アップルに対する批判が的を射ている理由　　トランプの自動車企業たたきの裏　フューチャリストに学ぶ「予想外」への備え　軽毛

アップルに対する批判が的を射ている理由　　トランプの自動車企業たたきの裏　フューチャリストに学ぶ「予想外」への備え　
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投稿者軽毛日時 2017 年 1 月 10 日 20:30:32: pa/Xvdnb8K3Zc　jHmW0Q

アップルに対する批判が的を射ている理由
最も差し迫った問題はAIの後れ

https://si.wsj.net/public/resources/images/BN-RN494_airpod_IM_20170108131119.jpg

アップルの報道陣向けイベントで話をするティム・クックCEOとその背後に映し出された「AirPods（エアポッド）」（2016年9月）

By CHRISTOPHER MIMS
2017 年 1 月 10 日 14:31 JST

――筆者のクリストファー・ミムズはWSJハイテク担当コラムニスト

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　アップルは創業当初からほぼ一貫して、方向性が間違っているという批判を受け続けてきた。

　1997年、そうした批判は的確だった。アップルはあと90日で倒産という事態にまで追い込まれ、スティーブ・ジョブズ氏が会社救済のために復帰した。そして今また、97年当時ほど最悪の事態ではないものの、そうした批判は正しいと言える状況になっている。

　中でも最も切迫した問題は、人工知能（AI）、特に音声を利用したインターフェースに関するビジョンの現実化に苦戦していることだ。AIはアップルにとって単に好奇心をかき立てられる技術というだけではない。アップルを「破壊する」可能性が最も高いテクノロジーでもある。ちょうどアップルがスマートフォン業界を破壊したようにだ。

　モバイル端末での各種操作は、AIを活用した音声アシスタントに取って代わられる可能性がある。スクリーンが完全になくなるというわけではないが、音声を聞いたり、返事をしたり、自律操作が可能な装置が付随しないスクリーンは急速に廃れていくことになるだろう。

　　私たちは至る所でコンピューターに話しかけるようになるだろう。そうしたコンピューターが最も効果的に機能するためには、家やオフィス、車内など、あらゆる場所になければならない。アマゾン・ドット・コムの音声アシスタント「Alexa（アレクサ）」とそれを搭載したネット接続スピーカー「Echo（エコー）」は予想外のヒットとなった。アルファベット傘下のグーグルもアマゾンを追い上げている。米ラスベガスで先に開催された世界最大の家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）」では、両社のパートナーがそうしたコンピューター技術を活用した多くの機器を披露した。

アップルはデザインとビジョンの具現化で市場で圧倒的地位を確立してきた。写真はイベントで披露された新型「MacBook Pro（マックブック・プロ）」（10月） ENLARGE
アップルはデザインとビジョンの具現化で市場で圧倒的地位を確立してきた。写真はイベントで披露された新型「MacBook Pro（マックブック・プロ）」（10月） PHOTO: GETTY IMAGES
カギを握るSiri

　アップルも明らかに事態を認識している。報道によると、同社はアレクサのようなスマートホーム機器の開発に取り組んでいる。また、これまでアップルは先駆者になることよりも、優れたデザインとビジョンの具現化で市場を独占してきた。その一例が、携帯型のデジタル音楽プレーヤー「iPod（アイポッド）」だ。

　しかし、今はそのような端末やそれに匹敵する機能がないのは明らかだ。アップルは5年以上前に音声アシスタント「Siri（シリ）」を発表し、最初にスタートラインに立つ企業の1つなった。しかし、今や取り残されつつあるとみなされても仕方がない。

　この記事について、アップルからコメントは今のところ得られていない。

　アップルにとって解決策になりそうなテクノロジーはある。考えてみてほしい。自宅や職場の至る場所にマイクを設置するのと、1つのマイクを耳に装着するのと、どちらがいいだろうか。AI「サマンサ」に恋をする男性を描いた映画「her／世界でひとつの彼女」で具体的に想像してみよう。主役を演じるホアキン・フェニックスが、スマホとイヤホンに「乗り込んだ」サマンサを連れて街を歩き回り人生を共有する代わりに、終始自宅アパートに閉じこもり、AIに「閉じ込められた」サマンサに向かって指示を叫んでいるとしたら、どうだろうか。

　アップルのワイヤレスイヤホン「AirPods（エアポッド）」、軽くタップするだけでSiriにアクセスできる小さなコンピューターだ。だが問題はSiriの搭載の仕方がお粗末で、iPhoneを使った方が簡単なことだ。それでも、これは容易に解決できる可能性がある。

