暖化と農業に関する研究70件を再検証した結果だという。

　専門家チームは、さまざまな手法が取られた過去の研究を対象に再検証を行った。これらには、気温の変化が世界的/局地的規模で農作物に与える影響のシミュレーション、天候と収穫量の過去データに基づく統計モデル、人工的に温暖化を発生させる実証実験などが含まれていた。

　その結果、「気温上昇が、小麦、コメ、トウモロコシなどの世界の収穫量に悪影響を及ぼす可能性が高いことが示唆された」という。

　論文では「世界の平均気温が1度上昇するごとに、小麦の収穫量が平均6％減少すると推定される」と指摘された。コメでは同3.2％、トウモロコシも同7.4％の減少となるという。一方で、大豆では有意な変化はみられなかった。

　人類が生き延びる上で極めて重要なこれら4種の農作物は、人が摂取するカロリーの約3分の2を占める。

　研究によると、一部地域では、気温の変化により収穫量の増加が見込めるが、地球規模では減少することが考えられるという。そのため、増え続ける世界人口の食糧供給を確保する上で、温暖化への対策は必須としている。(c)AFP

CO2濃度が過去最高に
国内3カ所、「歯止めかからず」
2018/5/31 17:41 一般社団法人共同通信社

　気象庁は31日、大気中の二酸化炭素（CO2）濃度について、国内の地上観測点3カ所の2017年の年平均値がいずれも過去最高となったと発表した。CO2は地球温暖化の原因とされ、担当者は「増加傾向に歯止めがかかっていない」としている。

　気象庁によると、地上観測点3カ所は岩手県大船渡市、小笠原諸島の南鳥島、沖縄県の与那国島。17年の年平均値は407.7〜409.5ppmで、前年比は2.0〜2.8ppm増。

　気象庁では1987年から岩手県大船渡市で計測を始め、その際は351.4ppmだった。濃度は各地点で年々増加している

　地球温暖化で降雨量が増えることにより、１級河川で洪水が起きる確率がどの程度上がるのかを国土交通省が試算したところ、今世紀末には平均で４倍になるとの結果が出た。

　堤防やダムが現在のままなら甚大な被害が出る恐れがあるとして、同省は全国の河川整備計画を見直す検討を始めた。

　国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の推定では、温室効果ガスがこのまま排出され続けると、今世紀末には地球全体の平均気温が産業革命前より４度上昇するとされる。この場合、洪水が起きる可能性も高まるとみて、国交省は、国が管理する全国１０９水系の１級河川について、初めて試算を行った。

　フランスやイギリスが将来的にガソリン車の販売を禁止する方針を発表し、中国もその方向で検討している。スウェーデンのボルボは2019年以降に発売する全車種をEV（電気自動車）またはHV（ハイブリッド車）にするとし、ルノー・日産自動車連合やフォルクスワーゲン（VW）もEV比率を大幅に高めるとしている。EV、HV、PHV（プラグインハイブリッド車）などエコカー市場の未来を探るべく、昨年6月にノルウェーで調査した京都大学大学院経済学研究科の塩地洋教授に話を聞いた。

■ノルウェー、電源構成の98％が再生エネ

――なぜ、ノルウェーなのか。

塩地洋教授（以下、塩地）　ノルウェーはエコカー比率が世界一高いから。なぜ、エコカー比率が高いかといえば、電源構成の98％が再生可能エネルギーで、電力コストが安いからだ。なかでも水力発電の比率が高く、94％が水力だ。風力が2％、バイオマスが1％、太陽光が1％。再エネ以外の2％は天然ガス。

　水力は夜中の余剰電力で水を高いところに上げる揚水発電だから安い。ノルウェーでは石炭も石油も原発も使わないので、二酸化炭素（CO2）を出さない。電力産業を国家戦略として位置づけており、電力をドイツなどに輸出している。北海油田で石油が採掘されるので、それも輸出している。

　中国やインドもEV推進と言っているが、第一の目的は排気ガスを減らすことではないだろうか。それに、中国やインドでは、CO2はあまり減らないといわれている。インドは石炭火力が76％、中国でも60％。これに石油火力を足すと、インドは80％、中国は70％。化石燃料を燃やして電気をつくって、その電気でクルマを走らせている。CO2は減らないし、省エネで考えても効率が悪い。

　EVは再生可能エネルギーでない限り、エネルギーの節約にはならない。石油に関していえば、石油を燃やしてつくった電気を使うよりも、石油をそのまま燃やしてクルマを走らせたほうが効率がよい。ノルウェーのような状況は、世界中どの国でも見られない。

――ノルウェーのエコカー比率はどのくらいなのか。

塩地　2016年のデータだが、EVが16％、PHVが13％、HVが11％、合計で40％になる。17年の推測値では、EVが18％、PHVが16％、HVが14％、合計で48％になる。このエコカーへのシフトは2012年以降、急激に起きたことだ。ガソリン車は12年に19％だったのが、16年に30％まで増えた。しかし、ディーゼルが64％から29％まで減った。この2つを合わせると83％から59％まで減ったことになる。

　動きとしては、最初はHVが伸び、次にEVが伸び始め、最後にPHVが伸びてきた。12年はHV、EV、PHVの順番だった。今はEV、PHV、HVの順番で、PHVがEVを抜きそうな勢いだ。EVは中所得者や低所得者、PHVは中所得者以上で売れている。EVのほうが、小型車が多いという理由もあるだろう。EVのSUV（多目的スポーツ車）は見当たらないので、向いていないと考えられる。

　16年にノルウェーで一番売れたエコカーは、三菱自動車「アウトランダーPHV」、次がトヨタ自動車「RAV4」のハイブリッド、以下、VWの「e-ゴルフ」「ゴルフGTE」など。売れ行きは混戦状況で、EVの保有でいえば、17年5月時点で日産「リーフ」が2万7500台で圧倒的だった。次が「e-ゴルフ」で1万6000台なので、やはり先行者が強い。

　ただ、今後はPHVが広がる可能性もあるので、EVだけではどうか。HV中心のトヨタは、ディストリビューターに話を聞くとEVが欲しいと言っていた。

■エコカー普及の決め手

――ノルウェーでエコカーの普及率が圧倒的に高い理由は、電力コストが安いからだけなのか。

塩地　ノルウェー政府がかなりのインセンティブを出したために、EVが普及した。付加価値税（VAT）は25％だが、電動車ではゼロにしており、登録税（日本では自動車取得税）もゼロにしている。高速道路は無料。フェリーも無料。道路税はほかのガソリン車に比べて15％安い。都市部の駐車場は無料。公共の駐車場にある充電設備も無料。カンパニーカーの税金は半額。

　充電設備でいえば、17年時点で国内に1819カ所ある。1カ所に複数の機器があるので、全部で7872台分。そのうち、7027台が公共の充電機器なので無料だ。新車を買うのは20代後半からだが、若者が維持費のことを考えて、本体が高くても電動車を選んでいる。国民が電動車を選ぶようになって、国内のガソリン使用が減り、政府は北海油田で採掘した石油を以前よりも輸出できるようになった。

　例外は、雪の多い山岳地方で、馬力の大きいクルマが必要なので、EVは難しい。豪雪地帯もHVかPHVのようだ。ノルウェーでは2030年までに、エコカーが80〜90％になるだろう。

■CO2削減策は一つではない

――CO2の排出量を考えるとき、「Well to Wheel」（井戸から車輪まで）という概念がよく用いられる。ガソリン車なら、油田から油をくみ上げ、精製してガソリンをつくりだし、クルマの車輪を動かすまでを意味する。そして、このすべての過程で発生するCO2を合計して排出されるCO2を算出する考え方だが、この概念についてどう思うか。

塩地　CO2の排出量だが、どうやって計算するのか、よくわからないところがある。数式を尋ねても誰からもはっきりした答えが出てこない。石炭火力発電といっても、日本と中国では全然違うだろう。

――ノルウェーから学ぶべきは、日本もエコカーを増やすと同時に、再エネを増やす必要があるということなのか。

塩地　日本は再エネの発電コストがまだ高いといわれているので、なかなかうまくいかないのが現状だ。しかし、CO2を減らすというゴールにたどり着く道は一つではない。HVの燃費をもっと良くする方法もあるだろうし、それが今までは効果的だった。普通のガソリン車の燃費を良くするのも一つだ。走るクルマをEVのみにするだけが解決策ではない。策はいくつもあって、それを総合的に進めていくべきだ。

　中国やインドのあとを追うのではなく、日本の得意な技術を生かせば良い。例えば、クルマが走れば走るほど街中の空気がきれいになるような発想があっても良い。

温暖化で洪水のリスクが4倍に
21世紀末、国交省試算

大雨で決壊した鬼怒川（右上）の堤防＝2015年9月、茨城県常総市

　地球温暖化の影響を受け、主に国が管理する全国の1級河川で洪水が起きるリスクは21世紀末、現在に比べ最大で4倍程度に達することが16日、国土交通省の試算で分かった。降雨量や集中豪雨の増加に伴い、一度に多量の水が河川に流れ込むことが響く。

　国の治水計画では、温暖化は考慮すべき要素に含まれておらず、国交省は堤防の整備などに取り組む際、どのように影響を盛り込むか検討を開始。堤防の効率的な強化方法や整備手順についても協議し、2018年度内に方針を示す考えだ。

　温暖化による洪水などの被害を減らす気候変動適応法が6日成立した。

多くのＥＶが一斉に充電しても良いようにするには、自然エネルギーだけではとうてい足りず、原発は必須になります。

化石燃料を増やせず太陽光や風力にも限りがあるので、ＥＶを増やすには原発を増やすしかありません。

こういう時代が10年後に予想されています。
http://www.thutmosev.com/archives/76627363.html

日替わりで行政の不祥事が報道されているので、この記事が新聞に出る頃に日本の政局がどうなっているのか皆目見当もつかない。だが、どちらに転ぼうとも「行き着くところまで行く」という流れに変わりはないだろう。

「行き着くところまで行く」というのは、言い換えると「このままの方向に進むととんでもないことになるということがわかっていても、手をつかねて何もしない」ということである。「最悪の事態が到来するまで何もしない」というのは日本人の宿痾である。

組織的危機の到来を警告する人間は日本社会では嫌われる。

事故を起こした原発でも、コンプライアンス違反や法令違反を犯した企業でも、「こんなことを続けていると、いつかたいへんなことになる」ということを現場の人間は知っていたはずである。自分たちがやるべき手順を抜かし、守るべきルールを守らず、定められた仕様に違反していたことは現場にいる人間は知っている。知らないはずがない。でも、それを上司に伝えると「嫌な顔」をされた。ここでそれを指摘すれば、経営陣はこれまでそれを放置してきたことの責任を問われる。壊れたシステムの補正のためにはそれなりのリソースを割かねばならない。仕事が増えるし、利益が減るし、外に漏れれば会社の評判に傷がつく。だったら「見なかったこと」にして、先送りした方がいい。人々はそう考えた。

いずれ「たいへんなこと」が起きるだろうが、その時には自分たちはもう満額の退職金を手に退職した後である。短期的に自己利益の多寡だけを見れば「見なかったこと」にする方がたしかに賢い生き方である。現に、「今すぐ非を認めて補正した方がよい」と諫言する人たちは嫌われ、排除され、「全く問題はありません」と言い募る人々が出世を遂げていった。

でも、そうやって、ある日気がついてみると、どれほど危機的な事態に遭遇しても、何もしないで先送りして、ますます事態を悪化させることに長けた人々ばかりで日本社会の指導層が占められるようになった。それが現状である。

「最悪の事態が到来するまで何もしない」というのは、日本の組織に限って言えば、実はそれなりに合理的な解である。そのことは残念ながら認めなければならない。

というのは、日本人は「最悪の事態」について考えると、とたんに思考停止して、絶望に陥り、使い物にならなくなるからである。

ほんとうにそうなのだ。

人口減少についてのデータに基づいて「これから経済成長を望むのは不可能だ」と書いたらたくさんの人に叱られた。「そういう衰亡宿命論を口にするな」「国民を悲観的にさせるな」と言うのである。

別に私は衰亡宿命論を語っているわけではない。私を個人的に知っている人はご存じのとおり、気質的にはたいへん楽観的な人間である。だから、人口が減り、超高齢化した日本でも、それなりに愉快で豊かな生活はできるはずだから、その手立てについてみんなで知恵を出し合おうではないかと申し上げているのである。

なのに「そういう話はするな」と言われる。それよりは原発再稼働とか五輪万博招致とかリニア新幹線とかカジノとか、そういう「景気のいい話」をしろ、と。

そういう話をしたい人はすればいいと思う。

でも、そういうのが全部失敗した後の「プランB」について私が考えても誰の迷惑にもなるまい。

だが、日本人は「今のプランAが失敗した場合のプランBを用意する」ことを「敗北主義」と呼ぶ。そして「敗北主義が敗北を呼び込む。景気の悪い話をする人間が景気を悪くするのだ。この後日本が経済成長しなかったら、それはお前の責任だ」とまで言う。

なるほど、悲観的になると思考能力が低下するという真理は夫子ご自身のそのご発言からあからさまに知れるのである。
http://blogos.com/article/309501/

住宅地が大規模に冠水した岡山県倉敷市真備（まび）町は、過去にも同じ河川が繰り返し氾濫（はんらん）していた。危険を知らせる洪水ハザードマップは、今回とほぼ同じ浸水域を想定しており、河川改修も計画していた。予測していた災害で、なぜ３０人近い犠牲者を出したのか。

【写真】河川の付け替え工事の予定と被害状況

■真備町、水の流れにくい河川

　「一挙に水が出た。急激な水位上昇があった」

　８日夜、倉敷市防災危機管理室の河野裕・危機管理監は、想像以上の速度で河川の水位が上がっていった状況を記者団に語った。

　真備町は１級河川の高梁川へと注ぐ支流の小田川流域にある。住宅地や田んぼが広がるが、堤防の決壊で地区の約４分の１にあたる１２００ヘクタールが浸水した。倉敷市はほぼ半数の住家が床上浸水したとみている。

　倉敷市は６日午前１１時３０分、真備町を含む市内全域の山沿いを対象に「避難準備・高齢者等避難開始」を発令。午後１０時には真備町全域に「避難勧告」を発令した。地域防災計画では、小田川の氾濫（はんらん）危険水位に達することなどが発令基準になっているが、見回りに出ていた市職員や消防団の情報から、早めに発令することにした。すぐにエリアメールや防災無線などで住民に情報を伝えた。

　しかし、その後も水位の上昇が続き、７日午前０時４７分には国土交通省が小田川右岸で水流が堤防を越えたとの緊急速報を出した。倉敷市では、その約４０分後までに真備町全域に避難指示を出した。国交省が堤防の「決壊」を把握したのはその約４分後だった。

　真備町は地区の東側を高梁川、南側を小田川に囲まれている。

　岡山大の前野詩朗教授（河川工学）によると、今回の決壊は、高梁川と小田川の合流地点付近が湾曲して水が流れにくくなっているため、上流側の水位が上昇する「バックウォーター現象」が起きたことが原因とみられる。流れなくなった水は勾配が緩やかな小田川の方にたまりやすく、決壊したという見方だ。

　国交省の資料によると、二つの河川の合流地点付近では、１９７２年や７６年などにも大規模な浸水が発生していた。国交省は湾曲部分よりも下流側に合流地点を付け替えて水を流れやすくする工事を計画し、今秋には工事用道路の建設を始める予定だった。

　一方、倉敷市は洪水時の地区ごとの浸水域を色分けして示したハザードマップを作成していた。今回の水害後、国交省がドローンを飛ばして上空から確認すると、地区内の浸水被害は想定とほぼ重なっていた。倉敷市は全戸にハザードマップを配っていたが、住民の男性（４８）は「そんなものがあったとは、知らなかった」と言う。

　想定されていたはずの災害。倉敷市の担当者は９日夜、「命を落とした方がいるということは本当に残念だ」と述べたものの、原因について問われると、「その質問に答えるにはまだ早すぎる」と語った。

■ハザードマップ、１３００市町村が公開

　浸水が想定される区域や避難場所などを住民に伝える洪水ハザードマップは、市町村が作成する。

　国や都道府県などの河川管理者が、流域に降る雨の量や堤防が切れる場所などを想定して浸水想定区域図をつくり、市町村が避難場所や経路を記入して完成させる。昨年３月時点で約１３００市町村が公開している。倉敷市もその一つだ。

　約７万戸が浸水した２０００年９月の東海豪雨やその後の水害で、多くの住民が避難場所を知らなかったことが問題になり、水防法が改正されて、大きな被害が予想される川について作成が義務づけられた。

　東京都荒川区は２０１６年、荒川で最大規模の洪水が起きた際の浸水想定を国土交通省が公表したことを踏まえ、ハザードマップを改定した。区内の１１万５千世帯のうち、９万世帯が最大５メートル以上の浸水被害を受けると想定している。

　１５年の関東・東北豪雨では、茨城県常総市を流れる鬼怒川の堤防が決壊した際に、多数の住民が自宅に取り残され、ハザードマップが避難行動に結びつかない実態が明らかになった。国交省は１６年に手引を改め、「早期の立ち退き避難が必要な区域」も設定することを盛りこんだ。

　荒川や入間川が流れる埼玉県ふじみ野市では、昨年３月からハザードマップにこうした区域を明記している。担当者は「ただマップをつくるのではなく、中身を住民に知ってもらい、水害のリスクを実感してもらうことが重要」と話す。

　ただ、作成が義務づけられているのは一定規模以上の河川が対象で、中小河川では浸水想定区域図がなく、危険性が示されていない場合がある。昨年７月の九州北部豪雨では、浸水想定区域として示されていなかった筑後川の支流があふれて多くの犠牲者が出た。

（私のコメント）

今回の西日本大水害は、130名を超える死者を出す大災害となりましたが、警報や勧告が出ていても犠牲になられた方は避難することをしていなかった。4年前にも広島では大災害が出ましたが、その広島でまた大水害が出てしまった。山を切り崩して造成された団地に土砂が襲いかかって犠牲者を出してしまった。

災害というのは起きる直前までは、なんともないから大丈夫だろうと思うのでしょうが、それで予想以上の大きな人的な災害になってしまった。事前に水害が予想されてハザードマップも作られていたが、住民の関心は薄く、ハザードマップは配られても多くの住民はそれを知らなかった。

テレビのニュースを見ても、4年前の広島の土砂災害と同じ光景が繰り返されてしまっていた。土砂災害は防ぎようがなく、山を全部コンクリートで固めるわけにも行かない。砂防ダムなどを作っても効果はないだろう。集中豪雨があれば土砂崩れの危険性があるから、居住禁止にすべきですが、それができない。

今回も１０００ミリ以上の雨が降ったのだから、山は崩れ川が溢れかえることが予想できたのに、大丈夫だろうといった判断が逃げ遅れる原因になった。毎年のように集中豪雨は発生するようになり、東京でもゼロメートル地帯が有り、堤防が決壊すれば同じように家は水没して逃げ遅れるといったことも考えられる。

東京もたびたび集中豪雨があり、神田川などが氾濫しますが、巨大なゆう水槽を作って川の氾濫を防いでいる。地方の中小河川でも、氾濫する可能性のある川には遊水地を作って、非常時にはそこに水を貯めるようにすべきだろう。用地がなければ農業耕作地を遊水地にして、住宅への被害を防ぐべきだ。

しかしすぐにできる対策といえば、避難所を作って避難することであり、年に一度くらいは避難訓練をして、高齢者なども所在を確認しておくべきなのだ。東日本大震災も、津波に対する訓練をしていたところは全員助かったが、大川小学校のように避難訓練をしていない小学校は大きな犠牲を出してしまった。

原発にしても避難訓練くらいはすべきだったが、やったというようなニュースを聞いたことがない。面倒だと思っても万が一にあった時にはそれが役に立つはずだ。大阪でも大きな震災がありましたが、神戸大震災や東日本大震災の教訓が生かされずに交通が大混乱してしまった。

７月８日にも書いたように、日本人は最悪の事を考えるという事はせず、思考が停止してしまう。最悪のことを考えてそれに対する訓練をしておけば大災害は防げるはずだ。東北では万里の長城のような防潮堤が作られていますが、それよりも避難所を整備して避難訓練をしたほうが、早いし費用もかからない。

しかしいかんせん日本人は最悪の事は考えたがらないから、今回のように130名以上もの犠牲者が出てしまう。ハザードマップも作られて配られていても、それを元に避難訓練をしなければ意味がない。避難をして何もなければ訓練だったと思えばいいのではないだろうか。

大東亜戦争の時も、ドウリットルの空襲があったときは、何の迎撃もできませんでしたが、空襲があるとは予想しておらず、訓練もしていなかったから日本中がパニックになってしまった。それで急遽ミッドウエイ作戦が行われることになりましたが、図上訓練では上手くいかず、それを無視して実行したら、実際にはその通りになってしまった。

東京でも北朝鮮からミサイルが飛んできた時の訓練をすべきなのでしょうが、日本人は最悪のことは考えたくないから訓練は行われない。おそらく近い将来、関東大震災が再び起きるのでしょうが、避難訓練も何もしていないから大災害で多くの犠牲者が出るだろう。
http://2013tora.jp/kabu412.html

『関電、他社から電力融通＝５年ぶり、猛暑で供給力の９８％
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018071801041&g=eco

　関西電力は１８日、気温上昇による冷房需要などが増加したため、電力広域的運営推進機関を通じ、同日午後４時から５時まで、他社から電力の融通を受けたと発表した。関電が融通を受けたのは２０１３年８月以来約５年ぶり。

　関電によると、この時間帯の電力需要が２８７０万キロワットと、供給力（２９１５万キロワット）に対し９８％まで上昇する見込みとなったための措置。東京電力パワーグリッドや中部電力、北陸電力、中国電力、四国電力から計１００万キロワットの融通を受けた。』

　連日の「命の危険がある猛暑」の影響で、冷房需要が増大。関電の電力需要が供給能力の９８％にまで上昇しました。

　すなわち、予備率２％。

　以前も書きましたが、「予備率３％」の時点で、
「ジャンボジェット機が海面すれすれを飛んでいる」
　と表現できるほど危険な状況です。関電は、予備率が３％をも下回ってしまったわけです。

　無論、他の電力会社に余裕があれば、関電に出力を融通することもできます。とはいえ、何しろ現在は「全国的な猛暑」なのです。

　電力の予備率低下が全国的に広まってしまうと、ブラックアウトの危険性が高まってしまいます。

　原発再稼働が遅々として進まない中、電力需要が高まる。日本のエネルギー安全保障は、壊れつつあります。

『「今年の熱波は未体験ゾーン」　救急医学会が緊急提言
https://www.asahi.com/articles/ASL7N6422L7NULBJ012.html

　連日の猛暑を受けて日本救急医学会は２０日、熱中症予防に関する初の緊急提言を発表した。特に子どもや高齢者は熱中症になりやすいとし、水分をこまめに取ることや涼しい場所への誘導、周囲が互いに注意し合うことなどを提言する。横田裕行代表理事は「熱中症は怖いが、注意すれば防げる」と対策の徹底を求めた。

　同学会の熱中症に関する委員会の清水敬樹委員長によると、勤務する東京都立多摩総合医療センターの救命救急センターでは今年は熱中症による救急搬送患者が多く、特に重症者が多いという。清水さんは「今年の熱波は未体験ゾーン。危機的状況にある」と語った。（後略）』
https://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-12392238550.html

　【パリ時事】国連の世界気象機関（WMO）によると、今年6〜7月は北極圏を含め世界的に気温が上昇し、異常な猛暑に見舞われている。

　カナダで熱波の影響で多数の死者が出るなど、日本と同様、世界各地で被害が相次いでいる。

　欧州北部では高気圧の停滞のため、平年より3〜6度高い気温が続く。雨が降らず水不足も深刻で、農作物への影響が懸念されている。

　ノルウェーとフィンランドの北極圏で7月、気温が33度に達した。スウェーデンでは約50件の森林火災が発生した。

　1913年7月に56．7度の世界最高気温を記録した米カリフォルニア州デスバレーでは7月、52．0度を観測。このほか同州ロサンゼルス近郊チノで48．9度、アルジェリアのサハラ砂漠で51．3度に達するなど、世界各地で異常な高気温となった。

　カナダでは東部のケベック州で熱波に加え湿度も上昇し、高齢者ら数十人が死亡した。一方で東部のニューファンドランド島では6月26日に雪が降り、地元メディアによれば約2センチ積雪した。

　WMOは異常気象について「温室効果ガスの増加による長期的な地球温暖化の傾向と関係がある」と分析している。　

　世界各地も異常な猛暑に見舞われています。ＷＭＯ＝世界気象機関は、今月に入り北半球で記録的な暑さを伴う異常気象が相次いでいると発表しました。

　ＷＭＯ＝世界気象機関によりますと、アメリカ・カリフォルニア州のデスバレーでは８日、５２度に達し、北アフリカ・アルジェリアのサハラ砂漠でも５日に５１度を観測しました。また、ノルウェーの北極圏では１７日に７月としては観測史上で最も高い３３．５度を記録し、１８日には夜間の最低気温として観測史上最も高い２５．２度を観測したということです。

　このほか、ＷＭＯはスウェーデン国内５０か所以上で今月半ばに森林火災が起きたと明らかにし、スカンジナビアとバルカンの両地域で高温と乾燥による森林火災の危険性が高まっていると警告しています。

　ＷＭＯは今月上旬に中国の福建省を襲った台風とそれに伴う豪雨や、西日本の豪雨災害にも触れ、これらを含めた世界規模の暑さを伴う異常気象について、「温室効果ガスの増加による長期的な地球温暖化の傾向に合致している」としています。（24日20:10）

【7月27日 AFP】北半球ではここ数週間、北極圏やスカンジナビア（Scandinavia）半島から米カリフォルニア州、日本、北アフリカに至るまでの広い地域が異例の熱波に席巻されている。各地で史上最高気温を更新するとともに、干ばつや森林火災が発生。気象学者らは、熱波は気候変動の結果だとしている。

　北欧は特に異例の状況で、北極圏の気温が30度に到達した。ノルウェーの気象機関によると、同国北部では先週、通常を15度余り上回る33度を観測し、過去最高を更新。またフランス気象局（Meteo France）によると、北極圏に近いスウェーデンのクビックヨック（Kvikkjokk）で今月17日に32.5度、フィンランドのラップランド（Lapland）で18日に33.4度を記録した。

　さらに米海洋大気局（NOAA）によれば、ロシアのシベリア（Siberia）では、トンポ（Tompo）で9日に37.2度、バナバラ（Vanavara）で先月26日に35.5度が観測されている。

　日本では猛烈な暑さの中で数十人が死亡。公式統計によれば、今月23日には熊谷で国内観測史上最高の41.1度が記録され、東京都内でも史上初めて40度を超える気温が観測された。

　国連の世界気象機関（WMO）によると、アルジェリアのサハラ（Sahara）砂漠では5日、気温が51.3度まで上がった。これは「信頼の置ける機器で観測されたものとしてアルジェリア史上最高」とみられている。フランス気象局は、信頼の置ける統計が取られ始めて以降のアフリカ大陸史上最高気温である可能性が高いとしている。

　米国では、カリフォルニア州を猛烈な熱波が襲っている。モハベ砂漠（Mojave Desert）のデスバレー（Death Valley）にあるファーネスクリーク（Furnace Creek）では8日、気温が52度に達した。同地では1913年7月10日に世界最高気温とされる56.7度が観測されているが、一部の専門家はこの記録を疑問視している。(c)AFP

　【ソウル共同】韓国気象庁によると、ソウルで1日、気温が上昇し、1907年からの観測史上最高となる39.4度を記録した。北東部の江原道洪川で全国の観測史上最高の40.6度となったのをはじめ、多くの地域で35度超を記録。同庁は猛暑が長期化するとの見通しを示し、熱中症や農作物などの被害に注意を呼び掛けた。

　気象庁によると、これまでソウルの観測史上最高気温は94年7月の38.4度だった。40度以上は、42年8月に南東部大邱で40.0度を記録したのがこれまで唯一だった。

「最低気温」が４２．６度、観測史上最高を更新　オマーン
2018.06.29 Fri posted at 12:31 JST


（ＣＮＮ） 中東オマーンの町クリヤットでこのほど、一日の最低気温が４２．６度を記録し、観測史上最高を更新した。

クリヤットは人口５万人ほどの町で、２６日に４２．６度の最低気温を記録した。気象専門家によれば、最低気温は２４時間単位で観測されたものだというが、５１時間近くにわたりこうした暑さが続いた。

以前の世界記録を保持していたのもオマーンで、クリヤットの北方６００キロあまりに位置するハサブ空港での記録だった。

ＣＮＮの気象専門家、ブランドン・ミラー氏はオマーンの気温がこれほど高い理由について、複数の要因が絡んでいると指摘する。

クリヤットとハサブはいずれもオマーン湾に沿った位置にある。オマーン湾の海水温は世界有数の高さで、水温が３０度に達することも多いという。

ミラー氏は「アラビア半島の炎暑に加え、オマーン湾からも温かく湿った空気が流れ込む」と説明。これらの要因が重なると、極端に高い体感温度になると指摘する。湿度の影響で夜もそれほど空気が冷えないことから、夜間の最低気温も極めて高くなるという。

ミラー氏によれば、多くの人は訪問先を決める際に最高気温しか調べないが、最低気温の方が大きな問題になる場合もある。夜になっても建物や人体が冷えないためで、日中の最高気温よりも夜間の最低気温の方が危険になりうるとして警鐘を鳴らしている。

中国・華北平原の暑さ、２０７０年には生存の限界に達する恐れ
2018.08.01 Wed posted at 17:42 JST



（ＣＮＮ） 中国の中でも人口密度の高い華北平原は、２０７０年までに人間が生存できる限界の暑さに達するとの研究結果がこのほど発表された。

米マサチューセッツ工科大学で水文学と気候科学を研究するエルファティ・エルタヒル教授らが、温室効果ガスの大幅削減が実現しないまま気候変動が続くと仮定して予測した。

この研究には気温だけでなく、汗の冷却作用も考慮した「湿球温度（ＷＢＴ）」という指標が使われている。ＷＢＴが３５度に達すると、健康な人でも屋外に６時間以上いれば生命に危険が及ぶ。

