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超高層ビルやマンションに深刻な被害与える「長周期パルス」のリスク高い国内の大都市とは
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2017/09/04 地震ニュース
9月2日に放送されたNHK「巨大危機 MEGA CRISIS II 脅威と闘う者たち」において、国内の主要活断層が地下を走る都市の中で、最もリスクの高い場所について紹介する場面があった（画像は番組より）。
番組は「#1 都市直下地震新たな脅威 ”長周期パルス”の衝撃」というサブタイトルが付けられ、平成28年熊本地震で観測された「長周期パルス」を特集。東日本大震災の際に高層ビルを襲った長周期地震動との違いや長周期パルスの原理、そして与え得る深刻な影響について解説していた。
研究によると長周期パルスは活断層が地表に現れるほどの規模、M7以上といった規模で見込まれているというが、日本列島の至る所を走る113もの活断層のうち、直下型地震発生時に長周期パルスが襲うリスクの高い都市を指摘、それは大阪平野を南北に貫く上町断層帯であるという。
地震本部によると、上町断層帯ではM7.5程度の地震が今後30年以内に2〜3％の確率で発生する可能性があるとされているが、平均活動間隔が約8,000年であるにもかかわらず既に28,000〜9,000年前を最後に活動が停止していると考えられている危険性の高い断層帯であり、NHKの「MEGA」シリーズでは2013年にも「次の直下地震はどこか」として名前の挙がっていた場所である。
今回の「MEGA CRISIS II」では人口1,000人が住む超高層マンションをM7以上の長周期パルスが襲った場合、これまでに想定されていなかった事態にも直面しかねないとして警鐘を鳴らしている。まず長周期地震動のように次第に揺れが大きくなるケースとは異なり、長周期パルスの場合には突然激しい揺れが超高層マンションを襲うため緊急地震速報も間に合わず、揺れに対して備えることが出来ないという。
更に建物を支える鉄筋コンクリートが損傷することによってビルが傾いた場合、住民たちが非常階段で一斉に避難しようとするため混乱。そして、建物への被害が低層階に集中するため場合によっては玄関が使えなくなるなど避難にも支障が出る可能性があるというのだ。
大阪以外、例えば関東平野においては柔らかい地盤が厚いためその下に存在している活断層については不明点も多く、危険はどこに潜んでいるかわからないが、これまで地震の揺れとして対策が講じられてきた短い周期による振動で被害を受けやすかった低層階の建物だけでなく、免震構造を備えるなど比較的地震に強いと考えられてきた超高層ビルや超高層マンションでも強い直下型地震においては新たな脅威である長周期パルスによる深刻な被害を受けかねず、対応に迫られているという。
番組では街の一角をまるごと浮かせて地震を防ぐフロートシティ構想や、最新の免震技術を発展させる形で長周期パルスに備える事例と言った取り組みも紹介している。
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