　もっと深刻ではるかに解決が難しい問題は、Siriがいまだにグーグルやマイクロソフト、アマゾンなどの競合のサービスに追いついていないことだ。

「一元型」経営の問題点

　これに対する安易な答えはこうだ。アップルには市場シェアもAIへのスムーズなアクセスを可能にするハードウエアもあるため、必要なのはSiriとSiriへの常時アクセスを可能にするiPhoneやエアポッド、時計型端末「Apple Watch（アップルウオッチ）」にもっと多くのリソースを投じることだけだ。

　しかし、この答えは、アップルは実質的に無尽蔵の資金があるにもかかわらず、自らの品質基準を満たしていないという批判を無視している。アップルに対しては以前から不満の声が挙がっている。パソコン「Mac（マック）」の軽視やさえないクラウドサービス、出荷遅延、製品のバグなどについてだ。アップルは2016年度の売上高と利益目標を達成できず、幹部の報酬をカットしてもいる。

　こうした問題の原因の1つは、「一元型」の経営構造にある。つまり、部門が製品ごとではなく、マーケティングやエンジニアなど業務ごとに分けられている点だ。アップルのソフトウエアエンジニアリング部門のトップは最終的にあらゆる製品のエンジニアリングの責任を負うことになる。これは、アップルが一元的なユーザー体験を作り出すのが得意なゆえんでもあるが、製品の数が多すぎると経営陣が各製品の現状を把握しきれなくなることも意味する。

　アップルのティム・クック最高経営責任者（CEO）が繰り返し言っているのが、同氏の中核的信念の1つは人は2、3のことしかうまくできないということだ。AIをはじめあらゆる製品で後れをとっているというアップルの問題を、経営構造を刷新せずに解決するには、ジョブズ氏が復帰した1997年と同じ策を取るしかない。つまり、選択と集中だ。ジョブズ氏が肥大した端末ラインアップをわずか4種のコンピューターに絞り込んだのは有名な話だ。

　アップルの経営陣がすべきは、自らの会社を破壊することに全力を注ぐことだ。これはもっと大きなiPad（アイパッド）を発売するという意味ではない。常時接続可能な音声で起動するAI型のコンピューターインターフェースの中心をアップルの中核製品が占めるようにするには、どうすればいいかを追求することだ。

　全盛期にある巨大企業はどこもそうだが、アップルが次世代技術に偏執的と言えるほどに取り組んでいるかどうかは明確でない。

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【オピニオン】
トランプ氏の自動車企業たたき、その裏を読む
両者の衝突は見た目ほど激しくなく、メーカーは燃費規制緩和で報われるだろう
フォードはトランプ氏に白旗を揚げたとき、いずれにせよ小型車の需要は低迷していると指摘した

By HOLMAN W. JENKINS, JR.
2017 年 1 月 10 日 06:56 JST

――筆者のホルマン・ジェンキンス・ジュニアはWSJ論説委員で「ビジネスワールド」欄担当コラムニスト

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　1980年代が電話をかけてきて、貿易戦争を取り戻したいと言っている。

　ドナルド・トランプ次期大統領は米通商代表（USTR）にロバート・ライトハイザー氏を選んだ。ライトハイザー氏は通商弁護士で、ロナルド・レーガン大統領による自由貿易への攻撃を仕切った人物だ。レーガン氏の自由貿易政策を支持する人は大抵、この事実を覚えていない。

　鉄鋼や繊維、フォークリフトなどの輸入を制限するため外国政府に押し付けた「自主」規制協定（VRA）が考案されたのは、ライトハイザー氏の在任中だった。実際には「自主的」と言えるものではなかったVRAの第1弾は、日本車の輸入を厳しく制限するものだった。価格カルテルとよく似た役割を果たし、米国の自動車購入者は5年間で推定130億ドル（約1兆5000億円）も余分に支払う羽目になった。

　当時の政治も今の政治とよく似ていた。レーガン氏は1980年の大統領選でミシガン州の自動車工場労働者に、日本車の輸入を抑えるとはっきりと約束した。義務感からか、それとも「レーガン・デモクラット」（大統領選で共和党候補の同氏に投票した民主党員のこと）を引き留めたかったからだろうか、同氏は大統領に就任した瞬間からスタッフに日本車の輸入制限の問題に取り掛かるよう命じた。

　トランプ氏の頭の中でも同じような計算が働いているようだ。通商政策の最前線で戦うことになる経済チームの顔ぶれを見てほしい。ライトハイザー氏だけではない。ビジネスマンのウィルバー・ロス氏や、対中強硬派の経済学者ピーター・ナバロ氏もいる。

レーガン時代との違い

　しかしレーガン時代が今と大きく異なるのは、レーガン氏が自動車をめぐる貿易戦争を日本企業に対して仕掛けていた点だ。トランプ氏はこれまでのところ、主にフォードとGMを攻撃している。もっとも5日には、小型車生産を米国からメキシコに移転するという米国のメーカーと同じ罪を犯したとして、ようやくトヨタもやり玉に挙げた。

