http://www.asyura2.com/17/kokusai17/msg/890.html
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今やここ、国際板は、どうでもいいような、おバカなトランプ批判記事でいっぱいだけど、
私に言わせれば、
”だんさんそんなん、そらしのスピンアウトに決まって播磨屋橋”。
です。
間違いなく、世界はわかっているだけで三つ、いや、四つか、の、
”世界終了破壊爆弾”をもっている。
世界中の #銀行 見えない #ウイルス に戦々恐々https://t.co/89gGJ5LtQ8 pic.twitter.com/nxQXt2Ijh1
一つ目は、いわずとしれた経済爆弾。
わかっているのに、カネがカネを生む金融博打に人類が手を染めたおかげで実物との関係を破棄しちゃってもうわやですわ。
ドイツ銀行一行だけでも、未決済のデリバティブ残高が全ユーロGDPの5倍もあり(破綻に向かう欧州主要銀行≪超激ヤバイ!!≫ドイツ銀行が世界金融システム崩壊のトリガーとなる理由)、イタリアでも、国内3位のモンテ・パスキ銀行をはじめ、その不良債権だけでユーロ発の世界金融危機をもたらす可能性が高いとか(イタリアの銀行破綻による世界金融危機 trendswatcher)、アメリカの国家債務が実は途方もない金額である(デフォルトがすでに決まった国 と ひどくなる経済粉飾 にみる経済の出鱈目)といった始末。
日本政府の国家債務問題も含めてその発火点はいくつでもあるし、それよりも、もっとすごいのがこれ。(Duqu 2.0)
二つ目は、現主要国家群、マスコミ、そして世界の医療・製薬産業が崩壊・転覆の危機を迎えるのが確実な、似非ワクチン禍。
簡単に言うと、全てのワクチンには、MSG、ホルムアルデヒド、水銀やアルミニウムが防腐目的と称して添加されており(これは疑いない事実)、さらに白血病やエイズウイルス、自閉症や各種ガン発症を招くような酵素等、複数の病気の元までが意図的混入されているのでは、という強い疑いもある中で、ビル・ゲイツや世界国家群がその接種を、BBB(血液・脳関門)が未成熟な乳児から開始せよと強く推奨。 結局、これが白日のもとにさらされれば、上記のような世界崩壊を呼び起こす、という爆弾。
で、トランプ米国新大統領が導火線に手を伸ばそうとしてる。
詳しくは以下の3記事をみてください。
最大の悲劇は、悪人の暴力ではなく、善人の沈黙である。沈黙は暴力の陰に隠れた同罪者である。
そして、三つ目、フクイチ事故を含む放射能禍。
これも、けっこうヤバくて、日本政府は、未だに、”アンダーコントロール”なんて吹聴してるけど、実態は、事故後からのお手上げ状態が継続しているだけで、現在も相当量の放射能が空気と海洋を通じて暴露しつづけています。 それを受けて、太平洋というか、世界の海洋では、生態系の深刻な変化がもうはじまってるし、世界気象の異常は過去に例がなく、HAARPも不要?気象兵器フクイチなんて揶揄して解説しているようなブログもあるほど。 詳しくは以下をみてね。
毎日400トンの汚染水は世界を周回する update15
ウランの生体濃縮実験に気付いた埼玉県吉川市の小中学校の校医16人のうち10人が3月末に辞任 update4
死の西海岸。いや太平洋、南米、インド洋、そして北欧。 Update15
惑星全体で起きる魚の大量突然死。ベトナムの海岸250キロが魚の死骸で埋まり、戦争起こしても許すとベトナムへの武器禁輸解除。 Update7
それに原発板の魑魅魍魎男さん等の記事が現実に起こっている事と考えて間違いないでしょう。 フクイチ事象やチェルノブイリ、世界の正常に稼働している原発は、”静的原爆”である、と考えて間違いないでしょう。(<<文明と医療と人々の健康知識が進んだ国であればあるほど… >> と それはどうしてそうなのか?)
で、これで終わりかと思っていたら、四つめ、本当に終わる第三次世界大戦の危機もまだありました。
米国、対露情報戦争センター創設へ スプートニク日本
米国で、ロシアに対して情報戦争を行うための新たなセンターが創設される。米ニュースサイト「デイリービースト」が報じた。
ロシア連邦のプロパガンダに対抗する法案は、共和党のポートマン議員と民主党のマーフィ議員が昨年3月に提出した。2年間でこの計画を実現するため、すでに1億6000万ドル(約179億円)が割り当てられている。
同紙によると、ロシア政府への対抗は「『グローバル・エンゲージメント・センター(Global Engagement Center(GEC))』という、米国国務省の屋根の下の無名の省庁間機関」を通じて行われるとみられている。
考案者らによると、GECは、外国の宣伝キャンペーンを追跡し、戦術を分析し、海外のジャーナリスト、市民団体、民間企業に一連の助成金を与えることで対抗する。例えば助成金が与えられるのは、それに適格であろう親ウクライナ系のサイト「Bellingcat」や「 StopFake」のようなサイトだと見られている。
この案における不確実性の主なファクターは、米政権の現在の立場だ。
情報プロパガンダのテーマは昨年末から、欧州諸国においてロシアに対して非常に頻繁に聞かれるようになった。
欧州議会が11月23日、ロシアメディアに対抗する決議案を採択した。 決議案で最も危険なメディアとして名が挙がったのは通信社「スプートニク」とRTテレビ。
ただでさえ、わけがわからなくなっているほど肥大化した、米国の諜報部門なのに…
米上院議員ら 対露制裁撤廃に対し拒否権を準備 スプートニク日本
8日、水曜日、米国の上院議員グループは、議会の承認なしにトランプ大統領が対ロシア制裁を解除するのを禁ずる事が可能となる法案を提出する意向だ。
CNNによれば、法案起草者となったのは、リンジー・グラハム及びベン・カルダン両上院議員を長とする議員グループだ。
法案によれば、もし米国政府が、ロシアに対する制裁を解除したい場合、まずそれを正当化するしかるべき根拠を議会側に示す必要がある。そして議員自身らが、大統領の考えに同意するか、あるいはしないかを120日の間に決めることになる。
これより前、新たに米国連大使に就任したニッキー・ヘイリー氏は2日、国連安保理の公開会議で初の演説を行なったなかで、ウクライナ東部の状況について遺憾の念を表し、ウクライナに対する「ロシアの攻撃的行動を糾弾せねばならない」と指摘した。
2016年米国大統領選挙のロシアによるハッカー不正疑惑も、オバマが辞任する直前に”あれはそうではなかった”と、認めているにもかかわらず(ロシアの米国大統領選への関与疑惑の真相 Part 3)、ネオコン共は、まだ、最終核ボタンのスイッチを誰かに押させたいようです。
さあ、読者の皆さん、どないしはりまっか?
続く
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