研究チームによると、華北平原は２０７０〜２１００年の間に、この限界を超える熱波に数回襲われると予想される。

首都・北京を含む華北平原の人口は４億人。屋外で働く農民が多数を占める。

華北平原では灌漑（かんがい）が盛んに行われ、その水が蒸発して湿度が上がりやすいために、気候変動の影響が増幅されるという。

この地域では５０年前から、すでに強い熱波が明らかに増えていると、エルタヒル教授は指摘する。

研究チームは、将来の熱波による生命の危険を避けるため、環境の変化に合わせた有効な対策を立てる必要がありそうだと警告している。

月間平均気温４２度、デスバレーで世界最高記録　４日連続で５２度
2018.08.02 Thu posted at 13:03 JST

デスバレーの月間平均気温が４２度を記録した


（ＣＮＮ） 米国立公園局は２日までに、米カリフォルニア州デスバレー国立公園の月間平均気温が華氏１０８．１度（セ氏約４２．２度）を記録したと発表した。認定されれば月間平均気温としては世界最高となる。

７月は４日間連続で最高気温がセ氏５２．７度を上回り、最低気温は夜になっても３７度を下回らない日が１０日あった。

過去最高の月間平均気温は、やはりデスバレーで昨年７月に記録した４１．８度だった。

今回の記録は暫定的な数字であり、まだ世界記録として正式には認定されていないという。

地球上の人の住まない場所や気温が測定されていない場所では、もっと気温が高い可能性もあると専門家は指摘している。

公園局によると、デスバレーでは７月半ば、猛暑のためにハイカー１人が死亡した。また、フランスの観光客２人は険しい地形に阻まれ、猛暑で脱水症状を起こして救助された。

被害は野生生物にも及んでいる。「一見したところ外傷のない動物の死骸が１０匹以上見つかった」「記録的な暑さが続いたために死んだのではないかと推定している」。公園管理当局者はそう語る。

当局はデスバレー国立公園の入場者に対し、人通りや交通量が多い場所から離れないよう促している。もしも車が故障したとしても、同公園の大部分では携帯電話はつながらないという。

さらに、水分を十分にとり、エアコンのない屋外での活動は控え目にすることも呼びかけた。

2018年8月3日
ブログ：乾く大地を上空から眺める、豪州襲う干ばつ被害
https://jp.reuters.com/article/australia-drought-idJPKBN1KO0M9

［ガネダ（オーストラリア）　１日　ロイター］ - 地上から見ると、オーストラリアの干ばつは、単調で埃っぽい茶色の風景だ。だが上空から見ると様子は一変し、灼熱の太陽の下でひび割れる大地の様子は、多様な色彩と質感をたたえた、芸術的な眺めになる。

土を耕すプラウが通った乾いた円形の跡は、先住民アボリジニが点描で描いた、古い時代の神話を表す同心円に似ている。空腹の牛がエサを求めて並ぶ様子は抽象画のようだし、地面に伸びる牛の長い黒い影は、シュールレアリズムの映像のようだ。

だが農家のアッシュ・ホイットニーさんにとっては、美の要素は微塵もない。ひどい干ばつで牛のエサの調達に苦労し、最後の頼りのクラジョングの乾いた枝を切っていた彼にあるのは、血と汗と涙だけだ。

「ずっとここに住んでいるが、この干ばつは、しばらく続く感じがする」と、失望をにじませながらホイットニーさんは言う。彼の農場は、ガネダの町の近くのリバプール平野にある。いつもは肥沃なこの平野は今、平均降雨量が３０年近くで最低となり、すっかり乾き切った状態だ。

近年記憶に残っている限りで最悪の干ばつがオーストラリア東部の一部を襲い、農家を追い込んでいる。将来への不安を口にする農家も多い。

畜産農家のトム・ウォラストンさんは、いま暮らしている自宅で７０年前に生まれた。２３００ヘクタールある農場は、ウォラストンさんが「ブーツを脱ぐ（引退する）時」に子供たちが引き継ぐ予定だが、ウォラストンはこの干ばつが子供たちにとって、何を意味するか心配している。

「ただエサをやって、農場を切り回していく以上のことは何もできていない。干ばつは、いつも私の一歩先を行っているようだ。最後まで戦うが、皆にとって重荷だ」と、ウォラストンさんは言う。

妻のマーゴさんは、干ばつは家族だけでなく、ニューサウスウェールズ（ＮＳＷ）州北西部タムワース周辺の農業コミュニティー全体に大きな悪影響を及ぼしていると話す。

「干ばつは、少しがんに似ていると思う。だんだんと私たちをむしばみ、乾燥が進んでさらに深刻になっていく。そして、生活にひどい影響を及ぼすようになる」と、マーゴさんは語り、「自宅と庭をきれいに、緑豊かに保とうと頑張っている。そうすると、夜も眠れるから」

メイ・マキューンさん（７９）は息子のジミーさんとＮＳＷ州北西部ウォルゲット近郊の農場で暮らしている。２０１０年以降、雨がほとんど降っておらず、将来を非常に心配しているという。

「私の曽祖父が１９０１年にこの土地に移り住んだ。曽祖父が、向こうの牧草地から牛を移動させなければいけなくなったことは一度もなかった」と、マキューンさんは西の方角を指差して言った。

「でも私たちは、エサをやりやすいように牛を全部自宅に近い方へ移動させなければならなかった」と、彼女は話した。

近年は農場経営ではほとんど収入が得られず、あと数カ月で干草が尽きた後は、干草価格の高騰で、この１００年超で一家が１度も経験したことがないような経済状況に追い込まれるという。

オーストラリアの農業生産の約４分の１（金額ベース）をＮＳＷ州が担っており、州政府は農家向けの１０億豪ドル（約８２０億円）超の緊急支援策を打ち出した。７月３０日に、最新の５億豪ドル分を発表したばかりだ。

オーストラリア気象局は、２０１７年１２月から２０１８年２月にかけての夏は、一部地域で史上２番目の高温を記録し、３月─５月にかけての秋は、有数の乾燥した暖かい秋だったとしている。

ＮＳＷ州の９５％に干ばつをもたらした乾燥気候が終わる気配は、まだ見えない。

（撮影、文：David B Gray）
https://jp.reuters.com/article/australia-drought-idJPKBN1KO0M9

北極圏から日本まで覆った熱波、今後はいっそう頻繁に 専門家が警告
2018年7月28日 16:03　発信地：パリ/フランス [ フランス, ヨーロッパ ]

【7月28日 AFP】ギリシャで発生した大規模な山火事を拡大させる原因となった強烈な熱波。地球温暖化によって、このような熱波は世界各地でいっそう頻繁に発生するようになると専門家が警告している。

■最近の熱波は例外的？

　この数週間でノルウェーから日本に至る北半球の各地で記録的な高温が観測された。ギリシャではうだるように暑い夏は毎年のことだが、今年は史上最悪の森林火災に見舞われ少なくとも82人が死亡した。

　欧州北部では最近の熱波のような現象は例外的だ。国連の世界気象機関（WMO）は、8月上旬までアイルランドからスカンジナビア諸国、バルト海沿岸諸国に至る範囲で例年の平均気温を上回る暑さが続くと予想している。スウェーデンでは今年、少なくとも過去250年間で最も暑い7月を記録した。日本では高温のため数十人が死亡し、米カリフォルニア州チノ（Chino）では最高気温48.9度を記録した。

　ドイツ・ポツダム気候影響研究所（Potsdam Institute for Climate Impact Research）のアンダース・リーバーマン（Anders Levermann）教授は「一般的に熱波は地球の一部分で発生する」「しかし現在は北半球全体が暑い。驚くべきことだ」と述べた。

■気候変動が原因？

　フランスの気候学者ジャン・ジュゼル（Jean Jouzel）氏はAFPに対し、「それぞれの個別の現象を直接、人間の行動に帰するのは非常に難しい」と述べた。しかしエレナ・マナエンコバ（Elena Manaenkova）WMO事務局長補は、「ここ数週間の高温は、温室効果ガスの排出が引き起こす気候変動によって発生する私たちが考えていることと一致している」と述べた。

　昨年12月に米気象学会紀要（Bulletin of the American Meteorological Society）が掲載した論文は、2016年に記録された世界平均気温の過去最高値更新やアジアの猛暑などの原因は、地球温暖化の進行だとする以外に説明がつかないと結論づけた。(c)AFP/Amélie BOTTOLLIER-DEPOIS

2018年8月7日
地球は「温室化」のリスク、温室効果ガス削減では不十分＝報告書

［ロンドン　６日　ロイター］ - ノルウェーやデンマークなどの科学者グループは６日に公表した報告書で、世界が「ホットハウス」（温室）状態に突入するリスクがあるとの見解を示した。気候変動を食い止める国際条約のもとで温室効果ガスの削減目標が達成された場合でも、気温は摂氏４―５度上昇する見通しだという。

この報告書はストックホルム・レジリエンス・センター、コペンハーゲン大学、オーストラリア国立大学、独ポツダム気候影響研究所の科学者らがまとめた。

欧州では今年、猛暑により一部で気温が４０度を超え、干ばつや森林火災が発生。ギリシャでは７月にアテネ近郊で森林火災が発生し、９１人が死亡した。

２０１５年には、世界の産業革命前からの気温上昇について、２度を「大幅に下回る」水準にとどめる「２度目標」を掲げた新たな枠組み「パリ協定」が採択された。世界約２００カ国が合意した。

だが、世界の気温が産業革命前から２度程度上昇した水準に安全に「固定」できるかどうか、また温室効果ガスの排出が抑制された場合でも、この枠組みが温暖化につながるような他のプロセスを引き起こす可能性があるのか、明確ではないという。

現在、世界の平均気温は産業革命前から１度上昇しており、１０年ごとに０．１７度上昇している。

報告書によると、気温が重要な基準を突破した場合、突然の変化につながるいくつかの転換点が見られる可能性が高いという。これには海底からのメタン水和物の減少、陸上や海中での二酸化炭素吸収量の減少、北極圏・南極圏の海氷や極域氷床の減少などが含まれる。

報告書の著者の１人は「これらの転換点は、ドミノ倒しのようなものだ。地球全体を、次のドミノが倒れる方向へ向かわせる」と指摘。「ドミノの全部の列が倒れることを防ぐのは非常に困難であり、不可能に近いかもしれない。『温室化した地球』が現実となった場合、地球上には住めなくなるだろう」と述べた。

さらに、温室化を防ぐには温室効果ガスの排出規制だけでは不十分であり、たとえば森林・農業・土壌管理の改善、生物学的多様性の保護、大気中から除去した二酸化炭素を地下へ貯蔵する技術などが必要だと主張した。

地球は「温室」化の瀬戸際 人が住めなくなると警鐘
2018年8月7日 13:16　発信地：タンパ/米国 [ 米国, 北米, ヨーロッパ ]
  

【8月7日 AFP】化石燃料による大気汚染がこのまま続けば、地球は危険な「温室」状態が永続することになりかねない──。欧州などの研究者らが6日、そう警告する論文を米科学アカデミー紀要（PNAS）に発表した。環境保護と経済成長を両立させるグリーン経済への転換を地球規模で早急に実現する必要があると訴えている。

　デンマークのコペンハーゲン大学（University of Copenhagen）やドイツのポツダム気候影響研究所（Potsdam Institute for Climate Impact Research）、オーストラリア国立大学（Australian National University）などの研究者がまとめた論文によると、このまま極地の氷が解け、森林が伐採され、温室効果ガスの排出量が増え続けていくと、地球は転換点となるしきい値を超える。そうなれば気温は産業革命前よりも4〜5度上昇し、海面は現在よりも10〜60メートル上昇する。

　21世紀末までに各河川は氾濫し、沿岸地域は暴風雨にさらされ、サンゴ礁は消滅。地球の平均気温は過去120万年間のどの間氷期よりも高温になるという。

「温室化した地球（Hothouse Earth）」が現実のものになれば、地球は人が住める場所ではなくなってしまう」。論文の共同執筆者であるスウェーデンのストックホルム・レジリエンス・センター（Stockholm Resilience Centre）所長、ヨハン・ロックストローム（Johan Rockstrom）氏は危機感をあらわにする。

　論文は、地球の気温が産業革命前比で2度上昇すると、この転換点を迎える可能性があると指摘する。すでに1度上昇しており、10年間に0.17度の割合で上がり続けている。

「平均気温が2度上昇すると重要な転換要素が活性化され、気温がさらに上昇する。これによって他の転換要素がドミノのように次々と活性化されていき、地球全体がさらに高温になる」。研究チームはそう予測する。

　論文の共著者でポツダム気候影響研究所の所長を務めるハンス・ヨアヒム・シェルンフーバー（Hans Joachim Schellnhuber）氏は、こうした連鎖が起きるようになれば「地球というシステムの全体が新たなモードに入ることになりそうだ」とみる。

　論文の予測は、地球の転換点に関する先行研究を基にしている。ほかにも、二酸化炭素（CO2）濃度が現在と同じ400ppmだった500万年前の鮮新世などの状況も参照した。

　論文は、地球の世話役として人間は今すぐにでも生活スタイルを変える必要があると強調。化石燃料を、最終的に廃棄物をゼロにする「ゼロエミッション」のエネルギー源で置き換えていくことや、植林のようなCO2吸収に関する戦略をさらに考え出すことを提言している。

　シェルンフーバー氏は「地球の気候が産業革命前から2度上昇のぎりぎり手前で安全にとどまっていられる保証はない」と警鐘を鳴らしている。(c)AFP/Kerry SHERIDAN

［オスロ　２０日　ロイター］ - 科学雑誌ネイチャー・コミュニケーションズに、地球温暖化により一定の気象パターンが同じ場所でより長期に持続するようになり、北半球で夏季の猛烈な熱波や豪雨が一段と極端になっていくとみられるとの研究が掲載された。

研究では、既存の科学文献を検証。作成した科学者らは、人類が排出する温暖化ガスが高層の偏西風の一種であるプラネタリー波（惑星波）を包み込んで妨害し、北米、欧州および一部アジア地域で「極端な極端気象」が発生する恐れがあるとしている。

研究を指導したディム・クームー氏はロイターに、「夏季の天候はより執拗となる可能性が高く、乾燥して暑い時期がより長引き、また雨季も長引いていく可能性がある」と指摘。どちらも猛暑や干ばつ、森林火災、洪水などにつながる可能性があると述べた。

今年は北半球の多くの地域で猛暑となり、米カリフォルニア州やギリシャで山林火災が発生、欧州の北極圏でも気温が摂氏３０度を超えるなどしている。

こうした気象パターンの持続で、食料生産に脅威が生じる可能性があるという。

科学者らは、地球の気象を動かす風の主要な原動力は北極と南の気温差だが、その差が縮小していることで風速が落ち、熱波や降雨がより長期化すると説明。気象変化の鈍化は、北極の温暖化が全地球平均の２倍以上の速度で進んでいることと関連があるとしている。

7月としては最強クラスと言われた台風8号が本日関東に接近。
だいぶ勢力は弱まっているようですが、些か心配なところですね。

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さて、7月最強と来れば、では史上最強の台風はどんなもんだったのかと来るのがお約束。
と言うことで、本日は最強の台風についてのお話をさせて頂きましょうか。

まず、日本に上陸した台風で観測史上最強と言われているのが第二室戸台風。
1961年9月16日、室戸岬に上陸し、主に近畿地方に大きな被害を出した台風です。

その中心気圧は918hPa、最大瞬間風速はなんと 84.5m/s以上。
以上ってなんやねんと言う感じですが、実は風が強すぎて観測機器が壊れてしまい、それ以上計測できなかったと言う凄まじさなのです。
この台風による被害は死者194名、行方不明者8名、負傷者4,972名、住家全壊15,238棟、半壊46,663棟、床上浸水123,103棟、床下浸水261,017棟にも及びました。
被害の方も半端ないですね。流石観測史上最強なだけはあります。

因みに日本以外では昨年11月、フィリピンを襲い6000人以上もの犠牲を出した台風30号が史上最大の台風だったと言われています。
上陸時の中心気圧は895hPa。最大瞬間風速はなんと90メートルに達し、ミンダナオ島中部に壊滅的な損害をもたらしました。
最近のことですから、記憶に新しい方も多いでしょう。

しかしこれは上陸時の記録。
海上ではもっと勢力が強かった台風もあります。
その名は昭和54年台風20号。
最低気圧は驚異の870hPaで日本近海のみならず、世界の気象観測史上最低気圧、つまり全てのハリケーンやサイクロンも凌駕する最強のタイフーンだったと言うことです。

因みに台風20号はその後本土に上陸し、各地に大きな被害をもたらしました。
私は当時品川のNTTでアルバイトをしていたのですが、この時品川駅の港南口がスッポリ冠水し、東海道線が運休したのをよく覚えています。(その後品川駅は地下道から高架に建て替えられました。

それにしてもせっかくの世界一なのに。台風20号などと言う平凡な名前だったのが悔やまれるところですね(笑)
さてこうした超強力台風のうち、地上での風速が67メートルを超えるものをスーパー台風と言います。
今のところスーパー台風のまま本土に上陸した例はないのですが、今後気候の温暖化が進み、海水温がもう2ー3度高くなると、日本でもスーパー台風がそのままの勢力で首都圏に上陸するようになるのだそうです。
風速70メートルだとか80メートルも風が吹き荒ぶ東京を考えると、一体どんなことになるのか想像するに、恐ろしくなってきますね。

しかし上には上があると言うのがこの世の中の定理。
数十億年の地球の歴史を考えると、この程度の台風はほんのそよ風に過ぎないのです。
地球史上最も猛烈な台風(？)は約6億年前に起こりました。

2014-07-10-23-23-47この時地球は2度目の全球凍結時代を迎えていました。
全球凍結とは読んで字の如く地球全部が凍りついてしまった時代と言うことです。
この時地上には2000メートルもの氷が覆い、海も水面下1000メートルまで凍りついていたと言われます。

春の訪れは突然やってきました。
火山活動によって大気に放出された二酸化炭素は、海がないために水に溶け込むことなく大気に留まり続け、その濃度が現在の数百倍に達したところで、一気に気候の温暖化が始まったのです。
地表の氷は次々と氷解し、露わになった地表は太陽の光を吸収、更に蒸発した水蒸気と海中に溶け込んでいたメタンガスによる温室効果で、爆発的に気温は上昇しました。
僅かな間に、零下50度だった気温は逆に50度まで100度も上昇したといいます。

今まで凍てついた死の世界だった地表の様相も一変しました。
かつて見たこともないような猛烈な嵐が沸き起こったのです。

この超巨大台風をハイパーハリケーンと言います。

その中心気圧はなんと300hPa！暴風圏は数千キロに及び、最大風速に至っては300メートル以上。
その猛烈な暴風で、引き起こす波の高さは優に100メートルを超えたと考えられているのです。
それこそ現代にこんなもんが起こったら人類の文明は丸ごと消滅するに違いありません。

しかしこのハイパーハリケーンこそが、実は現在の人類に繋がる進化のキッカケをつくった僥倖だったのです。

全球凍結時代、僅かに生き残った生命は火山活動が生み出した温泉などで、細々と生きていました。
しかしハイパーハリケーンによって、海底に蓄積されていた豊富な栄養分がかき混ぜられ、一気に世界に拡散したことで、絶滅寸前だった生命は風と波とともに、一躍地球全土に広がって行ったのです。

栄養豊富な暖かい海では、シアノバクテリアと呼ばれる菌類が大繁殖しました。
彼らは大量にある二酸化炭素を太陽光を媒介に酸素に変えて行きます。
これが光合成の始まりです。

こうして大気中に1%あまりしかなかった酸素は20%あまりにまで増加する一方、生命に新たな進化の可能性を提供することになりました。

単細胞生物が多細胞生物に進化し、そして更に大型化して行くためには細胞と細胞を繫ぐ物質が必要になります。
そして多くの生物ではこの役割をコラーゲンと言うタンパク質の一種が担っています。
そうです、実はお肌ツルツル、美容の味方として知られるコラーゲンこそ、生物の進化の鍵を握る物質なのです。
現に人間の体内タンパク質の三分の一はコラーゲンによって構成されています。

この時ハイパーハリケーンによってもたらされた豊富な栄養素と、新たに生み出された大量の酸素を糧として、体内でコラーゲンを生成し、従来の数万倍にも大型化する生物が出現したのです。
これらの新たな生物たちを、エディアカラ生物群といいます。

思えば地球誕生から数十億年。
地球は二酸化炭素とメタンガスが多くを占める有害な大気の中、僅かな真核生物が済むだけの死の星でした。
しかし、全球凍結とハイパーハリケーンという悪夢のような大災害によって、まさに現代の生物に直接繋がる生物達が生み出されたのです。

生命の進化というのは、なんと神秘深いことだと思いませんか。
http://blog.livedoor.jp/archon_x/archives/7764547.html

今年の夏の暑さは、異常気象がますます強くなり、異例ずくめの夏でした。特に梅雨が短く、六月の二十日前後に開けてから八月のお盆で少し下がるまで、ほぼ二ヶ月間連日の猛暑日で、東日本では平年値を三度以上も上回る異常な状況が続きました。八月のお盆で少し涼しくなりましたが、暑さはぶり返し九月中旬までつづきました。ほぼ、三ヶ月間猛暑だったわけです。

https://tannoy.exblog.jp/iv/detail/?s=30073469&i=201809%2F22%2F99%2Ff0108399_09492925.png

地球規模で異常気象は発生し、ハリケーンや台風はどんどん凶暴になっていきます。60年以上なかった昭和二十年代におそった室戸台風や伊勢湾台風規模の超大型台風も発生して、今年は台風でも異常な年となりました。超巨大な台風22号は、日本には来ませんでしたが、フィリピンや中国大陸で猛威を振るいました。しかしその前の20号、21号とも同じような針路を持って関西地方に襲来、高潮で関空が水没、強風で流されたタンカーが、唯一の連絡口の橋にぶつかり、脱出も出来なくなりました。第一期工事のターミナルは、地盤沈下が進み、海水が浸入してきて施設も相当な被害を受けたのです。

先週末、17日ぶりに空港が再開されましたが、海外からの関空利用者は、成田に迫る700万人にも達しています。その主要空港が二週間以上、完全に泊まった影響は大変大きな物があります。あの台風の時は、高潮も発生しました。淀川の堤防だって、あと少しで決壊するところでした。本当に危なかったのです。

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その酷暑の中、どこにも行けず、壊れかけたクーラーをだましだまし使って、この夏は暑さにひたすら耐えました。40度を超える気温は、まったくどうかしています。この夏中、どこへも行けず、仕方なくテレビにかじり付いていたのです。

今年はまだ台風が来ると思っていたら、今度は超大型の24号が接近中です。今回も見事に列島を縦断するコースに入ってきました。大阪には、三回台風がおそってくるようです。関西に上陸した後、急速に速度を速めて東北での風の影響が心配されます。果実が落ちるでしょうね。

今日の段階では、沖縄に接近中ですが、大阪はまだ台風前の快晴です。でも、明日からは、前線を刺激して大雨になるでしょう。この晴れ間を縫ってこれから東京まで走ります。

地球温暖化の影響は想定より深刻、IPCCが警告
1.5℃上昇で状況は大幅に悪化、2030年には1.5℃に達する可能性も 2018.10.11
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/18/101000436/

地球温暖化を食い止めるために、森林破壊を防ぐべき場所として、新しい報告書はブラジルが鍵となる国のひとつだという。（Photograph by John Stanmeyer, National Geographic Creative）

　世界の平均気温が産業革命前と比べて1.5℃上昇した場合、その影響と負担はこれまでの想定をはるかに超えるものになるだろうと、国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が警告を発した。6000件におよぶ調査研究に基づいたこの「1.5℃の地球温暖化に関する特別報告書」は、韓国の仁川で開催されたIPCCの総会で10月8日に公表された。

　世界の平均気温はすでに産業革命前から１℃上昇している。この10年間には、世界中の国や地域が、記録的な嵐や森林火災、干ばつ、サンゴの白化、熱波、洪水に見舞われてきた。報告書によれば、気温の上昇が1.5℃に達した場合、状況は大幅に悪化するという。2℃に及ぶとすれば、さらに深刻だ。

　また、気温が上昇する幅は、早ければ今後11年以内に1.5℃に達する恐れがあり、二酸化炭素（CO2）の排出量を大幅に削減できなければ、20年以内に1.5℃上昇するのはほぼ確実だという。しかも、仮にCO2削減に今すぐに取り組み始めたとしても、1.5℃上昇の時期を遅らせることはできても、防ぐことはできないと予測している。

危険になり続ける地雷原にいるようなもの

　室温が0.5℃上昇しても気づく人はあまりいないだろうが、地球規模で平均気温が0.5℃上昇すれば「相当な」結果を招き、その影響は生態系から人間社会や経済にまで幅広くおよぶだろうとIPCCは警告する。

「気温上昇を2℃ではなく1.5℃以内に抑えれば、生態系や人々の健康、福祉を難しくするような影響を軽減できるでしょう」と、プリヤダルシ・シュクラ氏は声明の中で述べている。同氏はインドにあるアーメダバード大学の環境エネルギー・グローバルセンター長で、今回の報告書の共同執筆者だ。ここでいう影響には、従来よりも強烈な嵐や異常気象、危険な熱波、海面上昇、社会インフラや動物の移動パターンへの大規模なダメージなどが含まれる。（参考記事：「より遅く危険になる台風、上陸後の速度は30％減」）

　報告書に盛り込まれた科学的な発見は「政策立案者向け要約」として34ページにまとめられ、米国を含む加盟国195カ国の代表によって承認された。

　2015年に採択された「パリ協定」では、気温の上昇を2℃以内に抑えることで各国が合意したが、国土の海抜が低い国などは、それより大幅に厳しい目標を求めていた。現行のCO2排出削減目標では、2100年までに気温が少なくとも3℃上昇すると見られている。そうなると、永久凍土が広範囲にわたって融解する気温を超えてしまい、ひいては地球温暖化が制御不能なレベルで進行してしまう恐れがある。米国のトランプ政権は昨年、パリ協定からの離脱を表明している。（参考記事：「洪水で水源消滅、多くの島が数十年で居住不能に？」）

　まるで危険になり続ける地雷原にいるようなものです、と気候学者で米ペンシルベニア州立大学地球システム科学センター長のマイケル・マン氏は言う。「進めば進むほど、地雷を踏んで爆発させてしまう可能性は高まります。上昇する気温は、3℃よりも2.5℃、2.5℃より2℃、2℃よりも1.5℃のほうがより安全です」。なお、氏は今回のIPCCの報告書には関与していない。（参考記事：「2100年、酷暑でアジアの一部が居住不能に」）

「とはいえ、温暖化を1.5℃で抑えることは、現時点では不可能とは言わないまでも非常に困難だと思いますが」

前代未聞の努力が求められている

　今回IPCCが公表した特別報告書には、温暖化を1.5℃に抑えるさまざまな方策が列挙されている。どの方策においても、化石燃料の使用を15年以内に半減させ、30年以内にはほぼ完全にやめるという、前代未聞の努力が求められている。つまり、家庭や企業や工場でのガス・石油による暖房をやめ、ディーゼル車やガソリン車はなくなり、石炭・天然ガス発電所は閉鎖され、石油化学産業はすべてグリーンケミストリー（有害な物質をなるべく使わず、生み出しもしない化学産業）になり、鉄鋼・アルミ製造業をはじめとした重工業では炭素フリー燃料の使用、あるいはCO2回収・封じ込め技術を採用するといった具合だ。（参考記事：「カナダのCO2回収貯留施設が1周年、普及の鍵は」）

　それに加えて、CO2排出削減のスピードにもよるが、2050年までに100〜700万平方キロの土地をバイオ燃料の原料となる農産物用に転換し、1000万平方キロ分の森林を増やす必要があるかもしれない。しかも、それですら不十分だと報告書は警告する。過去100年の間に排出されたCO2は、今後数百年にわたって大気中で熱を封じ込めるだろう。そして、2045年ないし2050年ごろまでは、大気中に留まるCO2がそれでも多すぎるため、気温上昇幅を1.5℃に抑えるには、森林など何らかの方法でCO2を回収する必要があるという。

　特別報告書の内容は、医師からひどい診断書を突きつけられたようだと、米テキサス工科大学の気候科学者であるキャサリン・ヘイホー氏は表現する。「あらゆる検査を行いましたが、結果は思わしくありません、と医師であるIPCCから言われ、複数の治療計画を提示されています。患者である私たちは、治療方法を決めなければなりません」

　気温の上昇を2℃以内に抑えるのは大変だ。化石燃料を使った施設を閉鎖して、非化石燃料に転換し、大気中から大量のCO2を回収する必要がある、と話すのは、ノルウェーの国際気候環境研究センターのグレン・ピーターズ氏だ。「気温の上昇を1.5℃未満に抑えるには、2℃に抑える場合よりも、より速く、より広くやらなければなりません」

　だが目下のところ、私たちは誤った方向に進んでいる。CO2の排出は2017年に1.5パーセント増えてしまい、今年も増加が続くとみられている。「技術的にも社会的にも政治的にも、総力を挙げて取り組まない限り、1.5℃はおろか、2℃の上昇に抑えることさえ難しいでしょう」（参考記事：「温暖化対策の主導権が中国へ？トランプ大統領令で」）

　1.5℃以内に抑えるには、現状の方針を大きく変えなければならないと、世界資源研究所グローバル気候プログラムの上級参与であるケリー・レビン氏も認める。その上で同氏は、IPCCは比較的安価な解決策を優先して提示しており、CO2排出削減の方法は他にもあると言う。

　例えば、世界中の人々が肉食やモノの消費を減らせば、排出は大幅に減らせるだろう。また、新たな技術の開発についての予測は控えめであり、太陽光発電や電気自動車の効果を過小評価しているとレビン氏は言う。テスラ・モデル3の価格は同種の従来型ガソリン車の2倍以上だが（しかも納車に時間がかかる）、米国内での9月の月間販売台数で4位となっている。（参考記事：「ソーラー道路の開発進む、仏は5年で1000kmに」）

ギャラリー：豪雨、竜巻、雷、台風…異常気象の衝撃写真13点（写真クリックでギャラリーページへ）

「スーパーセル」と呼ばれる巨大積乱雲による雷雨がサウスダコタ州を襲う。スーパーセルは非常に激しい気象現象をもたらし、強風やあられ、時には竜巻を伴うこともある。 （PHOTOGRAPH BY JIM REED, NATIONAL GEOGRAPHIC）

［画像のクリックで別ページへ］

もっと森林を

　CO2の削減には、森林がもっと大きな役割を果たす可能性もあると、米バージニア大学の森林の専門家であるデボラ・ローレンス氏はインタビューで述べている。「森林は現在、大気中のCO2を約25パーセントも吸収して、温暖化防止に大いに貢献しています」