　これはレーガン時代の貿易戦争とは異なる。そしてそれには当時の貿易戦争も関係している。

　1980年代には、米国の市場から締め出される可能性があることに気付いた外国企業が米国で自動車工場を建て始めた。外国企業は1950年代から60年代にかけて米国企業が先駆的に始めた国外進出を再現した。現在、貿易と見なされているものの多くは国外での販売向けに米国で生産された製品ではない。貿易の多くは社内での取引、つまり同じ会社の子会社間の移転で成り立っている。さらに重要なことに、デニス・エンカーネーション氏が1992年に発表した研究によると、外国に生産子会社を持てば、意外にも、本国からの輸出が増えることが分かった。これは経験則にそぐわない結果である。

　これこそフォードやGMが指摘していることだ。メーカー側はトランプ氏が国境を越えた複雑なサプライチェーンに貿易戦争という政治をさしはさむことの意味を理解していないと抗議している。

　しかしここでもトランプ氏の政策には、米国の別の伝統が見え隠れする。それは、政治的なジェスチャーが必要なときは米国の自動車業界に頼るという伝統である。政治家は環境やガソリン価格、貿易、消費者の安全などについて言いたいことを言っているが、ここまで繰り返し要求された業界は他にない。

常に救済に頼る業界

　自動車業界への規制は、業界が常に救済措置に頼るようになった原因でもあり、結果でもある。ジミー・カーター大統領は融資保証を実施してクライスラーを救済した。レーガン大統領は保護貿易で自動車産業を救済した。2008年には、ジョージ・W・ブッシュ大統領が自動車業界を救うため、初めて小切手を切った。そしてこの間、米国の政界は業界のその場しのぎの利益を守ろうと、燃費規制に関する例外規定や貿易制限を設けたりして、結局、救済を継続している。

　こうした経緯があるため、われわれはトランプ氏と自動車業界の争いを額面通りに受け止めるようなことはしない。確かにトランプ氏は、フォードがフォーカスの、GMがクルーズの、そしてトヨタがカローラの生産拠点をそれぞれメキシコに移すことを批判した。これらのモデルは部分的あるいは全面的に米国の厄介な燃費基準を満たすべく作られた小型車である。

　しかしフォードとGMは白旗を揚げたとき、いずれにせよ小型車の需要は低迷していると残念でもなさそうな様子で指摘した。米国の工場で採算ラインを維持しながら製造されたスポーツタイプ多目的車（SUV）やピックアップ・トラックの方が消費者に好まれているという。

　われわれはトランプ氏が自らの行動の意味を承知しているとまでは言うつもりはない。しかし、トランプ氏の批判が米国で行われている小型車の組み立てをメキシコの工場に移そうとしている企業に向けられていることは興味深い。少なくともこれまでのところ、トランプ氏は世界市場への輸出を目指して自由貿易協定（FTA）のネットワークを利用しようとメキシコに殺到している米国や外国の自動車メーカーを批判してはいない。米国の労働者はこうした世界と結びついた自動車に材料や部品を供給することで利益を得ている。

　トランプ次期大統領と米国の自動車業界の衝突は、見かけほど激しくないかもしれない。自動車業界は、雇用に関してトランプ氏の政策に従っておけば、燃費基準が緩和されて報われるとの強力なメッセージを受け取っている。

　いずれにせよ、燃費に関する規則は今年見直されることになっている。したがって、トランプ氏と自動車業界が演じている政治的な駆け引きは、業界にとって多くのメリットを含んでいる。あらゆる政治がそうであるように、規制をめぐる政治も全ての人にとって何かしらの利点があることもわれわれは理解している。もしかするとわれわれは、トランプ氏のツイートが今後、従来の政治の交渉プロセスにどのように組み込まれていくのかを学んでいるところなのかもしれない。

米自動車大手、トランプ氏の保護主義の矢面に
中国のハイテク保護主義、トランプ氏は勝てるか
トランプ氏の脅し、一蹴する中国の技術力
https://www.google.co.jp/url?sa=t&rct=j&q=&esrc=s&source=web&cd=1&cad=rja&uact=8&ved=0ahUKEwj_jZb_-rbRAhUKS7wKHbwiBEcQFggeMAA&url=http%3A%2F%2Fjp.wsj.com%2Farticles%2FSB12198237174475043532204582548304266494184&usg=AFQjCNFPpvgOuOJ4oWiXgA4hjBpc5G1RpQ