　植林をして、森林の管理を改善すれば、2030年までに必要とされる削減量の18パーセントを森林が担ってくれるとローレンス氏。氏によれば、ブラジル、中国、インド、メキシコ、オーストラリア、米国、ロシア、EU（欧州連合）は、大きな経済的負担なしに、しかも食料生産に悪影響をおよぼすことなく、森林を増やせる。そのおかげで何十億トンものCO2の削減が期待できることを、今後の研究で示す予定だと話す。とりわけ熱帯雨林の保護と拡大はきわめて重要だという。大気を冷やし、食物の生育に必要な降雨をもたらしてくれるからだ。（参考記事：「世界はアマゾンを救えるか、はびこる闇と負の連鎖」）

　老齢林を家具や建築資材として使えば、CO2を長い間その中に封じ込めることになる。そうした考えのもと、米オレゴン州のポートランドでは2019年に木造12階建てビルが完成する予定で、オーストリアのウィーンでは木造24階建てビルの建設が進んでいる。

　森林科学者らは合同声明を発表し、温暖化を防止するために現存する森林を保護すべきだと警告した。その声明には、現在利用できる石油や天然ガス、石炭よりも、世界の森林のほうがより多くの炭素を含んでいると書かれている。

「地球の未来の気候は、森林の未来と密接につながっているのです」

文＝Stephen Leahy／訳＝吉村裕子

閲覧室｜地球温暖化

http://windofweef.jp/library/globalwarming/skepticism/skep1.html

ホッケースティック曲線
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9B%E3%83%83%E3%82%B1%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%83%E3%82%AF%E8%AB%96%E4%BA%89

検証｜地球温暖化懐疑論

　正直言って難しい。体験、経験と今風に言うところの固有のDNAでしか（？）生活できなわたし（たち）にとって、特別ななど信じられないというに依拠している。さらに、を過去のデータ、記録に依拠して判断するとしても行為であるこという思いを抱いて生きている。その様に、と無縁に近いというのがわたしといものだろう。これまでの経験からして、今日の気象現象は異常事態だという思いは消し去ることはできないと。そこを原点として、地球温暖化問題を懐疑しつつ、ことの真相を明らかにしたい。

地球温暖化論への懐疑とは

　　地球温暖化に関しては、国際連合の下部機関であるIPCCが発行した報告書がこれまでの学術的知見を集約しているとされている。その最新の報告書は、IPCC第4次評価報告書である。この知見は、政治の分野を中心に国際的に広く認められており、気候変動に関する世界の動きもこれを主軸としつつある。地球温暖化や気候変動の研究に関わる多くの学術団体や科学者・研究者も、この知見を支持しているとされている。その一方、IPCCなどがまとめた学術的知見、1つ1つの学術的なデータや論文、学術的知見に関するコンセンサスなどに対して、懐疑論や異論・誤解も存在する。

　　主な懐疑論は次の４つのである。

1.過去あるいは将来の温暖化のうち、人為的な要因が占める割合はもっと低い、あるいは人為的な要因は無いと主張するもの

2.温暖化の原因が、人為的な二酸化炭素の増加によらないとするもの

3.（気候モデル等による）再現や予測の不確実性を批判するもの

4.学術論文、学術的知見、コンセンサス等が陰謀に基づいていると主張するもの

　　温暖化の原因は、二酸化炭素を主とした温室効果ガスの濃度増加が主因だとされているが、これら学術的知見に対して、さまざまな懐疑論がある。また、温暖化によって、気温の上昇、氷河融解、海面上昇、動植物の生態の変化、気象の異常といった諸現象が発生するとされているが、これらの諸現象が温暖化によるものであることを示す学術的知見に対してさまざまな議論がある。

温暖化の「象徴」にもなったとされるキリマンジャロ山の氷帽の縮小

気温上昇に対する議論

懐疑論の中には、観測データの信頼性を疑うものがある。

1.マイケル・マンらによる古気候復元（ホッケースティック曲線）の信頼性への疑問※1→マンらの間違い
は引用の誤記であり、結論には変わりがないとされる。

2.観測地点の変化と平均気温の間に高い相関が見られることなどから、データの不均一さや品
質に対して懐疑的な意見もある。 →個々の観測点にはそれぞれ観測機器の更新や観測場所
の変化に伴う誤差が発生し得るが、物理的考察や変化前後の同時観測による補正、周囲の観
測点との気温差が年々増大している観測点を除くなどの対応が取られている。観測点の分布に
はかなりの偏りがあるものの、海洋上やアマゾン奥地などにもある程度の密度で存在し、観測の空
白域は面積的にもさほど大きくはない。※2

3.2009年〜2010年にかけての冬は寒かった。これは地球温暖化が止まることを示唆しているに違
いない。→世界全体では、記録的に寒かったのは一部の地域に限られる。世界平均気温で見れ
ば2009年は年平均気温でも観測史上３位、2010年1月でもやはり観測史上３位の高さであった。
また海洋の温度まで含んだ統計において、2010年の3月は観測史上もっとも高温であった。※3

地球表層の平均気温の1961〜1990年の平均に対する変化 スペガッツィーニ氷河の崩落、ロス・グラシアレス国立公園にて。温暖化を象徴する写真として用いられることがある。崩落自体は氷河の流下に伴う自然現象であるが、温暖化でそのペースが速まることが問題とされる。

温暖化の原因に関する議論

温暖化の原因は、二酸化炭素を主とした温室効果ガスの濃度増加が主因だとされているが、これら学術的知見に対して、太陽活動の影響、宇宙線の影響、地球内部の活動、磁気圏の活動などを原因とする異論がある。

　　近年の温暖化は人為的な温室効果ガスの排出が原因とすることはできず、自然要因の影響の方がはるかに大きいのではないか。その他にも二酸化炭素を主因とする地球温暖化説に対する疑問もある。具体的には以下のような議論がある。 その他、「温暖化は人為的なものであるとは断言できない」とする論者がいる。

　　これまでに観測されている温暖化は自然起源強制力のみでは説明できず、人為起源強制力も考慮して初めて再現できる。また、他の仮説ではこのような定量的な整合性を合理的に説明できるものが無い。

水蒸気

　　二酸化炭素よりも水蒸気の方が影響が大きい。二酸化炭素は大気の約0.04%に過ぎず、水蒸気のほうがはるかに多い。水蒸気は広い波長に電磁波の吸収特性を持っており、二酸化炭素のそれよりも温室効果への影響度が高い。二酸化炭素と水蒸気が吸収特性を持つ電磁波の波長は一部で重複している。

　　水蒸気は温暖化を増幅しているが、その引き金を引いているのが、二酸化炭素を始めとする人為起源の温暖化ガスである。水蒸気の温室効果は気候モデルでも考慮されている。水蒸気だけでは、温暖化傾向を継続させることはできない。※4

地表（黒）および大気上端（赤線）における赤外線スペクトル（単位波長・面積・時間あたりのエネルギー流出量）。黒線と赤線の差が大気による赤外線の吸収、すなわち温室効果の強度を表す。図中のH2O, CO2, O3 は、それらの分子による赤外線吸収が起こる波長領域を示す。右枠の数字は、晴天時（雲がない場合）での寄与。Kiehl and Trenberth (1997) Earth's Annual Global Mean Energy Budget. Bulletin of the American Meteorological Society, 78, 197-208. (c)Copyright 2007 American Meteorological Society (AMS)

太陽活動

　　ヤヴォロスキ(Zbigniew Jaworowski)は氷床コアに見られる二酸化炭素濃度の変化が必ずしもその時代の二酸化炭素濃度の変化を反映していないと主張し、二酸化炭素ではなく、太陽活動が原因であると主張した。

　　Jaworowskiらのこの主張は、複数の間氷期の氷床コアデータの比較結果などとの矛盾を指摘され、否定されている。

　　太陽活動によって地球の平均気温が変化する可能性は十分考えられるが、20世紀半ば以降の太陽の活動はほぼ横ばいか減少傾向を示しており、太陽活動が活発化しているのが原因とは考えられないと指摘されている。※5

宇宙線・紫外線・太陽風

　　可視光よりも変動の大きい紫外線や太陽磁場が気候変動に少なからず影響を及ぼしているのではないか。宇宙線に誘起され形成される地球を覆う雲の量が変化して間接的に気温の変動をもたらしている（スベンスマルク効果）。また2009年1月、M.F.Knudsenらは中国とオマーンで発見された石筍と鍾乳石の分析から、磁場の強さと熱帯地方の降水量の間に強い相関が見られるとの調査結果を発表し、その原因はスベンスマルク効果で磁場が宇宙線の到達を妨げているためである可能性を示唆している。

　　スベンスマルクらによる2005年の実験では宇宙線が水蒸気を巻き込んで小さな水滴をつくることは証明されたものの、宇宙線量の変化が雲の量にどれだけ影響するのか、雲量データの解析の精度は十分なのかといった不明な点があり、証拠不十分と評価されている。

→こうした宇宙線の変化が温暖化を引き起こしているのではないかとの仮説は、その後複数の研究結果によって否定されている。2008年4月にJ.E.Kristjanssonらにより、雲量の観測結果に宇宙線との関連性が見られないとの調査結果が発表され、「これが重要だという証拠は何もない」としている。A.Seppalaらは宇宙線の影響が極地方に限定され、全地球規模での影響も限られると指摘した。さらに2009年2月にはCalogovicらにより、Forbush Decreaseと呼ばれる宇宙線の変化現象に対する雲量の応答を調べた結果「どのような緯度・高度においても、対応する雲量の変化は見られない」と報告されている。※6

ドリル掘削機で得られた氷床コア

小氷期からの回復過程

　　産業革命前から昇温は起きていて、小氷期からの回復過程(自然由来の因子)が、まだ続いている可能性がある。そのようなスケールの日射量変動は理論的に計算でき、それだけでは現在観測されている地球温暖化は説明できない。20世紀後半からの温暖化は人為的な温室効果ガスの増加を考慮しなければ、説明できない。※7

地球寒冷化説

現在みられる温暖化は過去にも自然にみられた寒冷期と温暖期の繰り返しの一部ではないかとする主張も見られる。

1.21世紀中ごろにかけて、約200年周期で変動している太陽活動が極小期を迎え、その前後数十
年間は小氷期のように寒冷化の時期が訪れるという説もある。※8
2.自然現象には科学的に解明されていない部分があるため、温室効果ガスの増加が主因とはい
えない。過去にも完新世の気候最温暖期、中世の温暖期など温暖化があった。
そのような氷期と間氷期の繰り返しは主として地球が受け取る数万年単位の太陽エネルギーの量
の変動に起因すると考えられ、理論的に計算可能である。近い将来に氷期が始まるとは考えられ
ない。また、それだけでは近年の地球温暖化
は説明がつかない。

二酸化炭素の温室効果についての議論

1.現在既に地球放射エネルギーのうち95%は吸収されてしまっている（飽和状態に近い）ため、これ
から二酸化炭素が増え続けたとしても、大気の窓領域と重なる波長は限られており、それほど気
候に変化は起きない。
→二酸化炭素が温暖化を促進する効果を持つことには、十分な物理学的な証拠がある。

2.二酸化炭素が原因だとすれば、気候モデルの予測結果では非極地方に於いて対流圏中層の
温暖化率は地表のそれより高くなるはずであるが、衛星のデータを処理した結果では大幅に異な
り、逆に地表の方が高くなっている。→この大幅な違いは気候モデルや人為説の信頼性に疑問を
投げかけるのに利用されたが、計算方法を訂正した結果、このような大幅な違いはもはや存在し
なくなった(this significant discrepancy no longer exists)。衛星データの計算方法に誤りがあり、
それを考慮した計算結果では対流圏中層の温暖化率は地表のそれより高く、衛星の観測データ、
および気候モデルによる予測結果とも良く合致すると指摘されている。なおUAHのBob Carter
はSkeptical Scienceの取材に対して計算方法の誤りについて「恥ずかしく思う」と述べたが、
その後も誤りを認める前と同じ主張を続けているとされる※9。

(a)もしも温室効果がなかったら地表は太陽エネルギーのみをうけとる（矢印の線の太さがエネルギーの量を表す）

(b)実際は温室効果があるので地表は大気からのエネルギーもうけとる

(a)二酸化炭素分子は、赤外線を吸収するだけでなく放出する

(b)赤外線を吸収・放出する二酸化炭素分子の量が増えれば、地表に届く赤外線は増える

炭素循環に関する議論

二酸化炭素のミッシング・シンク

　　森林やジャングルなどの木々や、海中に生息するサンゴを構成するために固定される炭素量、雨などに溶け込んで地下に浸透したり海中にとけ込むなどして、大気から離脱する二酸化炭素もある（二酸化炭素シンク）。これにより、排出された二酸化炭素と実際に大気中に残留する二酸化炭素の量に差が生じる。しかし初期の気候モデルでは、二酸化炭素の増減にかかわる数値を合算した結果が実測結果と整合せず、一部の二酸化炭素の行方がわからなかった。この不整合分を指してミッシングシンク(missing sink)と呼んだ。

　　その後データが増えて解析が進展することにより、この不整合分は主に陸上生態系による吸収分として説明がつくようになり、1995年発行のIPCC第2次評価報告書(SAR)からはこのミッシングシンクという表現自体が消えている。しかしSAR以降も、これを利用して温暖化予測の不確実性を喧伝する者が見られた（地球温暖化の過去の版など）。

　　火山活動、落ち葉の腐敗、生物の呼吸や、海水からの二酸化炭素の排出量の方が、排気ガスや工場などの人為的な排出量を上回っている（人為的排出は全体の約3%に過ぎない）。
→ 二酸化炭素は自然界において常時排出され、また吸収されながら循環している。そこへ人為的に二酸化炭素などの温室効果ガスを増やしてきたことが、地球温暖化の原因となっており（IPCC第4次評価報告書#第一作業部会報告書：自然科学的根拠）、海洋は二酸化炭素を放出したのではなく、正味で吸収してきたと考えられている。※10

［図1］1751年〜2004年の二酸化炭素の正味の発生と吸収

［図2］太平洋上の大気で観測された二酸化炭素の炭素同位体比の減少トレンド（凡例の数字は緯度［プラスが北緯、マイナスは南緯］を表す）

二酸化炭素の海洋による吸収

　　海洋が吸収する量の方が大きいことを理由に、人為的な影響に対する疑問も見られる。海洋への炭酸ガスの吸収と放出サイクルの時間の長さが不明である。海洋が吸収する量に対して人類が放出する二酸化炭素の量は微々たるものであるから影響は小さいはずではないのか。

→海洋が吸収・放出する量との比較でなく、人為的な放出によって海洋の吸収・放出のバランスが崩れることが問題である。※11

二酸化炭素の濃度変化は温度変化の結果とする説

　　温室効果ガスの増加が地球の気温を上昇させているのではなく、地球の気温が上昇した結果二酸化炭素が増えているとの主張がある。

1.二酸化炭素以外の原因によって地球が温暖化したことの影響として、海水温が上昇した結果、
二酸化炭素の海洋への吸収が減り、大気中の二酸化炭素濃度が高くなっている

2.短期的な変動に関しては、温度変化よりも二酸化炭素の濃度変化の方が半年から1年遅れて
いる

3.20世紀全体を見渡した長期の変動においても、急激な温度変化が二酸化炭素の変化に対し
て先行して起こっている

4.さらに数万年規模の変化に対して、氷床コアによって過去三回の氷期を調べた研究によれば、
気温の上昇の方が二酸化炭素の上昇よりも600（±400）年先に生じて起こっている

　　これらに対しては、下記のように反論がなされている。

→上記の槌田敦や近藤邦明らが示したグラフでは、時間微分と同様の操作などを施すことによって二酸化炭素の長期変動を見えにくくしている。彼らのグラフで気温の変化が追従しているように見えるのは自然変動によるものである。近藤の用いているグラフもよく見れば対象となった全期間を通じてCO2が増加しており、彼ら自身の主張と矛盾する。
→氷床コアなどによる測定結果から近年の二酸化炭素濃度は過去40万年にはなかった規模で増加していることが判明している。もしも槌田や近藤らの主張が正しければ、それに対応する5〜6℃の気温上昇が1850年からの現在までの約150年間で既に発生していなければならないことになり、観測事実と矛盾する。※12

予測内容に関する批判

　　地球温暖化の原因や影響の予測には不確実性が伴い、科学的理解が不足する項目や専門家間での意見の不一致が残る項目がある。人為説は主に気候モデルの結果から導かれているが、モデルの不完全さを批判する意見も見られる※13

気象の予測と気候の予測の違い

予測精度に関するもの

　　気候モデルと実際の気候変動の整合性や妥当性を問うものなど様々な批判が存在する。たとえば、メッシュが粗すぎるため小規模の気象現象を表現できない。理解度が低い現象の影響は、過小・過大評価されたり、除外されたりしているとの批判もある。

1.１週間先の天気予報があまり当たらないのに、何故数十年以上先のことが予測できるのかという
疑問。
→天気予報と温暖化の予測では、必要とされる精度が全然異なる。ヤカンを火に掛けた時に例え
るならば、「どこからあぶくが出てくるか」を正確に予測しようとするのが天気予報、「約何分後に
沸騰するか」を大雑把に予測するのが気候モデルである、と説明されている。

2.ベンジャミン・サンターは、南半球の気温変化を示すグラフにおいて1963〜1987年のデータの
みを抜き出し、シミュレーションの予測と温暖化の現状が一致すると主張し、IPCC第2次評価報
告書の手直しを行った。しかし、サンターが排除した
1950年代と1990年代のデータを付け加
えたものには南半球の気温変化に有意な上昇傾向が示されていなかったため批判の的となった。※14

温暖化の影響に関する議論

氷河融解と海面上昇

　　南極やグリーンランドなど陸上には氷河、氷床などの形で大量の水が蓄積されており、これらは降r>雪と融解が均衡した状態ではほぼ一定量を保つが、この均衡が崩れると海水準変動に繋がる。地球の平均気温が上昇すると融解（減少）が速まることで海面上昇の要因となる一方、同時に海水の蒸発量を増すことで結果、降水量（降雪量も含む）の増加ももたらすとされる。これに関しては、下記のような議論が見られる。

1. 海面水位上昇に関する議論

2. 南極大陸を含む陸上の氷（雪を含む。海に浮かぶ氷は除く）側にシフトして均衡することで、海
水の熱膨張を考慮しても相対的に海水量（海水の全体積）は減り、むしろ海面は下がるのでは
ないかという者もいる。→地球の平均気温とは点で測るものではないため、たとえいくつかの観測
点で下がっていても全てが下がっている訳ではない。IPCC第4次評価報告書などが集約した地
球全体の観測結果からは、地球全体としてみれば気温は上昇しているとされる。
→IPCC第4次評価報告書では最終的には南極の気温も上昇すると予測され、2008年には実
際に気温上昇とそれに伴う異変が報告されるようになった。
→さらに、IPCCの現在のモデルでは取り入れられていないものの、西南極やグリーンランドの氷河
の流出速度が加速することで海面上昇量を顕著に増大させる恐れが指摘されており、近年の各
国の衛星の観測結果からも南極氷床は明らかに減少傾向を示していると報告されている。

3. IPCCのヒマラヤの氷河の消滅時期に関する記述に誤りが見つかった（IPCC第4次評価報告
書を参照）。→（ヒマラヤの氷河群を含む）世界の氷河群が後退していることに変わりはない。報
告書の結論は揺るがない。海面上昇の例として頻繁に取り上げられるモルディブやツバルでは、
長期的に海水面が変動していない、あるいは低下しているとの主張もある。
→地質学的に安定な23の潮位観測点で計測された海水準。年約2mmずつ上昇している。 世界中の地質学的に安定な観測点のデータは明らかな上昇傾向を示している。温暖化の影響を否定する方向の論調のものが見られる一方で、温暖化の影響に関するAR4の記述が弱すぎるとの主張も見られる。

4.AR4の海面上昇量の予測には、当時の知見不足を理由として、氷床等の流下速度の変化が
織り込まれていない。しかし氷床の融解はIPCC第4次評価報告書(AR4)記載の数値よりも急速
に発生する可能性があり、IPCC評価報告書の記述が楽観的すぎると指摘されてきた。実際に
AR4以後は予測より速い融解を示唆する観測結果の報告が相次いでおり、海面上昇量がAR4
に書かれた値の倍以上になる危険性も指摘されている。※15

IPCCに対する批判

コンセンサス主義に対する批判

　　IPCC第4次評価報告書では、数千人の専門家の見解を勘案して、その時点で最も確からしいと思われる結論を記している（このため参加した専門家間でも見解の相違やばらつきがあり、報告書でも断りがある）。このような合意（コンセンサス）形成方法に反発する意見もみられる。また、異論のある人物を集めて合意が形成されていないと主張する例も見られる。

懐疑論者として知られる米国上院議員のJames M. Inhofe は、異論を唱えている人物のリストとしてノーベル物理学賞受賞者やIPCC所属の科学者らを含む数百名のリストを挙げ、温暖化人為説は政治的な目的で作られ科学的な合意は得られていないと主張している。
→彼は何度も同様の主張をしているが、そのリストには明らかにその分野の専門家ではない人間が多数見つかっている。また内容的にも、彼の主張は既に反論された懐疑論の蒸し返しであると指摘されている。※16

イースト・アングリア大学―クライマティック・リサーチ・ユニット(CRU)の建物：CRUメールハッキング事件

CRUメールハッキング事件

　　2009年11月にイギリスにあるイースト・アングリア大学(UEA)の気候研究ユニット（CRU）がクラッキングされ、地球温暖化の研究に関連した電子メールと文書が公開され、懐疑論者達によって地球温暖化を人為だとするための国際的陰謀の証拠であるとして取り上げられた。懐疑論者達はクライメートゲート等と呼んで攻撃した。
→英国議会による調査により、具体的な不正や誤りの証拠は見当たらないと報告された。また科学者の団体からは、懐疑論者達の攻撃はでっち上げであると指摘されている。 ※17

対策に関する懐疑論

地球温暖化に関する論争影響・対策に対する疑問を参照。

メディアに関する懐疑論

地球温暖化に関する論争・メディアに対する批判を参照。

陰謀説
　
地球温暖化説が唱えられるようになった1980年代は、ちょうど軍事産業が低迷した時期と重なっている。軍事ビジネスに変わるものとして環境ビジネスがターゲットとなり、地球温暖化がその理屈作りに利用されたのではないか。

気候学者はIPCCのメンバーの三分の一にしか過ぎず、政治的に任命された非気候学者、非科学者がはるかに数で勝っており、さらにIPCCの報告書は極端な気候変動を主張するものを偏重して採用している。

フレッド・シンガー(Fred Singer)、ロジャー・レヴェルらは地球温暖化に対処するために直ちに行動は起こす必要はないとする論文を発表したが、その論文の再掲の話が上った際、レヴェルが論文に発表した内容との矛盾が指摘される『地球の掟』を記したアル・ゴア議員は、知り合いの科学者に頼みレヴェルの名前を論文から削除するよう求めたが、シンガーがそれを断ると、シンガーがレヴェルに強制し名前を載せたとのネガティブ・キャンペーンが張られた。ゴアがシンガーの信用を貶めようと圧力をかけたりメディアを利用したことは、テッド・コッペルのナイトラインという番組において後に明らかにされた。
→その一方、フレッド・シンガーは「ライプツィヒ宣言」の主宰者であるが、石油業界からの資金供与が判明している。
なお、支持派・懐疑派双方に見られる陰謀論は本質的な議論を遠ざけてしまうと懸念する意見もある。※18

原発産業に関する陰謀説

　　二酸化炭素による地球温暖化説が広まった背景には、原発産業による意向が強く働いていたのではないかとの見方がある。原発産業による陰謀論が生じてしまう背景には、次のような要因があげられる。

　　チャールズ・キーリングによる二酸化炭素の観測は軍事予算や原子力予算の転用による支援によって行われており、さらに原発業界は各国政府に働きかけることによって、CO2温暖化説の科学者に研究費を出させた。

　　IPCC第4次評価報告書の第2作業部会の統括執筆責任者をつとめたスティーブン・H・シュナイダーは過去に地球寒冷化説を唱えており、地球温暖化説に変説する以前に原発の推進を唱えていた。

　　IPCC第1次評価報告書には、原子力エネルギーの利用を図った場合のシナリオが温暖化の抑制効果が高いとされ[79]、IPCC第2次評価報告書には地球温暖化の対策オプションとして「原子力エネルギーへの転換」という項目がある。それらの結果を踏まえ、電力中央研究所は、「日本の温暖化対策の大きな柱は原子力発電の拡大であり、2010年で原子力約6600〜7000万キロワットの目標」を掲げることとなった。

　　「火力発電所に比べ二酸化炭素の排出量が少ないとの宣伝を行ってきた原子力発電所の建設推進派による陰謀である」との主張がある。※19

石油業界に関する陰謀説

　　上記のように原発産業の陰謀とする説がある一方で、懐疑論への石油メジャーなどの関与が指摘されている。

　　「オレゴン嘆願書(Oregon Petition)」と呼ばれる文書と共に論拠として論文が配布されたが、これは著名な学会（米国科学アカデミー）の論文に見かけが酷似しているものの、実際に掲載された論文ではなく、学会側が正式に抗議する事態となった。また、嘆願書に賛同したとされる人物のリストにも疑惑が指摘されている。またこれに似た文書として、「ライプツィヒ宣言(Lepzig Declaration)と呼ばれるものもある。 「地球温暖化科学に関して公衆を混乱させようとする」団体に約18億円を提供した。またIPCCから特定の科学者を解任させるようにブッシュ政権に要求し、実現させた。

反論および学術的評価

　　地球温暖化の懐疑論については、その傾向はいくつかに絞られており、概ね否定できるもの、または信頼性に乏しいと考えられているものである。また2007年7月に米国石油地質協会(AAPG)がその意見を変えて以来、近年の温暖化に対する人為的影響を否定する国際的・公的な学術組織は無いとされる。

　　日本語での反論も為されており、国立環境研究所によって"「Q&Aココが知りたい温暖化」とのサイトも作製されている。

　　前東京大学総長で三菱総研理事長の小宮山宏は、「全てについて反論は用意されている」「温暖化懐疑論が問題になっているのは日本だけ」と述べている。

　　海洋研究開発機構の近藤洋輝は、NatureやScienceなどの著名学術誌に採用されていない異論が、メディアに安易に取り上げられることに懸念を表明している。
学会会長でSF作家の山本弘は著書において、武田邦彦や槌田敦らによる懐疑論に関して、誤った解釈や信頼性の低い論拠などの問題点を指摘した上で「素人の印象を信じるな。専門家の言うことに耳を傾けろ。」と述べている。

　　数学者イアン・スチュワートは『数学の魔法の宝箱』で地球温暖化詐欺 (映画)における気温と二酸化炭素のグラフに関する誤解を取り上げ、幼稚な推論が原因であるとして数学的に解説している。※20

各国における状況

　　アメリカ
懐疑派のサイトとして "The Week That Was" (TWTW)、支持派のサイトとして "RealClimate" などが挙げられる。両者とも各国の論文を集めているが、前者の論文は減っているとされる。世論は2008年5月の調査では平均約7割が地球温暖化が実際に起こっていると回答したが、支持政党によって大きな違いが見られた。また現政権は環境・エネルギー分野への投資を戦略の柱の一つに据え、環境保護に積極的な人材の登用を決めている。

　　 ヨーロッパ
懐疑論は10年以上前から見られ[92]、今でも『地球温暖化詐欺』のような映画が作成されたりしている（その他の懐疑論については上記を参照）。 このような懐疑論に対し2008年5月、欧州議会は「科学に不確実性はつきものであるが、気候変動の原因や影響に関する科学的な研究結果を、科学に基づかずに不確実もしくは疑わしいものに見せかけようとする試みを非難する」と表明している。世論は対策を支持しており、長期目標として気温上昇量を2℃で安定化することを掲げている。2008年12月には2020年までに温室効果ガスを1990年比で20%削減することを可決するなど、対策を進めている。

　　日本
　　2007年頃から懐疑論が目立ち始め、関連書籍はセンセーショナルな内容で売れ行きをのばした。そのような議論では海外の当該分野学術誌に発表していない「専門家」を名乗る人物などにより、温暖化の否定、CO2原因説や人為説の否定、リサイクルなど対策の有効性の否定が主張されている（この項目で上述した内容、および武田邦彦を参照）。一方、そうした懐疑論に関してはその信憑性に関して様々な問題点が指摘され、また反論もなされている（反論および学術的評価を参照）。このような「遅れてやってきた」懐疑論が目立つ状況について、そのような主張はまともな議論とはみなされず、国際的にも通用しない、との危機感が表明され、行政・公的機関・専門家らによる懐疑論への反論サイトが相次いで設置されている（外部リンクを参照）。また専門家チームによる「懐疑派バスターズ」などの取り組みも行われている。※21

感想

2010.11.17：'Wikipedia'の「地球温暖化に対する懐疑論」を中心にすえ、この膨大な労力つまり経費をかけ、伝わってくる情報を、かなり端折ってであるが、はじめて曲がりなりに俯瞰した。信じうるに耐えるか？　簡潔に吐露すると、派であり派ということになる。当面はこの線上で情報整理してい行こうと思う。

脚注

※1：明日香壽川、河宮未知生、高橋潔、吉村純、江守正多、伊勢武史、増田耕一、野沢徹、川村賢二、山本政一郎 『地球温暖化懐疑論批判』　東京大学 IR3S/TIGS叢書 2009年

※2：Ross R. McKitrick and Patrick J. Michaels "Quantifying the influence of anthropogenic surface processes and inhomogeneities on gridded global climate data", Journal of Geophysical Research, 112, D24S09 (2007) 、Victor Goldschmidt "Global warming and CO2: Highlights of differing perspectives", Ingenierias, 10(37), pp.38-47(2007) 、「地球全体の平均気温の求め方」ココが知りたい温暖化、国立環境研究所

※3：温暖化科学の虚実 研究の現場から「斬る」！、江守正多、2010年3月 、Global Temperatures Push March 2010 to Hottest March on Record, ScienceDaily, 2010.4.21

※4： Jack Barrett, "Greenhouse molecules, their spectra and function in the atmosphere." Energy and Environment 16(6), pp. 1037-1045 2005、「水蒸気の温室効果」ココが知りたい温暖化、国立環境研究所 、A. A. Lacis, G. A. Schmidt, D. Rind, R. A. Ruedy. Atmospheric CO2: Principal Control Knob Governing Earth's Temperature, Science, 330 (2010) p.6002.

※5：Zbigniew Jaworowski, "Solar Cycles, Not CO2, Determine Climate", 21st Century Science & Technology, Winter 2003-2004, pp.51-65(2003) 、矢沢潔 『地球温暖化は本当か? 宇宙から眺めたちょっと先の地球予測』技術評論社 2007年1月 、Raynaud, D., J. Jouzel, J. M. Barnola, J. Chappellaz, R. J. Delmas, C. Lorius, 1994, The Ice Record of Greenhouse Gases, Science, 259, 926-934. 、「太陽黒点数の変化が温暖化の原因？」ココが知りたい温暖化、国立環境研究所

※6：Solar_variation（wikipedia英語版） 、Henrik Svensmark and Eigil Friis-Christensen "Variation of cosmic ray flux and global cloud coverage a missing link in solar-climate relationships." Journal of Atmospheric and Solar-Terrestrial Physics 59, 11 pp.1225-1232 、Mads Faurschou Knudsen, Peter Riisager, "Is there a link between Earth's magnetic field and low-latitude precipitation?" Geology 37, p.71-74(2007) 、IPCC Climate Change 2001 Working Group I "The Scientific Basis: Cosmic rays and clouds"(2001) 、Cosmic rays, cloud condensation nuclei and clouds ? a reassessment using MODIS data、More doubt on cosmic climate linkBBC、2008年4月18日 08:48の記事 、Calogovic, J., C. Albert, F. Arnold, J. Beer, L. Desorgher, and E. O. Flueckiger (2010), Sudden cosmic ray decreases: No change of global cloud cover, Geophys. Res. Lett., 37, L03802

※7： Syun-Ichi Akasofu, "Is the Earth still recovering from the 'Little Ice Age'? A possible cause of global warming", 2007年3月、Dave Hoopman, "The Faithful Heretic ",Wisconsin Energy Cooperative news. 2007年5月、「寒冷期と温暖期の繰り返し」ココが知りたい温暖化、国立環境研究所

※8：Russian scientist says Earth could soon face new Ice Age ロシア通信社、2008年1月22日

※9：「二酸化炭素の増加が温暖化を招く証拠」ココが知りたい温暖化、国立環境研究所 、 John Cook, "Satellite show little to no warming in the troposphere"

※10： Spencer WeartBiosphere: How Life Alters Climate , Discovery of Global Warming, 2007年6月、「炭素循環国際研究集会」地球環境研究センター ニュース 6(1)　1995年、SGW 「ミッシングシンクはいつなくなったか？」 JANJANブログ, 2006年6月30日、Channel Four Television Corporation,"The Global Warming Swindle", TV番組,2007（参考　Wikipediaの記事） 、「海から二酸化炭素が排出された？ 」ココが知りたい温暖化、国立環境研究所

※11： 「海と大気による二酸化炭素の交換」ココが知りたい温暖化、国立環境研究所

※12：槌田敦『CO2温暖化説は間違っている』ほたる出版、2006年、槌田敦『環境保護運動はどこが間違っているのか？』宝島社新書、2007年、H. Fischer et al.,"Ice core records of atmospheric CO2 around the last three glacial terminations", Science, 283(5408), p.1712, 1999、明日香 壽川『地球温暖化　ほぼすべての質問に答えます！』岩波書店

※13：Hendrik Tennekes, "A skeptical view of climate models""SEPP" 、 Robert Balling, "The increase in global temperature:What it does and does not tell us", Marshall Institute Policy Outlook, 2003年9月.

※14： List_of_scientists_opposing_global_warming_consensus（英語版wikipedia） 、Peter A. Stott, Gareth S. Jones, John F. B. Mitchell "Do models underestimate the solar contribution to recent climate change?". Journal of climate, 16(15) pp.4079-4093 (2003). 、 「コンピュータを使った100年後の地球温暖化予測」ココが知りたい温暖化、国立環境研究所

※15：安井至「地球温暖化はエセ科学か」（市民のための環境学ガイド）、 「南極異変、色づく夏　気温上昇、藻が氷河染める」朝日新聞、2008年4月6日 、 「南極大陸で異常事態 大規模な融雪判明 温暖化の影響か」朝日新聞、2007年 5月27日 、 「南極でもやはり気温上昇、英研究」AFP、2008年10月31日 、 近藤洋輝「北極・南極の氷をめぐる危機・長期安定化に向けた対応の緊急性」 日経エコロミー(2008/01/28) 、 「世界最後の日」のシナリオ、南極で氷床の融解が加速」AFP、2008年01月14日 、Attacks on the Intergovernmental Panel on Climate Change Obscure Real Science, Union of Concerned Scientists、、Global Glacier Changes: facts and figures　国連環境プログラム(UNEP) 、Nils-Axel Mo¨rner et al. "New perspectives for the future of the Maldives" Global and Planetary Change, 40, p.177-182(2004) 、Vincent Gray"The truth about Tubalu",103 (2006.6)、IPCC AR4, Figure 10.33 、J. E. Hansen "Scientific reticence and sea level rise" Environmental Research Letters 2 (2007). 、江守正多 『地球温暖化の予測は「正しい」か？』化学同人、 Antarctic glacier thinning fast, BBC, 13 August 2009、M.Vermeer, S. Rahmstorf, Global sea level linked to global temperature, PNAS

※16：List_of_scientists_opposing_global_warming_consensus（英語版ウィキペディア）、Warmed Over CBS News 2005/1/11、Global Warming 'Consensus' in Freefall - Inhofe Speech （米国上院環境・公共事業委員会）2009年1月8日、 "Inhofe's last stand", RealClimate, 2006/12/7、"Inhofe recycles long-debunked denier talking points ? will the media be fooled (again)?" ClimateProgress, 2008/12/11、Who's Who on Inhofe's List of 400 Global Warming Deniers the daily green, 2008.11.1、 Andrew Dessler, "The 'Inhofe 400': Busting the 'consensus busters'"Grist, 2007/12/27、"650 List" ,2009/1/2

※17：Climate change scientists face calls for public inquiry over data manipulation claims 、英国議会（庶民院）による調査報告書の要約 2010年3月、Attacks on the Intergovernmental Panel on Climate Change Obscure Real Science, Union of Concerned Scientists

※18：森田・日垣・有村「今年は異常気象ですか?」 サイエンス サイトーク, TBSラジオ, 2004年10月3日、マイケル・ガフ編著 『アメリカの政治と科学―ゆがめられる「真実」』昭和堂、山本弘『環境問題のウソ"のウソ』楽工社、ロバート・L. パーク『わたしたちはなぜ科学にだまされるのか』主婦の友社 2001年

※19：S. I. Rasool and S. H. Schneider"Atmospheric Carbon Dioxide and Aerosols: Effects of Large Increases on Global Climate" Science 173, 138;141(1971)に"However, by that time, nuclear power may have largely replaced fossil fuels as a means of energy production." 、IPCC『地球温暖化レポート―「気候変動に関する政府間パネル」報告書サマリー』中央法規出版 1991年、環境庁地球環境部監修 『IPCC地球温暖化第二次レポート』 中央法規出版 2006年、電力中央研究所 『どうなる地球環境―温暖化問題の未来』エネルギーフォーラム 1998年 ISBN 4885552338、 〈対談〉明日香壽川×神保哲生「温暖化懐疑論に向かいあう」科学、2007年7月号

※20： "Climate change: A guide for the perplexed" (New Scientist)（英語）よくある懐疑論への反論をまとめている。題の和訳は「懐疑論に迷う方のために」（温暖化いろいろ 2007-06-05）にある、Position Statement(AAPG) 、Petroleum Geologists Award to Novelist Crichton Is Inappropriate (AGU)、 参考：en:Scientific opinion on climate change 、安井至「環境問題のウソと正解」、日経エコロミー、2007年7月

※21：「小宮山宏・三菱総研理事長（前東大総長）に聞く」日経エコロミー、2009年4月6日 ^ 近藤洋輝『地球温暖化予測の最前線』成山堂書店、2009年9月、ISBN 978-4-425-51172-3、The Week That Was、RealClimate、石井孝明「温暖化とケイザイをめぐって」2008年9月11日、三菱東京UFJ 銀行、ワシントン情報（2008 / No. 18）、2008 年5 23日、オバマ次期米大統領、エネルギー閣僚発表　環境投資で雇用創出、日本経済新聞、安井至「温暖化懐疑本の論理構造」市民のための環境学ガイド、2008年7月20日、European Parliament, 21-05-2008、地球温暖化を巡る国際交渉−その現状と課題−（国立環境研究所）、欧州議会、温暖化対策包括案を可決、AFP BB News、2008年12月18日、[http://jp.reuters.com/article/jpEnvtNews/idJPJAPAN-32338020080619 環境特集：日本は温暖化対応で中期目標掲げるべき＝元環境相、Reuters、2008年6月19日、 温暖化異聞、読売新聞、2009年2月23日

http://windofweef.jp/library/globalwarming/skepticism/skep1.html

地球温暖化問題

海面上昇に北極は関係しない
北極は、陸地が無く全て氷の塊である。北極の「氷床」（原文ママ：下の問題点を参照）はアルキメデスの原理があるから、海面水位の上下には関係がない[6][7][注釈 1]。

南極の氷は温暖化で増える
南極は、温暖化によって海水の温度が上がれば、より多くの水蒸気が発生し、それは雪となって南極に降り積もる。南極はマイナス数十度なので多少温暖化しても氷は解けず、結局温暖化によって南極の氷は増える[6]。

環境省は誤訳している
日本の環境省の環境白書は、20年にわたってIPCCの発表データを反対の方向に「誤訳」し、日本国民をミスリードしてきた[6][8]。

朝日新聞の記事が温暖化騒ぎの発端である
気温が上がると極地の氷つまり北極や南極の氷が溶けて海水面が上がるという朝日新聞の記事が、その後の「地球温暖化騒ぎ」の元になった[9]。

持続性社会を作るためは二酸化炭素を増やすべき
温暖化も日本にとって良いことばかりで悪いことなどほとんどなく気にしなくてよい[10]。現在は平安時代や縄文時代よりかなり寒い。生物が地上に繁栄するために二酸化炭素を増やすべきだ[11]。

____

武田邦彦の悪質な嘘

温暖化問題に関しては東北大学教授・明日香壽川ら[18]が、資源保護問題に関しては国際連合大学副学長・安井至[19]が、『環ウソ』に関してはと学会会長・山本弘が著書『“環境問題のウソ”のウソ』[20]などで批判している。

海面上昇に北極は関係しない
明日香壽川らは「“極地 (polar region)”に関する定義を“極地＝南極大陸と北極海のみ”と解釈して論を進めているのが根本的な欠陥であり、すべての間違いがここに起因している」と指摘している[18]。また海に浮かんだ氷を「氷床」としているが、誤用である[21]。

海面上昇の要因
IPCCの報告書に記述されていないことを「報告している」と述べており、明日香らは「率直に言って、この文章はかなり問題である」と指摘している[18]。

環境省は誤訳している
環境白書の記述では、「気温の上昇は、海水の膨張、極地及び高山地の氷の融解を引き起こし、その結果として海面の上昇を招きます」[22]とある。明日香らは「「極地」という言葉を正確に把握する限りにおいて、極地の氷が海面上昇に与えるプラスの影響に関するIPCC と環境省との見解に齟齬はない」[18]と、誤訳ではないとしている。

朝日新聞の記事が温暖化騒ぎの発端である
山本弘は『環ウソ』における朝日新聞の記事への批判について、武田が2034年1月1日付のフィクション記事[注釈 2]を本物の記事であるかのように取り上げていること、当該記事には「北極」との記載は一切なく「極地」との記載があるにもかかわらず「北極」と記載されていると虚偽の主張をし、さらに「極地」の範囲を誤って解釈していることで、「存在しない文章を捏造し、「誤報」に仕立て上げた」と批判している。また山本は、「北極の氷が溶けて海面が上昇」との間違った報道が続いている、との武田の主張に沿う記述は1984年〜2006年に9件に過ぎないと指摘している[20]。

明日香らは、武田の説に代表される温暖化懐疑派の主張は根拠や出典があいまいなものや、すぐに間違いとわかるものが多く、また大部分の懐疑派は、気候科学や地球科学を専門とする研究者ではないとした上で、地球温暖化懐疑論を通説と平等に扱えば、地球温暖化懐疑論が専門家の間で大きな勢力となっている印象を視聴者に与える可能性があると指摘している[18]。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%AD%A6%E7%94%B0%E9%82%A6%E5%BD%A6

地球温暖化で熱帯雨林の昆虫が激減して生態系全体に大きな影響を与えている
https://gigazine.net/news/20181017-massive-insect-loss/

熱帯雨林は生物学的な多様性に富む地域であり、特に昆虫や節足動物が多く生息しているといわれています。近年、昆虫や節足動物の数が激減するかもしれないという研究が発表されていますが、実際にプエルトリコの熱帯雨林では40年間で昆虫が激減していることが判明。さらに、昆虫をエサとする鳥類・は虫類・両生類などの数も激減するなど生態系にも大きな変化が表れていて、その原因は温暖化による気候変動だと論じられています。

Climate-driven declines in arthropod abundance restructure a rainforest food web | PNAS
http://www.pnas.org/content/early/2018/10/09/1722477115

‘Hyperalarming’ study shows massive insect loss - The Washington Post
https://www.washingtonpost.com/science/2018/10/15/hyperalarming-study-shows-massive-insect-loss/

国際生物学者チームは、2014年に「過去35年にわたってカブトムシやミツバチなどが45％減少した」と推定しています。また、ヨーロッパでは「農業の強化」と「生息地の断片化」によって昆虫が近い将来激減し、生態系全体に大きな影響を与える可能性が示唆されています。

レンセラー工科大学の生物学者ブラッドフォード・リスター氏は、1970年代からプエルトリコで熱帯雨林に生息する昆虫を研究してきたとのこと。リスター氏は、1976年・1977年に熱帯雨林に生息する鳥類・両生類・は虫類・昆虫・食虫植物などの個体数を計測して記録していたそうです。しかし、40年後にメキシコ国立自治大学の生態学者であるアンドレス・ガルシア氏と一緒に再びプエルトリコの熱帯雨林を訪れたところ、鳥やチョウの数が明らかに減っていることがわかりました。

リスター氏とガルシア氏は、森林に生息する昆虫や無脊椎動物、節足動物を粘着性のトラップで捕獲し、調査しました。すると、2012年に捕獲した無脊椎動物の乾燥重量が40年前に比べておよそ4分の1から8分の1と、大幅に減少していたとのこと。また、トラップに生物が引っかかる確率も1977年1月に比べて60分の1に低下していました。リスター氏とガルシア氏は、この急激な生態系の変化は気候の変化に起因すると考えています。熱帯雨林の平均気温は1970年代から40年でおよそ2度上昇しました。昆虫には体内の熱を調整する機能がなく、熱帯雨林の気温が上昇してもその変化に適応することができないため、昆虫は人間よりもはるかに大きな影響を受けることとなります。

さらにリスター氏は、熱帯雨林に生息する「グリーンアノール」と呼ばれるトカゲに注目。グリーンアノールは昆虫やクモなどの節足動物を捕食する肉食のは虫類なのですが、リスター氏によると1970年代に比べて30％以上も減少しているとのこと。昆虫や節足動物が劇的に減少したせいで、それをエサとするグリーンアノールの生息数も減ってしまったというわけです。グリーンアノールの一部の仲間に至っては、熱帯雨林から発見することもできなかったそうです。

また、別の研究では、プエルトリコの熱帯雨林に生息する鳥類をかすみ網で捕獲してその生態を調査した結果、2005年の捕獲率が1990年代に比べて50％も減少したことが報告されています。

世界の商品作物の35％が、ミツバチなどの昆虫による受粉を必要としているといわれており、昆虫の減少は生態系だけでなく、人類の生活にも大きな影響を与えると考えられます。コネチカット大学で無脊椎動物保護の専門家であるデヴィッド・ワグナー氏は、「今回の研究は、昆虫の減少がより大きく、多くの生態系に及ぶかもしれないということを示しています。これは私が今まで読んだ中でも最も不安をあおる論文です」と語っています。

海は想定の1.6倍熱吸収、気候変動影響か 研究
2018年11月2日 19:56　発信地：パリ/フランス

【11月2日 AFP】海が過去25年間に吸収した熱の量はこれまでに考えられていたよりも1.6倍多かったとの研究論文が、英科学誌ネイチャー（Nature）に掲載された。気候変動に地球がより影響を受けやすくなっていることをうかがわせる内容だ。

　海は地球表面の3分の2を占めており、生命維持に極めて重要な役割を果たしているが、国連（UN）の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の最新の評価によると、人間が排出した二酸化炭素によって上昇した気温の熱の90％を海が吸収している。

　しかし、今回ネイチャーに発表された研究は新しい海水温の測定方法を用い、海がこの25年間、世界の発電量の150倍に相当する熱エネルギーを毎年吸収してきたと指摘。これは以前の研究で示されてきた数値よりも1.6倍高い。

　従来の研究では温室効果ガス排出により生じる余剰熱を測定していたのに対し、今回の研究に参加した米国拠点の研究チームは自然界に存在する酸素と二酸化炭素に着目。

　どちらの気体も水に溶けるが、水温が上昇するにつれて溶ける量は減少する。この特性から、大気中の酸素と二酸化炭素の量を毎年測定することで、海が吸収した熱を地球規模でより正確に推定することができるという。

　論文の主執筆者で米プリンストン大学（Princeton University）のロール・レスプランディー（Laure Resplandy）助教授（地球科学）は、「1991年以降（海水温が）10年ごとに6.5度ずつ上昇していると私たちのデータは示している」と指摘した。この数字はIPCCが推定する上昇温度の4度より2.5度高い。

　レスプランディー氏によると、人類は原材料調達から廃棄・リサイクルまでに排出される温室効果ガスの排出量を二酸化炭素の量に換算した「カーボンフットプリント（CFP）」を見直し、排出量を従来の推計より25％下げなければならないという。

　今世紀末までの気温上昇を1.5度以内に抑えるため、IPCCは思い切った措置が必要だと警鐘を鳴らしている。しかし、世界の二酸化炭素排出量は2017年に過去最高を記録した。(c)AFP/Patrick GALEY

氷河の融解

地球温暖化の議論は難しい。温暖化の虚実、特に温暖化の原因につては難しい。しかし、原因はどうであれ地球規模の温暖化は進んでいる。

10数年前、私が温暖化に関して初めて衝撃を受けた写真がある。あるシンポジウムで登山家であり医学ドクターの今井道子のプレゼンテーションでの写真だった。今井さんが若いころヨーロッパ・アルプスへ行った時の氷河の（写真−１）と再訪問した時に撮った（写真−２）であった。女性の今井さんに「若い頃って何歳ですか？」と年齢は聞けなかったので、推測では40年前ぐらいでだろう。

半世紀たつか経たないうちに、（写真―１）の氷河が消えてしまっている。（写真―２）の〇の中に見え点が人間である。約400mもの厚さがあった氷河がなくなっている。何万年、何千年の間に徐々に滑り落ち、固い岩に氷河が付けた削り跡も見える。

この氷河の融解は螺旋を描いて進行していく。今まで氷河の白が太陽光をはね返していた。ところが、少しでも氷河が融け、その下の黒色の岩が出てくれば、岩は太陽の熱を吸収していく。温度を持った岩盤が、今度は下から氷河を温めてしまう。
ひとたび氷河が融けだすと、氷河は螺旋を描いて融けていってしまう。氷河の融解はもう止まらない。

永久凍土の融解

シベリアやアラスカの凍土も溶けだしている。年平均気温が0℃以下になれば、地中の水が凍って凍土になり、年平均気温が−5度になると永久凍土となる。永久凍土は北半球の大陸の20％を覆っている。

近年、このシベリアとアラスカの凍土に融解が頻繁に報告されている。この凍土の中にはメタンや二酸化炭素が含まれているため、融解に伴い大気に放出され温室ガスの増加に寄与してしまう。その大気温の上昇によってさらに凍土の融解が促進されてしまう、という説が有力である。

ナショナルジオグラフィックの2007年12月号では、アラスカの岩石氷河が融解して、岩石交じりの氷が森林をなぎ倒していく写真が公表された。その流れ出す氷は年間2mという速度で、森林を潰していっているという。その迫力には鳥肌が立ってしまった。

この凍土の融解も螺旋を描くように進展していく。凍土が融ければその周辺は太陽に直接さらされ、地中の温度は上昇していき、凍土の融解は促進していく。

日本の温暖化

地球規模の気候変動の影響だけではない。日本列島でもその影響は数多くみられようになっている。特に日本列島は南北に3500�qと長い。この日本列島での現象を丁寧に見つることで温暖化の進展が見えてくる。特に、南の九州から北海道への生態系の遷移が、温暖化を実証していくこととなる。

小学生の頃、ミカンの産地は熊本、愛媛そして静岡と習った。しかし、21世紀の今、新潟の佐渡でも出荷している。

日本に稲作が伝わってきたのは南のアジアからであり、日本の稲作は温暖な西日本を中心にして発達した。東日本や東北は冷害に苦しめながら品種改良を繰り返しどうにか生産を確保してきた。

しかし、寒冷帯に近い北海道はそうはいかなかった。20世紀中末まで、北海道の米は収穫されても美味しくなく、政府買い上げのコメの中で、厄介道米（やっかいどうまい）と嘲笑されていた。しかし、21世紀になると様相が変わってきた。北海道のコメが関東や東北のコメ価格を上回ってしまったのだ。
北海道のコメの冷害は格段に減少した一方、本土のほとんどの府県で高温障害が拡大しているという。

昆虫の生息域の遷移も著しい。国土交通省の河川管理者が実施している「河川水辺の国勢調査」でも、昆虫の生息域の北へ遷移が報告されている。（図―１）は、ナガサキキアゲハの生息の北限を示している。この10年間で近畿地方から中部地方にまで移動している。

このようなデータを見ると、温暖化が足音を立てて近づいてきていることが分かる。

不思議な海水温の上昇

本年、ナショナルジオグラフィックのニュースでは、衝撃的な海の異変が報じられた。2018年1月、オーストラリアのグレートバリアリーフでの異変である。生物学専門誌「Current Biology」に発表された調査研究の結果、海水の上昇によってアオウミガメが99％メス化していた。

アオウミガメの性は卵にいるときの温度できまる。海水温が上昇しているのである程度予測をしていた研究者たちも、その深刻な結果に驚愕している。
しかし、この海水温の上昇はあまりにも激しい。大気温ならともかく、海水温がそのように急激に上昇するものだろうか？
https://38news.jp/economy/12587

http://www.afpbb.com/articles/-/3198854?pid=20742169
1984年以降の、大気中の二酸化炭素（CO2）、メタン、一酸化二窒素の濃度の変化を示したグラフ（2018年11月21日作成）。(c)SIMON MALFATTO, PAZ PIZARRO / AFP
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【11月23日 AFP】国連（UN）は22日、気候変動の主な原因である大気中の温室効果ガスの濃度が史上最高記録を更新したと発表し、行動するための残り時間が少なくなっていると警告した。

　来月ポーランドで開催予定の国連気候変動枠組み条約第24回締約国会議（COP24）を前に、国連高官らは、2015年の地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定（Paris Agreement）」で設定した、気温上昇の限度を2度未満に抑えるとの目標達成のため、各国政府に再び圧力を強めている。

　UNの世界気象機関（WMO）のペッテリ・ターラス（Petteri Taalas）事務局長は声明で「二酸化炭素（CO2）や他の温室ガスを早急に削減しなければ、気候変動は地球上の生命にますます破壊的で不可逆的な影響を与えるだろう」と警告した。

　パリ協定から離脱したドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は22日、気候科学に再び疑問を投げ掛け、ツイッター（Twitter）に「猛烈で長期化した冷たい突風があらゆる記録を打ち破るかもーー地球温暖化はいったいどうなったんだ」と投稿した。

　エレナ・マナエンコバ（Elena Manaenkova）WMO事務局長補は、記者団からトランプ氏の投稿について問われ、同氏への直接の言及を避けながらも、科学的に実証された地球温暖化は「疑う余地がない」と述べた。(c)AFP/Agnès PEDRERO
http://www.afpbb.com/articles/-/3198854?cx_part=top_topstory&cx_position=1

米政府報告書、気候変動に警鐘　トランプ氏主張と矛盾
2018.11.24 Sat posted at 10:48 JST
https://www.cnn.co.jp/usa/35129133.html


（ＣＮＮ） 米政府は２３日、気候変動とその影響に関する報告書「第４次全米気候評価」を発表した。気候変動に伴う米経済の損失は今世紀末までに数千億ドルに達し、最悪のシナリオでは国内総生産（ＧＤＰ）の１０％以上を失う可能性があるとしている。

報告書は連邦政府によって作成が義務づけられている。１２月に公開されるとみられていたが、トランプ政権は連休中の国民が多い２３日に発表した。今回発表されたのは同報告書の第２巻で、第１巻は昨年１１月に公開されている。

米海洋大気局（ＮＯＡＡ）環境情報センターの技術サポート部門責任者、デービッド・イースターリング氏は、「報告書をまとめる過程で外部からの干渉はなかった」と強調した。

さらに、「世界の平均気温は近代文明が経験したことのない高さと上昇ペースになっている」と指摘。こうした温暖化傾向は人間の活動によってしか説明できないと述べた。温室効果ガスの大きな削減が実現しない場合、産業革命以前と比べて気温が今世紀末までに５度以上上がるという。

報告書は１３の連邦機関から集めたチームがまとめた。代表的な科学者３００人を含む１０００人の支援を受けそのうち約半数は政府外からの支援だった。

報告書の内容は、気候変動をでっち上げだとするトランプ大統領の主張と食い違っている。トランプ氏は２１日、一部の国民にとってこの１００年で最も寒い感謝祭になるとの見通しに触れ、「地球温暖化はどうなったんだ？」ツイートしていた。

報告書は山火事による焼失面積の増加も指摘する/JOSH EDELSON/AFP/AFP/Getty Images


報告書によると、気候変動に伴うコストは年間数千億ドルに上る可能性がある。米南東部だけでも、異常な暑さで２１００年までに５億時間の労働時間が失われるとみられている。

農家に対する影響は特に大きく、高温化や干ばつ、洪水により全米で作物の量や質が落ちるという。熱ストレスによる生産性の低下、海洋の酸性化に伴う貝類の死滅での経済損失も指摘されている。

健康面では、高温化による死者が増加する見通しで、中西部では２０９０年までに早死にする人が年間２０００人増えるとしている。蚊やダニを媒介する病気の増加、ぜんそくやアレルギーの悪化、食品や水由来の疾病リスクも挙げられている。特に夏の高温は、子どもや高齢者、経済的困窮者などの病気や死亡を招く恐れがあるという。

自然への影響では、山火事で年間焼失する面積が２０５０年までに現在の６倍に増え、ハワイやカリブ海では高温により安全な飲み水が脅かされると指摘。海面上昇や高潮も発生し、華氏１００度（摂氏約３７．８度）を超える日が増加する。

今世紀中頃には北極の海氷が夏の終わりに全て解け、永久凍土の融解を誘発。さらに多くの二酸化炭素やメタンガスが放出される結果となり、温暖化を加速させる可能性があるという。

報告書は政策担当者に情報提供する目的で作成され、対応策に関する具体的な提言は記載されていない。ただ、米国が直ちに化石燃料の使用や温室効果ガスの排出を削減すれば、多くの人命を救い経済的に巨額の利益を得られる可能性を示唆している。

米ロサンゼルスの北西で起きた山火事で、警備する警察官＝１１月９日、カリフォルニア州シミバレー、竹花徹朗撮影

　米政府は２３日、地球温暖化の米国への影響や対策の効果などをまとめた「国家気候評価書」を発表した。米国で温暖化に関連した山火事やハリケーンなどにより、２０１５年以降で４千億ドル（約４５兆円）近くの被害が出たと指摘している。

　ニューヨーク・タイムズ紙などによると、評価書は、適切な対策が取られなかった場合、温暖化により２１００年までには米国の国内総生産の最大１０％の経済損失が生じるとした。これまで４年に１度改定され、トランプ政権では初めて。作成には政府や大学などの研究者が参加し、エネルギー省など１３の政府機関も携わった。

　米国ではカリフォルニア州の山火事や、カリブ海やメキシコ湾岸のハリケーン被害などが相次ぐ。温暖化が進めば、渇水や洪水・高潮、山火事の頻度が増えたり、地域が広がったりする。評価書は対策として、温室効果ガスの排出に価格をつける炭素税などの導入や政府による排出規制、再生エネルギー研究への支援などをあげた。

英国の夏の気温、２０７０年までに５度超上昇か　気象庁が警告
2018.11.27 Tue posted at 19:13 JST




（ＣＮＮ） 英気象庁は２６日、温室効果ガスを適切に削減しない場合、英国の夏の平均気温が２０７０年までに最大５．４度上昇すると警告する報告書を発表した。

今世紀の終わりまでにロンドンの海水面が最大１．１５メートル上昇する可能性があり、英全土で洪水の危険性が高まるという。

この数字は気候変動における最悪のシナリオを反映したもの。最悪のシナリオでは今世紀中、世界的に温室効果ガスの排出量が上昇し続けることを想定している。

地球温暖化対策の国際的なルール「パリ協定」の目標が達成された場合、世界的な気温の上昇は産業革命前と比較して２度未満となる。

最も楽観的なシナリオでは、英国の平均的な年間の気温は２１００年までに最大２．３度の上昇が予想されている。ロンドンの海水面の上昇は最大７０センチメートル。

英国は今年、史上最も暑い夏を経験した。しかし、今回発表された報告書の最悪のシナリオでは、こうした暑さが２０５０年までに当たり前のことになり、同様の水準の気温になる可能性は毎年５０％に達するという。

英政府は、将来的に温室効果ガスの排出ゼロを目標とすることを検討している。気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）は１０月、早ければ２０３０年にも気温が産業革命前よりも１．５度上昇するとの見通しを明らかにしている。
https://www.cnn.co.jp/fringe/35129263.html

グリーンランド氷床、過去数百年に「例がない」速度で融解
2018.12.07 Fri posted at 11:29 JST
https://www.cnn.co.jp/fringe/35129788.html

グリーンランド氷床、加速する融解


（ＣＮＮ） グリーンランドの巨大な氷床には世界の海水面を約７メートル上昇させるだけの水が含まれているが、その氷は過去数百年に「例がない」速度で融解が進んでいる――。そんな研究結果が６日の英科学誌ネイチャーに発表された。

研究によると、グリーンランドの氷の融解は過去２０年で急速に進んだ。これ以前は、１８００年代中盤の産業革命初期の時期から比較的安定した状態が続いていた。

今日の融解速度は産業革命前の水準を５０％上回っており、２０世紀の水準と比べても３３％加速しているという。

論文の共著者でウッズホール海洋研究所に所属するサラ・ダス氏は研究結果について、「グリーンランドで今日起きている融解は前例がないものであり、長期的にみて異例だということを示せた」と語った。