フューチャリストに学ぶ「予想外」への備え
未来のシグナルやトレンドを読み、自らの思い込みを打破するスキル
未来研究の入門書の著者であるエイミー・ウェブ氏

By CHRISTOPHER MIMS
2017 年 1 月 10 日 14:21 JST

――筆者のクリストファー・ミムズはWSJハイテク担当コラムニスト

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　2004年に米自動車大手フォード・モーターの未来研究部門にいたシェリル・コネリー氏は、もし経済危機が起きてガソリン価格が高騰し、自動車販売が急激に落ち込んだらどうなるかを自らのチームで予想した。2008年に金融危機が発生し、続いて自動車産業が救済される事態となったため、そのシナリオがあたかも実現したかのように思われた。

　しかし、コネリー氏とそのチームは本当に未来を予言したのだろうか？

　「私は常々、同じチームが別の想像にも少しは時間を割いていたことを伝えたい衝動に駆られる。もしも異星人が地上に降り立ち、宗教がそれに対抗したために、モラルの基盤をなくした社会が崩壊に向かったらどうなるのかということだ」と同氏は話す。

　ここから分かるように、フューチャリスト（未来研究者）の仕事は未来の予測ではない。奇妙な言い方だが、だからこそ彼らの仕事は不可欠なのだ。そしてかつてないほど今は、誰もが自分たちと同じ考え方をする必要がある、と多くのフューチャリストは確信する。

　実際にフューチャリストが行うのは、高度に構造化され、時には何カ月もかかるプロセスにチームを組んで取り組むことで、ほぼいかなる事態にも備えられるように可能な限り多くの未来の仮説を考え出すことだ。

未来研究を1日体験

　今では大規模な組織の多くで未来研究が行われているが、すぐに具体的な方針や製品に生かされるわけではない。フォードやIBMのような大企業、それに政府機関（特に米国防総省）はフューチャリストを雇っている。未来学は世界中の多くの大学で指導する学問分野でもある。

　政治や経済の不透明感に加え、テクノロジーが急速に変化する今の時代をただの「乗客としてやり過ごすことができないのは明白だ」と、20年来のフューチャリストであり、教育ツール「How To Future」の考案者でもあるスコット・スミス氏は話す。

　筆者は最近、この分野の入門書「The Signals Are Talking（仮訳：シグナルは雄弁に語る）」の著者であるエイミー・ウェブ氏とともに未来研究を1日体験した。

　筆者が最初に驚いたのは、未来研究の実践ではテクノロジーの変化よりも、変化を後押しする他の要因、すなわち富の分配や教育、人口動態、政治、環境、メディアなどから考え始めることだ。これは理にかなっている。スマートフォンの機能や無線インターネットだけに目を向けていたら、民泊仲介サイト、エアビーアンドビーの急成長を誰も予測できなかったはずだ。

　もう1つの驚きは、自らの思い込みを容赦なく批判することだった。多様な要因が作用して生じるかもしれない変化について、ひとたび大胆な発想が浮かんだら、それまでやっていた作業を一転して酷評するのだ。

　ウェブ氏と筆者は自動運転バスの未来について考えることにした。まず想像したのは、リフトやウーバー・テクノロジーズが現在手がけている配車サービスがあれば、バス停や定期運行ルートはなくなるかもしれないということだ。しかし最初の思い込みを否定してみると、予測可能な通勤・通学の本質は、機動的なバス運行ルートではないことが明確になった。人々が実際にどこでどのように公共交通機関を必要としているかを裏付ける多くのデータがあればよいことがわかった。

スタバで15分でできる思考

　筆者が会ったフューチャリストすべてに共通するのは、未来を予言する人に対する軽蔑の念だ。逆説的であるが、フューチャリストの間ではそれは素人の証しなのだ。

　たった1日とはいえ、未来研究を体験してみて、これほど未来が予想を裏切る理由がわかった気がする。何でも起こり得るという事実に加え、予想外の出来事が次から次へと事態をエスカレートさせる。それが第2、第3の効果を生み、その直前まで妥当性の範囲を完全に逸脱していると思われた事態が起きる。それゆえ金融危機や戦争、テクノロジーの変革を予見することはまず無理だ。

　ただ少なくとも、フューチャリストは、われわれに一種の精神的な柔軟性をもたらし、普通なら見過ごすようなトレンドについて熟慮する力を与えてくれる。例えば、ウェブ氏やコネリー氏と時間をともにしたことで、ドローンが普及すれば建物の高さが制限されるかもしれないことや、米国社会の高齢化と支援ネットワークの疲弊によって将来的には安楽死が認められる可能性があることを筆者は確信した。

　ウェブ氏は、未来を考えるのはもはやフューチャリストだけではないと指摘した。それは長期的な意思決定をする現代人が誰しも獲得すべきスキルであり、獲得できるスキルなのだ。スミス氏もこう語る。「スターバックスに15分間座っている間にやればいい。そうすれば何らかの興味深い気づきに到達するはずだ」