過去に比べてどれだけ速く氷が後退しているのか特定するため、研究チームは信号柱ほどの大きさのドリルを使い、コア部分の試料を採取した。

試料は海抜約１８００メートル以上の部分から採取したもので、過去数世紀にわたる融解の様子を探る手がかりが得られた。

グリーンランド氷床の融解は、地球規模での海面上昇の最大の要因となっている。科学界では、今後数十年で沿岸部の都市などが水没する可能性があると予想。世界の１０大都市のうち８都市は沿岸付近にあり、世界人口の４０〜５０％が海面上昇の影響を受けやすい沿岸部に住んでいる。
https://www.cnn.co.jp/fringe/35129788.html

　そもそもなぜ、マクロン大統領は燃料税の引き上げにこだわったのか。背景には、フランスが国際社会を牽引する地球温暖化対策がある。

　様々なニュースの間ですっかりかすんでいる感があるが、12月2日から14日まで国連の気候変動枠組み条約第24回締約国会議（COP24）がポーランドで開催されている。このCOPの動向を、欧州メディアは積極的に取り上げている。欧州各地で温暖化の影響が出ているからだ。今年夏は欧州各地が記録的な暑さとなり、北欧やギリシャで森林火災が発生。多くの死者が出た。

　様々なデータや警告がある。国連の気候変動に関する政府間パネルは10月に特別報告書を公表。産業革命前と比べ、世界の平均気温の上昇を1.5度以下に抑えるためには、50年までに二酸化炭素排出量を実質的にゼロにしなければならないと明言した。

　世界気象機関は11月、大気中の二酸化炭素の世界平均濃度が17年に過去最高を更新したと発表。濃度の上昇にブレーキが効かず、温暖化がさらに進む可能性があると警鐘を鳴らした。

　20年以降の温暖化対策の国際枠組みは、15年にパリで採択されたため、パリ協定と呼ばれる。COP24ではその細則を詰める予定である。

　だが、米国のトランプ大統領がパリ協定からの離脱を表明し、その実効性が疑問視されている。マクロン大統領はそのトランプ大統領の説得役を買って出ているのだ。「私は絶対に諦めない。それが自分の使命だと思う」とまで話している。

　皮肉なことにそのマクロン大統領のお膝元であるパリで、温暖化対策のための燃料税に反対するデモが広がり、パリ協定の存在が揺らいでしまっている。
http://www.asyura2.com/18/kokusai24/msg/729.html

2018年12月12日
地球の平均気温、現状続けば3.3度上昇する可能性＝欧州研究機関

［カトヴィツェ（ポーランド）　１１日　ロイター］ - 欧州の３つの独立研究機関で構成される「クライメート・アクション・トラッカー」（ＣＡＴ）が１１日に発表したリポートによると、世界の平均気温は２０１５年のパリ協定で設定された水準をはるかに上回る見通し。だが、今世紀末までの上昇幅は一部の国の目覚しい努力によって予想ほど深刻化しない可能性があるという。

パリ協定は、世界の気温上昇を産業革命以前と比較して２度を「大きく下回る」ことを目指している。同協定の２０２０年の発効を前に、当地では今月１４日まで、国連気候変動枠組み条約第２４回締約国会議（ＣＯＰ２４）が開催されているが、安全な水準の上昇に抑えるには力不足との懸念もある。

ＣＡＴは、２０１５年以降進展が見られるとしながらも、現状の政策では気温が３．３度上昇する状況にあると予想。これは１年前に示した予想の３．４度を下回る数字で、現在進行中の政策を各政府が実行すれば、２１００年時点の気温上昇が３度に抑制できる可能性があるとしている。

国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）は１０月、気温上昇を１．５度に抑制するのは可能だが、人類の行動に迅速かつ前例のない変化が必要との見解を示した。

パリ協定成立以降、アルゼンチン、カナダ、チリ、インドおよび欧州連合（ＥＵ）は正しい方向に動いており、ノルウェーやコスタリカは低炭素移行や再生可能燃料の普及において進展が見られた。一方、中国の二酸化炭素排出は、今年また増加した。

さらに、米国、オーストラリア、ブラジル、インドネシア、ロシア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）などは、進展が見られないか、または後退しているという。

【12月15日 AFP】世界有数の寒冷地であるロシア・シベリア（Siberia）東部ヤクーツク（Yakutsk）では、温暖化の影響を受けて永久凍土が危険なレベルにまで溶け始めている。

　ヤクーツクの9階建てアパートに住むエドゥアルド・ロマノフ（Eduard Romanov）さんは、アパートを支える梁（はり）が沈下し、ひびが入り始めている箇所を見せながら、建物全体が不安定になっていると説明した。

　建設作業員で環境活動家でもあるロマノフさんは、「2年前から建物がゆがみ始め、40センチほど傾いた」と語った。

　世界で唯一、永久凍土の調査を行っている「メルニコフ永久凍土研究所（Melnikov Permafrost Institute）」の科学者によると、ヤクーツクの平均気温は過去10年で2.5度上昇した。地元民によると、20年前までは気温が氷点下55度以下になると学校が数週間休校になったが、今ではそのように極端な寒さが続くことはまれだという。

　ヤクーツク市内にある旧ソ連時代に建てられた大半のアパートはコンクリート製で、床下の通気性を考えて建物が支柱の上に載せられた構造になっている。このため永久凍土に熱が伝わることはないが、安定性を保つには地面が凍っていることが条件となる。

　だが、夏の気温上昇によって、この永久凍土が破壊される可能性が出てきている。永久凍土が溶けると、道路や建物など、その上に造られているものは沈んでしまう。

　ロシアは、国土の約65％が永久凍土だ。人口約30万人のヤクーツクは、永久凍土に造られた都市としては世界最大規模となる。

　古い建物の建設時は、温暖化については全く考慮されておらず、1960年代の建築基準では、支柱は永久凍土層の6メートルの深さまで掘ることが定められていた。だが温暖化が進んだ今は、この深さでは不十分となり、ひびだらけの建物や、既に取り壊された建物もある。

　北極圏に領土を持つロシアは、他国に比べ約2.5倍の速さで温暖化が進んでいる。ロシアの天然資源環境省は今年公表した報告書で、永久凍土の溶解は、水資源、下水施設、原油パイプラインに影響する他、永久凍土に閉じ込められている化学物質、病原体、放射性物質などの放出につながる危険があると指摘している。

■海岸線が毎年約2メートルずつ浸食

　メルニコフ永久凍土研究所の地下研究室では、永久凍土での建築技術や、温暖化の影響を受けても凍土を維持する技術の開発を行っている。

　フロンやケロシンなどの不凍剤を詰めた金属製の筒を建物周辺の凍土に、先端を突き出した形で垂直に埋める方法は既に実用化されている。冬になると、筒の中の不凍剤が冷気で凝縮し、地面の寒さを保つ仕組みになっている。しかし、この方法は高額だ。

　永久凍土の溶解によって、ロシアの北極海沿岸は浸食が進んでいる。ヤクーツクの地元議員、ウラジーミル・プロコプエフ（Vladimir Prokopyev）氏は、ヤクーツクの海岸線は毎年約2メートルずつ、失われていると指摘する。

　ヤクーツクは今年、永久凍土の保全と監視に関する法律を国内で初めて制定し、政府にも全国規模で同じような法律を整備するよう働き掛けている。だが、政府は乗り気ではないと、プロコプエフ氏は嘆く。

「永久凍土を保全し、ロシア北部とシベリアの環境に深刻な影響を及ぼさないようにするには、全国的な法律が必要だ」(c)AFP/ Maria ANTONOVA

7日豪州は世界で最も暑かった　シドニーで47.3℃記録　
森さやか | NHK国際放送局 気象アンカー、気象予報士
2018年 1/8(月) 17:29
https://news.yahoo.co.jp/byline/morisayaka/20180108-00080249/

記録的に寒い新年を迎えたアメリカとは反対に、南半球のオーストラリアでは、７日（日）歴史的な猛暑となりました。シドニー郊外のPenrithでは日中の気温が47.3℃まで上がり、1939年の47.8℃以来の２番目に高い記録となったのです。

米メーン大学の発表した世界気温の図（下）を見ると、この日オーストラリア大陸は世界で最も暑かったようです。この暑さのため、テニスの「シドニー国際」が中断になり、また一部の道路でアスファルトが溶けて大規模な渋滞が発生したとも伝えられています

https://twitter.com/windjunky/status/949990248712253441/photo/1?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E949990248712253441&ref_url=https%3A%2F%2Fnews.yahoo.co.jp%2Fbyline%2Fmorisayaka%2F20180108-00080249%2F

原因と今後の予想

その他、オーストラリアの主要都市で観測された気温は下記のとおりです。

6日（土）

メルボルン　41.7℃（平年26℃）

アデレード　42.6℃（平年29℃）

7日（日）

シドニー市内　43.4℃（平年26℃）

キャンベラ　40.6℃（平年28℃）

この酷暑は、タスマン海に中心を持つ高気圧の縁を流れる暖かい風が、オーストラリア東部に流れ込んだことが原因でした。しかし高気圧がやや東に移動し、変わって気圧の谷が接近するため、週中頃にかけて暑さは次第に解消していく見込みです。例えばシドニーでは、10日（水）日中の気温が25℃まで下がる予想となっています。

暑くなるオーストラリア

今回の熱波は一時的であるものの、オーストラリアでは近年気温が顕著に上昇しています。同国全体の日平均気温は、1910年から2014年の間に0.9℃上昇しているのです。

オーストラリア国立大学の研究によると、シドニーやメルボルンでは、2040年代に気温が50℃に達する恐れがあるといいます。異常な高温によって熱中症患者が増え、山火事のリスクも高まるなど、様々な問題が懸念されています。
https://news.yahoo.co.jp/byline/morisayaka/20180108-00080249/

▲△▽▼

【46.6℃】豪州アデレードで前代未聞の高温記録
森さやか | NHK国際放送局 気象アンカー、気象予報士
2019年 1/24(木) 22:05
https://news.yahoo.co.jp/byline/morisayaka/20190124-00112335/

全豪オープンで大活躍をしている大坂なおみ選手ですら、この暑さにはお手上げといったところでしょうか。23日(水)の試合後に行われた勝利インタビューで「外は暑いので、早く中に入りたいわ」と話し、会場から笑い声が上がる一幕がありました。

アデレードで観測史上最高気温

連日猛暑が伝えられるオーストラリアですが、24日(木)は南オーストラリア州の州都アデレードで、観測史上最高気温となる46.6℃が記録されました。これはこの時期の最高気温の平均よりも18℃も高い気温でした。

これまでオーストラリアにおける最も暑い州都は、最高気温46.4℃の記録を持つビクトリア州メルボルンでしたが、今回の記録でアデレードがその座をとって代わることになったのです。

24日(木)はアデレードのほか南オーストラリア州Whyallaで48.5℃、Snowtownで47.3℃、Port Augustaで49.1℃まで気温が上がり、それぞれ観測史上最高気温を記録しました。

https://www.theweathernetwork.com/news/articles/record-smashing-heat-wave-in-australia-cooking-steak-in-car-all-time-records-broken/122958/

(↑車中でステーキが焼けるくらいの暑さ)

暑さの原因

24日の地上天気図 (画像元: オーストラリア気象局)

この暑さの原因は、接近している低気圧と前線に向かって吹き込む北風でした。このためオーストラリアの内陸部からの暑い空気が南部へと流れ込んだのです。

しかし25日(金)にはアデレード周辺を寒冷前線が通過するため、気温は大幅に下がる見込みです。

一方で全豪オープンが開催されているメルボルンでは気温が上昇し、25日(金)の最高気温は44℃まで上がると予想されています。また最低気温も29℃と見込まれ、寝苦しい夜となりそうです。同市の最低気温の最高記録は1902年に観測された30.5℃ですから、それに1℃と迫るほどの高温です。

野生動物の大量死

今夏オーストラリアでは、熱波によりコウモリや魚などの大量死が報道されていますが、新たに中部で40頭近くの野生の馬が死んでいるのが発見されました。

馬の死体が見つかったのは「ディープホール」と呼ばれる水場です。普段は水があるこの場所は、ここ2週間42℃を超える暑さが続いており、カラカラに干上がっていたようです。馬の死因はまだ明らかではありませんが、水を求めにやってきた馬が、そこで息絶えたのではないかと考えられています。
https://news.yahoo.co.jp/byline/morisayaka/20190124-00112335/

気象の狂暴化

理由は何であれ、温暖化は確実に進んでいる。温暖化により気象は狂暴になり次々と日本列島に襲いかかってくる。

気象の狂暴化とは、今までに経験したことのない異常豪雨と異常渇水を指す。（図―１）

（図―１）の、100年間の降雨量のデータでみるとその傾向が見えてくる。

降雨量の傾向は、多い年と少ない年の変動の巾が大きくなっている。気象の狂暴化とは、豪雨と大渇水が交代で襲ってくることだ。さらに、その頻度と時期が全く予測不可能なところが、気象の狂暴化の特長となる。

洪水に関する防災計画は、ある定まった予測手法に基づいて行われる。定まった予測手法とは、過去の100年オーダーの長期雨量データを基にして、その降雨量実績が将来も繰り返しされるであろう、という前提に立った予測手法である。

分かりやすく云うと、100年に1度の豪雨というのは、過去100年間の観測データの中でN0.1の豪雨をいう。気象が狂暴化するというのは、過去100年に発生した最大規模の豪雨が、10年ごと、いや極端にいうと2〜３年で襲ってくることを意味する。
それは豪雨だけではない、大渇水に関しても同じことである。

つまり、気象の狂暴化が進行していく将来、過去の実績データを基にして計画し、整備したインフラでは発生する水災害に対しては対応できないということなのだ。

気象の狂暴化に備えての対応策

水災害のインフラは、過去のデータを使って計画し、戦後70年間かけて整備してきた。しかし、近年の気象の狂暴化に伴い、その水災害のインフラ計画を見直さなければならなくなっている。計画の見直しをするだけではなく、実際にそれに即して新しい計画を実践していかなければならない。

計画を見直すことはできる。しかし、それを実践していくことは容易ではない。なにしろこの70年間で日本の都市は大きく発展し、人口と資産が集中した。この都市を守るため、住居やビルが密集した都市内で河川の幅を広げ、洪水流下能力を増大させる工事は困難を極める。

東京都中央区虎ノ門〜新橋間のたった1.4�qのマッカーサー道路でさえ、計画決定から68年もかかってやっと概成したのを見ればわかる。

都市を洪水から守る方法は、都市郊外で遊水池を作るか、山の中でダムを造って洪水を留める手法がある。都市郊外で遊水池を造る候補地も住宅開発が著しい。山の中で新しいダムを造るのは、費用と社会的状況から容易ではない。

しかし、方法がある。既存ダムの運用変更とダムの嵩上げである。

ダム運用の工夫
台風や豪雨の予測技術は急速に進歩した。洪水が襲ってくる以前にその情報は得られる。

（図―２）

（図―２）は台風進路の予測の事例である。大規模な洪水が来ると予測されれば、ダムの貯水を事前に下げておけばよい。ダムの建設を新たにしなくても、ダムの改造とダムの運用で洪水を貯め込む容量を増加させる。

具体的なダム運用の１例を述べる。洪水の初期段階で洪水を貯める量を少なくして、ダム下流に放流していく。洪水が次第に大きくなってくる段階で、ダムの洪水量に応じて放流量を高めていき、洪水のピークゾーンを貯め込んでいく。ダム流入の洪水がピークを過ぎた不段階では、次の台風などが来襲しない限り、ダム流入量を貯め込んでいく。。

要は、洪水の初期ではなるべくダムに貯留せず、ダムの空容量を確保する操作を行う。洪水の後期では、次の台風が来ない限りダムに洪水を貯留して、その水を最大限に利用していく操作である。

そのためには、初期の洪水を貯留せずに、洪水をスムースに下流に流すために、新たに放流管を設置する改造が必要となることがある。

このようなダム改造と運用により、既存ダムを洪水調節で最大限利用し、かつ、貯水量を発電エネルギーなどで最大限利用できる。

既存ダムの嵩上げ

ダム運用は気象予測の精度に基づくため、その効果の範囲は限定的である。ところが、新しいダムを造るのと同じ効果がある決定的な方法がある。それは既存ダムの嵩上げである。

（図―3）

（図―3）はダム嵩上げの事例である。ダムの上部標高は面積的に大きく広がっている。この夕張シューパロダムの嵩上げの例では、４３mの嵩上げで、新たに３億４千万m３のダム容量が生まれている。既存ダムの高さ１ｍ当たり容量価値は1.3百万ｍ３であったが、ダム嵩上げの高さ分の１ｍ当たりの容量価値は7倍の9.2百万ｍ３となっている。

また、この既存ダムの嵩上げの建設費は圧倒的に低い。なぜなら、ダム水没に係る補償費は支払い済みである。ダム建設事業費の5分の４は水没補償や、付け替え鉄道、付け替え国道などのダム水没に関連する対策費である。既存ダムの嵩上げは、それが免除されるので工事費は圧倒的に安くなる。

なお、既存ダムの嵩上げはすでに多くの実績があり、嵩上げ技術も確立されている。

既存ダムの嵩上げにより、新たな貯水容量が生まれる。その貯水容量を利用して、洪水を貯め込む治水容量としたり、水力発電のための容量としたり、下流の水道、農業用水などへの補給のための利水容量となる。

狂暴な大洪水、異常な渇水が襲ってきても、この手法で日本国土の安全性ははるかに向上していく。

ダムの運用変更、既存ダムの嵩上げは、未来の狂暴化する気象に対して最も素早く対応できる有効な手法である。既存ダムは未来の日本国民の貴重な財産となっていく。
https://38news.jp/default/13317



　過去2000年間における最近の気候変動の位置づけに関する3本の論文が公表されました。過去2000年間の気候変動性については議論が繰り広げられてきました。とくに注目すべき時期としては、中世の気候異常、小氷期、気候に対する人間の影響に対応した過去150年間の急速な温暖化などがあります。これらの時期の範囲を決定することは、過去に気候変動性を引き起こした要因を明確に理解することと共に、困難な作業となっていました。

　紀元後の産業革命以前における地球全体を対象とした気候変動に関する研究（Neukom et al., 2019）は、約700件の気温変化の代理指標記録をまとめたデータを用いて、気候変動性の全球パターンを評価しました。古気候研究では、中世は温暖で、小氷期はその名が示すように寒冷だった、とされています。しかし、この研究は、入手可能な古気候の証拠を評価し、中世の温暖化と小氷期、さらに100年単位での気候変動が、20世紀以前に地球上で同時に起こったことはなかった、と明らかにしました。たとえば、紀元後の時代で最も気温が低かったのは、中部太平洋地域と東部太平洋地域では15世紀、ヨーロッパ北西部と北米南東部では17世紀、その他の地域では19世紀でした。また、産業革命以前は、全球的に一貫した長期温暖化現象が起こっていないことも明らかになりました。一方対照的に、紀元後の時代における最も温暖な時期は、地球上の98%以上の地域において2000年間の最後の数十年間でした。最近の地球温暖化は、過去2000年間の気候変動と比較して空間的にきわめて一貫しており、現在の気候の性質の特異性を浮き彫りにしている、というわけです。

　オンライン版での先行公開となるもう一方の研究（PAGES 2k Consortium., 2019）は、地表気温の上昇率と駆動要因の数十年間の平均値を調べました。その結果、少なくとも20年間の温暖化速度は、20世紀後半が最も高い、と明らかになりました。産業革命以前の気温の変動は、火山活動が主たる原因でした。この研究は、再構築とシミュレーションの結果が一致したことは、今後数十年間の気候予測が現実的である可能性を示唆している、という見解を示しています。

　オンライン版での先行公開となる一方の研究（Brönnimann et al., 2019）は、19世紀前半の気候において火山噴火が果たした役割に関する詳細な分析結果を示しています。この研究は、一連の噴火があった後に寒冷化と気候変動（アフリカの旱魃や弱いモンスーンなど）が起こった、と報告しています。また、この寒冷化からの回復は、産業革命の初期の影響が現われた時期と重なったために、それぞれの要因の相対的な影響を判定することの困難さが増した、と指摘されています。

　これらの研究結果を総合することは、産業革命前と20世紀の間に気候変動性がどのように変化したのか、詳細に解明するために役立ちます。人為的な地球温暖化への懐疑は今でも根強いのですが、産業革命以後の人為的活動が地球全体の温暖化をもたらしていることは、とても否定できないでしょう。ただ、それがどの程度の効果を有するのか、どの程度人材と資源・費用を投入すべきなのか、といった問題を短期間で的確に解決することはできそうになく、今後も議論と駆け引きが続きそうです。人類が気候変動に大きな影響を受けてきたことは間違いなく、人類進化の観点からは、数百万年単位でのより精密な気候変動の解明が期待されます。以下は『ネイチャー』の日本語サイトからの引用（引用1および引用2）です。

【気候科学】最近の温暖化現象は過去2000年間に類を見ないほど深刻

　20世紀末の全球的な気温変化の速度と地域的広がりは、紀元後の時代（過去2000年間）における他の気候の変動よりもはるかに大きいことが明らかになった。この研究知見が、NatureとNature Geoscienceに掲載される2編の論文で報告される。これらの論文には、過去2000年間の気温の変化傾向を調べた結果が示されている。

　過去2000年間の気候変動性については議論が繰り広げられてきた。特に注目すべき時期としては、中世の気候異常、小氷期、そして気候に対する人間の影響に対応した過去150年間の急速な温暖化などがある。これらの時期の範囲を決定することは、過去に気候変動性を引き起こした要因を明確に理解することとともに困難な作業となっていた。

　今回、Raphael Neukomたちの研究グループは、約700件の気温変化の代理指標記録をまとめたデータを用いて、紀元後の時代における気候変動性の全球パターンを評価した。Natureに掲載されるNeukomたちの論文では、20世紀以前に気候時代が地球上で同時に起こったことはなかったことが報告されており、従来の考えと異なる研究報告になっている。例えば、紀元後の時代で最も気温が低かったのは、中部太平洋地域と東部太平洋地域では15世紀、ヨーロッパ北西部と北米南東部では17世紀、その他の地域では19世紀だった。また、産業革命以前は、全球的に一貫した長期温暖化現象が起こっていない。これに対して、紀元後の時代における最も温暖な時期は、地球上の98%以上の地域において2000年間の最後の数十年間だった。

　Nature Geoscienceに掲載される論文では、Neukomたちは、地表気温の上昇率と駆動要因の数十年間の平均値を調べている。その分析結果によれば、少なくとも20年間の温暖化速度は、20世紀後半が最も高かった。産業革命以前の気温の変動は、火山活動が主たる原因だった。Neukomたちは、再構築とシミュレーションの結果が一致したことは、今後数十年間の気候予測が現実的である可能性を示唆しているという考えを示している。

　こうしたテーマに関連して、Nature Geoscienceに掲載されるStefan Bronnimannたちの研究グループの論文では、19世紀前半の気候において火山噴火が果たした役割に関するさらに詳細な研究結果が示されている。この論文では、一連の噴火があった後に寒冷化と気候変動（アフリカの干ばつや弱いモンスーンなど）が起こったことが報告されている。この寒冷化からの回復は、産業革命の初期の影響が現われた時期と重なったために、それぞれの要因の相対的な影響を判定することの困難さが増した。

　これらの研究結果を総合することは、産業革命前と20世紀の間に気候変動性がどのように変化したかを詳細に解明するために役立つ。

気候変動：産業革命以前の共通紀元における全球的に一貫した温暖期と寒冷期の証拠は存在しない

気候変動：中世の気候異常と小氷期が時空間的に一貫していたことを示す証拠はほとんどない

　古気候研究における考えには、中世は温暖で、小氷期はその名が示すように寒冷だったというような、都合の良い要約がある。しかし今回、R Neukomたちは、入手可能な古気候の証拠を評価し、中世の温暖化と小氷期、そして他の100年スケールの気候変動が時間的にも空間的にも一貫していなかったことを見いだしている。小氷期の期間における寒冷期は、ある地域では15世紀に、別の地域では19世紀に生じていた可能性がある。対照的に、最近の地球温暖化は空間的に極めて一貫しており、今回の結果もまた、過去の気候変動と比べて現在の気候の性質が特異であることを浮き彫りにしている。

参考文献：
Brönnimann S. et al.(2019): Last phase of the Little Ice Age forced by volcanic eruptions. Nature Geoscience.
https://doi.org/10.1038/s41561-019-0402-y

Neukom R. et al.(2019): No evidence for globally coherent warm and cold periods over the preindustrial Common Era. Nature, 571, 7766, 550–554.
https://doi.org/10.1038/s41586-019-1401-2

PAGES 2k Consortium.(2019): Consistent multidecadal variability in global temperature reconstructions and simulations over the Common Era. Nature Geoscience.
https://doi.org/10.1038/s41561-019-0400-0

https://sicambre.at.webry.info/201907/article_49.html

大惨事まであと2℃　国連　地球温暖化による大規模食糧難を警告 2019年08月08日
https://jp.sputniknews.com/science/201908086567114/

地球の人口は増加し、同時に人間による地球資源の消費量も増加する一方である。資源埋蔵量は無限ではなく、壊滅的な速度で枯渇しつつある。人間の利用に適した地球の表面も無限ではない。国連の専門家は、地球の気候変動の加速に伴い、ますます多くの人間が食糧不足に悩まされるだろうと警告している。

国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、8月8日に、上記問題、また気候変動が土地利用にもたらす影響に関する報告書を発表した。

報告書の作成には2年以上費やされ、世界52か国から103名の専門家が参加した。研究者グループの最大の関心は、気候変動と土地・森林の相互の悪影響であり、土地と森林の作用により気候変動が起こることである。

専門家の評価によると、地球の平均気温が2℃以上上昇すれば、肥沃な土地は砂漠へと変わり、永久凍土地域に構築されたインフラが破壊され、干ばつや極端な気象現象が食糧の栽培と生産を脅かすとされている。

大惨事まであと2℃

2℃という数字はパリ協定（気候変動枠組条約）で規定された最大値である。パリ協定の一員であるロシアは、温室効果ガス削減、石炭・石油・天然ガス使用量の削減、環境に優しいエネルギー源への迅速な移行という義務を負っている。

CC0 / Pixabay

異常な暑さで茹で上がったムール貝　研究者らが温暖化の影響を報告
土壌と森林は、気候変動対策における人間の理想的なパートナーである。土壌と森林は二酸化炭素を吸収する機能を持ち、大気へのCO2排出増加を阻止している。しかし、国連砂漠化対処条約（UNCCD）の主任専門員であるバロン・ジョセフ・オー博士が指摘するように、不適切な資源管理が状況を完全に逆転させ、結果として、当該地域は地球温暖化を招く主要因となりつつある。

研究者の予測では、穀物の収穫量が減少し、当然の如く穀物価格の高騰が起こるとされている。穀物価格は2050年までに29%上がる可能性がある。

アメリカ一国だけでも、温室効果ガスが現在のペースで大気に放出され続ければ、今後60年間で、穀物と豆類の生産量は80%減少すると言われている。

さらに、大気中のCO2含有量が高まると、食糧の栄養価を下げ、食糧の質に悪影響を及ぼす可能性がある。現在既に、地球上の8億2千100万人が飢餓に苦しんでおり、15億人が鉄や亜鉛などの人間に必要な微量元素（ミネラル）を摂取できないでいる。

まだすべてを失ったわけではない

IPCC報告書の意義は、危険を警告するだけでなく、人類に行動を呼びかけ、まだチャンスはあると念押しすることにある。対処法は地域により異なるが、基本的なステップはどこも同じだ。食糧栽培・生産チェーンを最適化し、20億ヘクタールを超える劣化した土壌の再生である。

CC0 / Pixabay

アラスカ　氷が解け始めた水路に転落、５人死亡　記録的暖春が原因
WFF（世界自然保護基金）のジュアン・カムパリ氏は、「森林破壊と、新たな土地の農業利用を止める必要がある」と語る。

地球のすべての地域に効果的なもう一つのステップとしては、広大な土地での単一作物の栽培を止めることである。多様な植物栽培に戻る必要がある。これにより土壌の二酸化炭素吸収力が上がり、土壌侵食を防止することができる。そもそも、単に収穫量が増え、人々の生活レベルが向上する。

さらに専門家は、このような変革は政治家の努力なしには不可能だと指摘する。現時点で既に具体的な行動が必要だ。金融セクターや医療を含む、社会活動のあらゆる分野が変わっていかなければならないのだから。

地球温暖化は作り話ではない？

地球の気候を研究している多くの研究者たちは、現在、地球は温暖化しており、気温上昇が1.5℃程度に収まらなければ、根本的に地球環境が変わってしまうと危惧している。このことは、何十もの気象衛星や何千もの気象観測所、たくさんの海上のブイ、そして何百という地球の気候に関するコンピューターモデルの測定結果によって裏付けられている。

同時に、気候懐疑主義者らは、人為的な気候変動に関する科学コンセンサスを否定あるいは疑問詞している。このように、地球温暖化は今日の時点で、最も論争を呼ぶテーマなのである。

最も有名な反論者はアメリカのドナルド・トランプ大統領だろう。トランプ大統領が主導し、アメリカは2017年に気候変動パリ協定の離脱を表明した。気候変動パリ協定は、2015年に約200か国の参加のもと採択されている。
https://jp.sputniknews.com/science/201908086567114/

空気中の二酸化炭素濃度　過去80万年で最高に
テック＆サイエンス 2019年08月16日
https://jp.sputniknews.com/science/201908166588142/

2018年、地球の大気中の二酸化炭素濃度は過去80万年で最高に達した。水曜日にCNNテレビがアメリカ気象学会報告書「気候状況2018」を基に伝えたもので、同報告書は57カ国475名の研究者の観察結果に基づいて作成されている。

報告書によると、昨年、大気中の二酸化炭素濃度は407.4ppmに達し、80万年前まで遡る氷サンプルを分析し、現代の測定方法で記録された最高濃度とのことである。

報告書ではまた、昨年が4番目の暖かい年であったこと、「21世紀になりほぼ毎年、1981年から2010年までの平均に比べ暖かくなっている」ことが指摘されている。2018年の二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素などの温室効果ガス排出量は増え続け、新記録を達成したという。

蜂
© Fotolia / Сasfotoarda

ロシアでミツバチの大量死が観察され、学者らが警鐘を鳴らす
温室効果ガスにより地球温暖化は1990年に比べ43％速く進んでいる。

報告書で示された研究データにより、世界の海洋水位は記録的なスピードで7年連続上昇しており、この26年間で前例のない数値を記録したことが証明された。つまり衛星観測を始めた1993年から平均して81ミリメートル上昇しているのである。

元アメリカ気象学会会長のマーシャル・シェパード（Marshall Shepherd）ジョージア州立大学教授はCNNテレビのインタビューに答え、「今回の報告書は、科学データに基づいた一連の専門的所見であり、気候の危機的状況に警鐘を鳴らすものである」と語った。

単に「天気が悪い」だけではなく

同教授によると、気候危機はすでに農業、給水、医療、さらには国家安全保障など、社会生活の様々な分野に深刻な悪影響を与えているという。

以前スプートニク通信では、米国心理学者の結論として、気温上昇とともに社会ではイライラや憎しみが増すことを伝えた。
https://jp.sputniknews.com/science/201908166588142/

地球最古であり大量の絶滅の痕跡を発見
テック＆サイエンス 2019年09月15日
https://jp.sputniknews.com/science/201909156675241/

スタンフォード大学、ワイツマン科学研究所、南京大学の学者らが、他の大規模な国外の大学と共同で、20億年以上前、地球上で単細胞生物の絶滅が起こったことを発見した。専門家によると、これは恐竜の絶滅を凌ぐ規模の、最古の絶滅だという。

新たな研究結果は、古代化石岩の分析に基づいている。

単細胞はいかにして絶滅したか

© Depositphotos / Sokolenko

恐竜絶滅以来、最大の環境カタストロフィー　「昆虫の黙示録」はもう始まっている
24億年前、地球の空気中の酸素は非常に少なかった。酸素は鉱物や水中に含まれるだけだった。しかしその後、光合成により酸素生成のために太陽光を使う藍色最近が現れた。これがいわゆる酸素革命である。単細胞の全盛期であり、現在の地球大気の形成期だ。

学者らは、単細胞の大量絶滅はちょうど酸素革命後、つまり20億5千万年前に起こったと結論づけた。

この時期に酸素量は急激に減少していることが分かった。これは、細菌が酸素を生成しなくなったことを意味する。酸素生成量は少なくて5分の1、最大で200分の1に減少した。

このような崩壊は、藍色細菌の分布と発展に重要なファクターであるリンなどの重要な栄養物質が不足したために起こったのではないかと論文著者らは考えている。

歴史上の大量絶滅

学者らは、地球史上、大きな絶滅が5回起こり、またそれより規模は小さい絶滅が20回ほどあったと考えている。その結果、種の数が2割から5割少なくなった。直近の最も大きな絶滅は6500万年前に起こり、恐竜が姿を消した。

学者らは、そのような壊滅的な出来事は将来も起こり得るだろうと予測している。調査研究によると、2100年に大きな絶滅が始まる可能性があるという。その絶滅は、二酸化炭素の大気放出量が減らないという想定で、大気中の二酸化炭素量がクリティカルポイントを超えた時に始まるとされている。
https://jp.sputniknews.com/science/201909156675241/

先日、気候変動に関する政府間パネル （IPCC）で示された、今後80年の地球温暖化の黙示録的シナリオは、実はあまりに楽観的な内容だったことが明らかになった。より進化した気候モデルを用いた結果、至近距離で起きるカタストロフィーはそれよりもはるかに破壊的になる恐れがはっきりしたからだ。科学、技術関連のニュースサイト「Phys.org.」が伝えている。

1.5度 の気温上昇の怖さは誰にも予測できない

2018年の気候変動に関する政府間パネルのレポートですでに、摂氏1度気温が上昇した場合、死者が出るほどの熱波が地球を襲い、大被害をもたらす大嵐が発生し、洪水が今まで起きなかった地域でも起きてくるという予測が報告されていた。北極の氷、永久凍土が盛んに溶けだし、海面が上昇する。

日本の自動車コンツェルン　CO2排出でトップ3入り　大気を汚染するのはどのメーカー？　
レポートの筆者らは何の策も講じずに気温の上昇を1.5度まで許してしまった場合、地球の気温は2100年までにほぼ5度上昇すると予測している。これは地球規模的なカタストロフィーを意味する。

9月23日の国連気候サミットを目前に控え、米議会に対して、まさにこのレポートに注意を向けるよう呼び掛けたのは、若き環境保護活動家のグレタ・トゥンーベリさんだった。

これから先は悪くなる一方

ところが、仏のピエール＝シモン・ラプラス研究所が出した新たなレポートでは現在の傾向がこのまま維持された場合、21世紀末には地球の気温上昇は5度には収まらず、7度になると示された。

ピエール＝シモン・ラプラス研究所と類似した帰結を出した研究者らは他にもいる。米国、英国、カナダの専門家らもより深刻な気候変動が起きると予測している。

これはつまり人類には経済を脱炭素化を図るまでにほんのわずかな時間しか残されていないことを示す。しかもこれだけ急速に温暖化が起きる場合はドミノ効果のリスクも高まる。永久凍土の溶けだした氷から多量に放出される温室効果ガスによって、地球はさらに高温になってしまう。

ドイツ、フィンランドの研究者らは、現時点で人類は2050年までに枯渇性燃料を燃焼をせずに済むための必要な技術をすでに有していると考えている。これを実現するために必要なのは唯一、政治力のみ。つまり政治家が動かねばならない。
https://jp.sputniknews.com/science/201909216692244/

過去５年、世界は最も暑く
共同通信 2019年9月22日

　【ジュネーブ共同】世界気象機関（ＷＭＯ、本部ジュネーブ）は２２日、温室効果ガス排出の影響で過去５年間は観測史上最も暑くなり、海の氷が解けることでの海面上昇など深刻な影響が出ていると発表し、対応が急がれると訴えた。米ニューヨークで２３日に開かれる気候行動サミットで、一連の調査結果が報告される。

　ＷＭＯによると、１９世紀半ばと比較して、現在の世界の平均気温は１・１度上昇。特に２０１５年から今年までの平均は、１５年までの５年間と比べ大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）濃度の上昇率が約２０％増え、気温は０・２度上がるなど近年、温暖化が急速に進んでいる。

日本が、気候の穏やかな「四季の国」だったのは遠い昔のこと。連日の猛暑に集中豪雨と、天気はいまや命を脅かす凶器へと変わってしまった。そしてこの先には、もっと恐ろしい事態が待ち受けている。発売中の『週刊現代』が特集する。

地球がぶっ壊れた

怒濤のように押し寄せた水が自動車に激突して激しく揺さぶり、重りのついたバス停があっけなく押し流されていく。

排水溝から溢れた濁流の水圧でマンホールの蓋は吹っ飛び、噴水のように泥水が吹き上がる。水が引いた後、残されたのは陥没してボコボコになった道路だった―。

9月3日、横浜市を局地的に襲った激しい雨は、集中豪雨の恐ろしさを首都圏の人間にまざまざと見せつけた。同市金沢区では1時間あたり73mmの降水量を記録。天地がひっくり返ったかのような大雨に見舞われ、瞬時にして都市機能はマヒしてしまった。

「シビア・ウェザー」

かつてとは明らかに違う、この異常な天候状態のことを、こう呼ぶ。

災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏が解説する。

「世界中で、極端としか言いようがない気候、気象状態が頻発しています。これを『過酷な天候』、つまりシビア・ウェザーと言います。いまや日本も、その脅威に直面しているのです。シビア・ウェザーにより、災害の激甚化が危惧されています」

気象庁のデータによると、1時間あたりの降水量が80mm以上に達した大雨の発生回数が、ここ10年間では1年に平均23回も発生している。これを1976年から1985年までの年平均14回と比べると、約1.6倍になっているという。

つまり、横浜を襲った豪雨以上の災害発生件数が、近年になって大幅に増加しているのだ。

この傾向は世界を見回しても同じで、9月初旬にカリブ海では「史上最強クラス」のハリケーン、「ドリアン」が猛威を振るい、バハマでは国土の70％が浸水して壊滅的な被害を受けた。

カリブ周辺ではハリケーンの勢力が年々凶悪化し、そのたびに米国トランプ大統領らが「非常事態宣言」を発令することが、日常茶飯事と化している。

大げさではなく、まさに地球が、壊れかけているのである。

日本に目を戻せば、夏が終わり秋に差し掛かったこの時期以後も、次々と台風が押し寄せ、「シビア・ウェザー」が収まる気配はない。日本経済新聞編集委員で気象予報士の安藤淳氏が警告する。

「今シーズンは初めのうち台風が少なかったが、これから次々に襲来する可能性があります。いま危惧されるのは、台風が勢力を保ったまま日本にゆっくり近づき、前線を刺激して各地で延々と集中豪雨をもたらすような状況になることです。

大雨が降った後に一時おさまって、また大雨、という最悪のパターンが続く恐れがあります」

秋の台風は進行速度が速く、日本上空をすぐに通り過ぎる傾向がある。しかし、今年は太平洋高気圧が日本付近に張り出した夏型に近い気圧配置が続くため、台風の速度が上がらず、ノロノロと進みながら同じ場所に豪雨を降らせる可能性が高いというのだ。

「暖かく湿った空気が高気圧の縁に沿って日本に吹き込むため、雲が発達しやすくなり、1時間に100mmというような信じられない雨が降ることも想定されます。

豪雨災害は西日本に多いイメージもありますが、最近は関東から北海道まで、どこで大雨が降ってもおかしくない状況です。

東京、名古屋など都市圏は海面より低い土地が多いので、浸水被害に厳重な注意が必要です。一時的な雨なら排水ポンプなどで何とかなっても、何時間も降り続くと排水能力の限界を超えて洪水になる恐れがあります」（前出・安藤氏）

大竜巻が迫ってくる

263名もの犠牲者を出した昨年7月の豪雨では、高知県馬路村で10日間に1852mmという降水量を記録した。これは同地域における7月平均降水量の、なんと3倍にも達する数字だった。

現在の「シビア・ウェザー」は、過去の経験則では測れない常識外れの災害を引き起こす。

前出の和田氏もこう語る。

「首都圏は水害対策が進んでいますが、それでも想定を超えたゲリラ豪雨や巨大台風の場合、対応が間に合わずにビルの地下等で被害が出る可能性は否定できません。実際、'99年に新宿区で浸水による溺死被害が発生しています。

一方、地方自治体では水害対策が進んでいないところも多い。危険度は、堤防や水利の工事がどれほど進んでいるかなどにも左右されます。

土砂災害は同じような場所で起きる傾向があり、近くに崩れやすい山や氾濫しやすい河川があるならば、空振りになったとしても早めに避難するよう心掛ける必要があります」

さらに、豪雨災害だけではない。すべてが「苛酷化」していくシビア・ウェザーでは、他にも注意をしなければいけない災害がある。そのひとつが「雷」だ。

雷に関する気象情報を専門に扱う、気象情報会社フランクリン・ジャパン所属の気象予報士・今村益子氏がこう語る。

「我々の観測では、最近になって雷雲の発達のスピードが非常に速くなっていると感じています。予測を超えた速さで気づく間もなく雲がどんどん発達して、突然、雷に襲われることもあり得る。

雷に直撃された場合、即座に心肺蘇生を施さなければ死亡率は90％を超えます。グラウンドやゴルフ場など周囲に何もないところにいる場合、雷の標的となり、非常に危険です。また樹木の傍も『側撃』といって、木に落ちた雷が人体へ飛び移る現象が起きやすい」

一方、車の中は電流が金属製の外側を流れるために比較的安全という。

「電線の下も、電線が避雷針代わりになるため避難場所になり得る」（今村氏）ことも、覚えておくといざという時、役に立つかもしれない。

荒れ狂う気象災害として、他に「竜巻」の脅威にも警戒しなければならない。地球物理学者の島村英紀氏が警告する。

「異常気象には地球温暖化が大きく影響していますが、亜熱帯となった日本では以前に比べて竜巻が起きやすくなっている。その発生数は今後ますます増加していく傾向にあり、9月から11月にかけて注意が必要です」

秋が来ない

ここまで見てきたように、日本を襲うシビア・ウェザーの多くは「気温」が影響している。初夏は冷夏と言われたのに真夏は猛暑、秋になっても猛暑……。前出の島村氏は「日本は四季を失ってしまった」と語る。

「地球温暖化により、サハラ砂漠のような元々雨が降らない場所にはますます雨が降らなくなり、一方で日本のように雨が多い場所では、いっそう雨量が増えていく。

このように両極端になるのが現在の気候の特徴です。今年も9月以降、夏の暑さがそのまま持ち越される恐れが十分あります」

まさかと思われた秋の猛暑と大熱波、そんな可能性もこれからは捨てきれないということだ。

常識では測れなくなった異常気象に、我々はどう対処するべきなのか。前出・和田氏が言う。

「一番大切なことはテレビ、ラジオ、インターネットといった複数のメディアから情報をとる努力をすることです。最近の気象情報はかなり正確になっています。自分のいる地域にどのような危険が迫っているか確認することが最も重要です。

豪雨などの災害で命を落とす人は同じ土地に長い間住んでいて、自分は大丈夫だと思っていた人が多い。過去の経験は邪魔になる―。それを肝に銘じて備えるべきです」

「前は大丈夫だった」「今度もなんとかなる」、これらはもはや禁句だ。シビア・ウェザーの脅威の前では、過去の経験則に囚われた者から淘汰されてしまうのである。

発売中の『週刊現代』では、このほかにも近年増え続ける竜巻による被害などにもふれながら「知れば知るほど怖くなる 異常気象」について特集している。

『2050年人類滅亡！？　豪シンクタンクの衝撃的な未来予測』

という記事を書いている。そこにはこのように書かれている。


『2050年までに気温が3度上昇する。1.5度の気温上昇で西南極氷床が融解し、2度の気温上昇でグリーンランド氷床が融解する』


『気温が2.5度上昇すると、永久凍土が広範囲にわたって消失し、アマゾン熱帯雨林は干ばつに見舞われて立ち枯れる。ジェット気流が不安定となることで、アジアや西アフリカの季節風にも影響が及び、北米は熱波や干ばつ、森林火災など、異常気象の被害を受ける。陸地面積の30％以上で乾燥化がすすみ、南アフリカ、地中海南岸、西アジア、中東、米国南西部、豪州内陸部で砂漠化が深刻となる』
https://blackasia.net/?p=14905

2019-09-28
地球温暖化危機は手遅れ寸前。冷笑などしている場合ではない
http://vergil.hateblo.jp/entry/2019/09/28/142201

対処に失敗すればペルム紀末大絶滅の二の舞

温暖化による被害というと、一般には夏の酷暑や冬の大寒波といった気候の極端化、台風の強大化による暴風・豪雨の頻発、海面上昇による沿岸地域の水没、といったものが想像されるだろう。それだけでも十分危機的だが、考えられる最悪のシナリオはそんな甘いものではない。

温暖化がある一定のレベルを超えると、極地の永久凍土層の氷の中に閉じ込められているメタンや低温高圧の深海底に堆積しているメタンハイドレートが溶け出し、メタンガスとなって大気中に放出される恐れがある。

メタンガスは、二酸化炭素の20倍という強力な温室効果ガスだ。これがいったん大量に放出され始めると、放出されたメタンガスによる温度上昇がメタンの融解を促進し、さらに大量のメタンガスが放出されるという、正のフィードバックが始まってしまう。世界のメタンハイドレートの総量は数千兆立方メートル（天然ガス、原油、石炭の総埋蔵量の２倍以上）もある。いったんこのサイクルが回りだしたら、もはや二酸化炭素放出量をいくら削減しようと手遅れだ。

このような温暖化の暴走を、地球は過去にも経験している。今から約２億５千万年前、古生代ペルム紀末に起きた大絶滅だ。

このときは、現在のシベリアにあたる位置で地球史上最大規模の噴火活動が発生し、数百万平方キロの面積を溶岩が覆い尽くした。（この噴火活動の痕跡が、今もシベリア・トラップと呼ばれる洪水玄武岩の大地となって残っている。）この噴火で放出された膨大な温室効果ガスが急激な気温上昇を引き起こし、深海のメタンハイドレートが気化、更に気温が上がるという悪循環が発生した上、水温の上昇によって海水の大循環が止まり、海は酸欠状態に陥った。

その結果、全生物種の90から95%が絶滅、地球は文字通り死の星と化した。恐竜を滅ぼした白亜紀末の大絶滅（全生物種の約70%が絶滅）より激烈な、地球史上最悪の大絶滅である。火山活動が終息した後も、生態系の回復には数百万年を要したという。[1]

人類の活動の結果としてこのような温暖化の暴走が起こりうるのかについては、専門家の間でも意見が分かれている。しかし、可能性が否定できない以上、最悪のケースを想定して対策を進めるのが理性ある人間として当然の義務だろう。暴走が起きることが明らかになったときには既にポイント・オブ・ノーリターンを越えていました、では話にならないからだ。

news.yahoo.co.jp

ぞっとするニュースだ。米国ワシントン大学の調査によると、ワシントン州、オレゴン州の沖合の海底でメタンガスの大量放出が起きているらしい（関連情報）。（略）もし、世界各地の海域でメタンハイドレートの融解が始まったら、最悪の場合、人類滅亡をもたらす大災厄となりうる。今回の大量放出が即、そうした状況につながるわけではないだろうが、危険な兆候として、注視すべきである。

（略）

温暖化の暴走が起きるのか、ということについては、専門家の中でも意見が分かれている。ただ、ペルム紀に実際に起こったことであり、人間活動による温暖化進行によって、絶対に暴走が起きないという保証もない。だからこそ、自然エネルギー普及・省エネ推進を行い、森林の乱開発を止めるなど、温暖化をこれ以上、進行させないための努力を、これまで以上に尽力する必要がある。

だが、その地球温暖化対策でも、日本においては、安倍政権や大手電力会社などの振る舞いが問題となっている。火力発電の中でも、最もＣＯ２を排出する石炭火力発電を推進。現在、国内で48基の新規建設が計画されているほか、海外にも石炭火力発電を輸出しようとしているのだ。これまで、温暖化対策に後ろ向きだった米国ですら、石炭火力発電規制を決めたという中、あり得ないＫＹぶりである。
http://vergil.hateblo.jp/entry/2019/09/28/142201

人類滅亡の序曲か？！米国沖でメタンハイドレート融解 2015/12/26
https://news.yahoo.co.jp/byline/shivarei/20151226-00052816/


ぞっとするニュースだ。米国ワシントン大学の調査によると、ワシントン州、オレゴン州の沖合の海底でメタンガスの大量放出が起きているらしい（関連情報）。メタンガスとは可燃性の天然ガスで、世界各地の大陸棚付近の海底には、高圧・低温により氷状になったメタンが大量に固定されている。これがいわゆるメタンハイドレートだ。これが温暖化により溶けだしているようだ。もし、世界各地の海域でメタンハイドレートの融解が始まったら、最悪の場合、人類滅亡をもたらす大災厄となりうる。今回の大量放出が即、そうした状況につながるわけではないだろうが、危険な兆候として、注視すべきである。

海底に眠る膨大な量のメタンハイドレート。地球環境にとっては、それは爆弾のようなものだ。メタンガスは、ＣＯ２（二酸化炭素）の20倍以上という強力な温室効果ガス。もし、温暖化の進行により、今回のようなメタンハイドレートの融解が世界各地の海域で起き、大量のメタンガスが大気中に放出されるような状態となれば、温暖化の暴走（ポジティブ・フィードバック）を引き起こすことになるかも知れない。つまり、放出されたメタンにより、地球温暖化が加速、海水温上昇により、さらなるメタンが放出され、それが温暖化をより加速させるという悪循環に陥る、ということである。

温暖化の暴走が何をもたらすか。最悪のシナリオとしては、いわゆる「ペルム紀の大絶滅」と同じことが起きるというものだ。今から、2億5100万年前、地球史上最大規模の火山活動によって、地球全体の気温・水温が上昇、さらに大量に発生したメタンガスが酸素と結合、「酸欠」状態になって、全生物種の90％以上が絶滅するということがあった。また、英国レスター大学の研究チームは「温暖化の進行で平均気温上昇が6度以上になると、海中の植物性プランクトンが酸素を作れなくなる」と指摘している。地球上の大気中の酸素の大半を放出しているのは、これらの植物プランクトンだ。つまり、温暖化の進行で人類が窒息死して滅亡するということもあり得るのである。

温暖化の暴走が起きるのか、ということについては、専門家の中でも意見が分かれている。ただ、ペルム紀に実際に起こったことであり、人間活動による温暖化進行によって、絶対に暴走が起きないという保証もない。だからこそ、自然エネルギー普及・省エネ推進を行い、森林の乱開発を止めるなど、温暖化をこれ以上、進行させないための努力を、これまで以上に尽力する必要がある。

だが、その地球温暖化対策でも、日本においては、安倍政権や大手電力会社などの振る舞いが問題となっている。火力発電の中でも、最もＣＯ２を排出する石炭火力発電を推進。現在、国内で48基の新規建設が計画されているほか、海外にも石炭火力発電を輸出しようとしているのだ。これまで、温暖化対策に後ろ向きだった米国ですら、石炭火力発電規制を決めたという中、あり得ないＫＹぶりである。

残念ながら、日本では温暖化対策に対する熱意が官民ともに失われ、先のパリでのＣＯＰ21（気候変動枠組条約第21回締約国会議）でも、小池百合子元環境大臣が「交渉会場近くの日本政府事務局に丸川大臣はじめ担当者を激励。皆、不眠不休ながら国益死守に元気いっぱいでした」とツイッターに投稿していたように（関連情報）、日本政府代表団は、いかに日本の温室効果ガス排出削減の負担を軽くするかということに腐心していたようだ。だが、温暖化はその進行を放置すれば、人類を滅亡させうる脅威へと発展する。温暖化の暴走が始まってからでは、手の打ちようがない。今からでも、できうる全ての対策を本気で行うべきなのだろう。
https://news.yahoo.co.jp/byline/shivarei/20151226-00052816/

二酸化炭素の増加が温暖化をまねく証拠
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/4/4-1/qa_4-1-j.html

!本稿に記載の内容は2010年12月時点での情報です

二酸化炭素が増えると地球が温暖化するというはっきりした証拠はあるのですか。
江守正多

私が答えます！
江守正多

地球環境研究センター 温暖化リスク評価研究室長
（現 地球環境研究センター 気候変動リスク評価研究室長）

将来の温暖化とまったく同じ状況は過去になかったわけですから、裁判における証拠のような、完全に実証的な意味での証拠はありません。しかし、はっきりした「物理学的な根拠」ならあります。そして、その根拠をわかりやすく示すいくつかの証拠もあげることができます。

温室効果が地表をあたためることの「証拠」

まず、地球の地表付近の温度はどのように決まっているのでしょうか。一般に、物体は、その温度が高いほどたくさんのエネルギーを赤外線として放出します。そして、地表の温度は、地表がうけとるエネルギーとちょうど同じだけのエネルギーを放出するような温度に決まっています[注1]。なぜなら、もしも地表の温度がそれより高ければ、放出するエネルギーがうけとるエネルギーを上回るので、地表が冷えて、結局、エネルギーの出入りがつりあう温度におちつくはずだからです。地表の温度がそれより低かった場合も同様です。

さて、宇宙からみると、地球は太陽からエネルギーをうけとり、それとほぼ同じだけのエネルギーの赤外線を宇宙に放出しています（図1）。もしも地球の大気に「温室効果」がなかったら、地表は太陽からのエネルギーのみをうけとり、それとつりあうエネルギーを放出します（図1a）。このとき、地表付近の平均気温はおよそ−19℃になることが、基本的な物理法則から計算できます[注2]。しかし、現実の地球の大気には温室効果があることがわかっています。すなわち、地表から放出された赤外線の一部が大気によって吸収されるとともに、大気から地表にむけて赤外線が放出されます。つまり、地表は太陽からのエネルギーと大気からのエネルギーの両方をうけとります（図1b）。この効果によって、現実の地表付近の平均気温はおよそ14℃になっています。したがって、実際に地球の気温が−19℃ではなく14℃であることが、大気の温室効果が地球をあたためることの「証拠」であるといえるでしょう。

figure 図1(a)
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/4/4-1/qa_4-1-j.html

もしも温室効果がなかったら地表は太陽エネルギーのみをうけとる（矢印の線の太さがエネルギーの量を表す） (b) 実際は温室効果があるので地表は大気からのエネルギーもうけとる

二酸化炭素（CO2）が増えると温室効果が増えることの「証拠」

ところで、大気中における赤外線の吸収、放出の主役は、大気の主成分である窒素や酸素ではなく、水蒸気[注3]やCO2などの微量な気体の分子です。赤外線は「電磁波」の一種ですが、一般に、分子は、その種類に応じて特定の波長の電磁波を吸収、放出することが、物理学的によくわかっています。身近な例としては、電子レンジの中の食品があたたまるのは、赤外線と同様に電磁波の一種であるマイクロ波が電子レンジの中につくりだされ、これが食品中の水分子によって吸収されるためです。

ここで、つぎのような疑問がわくかもしれません。「仮に、地表から放出された赤外線のうち、CO2によって吸収される波長のものがすべて大気に一度吸収されてしまったら、それ以上CO2が増えても温室効果は増えないのではないだろうか？」これはもっともな疑問であり、きちんと答えておく必要があります。実は、現在の地球の状態からCO2が増えると、まだまだ赤外線の吸収が増えることがわかっています。しかし、そのくわしい説明は難しい物理の話になりますのでここでは省略し、もうひとつの重要な点を説明しておきましょう。仮に、地表から放出された赤外線のうち、CO2によって吸収される波長のものがすべて一度吸収されてしまおうが、CO2が増えれば、温室効果はいくらでも増えるのです。なぜなら、ひとたび赤外線が分子に吸収されても、分子からふたたび赤外線が放出されるからです[注4]。そして、CO2分子が多いほど、この吸収、放出がくりかえされる回数が増えると考えることができます。図2は、このことを模式的に表したものです。CO2分子による吸収・放出の回数が増えるたびに、上向きだけでなく下向きに赤外線が放出され、地表に到達する赤外線の量が増えるのがわかります。

figure 図2(a)
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/4/4-1/qa_4-1-j.html

CO2分子は、赤外線を吸収するだけでなく放出する (b) 赤外線を吸収・放出するCO2分子の量が増えれば、地表に届く赤外線は増える

その極端な例が金星です。もしも金星の大気に温室効果がなかったら、金星の表面温度はおよそ−50℃になるはずですが[注5]、CO2を主成分とする分厚い大気の猛烈な温室効果によって、実際の金星の表面温度はおよそ460℃になっています。これは、地球もこれからCO2がどんどん増えれば、温室効果がいくらでも増えることができる「証拠」といえます。

「実際にどれだけ温暖化するか？」には不確かさがある

このように「CO2が増えると温暖化する」ことの根拠ははっきりしています。ただし、以上の説明は、CO2以外の要因が温暖化を、少なくとも部分的に、打ち消す可能性を否定するものではありません。たとえば、大きな火山が噴火すれば、火山ガスから生成するエアロゾル（大気中の微粒子）が日射を反射するため温暖化は一時的に抑制されますが、火山の噴火は予測不可能です。また、温暖化にともない雲が変化するなどの「フィードバック」[注6]が、現在の科学ではまだ完全には理解されていません。したがって、何らかのフィードバックにより温暖化が小さめにおさえられる可能性は否定できません。これらの要因があるため、「実際にどれだけ温暖化するか」の予測には不確かさがあることに注意しておきましょう。かといって、何らかのフィードバックにより温暖化が大きく加速される可能性も同様に否定できませんので、予測に不確かさがあることは、決して温暖化問題を過小評価してよいことを意味しません。

注1地表からは赤外線以外にも熱や水蒸気の形でエネルギーが放出されます（顕熱、潜熱とよばれます）が、ここではそのくわしい説明は省略します。これらを考えに入れたとしても、地表温度が高いほどたくさんのエネルギーが放出されます。注2簡単化のため、地表から放出するエネルギーをすべて赤外線とした場合の計算値です。注3水蒸気の役割についての説明は、ココが知りたい地球温暖化「水蒸気の温室効果」をご覧ください。水蒸気の存在を考えに入れても、今回の説明の内容に本質的な影響はありません。注4正確には、分子が吸収した赤外線のエネルギーは分子間の衝突により、玉突きのように別の分子に受けわたされていき、別の分子から赤外線が放出される可能性が高いです。これを考えに入れても、今回の説明には本質的な影響はありません。注5金星は地球より太陽に近いですが、太陽のエネルギーのおよそ8割が雲などによって反射されてしまうので（地球の場合はおよそ3割）、温室効果がなかった場合の温度はこのように地球よりも低くなります。注6一般には、結果が原因にはねかえることをいいます。ここでは、気温の上昇によって引き起こされた現象が、さらに気温を上げたり下げたりする働きのことです。

さらにくわしく知りたい人のために

小倉義光 (1999) 一般気象学（第5章「大気における放射」）. 東京大学出版会.
柴田清孝 (1999) 光の気象学. 朝倉書店. （こちらはかなり専門的です）

2007-03-01 地球環境研究センターニュース2007年2月号に掲載
2010-12-16 内容を一部更新
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/4/4-1/qa_4-1-j.html

水蒸気の温室効果
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/11/11-2/qa_11-2-j.html

!本稿に記載の内容は2014年4月時点での情報です

大気中の水蒸気が温室効果ガスとしては最大の寄与があると聞きました。少しくらい二酸化炭素（CO2）が増えたところで、水蒸気の量に比べれば小さなもので、温暖化が進行するとは思えないのですが、間違っていますか。

私が答えます！
横畠徳太

地球環境研究センター 温暖化リスク評価研究室 NIESポスドクフェロー
（現 地球環境研究センター 気候変動リスク評価研究室 主任研究員）

水蒸気は温室効果ガスとしてたしかに最大の寄与を持ちますが、二酸化炭素（CO2）も重要な役割を果たしています。現在の大気の温室効果は約5割が水蒸気、2割がCO2によるものです。このため大気中のCO2濃度が増加することによって、温暖化が進行すると考えられます。実際にはこの気温上昇に伴い、自然のしくみによって大気中の水蒸気が増えることにより、さらに温暖化が進むことが予想されます。

二酸化炭素（CO2）の増加は温暖化を進行させる

現在の地球は大気中に水蒸気やCO2などの温室効果ガスが存在することによって温暖な環境が保たれています（ココが知りたい地球温暖化「二酸化炭素の増加が温暖化を招く証拠」参照）。大気中に温室効果ガスがない場合、地表気温はおよそマイナス19°Cになりますが、温室効果ガスの存在によって地表気温はおよそ14°Cになっています。つまり現在の大気にはおよそ33°Cの温室効果があるのです。

現在の大気中の水蒸気やCO2がもつ温室効果の強さを示したのが図1です。水蒸気は広い波長域で赤外線を吸収するため、温室効果としてもっとも大きな寄与（48%）をもちます。しかし水蒸気はすべての波長の赤外線を吸収するわけではなく、15µm付近の赤外線はCO2によってよく吸収されます。このため全温室効果に対するCO2による寄与は21%程度になります。

figure 図1地表
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/11/11-2/qa_11-2-j.html

（青線）および大気上端（赤線）における赤外線スペクトル（単位波長・面積・時間あたりの上向きのエネルギー流出量）。青線が地表から逃げる熱エネルギー、赤線が大気上端から逃げる熱エネルギーを示す。また、青線と赤線の差が、大気による赤外線の吸収、すなわち温室効果の強度を表す。図中のH2O、CO2、O3は、それらの分子による赤外線吸収が起こる波長領域を示す。右枠の数字は、「水蒸気」「二酸化炭素」「オゾン」「その他」が、晴天時（雲がない場合）の温室効果に対する寄与、「雲」が、雲がある場合とない場合の温室効果の差を表す。すべてを足し合わせた値が、大気の温室効果となる

Kiehl and Trenberth (1997) Earth’s Annual Global Mean Energy Budget. Bulletin of the American Meteorological Society, 78, 197-208. (c)Copyright 2007 American Meteorological Society (AMS)

このようにCO2は大きな温室効果をもつため、その濃度が増加すると気温は上昇すると考えられます。大気中のCO2濃度は、人間活動の影響によって年々増加しています。仮に現在の大気状態のまま、大気中のCO2濃度だけが2倍になった場合の温室効果の寄与だけを考えると、地表気温は1.2°C程度上昇します（IPCC第4次評価報告書第8章）[注1]。

水蒸気量の増加が温暖化をさらに増幅

実際に大気中のCO2濃度が増えた場合の地表気温上昇は、さらに大きくなると考えられます。これは気温上昇とともに、自然界のしくみによって大気中の水蒸気量が増加するためです（図2）。

figure 図2
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/11/11-2/qa_11-2-j.html

CO2の増加による温暖化と、それに伴う大気中の水蒸気量増加がもたらす効果

大気中に含まれうる水蒸気量は「飽和水蒸気量」と呼ばれ、気温によって決まっています。気温が高いほど飽和水蒸気量は大きくなります。飽和水蒸気量以上の水蒸気が大気中に存在すると基本的には凝結が起こりますので、それ以上の水蒸気は存在できません。飽和水蒸気量に対する大気中の水蒸気量の割合が、「相対湿度」です（温湿度計で表示される「湿度」と同じです）。現実の大気中では、あるところでは水蒸気が飽和し（雲が形成され）、あるところでは乾燥しており、平均的な相対湿度は5割程度になっています。地球上に含まれうる水蒸気量の大きさを巨大なプールに例えると、そのプールには5割程度の深さまで水（水蒸気）がたまっていることになります。ここで、プールそのものの深さは、気温、すなわち飽和水蒸気量で決まっています。

ではCO2の増加による気温上昇によって、大気中の水蒸気量はどのように変化するのでしょうか。気候モデルを用いた予測によると、気温上昇によっても相対湿度はあまり変わらない、という結果が得られています。つまり気温上昇によってプールのそのものの深さは増える（飽和水蒸気量が増える）のですが、不思議なことに、同時に、気温上昇前と同じく5割程度の深さまで水が供給されるため、プールにたまる水の量（水蒸気量）も増える、ということです。

このような水蒸気量の増加は、気温上昇によって海面からの水蒸気蒸発量が増えることで定性的には説明できます。しかし、「相対湿度がほぼ一定」となる理由は、必ずしも自明ではありません。しかしながら過去20年ほどの人工衛星による観測データによれば、気温上昇とともに水蒸気量の増加が観測され、気候モデルの予測する「相対湿度がほぼ一定」を支持する結果になっています（IPCC第5次評価報告書）。現段階ではデータ取得期間の短さやデータ品質の問題などもあるので、精度の高い観測が今後さらに増えていくと、より確かなことがわかってくるでしょう。

水蒸気量増加は自然のしくみによって決まる

以上のように、CO2濃度の増加によって気温上昇が起こると、大気中の水蒸気量が増加すると考えられます。気候モデルの予測によるとこの水蒸気量の増加によって、大気中のCO2濃度が倍増したときの気温上昇は全体で少なくとも2.4°C、つまり水蒸気量の増加を考えなかった場合の2倍程度になります（IPCC第4次評価報告書第8章）。このように何らかの原因によって（例：CO2濃度の増加）、大気や地表の状態が変わり（例：水蒸気量の増加）、その変化がさらなる気候変化をもたらす過程を一般に「気候フィードバック」と呼びます[注2]。種々の気候フィードバックを同時に考慮した場合、大気CO2濃度の倍増による気温上昇は1.5°Cから4.5°Cの範囲である可能性が高いとされています（IPCC第5次評価報告書）。つまり、気候フィードバックによって温暖化が何倍にも増幅されそうだということです。なお、CO2濃度を倍増させたときの気温の上昇を「気候感度」と呼んでいます。

大事なことは、大気状態を変化させる最初のきっかけである、CO2濃度増加は人間活動が原因である一方で、これによる気温上昇を増幅するしくみは自然の都合で決まってしまう、ということです。たとえば過去20年の水蒸気量の増加は、人間が排出した水蒸気量では説明できません。人間活動による水蒸気排出としては、灌漑や発電所での冷却による水利用などがありますが、これらの活動による大気中の水蒸気量増加は、観測された水蒸気量増加と比べると無視できる大きさだと、報告されています（IPCC第5次評価報告書）。このことは、過去の水蒸気量増加が自然のしくみによってもたらされたことを意味します[注3]。このような自然界の「温暖化増幅機能」をできるだけ働かせないためには、われわれがCO2排出を抑えるしか方法はないと言えます。

注1現在の大気のもつ温室効果がおよそ33°Cですので、CO2による温室効果はその21%、およそ7°Cになります。CO2が2倍になったときの1.2°Cという地表気温上昇はこの値に比べて小さな値になっていますが、これはCO2が赤外線を吸収する効率がCO2濃度の対数に比例するためです。注2本文で説明した気候フィードバックを「水蒸気フィードバック」と呼びます。このほかの重要な気候フィードバックとしては、たとえばCO2増加による気温上昇 → 雲による日射の反射率や赤外線の吸収率が変わる → 気温上昇率が変わる（雲フィードバック）、極域の雪氷が融解して地表による日射の吸収率が変わる → 気温上昇率が変わる（氷アルベドフィードバック）、などがあります。注3このほかに、人間活動に伴い水蒸気量が増加するしくみとして、成層圏においてメタンが酸化されることが知られています。しかしこれによる温室効果は、大気中のCO2濃度増加によるものに比べきわめて小さいと考えられています（IPCC第5次評価報告書）。

参考文献
IPCC第4次評価報告書第1作業部会報告書 2007, http://www.ipcc.ch/publications_and_data/ar4/wg1/en/contents.html
IPCC第5次評価報告書第1作業部会報告書 2013, http://www.ipcc.ch/report/ar5/wg1/

さらにくわしく知りたい人のために

D.J. ジェイコブ (2002) 大気化学入門 第7章「温室効果」. 東京大学出版会.
近藤洋輝 (2003) 地球温暖化予測がわかる本. 成山堂出版.

2007-10-01 地球環境研究センターニュース2007年9月号に掲載
2014-04-09 内容を一部更新
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/11/11-2/qa_11-2-j.html

地球のエネルギー収支を簡略化した図(NASAによる)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%B0%E7%90%83%E3%81%AE%E3%82%A8%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%82%AE%E3%83%BC%E5%8F%8E%E6%94%AF

地球に入ってくる全てのエネルギーと地球から出ていく全てのエネルギーは、地球のエネルギー収支という1つの物理的なシステムと考えることができる。地球が得るエネルギーの合計と放出するエネルギーの合計は等しく、均衡が保たれている。

「エネルギー収支」は分かりやすく広く使われている語であるが、実際はエネルギー（ジュール）ではなく仕事率（ワット）のことを示すため、「地球の仕事率収支」のほうが正確な語である。

エネルギー収支の詳細

得るエネルギー

地球の大気に入る（地球の大気に放射される）エネルギーの総量はおよそ174ペタワット（PW、=17京4000兆ワット）である。その詳細は以下のとおりである。

太陽活動と太陽定数の変化
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%B0%E7%90%83%E3%81%AE%E3%82%A8%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%82%AE%E3%83%BC%E5%8F%8E%E6%94%AF

太陽放射（全体の99.97%、約174ペタワット、放射照度では約340 W/m2）

約340 W/m2という値は、「昼」の部分に偏って当たる太陽放射を大気全体の平均に換算したもので、実際には「昼」の部分全体に平均して約680 W/m2のエネルギーが入ることになる。

また、昼の部分であっても緯度や時刻によって太陽放射の角度が異なるため、場所や時刻によってこの値は変わる。この値が最大となるのは太陽が天頂にきたときで、約1,366 W/m2である（太陽定数として知られている）。

太陽活動の周期的な変化に伴って太陽定数も変化しているが、変動の幅は1 - 3 W/m2前後であり、大きな変化ではない（図参照）。

地熱エネルギー（0.025%、約44テラワット、約0.08 W/m2）

地球内部の放射性崩壊で発生した熱がもととなったエネルギーが約半分[1]。火山地帯などではこのエネルギーが増加する。

潮汐によるエネルギー（0.002%、約3テラワット、約0.0059 W/m2）

太陽や月などの他の天体と地球がお互いの引力で引き合う潮汐力によって生み出されるエネルギー。

化石燃料の燃焼によるエネルギー（約0.007%、約13テラワット、約0.025 W/m2）

ワットは1秒間に使われるエネルギー（ジュール）を表すので、地球の大気全体が1秒間に得るエネルギーの量が174ペタジュールということになる。これは、クラカタウ火山の噴火で放出されたと推定されるエネルギーの量（150ペタジュール）に並ぶ大きさである。

失うエネルギー

地球のエネルギー収支の詳細な図(EOSPSOによる。PD USGov)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%B0%E7%90%83%E3%81%AE%E3%82%A8%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%82%AE%E3%83%BC%E5%8F%8E%E6%94%AF

本文と図の違い:

注1.大気と地球表面から反射されるエネルギーは1つにまとめて扱っている。

注2.大気と雲に吸収されるエネルギーは1つにまとめて扱っている。

注3.図では、大気や地表がもともと持っているエネルギーを考慮しているため、再放射以降のエネルギーの移動量が本文より多くなっている。

地球全体のアルベド（反射率）の平均はおよそ0.3である。

つまり、地球に注がれた太陽エネルギーの3割が宇宙に向けて反射されるということで、残りの7割は地球に吸収される。

ただ、吸収された7割全てがその後赤外線（長波）として再び放射される。アルベド0.3というのは、季節による変動や地形・大気の状態などによる差を考慮した平均値である。その詳細は以下のとおりである（大気が得る地熱や潮汐によるエネルギーは微小なものなので省略）。また、本文と図の違いを注)で示した。

地球に注がれたエネルギーの30%は反射される。

6%は大気によって反射される。

20%は雲によって反射される。

4%は地球の表面（地面、水面、氷面など）によって反射される。注1)

残りの70%は全て吸収される。 51%は地球の表面に吸収される。

16%は大気に吸収される。注2)

3%は雲に吸収される。注2)

吸収された70%はやがて再放射される。注3)

大気や雲に吸収された19%はそのまま再放射される。

15%は地球の表面から大気に放射され、やがて宇宙へ放射される。

7%は大気の移動に伴って地球の表面から大気に移り、やがて宇宙へ放射される。

23%は水の蒸発によって潜熱として地球の表面から大気や雲に移り、やがて宇宙へ放射される。

6%は地球の表面から放射される。

エネルギー収支と地球の気候

前述の「失うエネルギー」とは、地球の大気が得たエネルギーが長い時間をかけて必ず宇宙へ放射されることを前提としており、「失うエネルギー」から除いた地熱や潮汐によるエネルギーもやがて宇宙へ放射されるため、結局は収支は0となる。

大気が「得るエネルギー」が「失うエネルギー」を上回れば、エネルギーのうち熱に変わる量も相対的に増えて、地表付近の気温や海面温度の上昇という形で現れることとなる。逆に、「得るエネルギー」が「失うエネルギー」を下回れば、同様にエネルギーのうち熱に変わる量が相対的に減り、温度が低下すると考えられる。このような収支バランスの崩れは「放射強制力」という言葉で定義される。得るエネルギーが失うエネルギーを上回れば正(+)、逆の場合は負(-)の放射強制力が働いていると表現される。

長い地球の歴史でみれば、「得るエネルギー」の変化をもたらす原因としては、太陽活動の変化が最も大きい。過去には太陽活動の大規模な変化があり気候の変化をもたらしたことがあると考えられている。近年の地球温暖化の原因は人為的な要因によって放射強制力が変化し、地球のエネルギー収支の均衡が崩れたのが大きな原因とされる。11年周期での太陽活動の変化は微小なものであり、その影響は人為的要因に比して数％程度しか無いとされる（AR4）。

「失うエネルギー」の変化をもたらすのは、アルベドの変化が大きい。氷はアルベドが大きいので、氷床面積が広くなるとその分反射する（失う）エネルギーが増えることになる。従って地球のエネルギー収支の均衡は不安定解を持つ。すなわち、ある程度以上平均気温が下がると氷床が拡大して失う（反射する）エネルギーが増大して更に気温が下がり、下がった気温が更なる氷床の拡大につながると言う正帰還により、全地球が氷床に覆われるまで気温が下がり続けると言うのが全球凍結仮説の根拠である。逆にある程度以上平均気温が上がると、氷床の減少→反射するエネルギーの減少→気温の上昇→氷床の減少として気温上昇を加速度的に増幅すると考えられている。

温室効果は、温室効果ガスが熱に変わりやすい赤外線などの電磁波を吸収して大気や地球表面が得たエネルギーをより長く環境中に留めるように働き、平衡状態における大気や地球表面の平均温度が上昇することを指す。温室効果ガスが増加すると、一時的に放射の量が減少し、大気や地球表面の温度が上昇し、放射が再び増えることで安定する（放射強制力の項を参照）。

石油や石炭、木材などの化石燃料の燃焼や、陸地の土地利用・海面の状態の変化（砂漠化や海氷面積の減少など）などの人為的原因も、エネルギー収支の総量に影響する。IPCCの調査（リンク）によれば、2000年のエネルギー収支の総量は、1750年に比べて約2.4 W m-2（太陽放射により地球の大気が得るエネルギーの1%弱に当たる）増加したとされる。人為的な影響の中では特に二酸化炭素やメタンなどの影響が大きいとされている（地球温暖化の原因参照）。

出典
ENV100Y (Environment) course notes, University of Toronto
"Earth's Energy Budget", Oklahoma Climatological Survey
"Earth's Energy Budget" graphic, NASA

外部リンク
環境省 地球温暖化防止京都会議(COP3)のページ 地球温暖化解説

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%B0%E7%90%83%E3%81%AE%E3%82%A8%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%82%AE%E3%83%BC%E5%8F%8E%E6%94%AF

　科学者500人強で構成される国際共同研究機関「深部炭素観測（ディープ・カーボン・オブザーバトリー、DCO）」が発表した一連の論文では、自然過程と人為過程によって炭素がどのように貯蔵、排出、再吸収されるかを説明している。

　DCOの研究は10年に及んだ。この中で研究チームは、進行する温暖化への寄与の度合いでは、人為的な二酸化炭素が火山の二酸化炭素を大きく上回っていることを明らかにした。温暖化ガスを噴出する火山は、気候変動に大きな影響を及ぼす要因として指摘されることが多い。

　学術誌「エレメンツ（Elements）」に発表された今回の研究では、地球に存在する全炭素のうち、海洋、陸地、大気に含まれる炭素量は全体のごく一部で、約4万3500ギガトン程度であることが分かった。残りの18.5億ギガトンの炭素は、地球の地殻とマントル、核に貯蔵されている。これは、数十億年前に地球がどのように形成されたかに関する手掛かりを科学者らに提供するものでもある。

　1ギガトンは10億トンで、ボーイング747（Boeing 747）型旅客機約300万機分の重量に相当する。

　DCOの研究チームは、世界各地の岩石サンプルに含まれる特定の炭素同位体を評価することで、炭素が陸地と海洋と大気の間をどのように移動したかをマッピングし、5億年前にさかのぼる時系列図を作成した。

　その結果、地球では概して、主要な温室効果ガスのCO2の大気中濃度が大きな地質学的時間スケールにおいて自己調整されることをチームは突き止めた。この傾向の例外は、恐竜を絶滅させた隕石（いんせき）の衝突や巨大火山の噴火など、地球の炭素サイクルに対する「壊滅的かく乱」の形でもたらされたという。

■地球は自らバランスを取り戻すが…

　英ケンブリッジ大学クイーンズカレッジ（Queens' College Cambridge）のマリー・エドモンズ（Marie Edmonds）教授（火山学・岩石学）は、「過去にはこれらの大規模な炭素の大気流入が温暖化を引き起こし、海洋の組成と酸素の可用性の両方に大きな変化をもたらしたことを確認している」と話す。

　研究チームは今回、地球上の全生物種の約75％を絶滅させた6600万年前のチチュルブ（Chicxulub）隕石衝突では、425〜1400ギガトンのCO2が放出されたと推定した。

　一方、人為的CO2排出量は、2018年だけで年間37ギガトンを超えたという。こうした状況についてエドモンズ教授は、「この10〜12年間に人為的活動によって大気中に排出されたCO2の量は、過去に確認されるこれらの事象の際にみられた壊滅的変化（に匹敵する）」とAFPの取材で語った。

　米アーカンソー大学（University of Arkansas）のセリーナ・スアレス（Celina Suarez）准教授（地質学）も、現代の人為的排出量が、大量絶滅を誘発した過去の大規模事象と「同程度」だと指摘している。

　それに比べ、火山から放出される年間のCO2量は0.3〜0.4ギガトン前後で、人為的排出量のほぼ100分の1だ。そして人為的な炭素排出が始まってからは、CO2濃度が200〜300年で約6割増加している。

「気候変動否定論者らは決まって、地球が常に自らバランスを取り戻すと主張する」と、スアレス准教授は話した。

「確かに地球はこれまでそうしてきたし、今後も自らバランスを取り戻すに違いない。だがそれは、人類にとって意味のある時間スケールで行われることはない」 (c)AFP/Patrick GALEY
https://www.afpbb.com/articles/-/3247513?page=2

Image copyrightGETTY IMAGES
グリーンランドや南極大陸の氷解が加速していることから、海面の高さがこれまでの予測を大きく上回り、2100年までに最大2メートル上昇する可能性があることが、最新の研究で明らかになった。

これまで、海面は2100年までに最大でも1メートル弱しか上昇しないと考えられてきた。

しかし今回「米国科学アカデミー紀要」で発表された専門家の評価に基づく研究によると、実際にはこの2倍ほど高くなる可能性があるという。

研究者は、これによって数億人が住んでいる土地を失うかもしれないと指摘している。

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海面上昇は、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が2013年に発表した第5次評価報告書の中で最も議論を呼んだ問題だ。

この報告書では、排出ガス削減が進まず地球温暖化が続けば、海面は2100年までに52〜98センチ上昇すると指摘した。

しかし多くの科学者が、この試算は極めて保守的な数値だとみている。

また、海に浮かぶ大きな氷床の影響を予測するために使われている現在のモデルでは、氷床が解けていく際の不確定要素全てを考慮に入れられないことを問題視している。

審判の日
より明確に状況を把握するため、この領域の科学者が集まり、専門家による組織的な評価研究を行った。この研究では、科学者がグリーンランドや南極大陸で起こっていることに対する知識や理解をもとに、推測を行った。

その結果、もし温室効果ガスの排出が現在と同じように続けば、世界の海は2100年までに62〜238センチ上昇するという試算が出た。その頃には世界の気温は5度ほど上がっていることになる。これは、地球温暖化の中でも最悪のシナリオのひとつだ。

研究を主導した英ブリストル大学のジョナサン・バンバー教授は、「2100年までに、氷床の融解による海面上昇は7〜178センチとなる可能性が非常に高いが、これに氷河や氷床の周りの冠氷の影響、さらに海水の熱膨張を含めれば、200センチを超えることはたやすい」と説明した。

Image copyrightJONATHAN BAMBER
Image caption
グリーンランドの氷河と冠氷
IPCCの第5次評価報告書は何が起こる「可能性が高いか」だけを記しており、これは科学的には17〜83％の確率だという。

一方、今回の研究ではより広範囲の可能性をカバーしており、確率は5〜95％に広がった。

2100年までに地球の気温が2度上がった場合、海面上昇の主原因はグリーンランドの氷床のままだ。しかし気温がこれ以上、上がった場合は、より大きな南極の氷床も考慮に入れなくてはならないという。

バンバー教授は、「こうした確率は低いがなお説得力のある事象を見ていった結果、西南極（南極大陸のうち西半球に位置する部分）はとても不安定な状況になり、東南極も海面上昇の原因になることが、小さいながらも統計的には重要な可能性として見えてきた」と話した。

「しかしこうした現象が始まる可能性が高くなるのは、気温が5度上昇した場合だけだ」

それでも、このシナリオは地球にとって大きな示唆になると研究チームは指摘している。

氷が解けることで、地球は179万平方キロメートルもの陸地を失うことになるからだ。これは、リビアの国土と同じ大きさだ。

水面下に沈んでしまう陸地の大半は、ナイル川のデルタのような重要な農業地域だ。バングラデシュも大部分が人間が住み続けられない場所になるだろう。ロンドンやニューヨーク、上海といった世界的な大都市も脅威にさらされる。

「シリア危機では100万人の難民が欧州にやってきたが、海面が2メートル上昇した場合、住む場所を追われる人はこの200倍になる」とバンバー教授は指摘した。

Image copyrightJONATHAN BAMBER
Image caption
南極の氷床
研究チームは、向こう数十年にわたって温室効果ガスの排出を大幅に削減すれば、このシナリオを回避する時間はまだ残されていると強調している。また、このシナリオの上限が現実のものとなる可能性は5％と小さいものだとしている。

しかし、バンバー教授はこの低い確率を楽観するべきではないと話した。

「もし道路を渡るときに20回に1回の確率で車にぶつかると言われたら、道路には近付かないだろう。1％の確率だって、あなたが生きている間に100年に1度の大洪水が起こる可能性を示している。5％という可能性は、なかなかどうして、深刻なリスクだと思う」

（英語記事　Sea level rise could be much larger than expected）

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過去最大級の氷山が南極から分離　
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https://www.bbc.com/japanese/48345751

南極で3150億トンの巨大氷山が分離　佐渡島の2倍の面積
• 2019年10月1日共有する
ジョナサン・エイモス科学担当編集委員

HTTPS://ICHEF.BBCI.CO.UK/NEWS/660/CPSPRODPB/B48F/PRODUCTION/_109032264_BODY-NC.PNG
1/@STEFLHERMITTEImage caption南極大陸のアメリー棚氷から分離した氷山「D28」の人工衛星写真
南極大陸東岸のアメリー棚氷から、過去50年以上で最大の氷山が分離した。
分離した氷山「D28」の表面積は1636平方キロメートルと、スコットランドのスカイ島より一回り小さいサイズだ（編集注：日本の佐渡島の2倍弱の面積）。
今後、船舶航行の妨げとなる可能性があるため、動きを追跡する必要があるという。
アメリー棚氷は南極で3番目に大きく、大陸の東側における重要な排水路となっている。
棚氷とは、大陸から海に流れ込んだ氷河の一部のこと。氷河の上流が雪で増えると、棚氷から氷山が分離して均衡をとっているという。
科学者はアメリー棚氷から近く、氷山が分離すると承知していた。興味深いのは、科学者が注目していたのは「D28」のすぐ東側にある別の部分だったことだ。
この部分は、人工衛星写真が今にも抜けそうな乳歯に似ていたことから「ぐらぐらの歯」と呼ばれていた。「D28」と「ぐらぐらの歯」は、同じ亀裂で分かれている。
Image copyrightNASAImage caption2000年代前半に撮影された「ぐらぐらの歯」。今回分離した「D28」はその左側に見えている
文字通りぐらぐらとしているものの、「ぐらぐらの歯」はまだ氷河にくっついている。実際に分離したのは「D28」だった。
米スクリップス海洋研究所のヘレン・フリッカー教授はBBCの取材で、「乳歯に対して、（D28は）臼歯のようだった」と説明した。
フリッカー教授は2002年の時点で、「ぐらぐらの歯」が2010〜2015年に分離すると予測していた。
「それからずっと、この分離を楽しみにしていた。いつかは起こると分かっていたけれど、我々の気を引き締めたのは、それが期待通りの場所では起きなかったことだ」
フリッカー教授は、今回の氷山分離と気候変動には関連がないと強調した。アメリー棚氷は夏の間、急速に表面が溶け出すものの、人工衛星のデータでは1990年代から、周囲とさほど変わらない状態を維持している。
「南極大陸について心配すべきことはたくさんがあるが、この棚氷については警告する要因はない」とフリッカー教授は語った。
Image copyrightRICHARD COLEMAN/UTASImage captionアメリー棚氷
しかしオーストラリア南極観測局は、アメリー棚氷が「D28」分離にどのように反応するのかを注視している。同局はこの地域の観測に必要な計器一式をそろえている。
これほどまでに大きな氷山を失ったことで、棚氷の最前線にかかる圧力が変わる可能性がある。その結果、亀裂の入り方や、「ぐらぐらの歯」の安定性に影響が出ることも考えられる。
「D28」は厚さ210メートルで、3150億トンの氷を含んでいるとみられている。
「D28」という名前は、アメリカの国立氷センターによる分類法によるもので、南極大陸をABCDの4つに分けている。D地区は東経0〜90度の範囲で、アメリー棚氷から東ウェドル海辺りを含む。
南極大陸では2017年、ラーセンC棚氷からも大きな氷山が分離した。この時に分離した「A68」の表面積は、「D28」の3倍以上あるという。
「D28」は現在、沿岸の潮流と風によって西向きに流れている。この氷山が瓦解し、完全に溶けるまでには数年かかるとみられている。
（英語記事　315 billion-tonne iceberg breaks off Antarctica）
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提供元：https://www.bbc.com/japanese/49888359

「気候崩壊」から世界救う最終判断を＝地球温暖化報告書
• 2018年10月9日
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マット・マクグラスBBC環境担当編集委員（韓国・仁川）
Image copyrightGETTY IMAGES
国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は8日、韓国の仁川で開いた会合で、早ければ2030年に1.5度の気温上昇が起きるとする特別報告書を発表した。会合に出席した科学者は、世界的な気温上昇による危険性が最も広範囲に及んでおり、これが最後の呼びかけだと話している。
気温上昇を摂氏1.5度に抑えることを目標とする劇的な報告書は、世界は同目標への軌道から完全に外れており、むしろ3度上昇に向かっていると主張している。
産業革命前の水準から1.5度の気温上昇に留めるという望ましい目標を維持するためには、「迅速で広範囲に及ぶ前例のない変化が、社会のあらゆる側面で」必要になると報告書は指摘した。
報告書は、変化には多大な費用がかかるだろうが、可能性はまだ残っているとした。
3年間の調査と、科学者と政府当局者が韓国で1週間にわたって開いた協議を経て、IPCCは地球の気温が1.5度上昇した場合の影響に関する特別報告書を発表した。
重要部分を33ページにまとめた政策立案者向けの概要には、研究で示された結果に忠実であろうとする気象学研究者と、経済や生活水準をより心配する政治家の代表の間で展開された難しい議論の証が示されている。
妥協は避けられなかったものの、いくつかの重要なメッセージは大きく、明確に示された。
IPCCの共同議長を務めるジム・スキー教授は、「第1に、気温上昇を摂氏1.5度に抑えることだ。上昇上限を2度にした場合と比べ、多くの利点が期待できる。かなり重要な点で気候変動の影響を大きく減らす」と述べた。
「第2に、もし気温上昇を1.5度に抑えようとするなら、前例のない性質の変化が求められるということだ。電力システム、土地管理の方法、交通機関による移動の方法、それぞれに変化が要求される」
1つの大きな成果
Image caption気温上昇とリスクの関係。2度上がった場合、1.5度上がった場合、0.87度上がった場合をそれぞれ示している。気温が2度上昇すると、多方面で「非常に高い」もしくは「高い」リスクが生じる可能性がある
「科学者は大文字でこう書きたいかもしれない。『いま行動しろ、ばかども』と。ただ科学者がそれを言うには、事実と数字を一緒に述べる必要がある」と総会にオブザーバーとして出席した環境団体グリーンピースのカイシャ・コソネン氏は話した。「そして科学者はそれらを持っている」。
研究者はこれらの事実と数字を使い、人類が引き起こした危険な熱を帯びた世界の絵を描いた。
かつて人類は、今世紀中の気温上昇を2度以下に抑えられれば、我々が経験することになる変化は対処可能だと考えていた。
しかしもはやそうではなくなった。今回発表された新しい調査によると、気温が1.5度上昇すれば、人類が地球で暮らせなくなる大きな危険が生じる。この気温1.5度という「ガードレール」は、2030年までの12年で超過してしまう可能性がある。
上昇を1.5度以下に抑えられる可能性もあるが、それには、政府や個人による迅速で大規模な変化が求められる上、世界の国内総生産（GDP、生産された商品とサービスの総額）のうち約2.5％もの巨額を毎年、20年間投資する必要がある。
その上でさらに、機会、木々、植物に空気中から炭素を取り込んでもらい、地中深くに埋める必要がある。永遠にだ。
個人ができること
Image copyrightGETTY IMAGES
報告書は、4つの世界的なシステムに急速かつ大きな変化を起こさなければならないとしている。エネルギー、土地利用、都市、産業の4つだ。
しかし、個人が変わることなしに世界は目標を達成できないとも報告書は付け加えており、下記の内容を呼び掛けている――。
 肉、牛乳、チーズ、バターの購入を控え、地元で採れた旬のものを購入し、これらを無駄にしない
 電気自動車を運転する。ただし、短い距離は徒歩で行くか自転車を利用する
 飛行機の代わりに電車やバスを使う
 出張の代わりにビデオ会議を活用する
 洗濯物を乾かす際には、回転式衣類乾燥機でなく物干しを使う
 住宅を断熱処理する
 消費財すべてに低炭素を求める
ライフスタイルの変更は、大きな違いを作る可能性があると、IPCCのもう1人の共同議長デボラ・ロバーツ博士は語った。
「これは個人に対する、非常に力を与えるメッセージだ」と博士は述べた。「これは遠く離れた科学に関する話ではなく、私たちが生活し、仕事をする場所に関する話だ。そしてこれは、大きな変化に私たちがどう貢献できるかを教えてくれている。というのも、私たち全員が関わらなければいけないことだからだ」。
「自分は土地利用をコントロールする力など持っていないというかもしれない。しかし自分が食べるものを決める力は持っている。それが土地利用を決定するのだ」
「都市での移動手段も選べる。もし公共交通機関を使えないのであれば、公共交通機関という選択肢を与えてくれる政治家に投票すべきだ」
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Source: Robert A. Rohde/Berkeley Earth. Map built using Carto
2018年は記録的な猛暑が続いている。今年5月から7月にかけて、観測史に残る気温を記録した都市を地図で示した。「観測史上、同日の同地点で最も高い気温を記録した」場所がオレンジ、「観測史上、同月の同地点で最も高い気温を記録した」場所が赤、「観測史上、同地点の最高気温を記録した」場所が茶色の点で示されている。
出典：ロバート・A・ロード氏（米バークレー地球研究所）地図は一情報サービス「Carto」で作成

1.5度に向けた5つの段階
1. 2030年までに、全世界での二酸化炭素（CO2）の総排出量は、2010年の水準から45％削減する必要がある
2. 2050年までに、世界の総電力の最大85%を再生可能エネルギーで供給できると推計されている
3. 石炭使用量はゼロ地殻までに削減が期待されている
4. 発電燃料の調達に必要となる土地面積は、最大で700万平方キロになる計算。これはオーストラリアの面積よりやや小さい規模
5. 2050年までに世界の温暖化ガス総排出量を正味ゼロに

経費はどのくらいかかるか
安くはない。気温上昇を摂氏1.5度に抑えるには、2016〜2035年の間に「電力システムに必要な年間平均投資額が約2兆4000億ドル（約273兆円）」と報告書は推計している。
専門家は、この数字を文脈の中でとらえる必要があると考えている。
IPCCでかつて英国の交渉担当を務め、現在は世界自然保護基金（WWF）に所属するスティーブン・コーネリウス博士は「経費と利点をてんびんにかけなければいけない」と指摘する。博士は、排出削減は短期的には金銭コストになるが、CO2の除去を今世紀の後半に進める場合にかかる金額よりは安く済むとしている。
「報告書は、気温上昇を1.5度に抑える方が、目標を2度にする経済成長が大きいため利点があるとも述べている。さらに、気温上昇を1.5度に抑えられれば、壊滅的な影響によるリスクは2度の気温上昇よりも低くなる」
How years compare with the 20th Century average
1925
10 warmest years
10 coldest years
JFMAMJJASONDMonths-0.8-0.6-0.4-0.220th Centuryaverage+0.2+0.4+0.6+0.8+1.0+1.2ColderHotter
Source: NOAA
REPLAY
20世紀の平均気温と、過去10年で最も暖かかった年、最も寒かった年を比較したグラフ。2018年（茶色太字）は史上4番目に暖かい年となっている
行動しないと起きること
気温上昇を1.5度以下に抑えられなかった場合、世界には大きく危険な変化がいくつか起こると、研究者らは主張する。
サンゴ礁には別れを告げなければならなくなる。報告書は、2度の気温上昇で基本的にサンゴ礁は全滅するとしている。
気温上昇が2度になると、世界の海面は約10センチ上昇する。たいしたことがないように響くかもしれないが、気温上昇を1.5度に抑えると、洪水のリスクを背負う人が1000万人減ることになる。
また、海水の水温や酸性度、米、とうもろこし、小麦といった農作物を育てる能力にも、大きな影響が生じる。
「1度の上昇でもすでに危険区域にいる」とグリーンピースのコソネン氏は述べた。「南北両極の氷は加速的な速さで溶けており、何百年も生えていた古代からの木々も突然枯れてきている。夏は今年私たちが経験したとおり、基本的に世界全体が炎に包まれてしまった」。
北極海の氷、減少の推移
Image caption北極海に浮かぶ氷の面積は過去15年で減少傾向
全ては小さな島国を救うためなのか
地球の気温上昇を1.5度に抑えるという考え方は、気温が2度上がると洪水で水浸しになると恐れる小さな島国や海抜の低い国にとって、心理的に非常に重要だ。
しかし報告書が作成されていた3年の間に、気温上昇を1.5度近くで抑えることの利点が太平洋に浮かぶ島国のためだけではないと示す、さらなる科学的根拠が発表されてきている。
IPCCによる報告書を執筆した1人、モルジブ出身のアムジャド・アブドラ博士は、「小さな島国を救えば、世界を救うことになる」と述べた。「報告書が明確に主張しているように、気温上昇に影響を受けない人などいないのだ。道徳心の話であり、人間性の話だ」。
残された時間は
長くはない。しかし問題は現在、政治的指導者たちの手中に委ねられている。報告書は、もはや難しい決断をこれ以上先延ばしにはできないと述べている。もし世界の国々がすぐに行動を始めないと、空気から炭素を排除するための技術に、さらに多く頼らざるを得なくなるだろう。技術は確証されておらず、高くつく、不確かな道だ。
「本当にすぐに手を打つ必要がある。2030年に向けたパリ協定で決めた約束を各政府が果たすだけでは十分ではないと、報告書ははっきりと書いている。1.5度の地球気温上昇を考えるのは、非常に難しくなっていく」とジム・スキー教授は述べた。
「報告書を読み、目標をより高く持ってすぐに動き始めれば、1.5度は手が届く範囲にある。私たちが直面する選択肢の性質はこういうことだ」
今回の報告書を歓迎する活動家や環境保護主義者たちは、議論する時間は残されていないと話す。
「今がまさに決断すべき時だ」とコソネン氏は述べた。「クリーン・エネルギーや持続可能な生活スタイルに転換したいはずだ。森林や動物を守りたいはず。今この時が、将来振り返った時に『転機になったのはこの年だった』と思い出す時だ」。
Image copyrightGETTY IMAGESImage captionCoral reefs face extinction in a 2-degree world
＜解説＞結局この計画は現実的なのか？――デイビッド・シュクマン　BBC科学編集長
最悪の地球温暖化へのカウントダウンが加速したようだ。深刻な損害をもたらす影響はもはや、今世紀の後半という遠い地平線の彼方にあるのではなく、不快なほど近いように思える時間内にある。
同様に、報告書で示された気温上昇を防ぐ「方法」はすべて、難しい決断を遅らせるわけにはいかないことを示している。
 21世紀中盤までに化石燃料の使用中止
 石炭の段階的な使用中止は、これまで提案されていたよりずっと迅速に行う
 膨大な土地を森林に当てる
ショッキングな内容だ。どうしようもないほど非現実的で、気候科学者の幻想だと言う人も中にはいるだろう。それで、この中で妥当なものはあるのだろうか？　一方では、世界経済は炭素に頼り、重要な活動は炭素に依存している。もう一方で、風力タービンやソーラーパネルの価格は暴落し、ますます多くの国やカリフォルニアなどの州が、意欲的な環境目標値を設定している。
最終的に、政治家は難しい選択肢に直面するだろう。報告書に概要が記された革新的な変化を急いで行う必要があると有権者を説得するか、科学者が間違っていると言って無視するかだ。

（英語記事　Final call to save the world from 'climate catastrophe'）
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https://www.bbc.com/japanese/45794174
　

　鮮新世の温暖化に関する二つの研究が公表されました。いずれも、現在の温暖化だけではなく、人類進化に関しても有益な知見になっているという点でも、注目されます。一方の研究（Dumitru et al., 2019）は、鮮新世温暖期における全球平均海水準を絞り込んでいます。鮮新世などの過去の温暖期における海水準の変化の再構築により、長期の温暖化に対する海水準と氷床の応答に関する知見が得られます。鮮新世温暖期の全球平均海水準（GMSL）の見積もりは複数存在しますが、これらには数十mの開きがあるため、過去と将来の氷床の安定性の評価が妨げられています。

　本論文は、産業革命前よりも気温が平均して2〜3°C高かったピアセンジアン（360万〜258万年前頃）中期の温暖期において、全球の氷量の変化に起因して全球平均海水準が現在より約16.2 m高く、海洋の熱膨張を含めると約17.4 m高かった、と示します。この結果は、さらに温暖だった鮮新世の気候最温暖期（産業革命前よりも気温が約4°C高かったと推定されています）には、全球平均海水準が現在の海水準より23.5 m高く、熱膨張を加えるとさらに1.6 m高かったことを示しています。本論文は、地中海西部（スペインのマヨルカ島）から得られた洞窟内二次生成物に基づく、439万〜327万年前の全球平均海水準データを6点提示とています。この記録は、海水準との関係が明確で、ウラン・鉛法年代の信頼性が高く、期間が長い点で類がなく、潜在的な海水準上昇の不確かさの定量化を可能にします。これらのデータは、氷床が温暖化に非常に敏感であることを示すとともに、将来の氷床モデルの較正において重要な目標を与えます。

　もう一方の研究（Grant et al., 2019）は、鮮新世における海水準変動の振幅と起源を明らかにしています。地球は現在、300万年以上前の「中期鮮新世温暖期」に最後に存在した気候へと向かっています。当時は、大気中の二酸化炭素の濃度は約400 ppmで、軌道強制力に応答して全球の海水準が振動しており、全球平均海水準の最大値は、現在の値よりも約20 m高かった可能性があります。この規模の海水準上昇をもたらすには、グリーンランド氷床・西南極氷床・東南極といった海洋性氷床の広範囲にわたる後退あるいは崩壊が必要です。しかし、氷期–間氷期サイクルにおける海水準変動の相対的な振幅は、まだあまり絞り込まれていません。

　本論文はこの課題に取り組むため、現代の波による堆積物輸送と水深の間の理論的な関係を較正し、その手法を、ニュージーランドのワンガヌイ盆地から得られた厚さ800 mの鮮新世の連続的な浅海堆積物における粒子のサイズに適用しました。この手法で得られた水深の変動からは、地殻変動による沈降を補正した後、相対的海水準（RSL）の周期的な変動が得られました。本論文では、中期〜後期鮮新世（330万〜258万年前）頃の氷期–間氷期サイクルにわたって、海水準が平均して13 ± 5 m変動していたことを示します。得られた記録は、深海の酸素同位体記録から導かれる全球の氷の代理指標とは関係がなく、海水準サイクルは、離心率の変動による330万〜270万年前頃の軌道歳差によって調整される、南極大陸の日射の2万年周期の変化と一致しています。

　したがって、氷床が南極大陸において安定化し、北半球において増大するため、海水準変動は、地軸の傾きの41000年周期のサイクルによって調整されます。厳密には、全球平均海水準の変化の絶対値ではなく、相対的海水準の変化の振幅が得られました。一方、氷河性地殻均衡に基づく相対的海水準の変化のシミュレーションでは、これらの記録は、地球の中心に対して記録されていない全球平均海水準として定義される、ユースタティック海水準に近いことを示しています。しかし、この見積もりにより、保守的な仮定の下では、鮮新世の最大海水準上昇が25 m未満に限定され、今世紀に予測されている気候条件の下での極域の氷量の変動に新たな制約条件が与えられました。

参考文献：
Dumitru OA. et al.(2019): Constraints on global mean sea level during Pliocene warmth. Nature, 574, 7777, 233–236.
https://doi.org/10.1038/s41586-019-1543-2

Grant GR. et al.(2019): The amplitude and origin of sea-level variability during the Pliocene epoch. Nature, 574, 7777, 237–241.
https://doi.org/10.1038/s41586-019-1619-z

https://sicambre.at.webry.info/201910/article_21.html

時間スパンを近現代に限定した場合、気温だけでなく海水温の上昇は、ほぼ立証されていること

そして、その影響で、降水量や台風の頻度や被害も、全世界的に巨大化しているのも事実であり、それを説明する定量的な理論とシミュレーションも増加している

まずは、きちんと、そうしたデータ等を確認すべきだろうが

そうした学習や検証ができず、自分の思い込みを強化する定性的な理論や情報しか受け付けない大衆が、こうした左派サイトや右派サイトに集まるのも現実であり

これもまた世界的な現象と言え、政治や経済的利害と結びついて世界や国家の分断を生み出すことになる

例えば数年前であれば以下のようなサイトの誤りを見抜ける人は少ないだろう

https://www.sankei.com/column/news/190522/clm1905220004-n1.html
https://dot.asahi.com/wa/2019082100001.html

http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/746.html#c5

　台風１９号は海面水温の高い海域で急発達する「急速強化」を経て、東南海上に暖かく湿った空気を引き込む巨大な水蒸気の流れ（水蒸気帯）を発生させていた。列島へ“直送”された湿った空気は山地にぶつかって雨雲となり、記録的な大雨となった。地球温暖化で強力な台風の発生確率が高まる恐れも指摘される。

　台風１９号は本州の南東約１８００キロで発生し、８日にかけて中心気圧が９１５ヘクトパスカルまで急降下。２４時間で急発達する「急速強化」が起きた。通常は北上して海水温が下がると衰えるが、１９号は列島南岸に至るまでの水温が平年より１、２度高い２７〜２８度だったため、勢力を維持し、ピーク時は米国で最強クラスに分類される「スーパー台風」レベルの猛烈な勢力となった。

　気象庁によると、１９号の東側では数千キロにわたり暖かく湿った空気を熱帯から引き込む水蒸気帯が発生。湿った気流は太平洋高気圧の縁を回る気流の影響を受けてまっすぐ北上。列島付近で南東風となり東日本の山地で上昇気流となって雨雲が次々と発達した。

　こうした水蒸気帯は台風と同時に生じることがあるが、気象庁アジア太平洋気象防災センターの永戸久喜所長は「今回は特に勢力が強く、かなり大規模な水蒸気量が川のように流れ込み、山地へぶつかったのではないか」と分析する。

　今後、温暖化で強力な台風が増える恐れもある。国連の報告書では、地球温暖化が今のペースで続くと世界の平均気温が約２０年後に１８〜１９世紀の産業革命前より１・５度上昇する恐れがあるとされる。

　国立環境研究所地球環境研究センターの江守正（せい）多（た）・副センター長は「一般に海水温が１度上がれば、その分だけ台風の勢力は強くなる。温暖化により今回と同じか、それ以上の勢力の台風の襲来率が上昇するのは明らかだ」と警鐘を鳴らしている。
http://www.msn.com/ja-jp/news/national/%e3%80%90%e5%8f%b0%e9%a2%a8%ef%bc%91%ef%bc%99%e5%8f%b7%e3%80%91%e6%9c%ac%e4%bd%93%e6%9d%b1%e5%81%b4%e3%81%ab%e5%b7%a8%e5%a4%a7%e3%80%8c%e6%b0%b4%e8%92%b8%e6%b0%97%e5%b8%af%e3%80%8d-%e7%99%ba%e9%81%94%e5%8f%b0%e9%a2%a8%e3%81%8c%e7%86%b1%e5%b8%af%e3%81%8b%e3%82%89%e5%bc%95%e3%81%8d%e8%be%bc%e3%82%80/ar-AAINcn8?ocid=ientp#page=2

国連会議では10年後に地球温暖化は臨界点に達すると報告されている

画像引用：ＩＰＣＣ「１.５℃特別報告書」の全く不都合な真実 | ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ　https://realcrazyclimate.wordpress.com/

地球の臨界点とは

地球の環境サイクルは温暖化がある段階を超えると加速度的に進み、もはや後戻りできなくなる。

現在は人間が温暖化ガス排出を制限したり、森林や自然を保護すれば後戻りできるが、次の段階では不可能になる。

ナショナルジオグラフィックの記事（地球が「臨界点」超える危険性、気候科学者が警鐘）によるとそれはわずか10年後にやってくる。

温暖化や環境破壊が不可逆的つまり回復や後戻りが不可能になる臨界点は、従来ずっと後の時代と考えられてきた。

だが最近の研究では地球はすでに臨界点を超えつつあり、もしかしたらもう超えたのかも知れない。

国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC）によると、もう1度か2度地球の平均気温が上昇すると臨界点を超える。

気候変動の30の項目のうち、わずか1度の気温上昇で9つの項目で臨界点を超えつつあると報告された。

2030年時点の地球の気温上昇を1.5度に抑えるには、co2排出量を毎年7.6%減らす必要があるが、現実は増え続けている。

これは2030年までに地球の気候が確実に臨界点を超えるのを意味し、ホットハウス・アース（温室地球）状態になる。

ホットアースになると両極の氷は完全に溶けて海面は9mも上昇し、地球の平均気温はさらに上昇する。

2040年代には2000年代より夏の最高気温が10度近く上昇する地域もでてきて、赤道直下では人が住めなくなるでしょう。

アマゾンなどの森林は失われ多くの場所は砂漠化し、大気組成そのものが変化してしまう。

10年後に地球環境の大変化が始まる

不可逆的な環境破壊による温暖化とは、例えば北極海の氷が解けて海面が露出すると海が熱を吸収してさらに温暖化してしまう。

南極でも同じで一度地表が露出すると、もしかしたら数万年は氷で覆われることがなくなる。

凍土が露出すると地中に閉じ込められていた温暖化ガスが放出され、さらに温暖化してしまう。

大陸中心部は雨が降りにくく砂漠化しやすいが、一度砂漠化するとやはり数万年は緑地にならず周囲を砂漠化させる。

大陸沿岸部の緑地は残るがそこは人間がコンクリートで固めてしまうので、僅かな緑地がさらに少なくなる。

海の温度が僅かに上昇すると、深海に低温で固体の状態で閉じ込められていた温暖化ガスが大気中に放出され、さらに温暖化が進行する。

最近ブラジルのアマゾンでは毎年北海道の半分の面積が森林火災で焼失している。

アフリカでは毎年日本列島2個分の面積が森林火災で焼失していて、すべて人間による放火が原因とみられている。

放火する事で自分の土地を増やし、農地や開発地に変えて金儲けをするのが目的で、政府も焼失した跡地を開発して加担している。

これで森林が吸収するco2が減少し酸素供給量が減るので、また温暖化が進行してしまう。

こうした加速度的な環境破壊を止めるには、人類の人口を短期間で急激に減らすくらいしか方法が無い。

地球が破壊されると人間が住めなくなり急激な人口減少が始まるので、今のうちに減らした方が良いのかも知れません。
http://www.thutmosev.com/archives/81626269.html

［ノルウェー海上空、９月２０日　ロイター］ - 大気化学の研究者、ドミニカ・パステルナーク（２３）らを乗せたジェット旅客機は、白波がたつ海の中に突っ込みそうな勢いで急降下した後、海面からわずか５０フィート（約１５メートル）で唐突に水平飛行に移った。「３、２、１、今だ！」。機長の合図とともに、機体に取り付けたセンサーが瞬時に大気を取り込んだ。

ノルウェーの西海岸沖で行われたこの調査は、地球の気候にもたらすリスクが警戒されるようになった透明な気体、メタンガス（ＣＨ４）の採取が目的だ。パステルナークらが乗る旅客機は、１１２人分の座席が取り払われ、大気分析のセンサーを備え付けた巨大な実験室となっている。取り込んだサンプルはリアルタイムで分析にかけられた。
地球温暖化の元凶とされ、世界がその削減に動き出している二酸化炭素（ＣＯ２ ）に比べ、メタンの実態は解明が遅れている。しかし、その脅威は大きく、ＣＯ２の温室効果が地球を覆うシートのようなものだとすれば、メタンは気温上昇への影響がさらに強い「ウールの毛布」に例えられる。
メタンの謎を解き明かし、温暖化にブレーキをかける━━。地球全体の平均の３倍のペースで温暖化が進んでいるとされる北極圏で、ロイターはそのミッションを担う２０代の女性科学者３人の調査に同行した。
＜北極圏の大気を監視する「空飛ぶ実験室」＞
「気候：私たちの生命の闘い（Climate: The Fight of Our Lives）」。パステルナークの白いT シャツには、こんな言葉とともに、炎に包まれた地球の絵が描かれていた。「私たちがどれ程この惑星を変えてしまっているのか、そして問題解決のためにほとんど何もできていないことを考えると恐ろしくなる」とはパステルナークは言う。
眼下には、海上要塞のようにそびえる掘削施設群とそこにあるクレーンやヘリポートなどを支える橋脚が現れた。「空飛ぶ実験室」は掘削施設の風下の大気からサンプルを採取するため、上昇と降下を繰り返した。
激しい飛行による重力加速度に耐えながら、搭乗している研究者たちはメタンのレベルが上がる場所を見逃すまいと解析データの画面を凝視する。シートベルトをしっかり締め、マイクとヘッドセットを通じての会話だが、作業に集中するため、交わす言葉は必要最小限にとどめられている。

この日のフライトは、英国の政府機関である自然環境調査局（ＮＥＲＣ）が組織し、７月下旬から８月初旬にかけてスウェーデン北部のキルナを拠点に行われた調査プロジェクトの一環だ。ポーランド出身で、英ヨーク大学の博士課程で大気化学を研究するパステルナークは、他大学の科学者ともに、そのミッションに加わった。
残念なことに、この日は数時間にわたって掘削施設の周囲を入念に調査したにもかかわらず、前日に別の施設の周囲で検出されたようなメタン排出のシグナルは全く見つからなかった。
「つい最近まで、メタンに注目する人は多くなかった。メタンがどのぐらい危険かということについて説明できるほど、まだ十分なことは分かっていない」。 実験機がキルナに戻る途中、パステルナークは、自分が取り組んでいる問題はまだ多くの不確実性に満ちていると話した。そして、メタンの動向は「極めて危険なのではないかと考えている」と付け加えた。
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＜融解する永久凍土、上がる水位＞
キルナ空港から車で１時間ほどの距離にある泥炭地は、木製の歩道を踏み外してしまうと身動きがとれなくなってしまうほどの湿地帯だ。米マサチューセッツ州出身で、地球科学を専攻する大学院生であるキャスリン・ベネット（２２）は「歩道から落ちたとき、腰まですっぽりと泥にはまってしまった」と話す。
フィンランド最北端のラップランドでの９週間にわたるフィールドワークを続けてきたベネットの役割は、地表に吹き出すメタンの解明だ。

パステルナークの大気観測が空軍のミッションだとすれば、ベネットの実地調査は地上で戦う歩兵のようだ。来る日も来る日も湿地中を歩き回り、コーヒーの出し殻のような水面にブクブクと浮き出す細かなガスを見つけては沼のふちにしゃがみ込み、注射器でサンプルを採取する。これを持ち帰ってどのぐらいのメタンが含まれているか分析する。
しかし、歩道はところどころ崩れて水面下に沈みこんでいる。そういう場所では水しぶきをあげなら歩みを進めるしかない。去年の夏にフィールドワークをしたときに比べ、明らかに水面が上昇しているとベネットは話した。

水面レベルの上昇は、地下の永久凍土層が解け始めたサインだ。その結果、乾いている地表には小さな亀裂が走り、湿地帯には新たな池が複数生まれている。
北極圏の他の場所で調査研究を進める科学者らも同様の変化を目撃している。米アラスカ・フェアバンクス大学の調査チームは今年、カナダで永久凍土が予測より７０年も早く解け始めたことを発見したと報告している。
「永久凍土の融解を止めることはできない。すでに始まってしまった。それがこの場所で明確に分かる」。ベネットはそう悲観しながらも、科学者の役割は「このシステムがどうなっているのか理解し、将来どんな変化が起きるのか、より正確に予測することだ」と指摘した。
米国からスウェーデンに航空機で移動した自分自身が温室効果ガスの排出に関わっている、という事実に抵抗がないわけではない。「航空機で来たことは心苦しい。でも、人々にここで起きていることを話すことはとても大切だ」。ベネットはミッションの重要性をそう強調した。
＜メタン発生の悪循環に拡大の懸念＞
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研究者らによると、大気中に占める割合はＣＯ２よりずっと少ないものの、分子レベルで比較すると、メタンは２０年間にＣＯ２の８０倍以上の温暖化をもたらすという。
過去１０年以上にわたり、大気中のメタンの量は不可解な増え方をしている。そして状況は悪化する一方だ。米国海洋大気庁（ＮＯＡＡ）のデータによると、２０１３年━２０１８年の大気中のメタンの量の増加ペースは、その前の５年間に比べて５割加速した。
大気中のメタンの量が急激に増えていることはすでに幅広く認知されているものの、なぜ増加しているのか、その理由は様々だ。

メタンの排出源は解凍する永久凍土層や南米やアフリカの熱帯の湿地、家畜、埋め立てごみ、地球にクモの巣のように絡みつく石油・ガスのインフラなど。これまでに人類がもたらした地球温暖化の４分の１がメタンによるものだとする試算もある。
赤道周辺の土壌の温度が急激に上昇し、メタンガスを吐き出す土中の微生物が過活動状態になり、湿地からのメタンガス排出がさらに増える。これがさらなる温暖化をもたらすという悪循環が起きているという。
長期的には、北極圏も赤道周辺と同じぐらい危険かもしれない。永久凍土が解け、これまで眠っていた微生物が温かく湿った環境の中で目覚め、気候を変えてしまうような規模でメタンを吐き出し始める可能性もある。
「そうなれば世界中のメタンが交じり合って数倍の規模になる」と米ニューハンプシャー大学の「地球システム研究センター」のディレクター、ルス・バーナーは警告する。長年にわたってメタンの研究をしているバーナーは「北極圏で起きていることは北極圏にはとどまらない」と語った。

米国では、シェールオイルやガスの採掘に水圧破砕法（フラッキング）を用いている企業に対し、環境保護団体がメタンガス対策を強化するよう要求している。しかしトランプ政権は昨年（２０１９年）８月末、オバマ政権下で導入された石油・ガス業界のメタンガス排出規制を緩和する案を発表した。
博士研究員としてカリフォルニア大学バークレー校でメタンの研究をしているアレックス・ターナーは、即効性があり、かつ比較的すぐに分解される物質であるメタンの排出を削減すれば、改善効果はすぐに表れると主張している。

「温室効果ガスの中でも、メタンは（短期的な効果が期待できる）気候変動の大きなレバーだ。大部分が比較的少数の排出源から出ている。これらの排出源を特定できれば、排出量全体を大きく減らすことができる」とターナーは言う。
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２０１２年には各国政府や科学者、研究機関、企業や市民団体が協力して、メタンのような強力かつ大気中での化学的な寿命が比較的短い汚染物質（Short-Lived Climate Pollutants、 SLCPs）の排出を削減するための組織「気候と大気浄化のコアリション（Climate and Clean Air Coalition、CCAC）」を立ち上げた。国連が支援するＣＣＡＣは設立以降、パステルナークの空飛ぶ実験室による調査も含め、世界中で調査・研究に資金を提供してきた。

＜「木々のインターネット」の秘密を解明＞
スコットランドのスターリング大学の博士課程で土壌と植物の生態学を専攻し、今回の調査ミッションにも加わっているニーナ・リンドストロム・フリーゲンス（２６）はカーキ色のシャツに短パン姿で、湖畔の小さな柳の茂みを出発した。
メタンの採取と分析を専門とするパステルナークやベネットと違い、フリーゲンスの目標は、様々な自然の要素を広く観察し、木々の隠された生態がどのように気候変動に結びつくのかを解明することだ。
スウェーデン北部のアビスコ村に近い森の中で、フリーゲンスは低木の根元にひざまずき、のこぎりの歯のついたポケットナイフで穴を掘り始めた。そして、人差し指と親指で木の根の一部をそっと取り上げ、そこについている微小な白い鞘（さや）をナイフで指し示した。植物と共生して生活する菌類だ。
彼女が研究している菌類は、一種の生態系インターネットを組成する役割を持つ。全ての森や木々は地中で根や菌類やバクテリアを通じて化学的なシグナルや栄養素を交換していると言われ、この「ウッド・ワイド・ウエブ（wood-wide-web)」の研究は、温室効果ガスの発生メカニズムの解明にも重要だ。
将来、どのぐらいの速度で北極圏のメタン排出量が増えていくかは、まだ推測の域を出ない。しかし、昨年（２０１９年）、科学者らはスウェーデンのケブカイセ山の南頂が国内最高峰ではなくなってしまったと発表した。山頂の氷河が大量に解け、北頂よりも低くなってしまったためだ。スウェーデン国民が目の当たりにした温暖化の現実だった。

とめどない気候変動の広がりは地球環境を一段と蝕んでいる。そういう重い現実と向き合う一方、フリーゲンスは、それに耐え続ける自然の生命力に慰めを見出すこともある。
湖の上をカモメが低く滑空し、水、空、岩の広大な景観が広がる。そこにはほとんど計り知れないほど昔からの存在感がある。フリーゲンスは北極圏の静寂の中に、耳には聞こえない生命のうなりを感じるという。
「たくさんの生命が存在しているが、ここで生き残る道は厳しい。それでも自然は耐え続けている」と彼女は語った。
https://jp.reuters.com/article/climate-methane-idJPKBN1YR08T

　氷期と間氷期の原動力に関する研究（Bajo et al., 2020）が公表されました。日本語の解説記事もあります。258万年前頃〜現在までとなる第四紀は、一般に氷期と間氷期を繰り返す特徴があるとされ、北半球の大部分では、大陸ほどの大きさの氷床が凍った海水のように拡大・縮小と浸食を繰り返しています。中期更新世気候遷移期（MPT、125万〜70万年前頃）より前には、第四紀の地球における氷河周期は約4万年ごとに繰り返していました。しかしMPTの間、第四紀の氷期パターンは基本的に約10万年間隔で移動と拡大を繰り返しました。MPT以前の4万年周期は、地球軌道の傾き（自転軸傾斜）の周期的変動により引き起こされた、と広く認められているものの、軌道強制力理論ではMPT以降の長い氷期・間氷期をじゅうぶんには説明できません。

　地球の氷河時代周期の軌道理論を評価するさいの主な課題は、年代特定によく使用される深海堆積物記録の年代がもともと不確かなことです。しかし、正確に年代推定された洞窟二次生成物の記録を用いて、64万年前頃までの海洋堆積物に記録された氷期終了の年代を決定した最近の研究によると、むしろMPT以降の間隔は軌道変化により引き起こされる短いサイクルである、と示唆されています。この研究は、イタリアの洞窟二次生成物にウラン・鉛年代測定法を適用して、新たに高精度で海洋堆積物記録の年代を制約し、それを過去数百万年間に起こった11回の氷河拡大・退氷事象にまで拡張しました。この研究は、MPT以降の最初の2回の退氷事象が2回の自転軸傾斜周期に分けられることを示し、MPTの最中も後も、第四紀を通して、地球の自転軸傾斜は依然として氷期・間氷期周期の主な原動力である、と結論づけました。気候変動は人類進化にも大きな影響を与えてきたと考えられることからも、注目される研究です。

参考文献：
Bajo P. et al.(2020): Persistent influence of obliquity on ice age terminations since the Middle Pleistocene transition. Science, 367, 6483, 1235–1239.
https://doi.org/10.1126/science.aaw1114

https://sicambre.at.webry.info/202003/article_31.html