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ひたすら自宅で自炊する34歳以下男性たち…モノも買わず外にも出ず：衝撃的動向が判明
http://biz-journal.jp/2017/11/post_21316.html
2017.11.12 文＝三浦展／カルチャースタディーズ研究所代表 Business Journal
■１人暮らし世帯が１８４２万世帯
現在の日本で、総世帯数に占める多くが単独世帯＝１人暮らしであることは周知の事実だ。２０１５年の国勢調査では総世帯数の３５％、１８４２万世帯が単独世帯だった。これは、夫婦と子供からなる世帯の１４２９万世帯より４００万世帯以上多い。
しかも単独世帯は今後も増え、夫婦と子供からなる世帯は減り続けると予測されているので、マーケティングとしては単独世帯を狙うことがますます重要になる。
また、単独世帯の高齢化も顕著だ。２０００年には男性の単独世帯のうち、２０代以下は３８％だったが、１５年は２３％に減少。３０代は１９％から１６％に減少。４０代は１４％から１７％に増加。５０代は横ばいだが６０代は８％から１６％に、７０代は５％から９％に増加している。つまり３０代以下と４０代以上がほぼ半々となったのだ。
このようにこれからの企業には、単独世帯への対応が求められるということでなる。
■支出が１５年で４０万円も減少、食費の割合が増加
そこで私は総務省「家計調査」に基づき、２００２年から０６年、２００７年から１１年、２０１２年から１６年の各５年間の品目別の消費支出の平均値を比較して、増減を分析した。その結果を朝日新書から『中高年シングルが日本を動かす』として１１月１３日に出版する。
同書の中から、本稿では３４歳以下の男性の消費支出を見る。消費支出の総額であるが、２００２年から０６年（第１期）、２００７年から１１年（第２期）、２０１２年から１６年（第３期）の平均値で見ると、２１７万３５０５円、２０７万２４０２円、１９１万４９６４円となり２６万円近い減少である。
１年ごとに見ると、２０１６年の支出の減少が大きいため、２００２年は年間２３２万７４４１円なのに、２０１６年は１７７万５２６９円であり、５５万円ほど減少している。
食料費は、第１期６１万６７０円、第２期５７万４８７１円、第３期５８万１０７７円である。第２期から第３期で消費支出総額が減っているのだが、食料費は横ばいであるから、食費の割合が上昇していることになる。第２期は２７．７％だが、第３期は３０．３％である。
■もつ鍋で、シメにうどんが増えたらしい
食料費を細かい品目別に第１期から第３期までの伸び率で見ると、伸び率が高いのは、めん類であり、特に生うどん・そばが、第1期を１とした場合、第２期１．２９倍、第３期１．６１倍と伸びている。金額でも５９３５円から７３１１円に増えており、米の３０８４円より２倍以上多い。だがカップ麺などの即席麺の伸びは１．１５倍であり、あまり伸びていない。パンは横ばい。スパゲッティは１．３４倍だが第２期からは減っている。
つまり主食では生うどん・そばだけが順調に伸びているのである。ということは、ある程度自炊をしているということである。しかしご飯を炊くと、余ってしまいがちだ。だが、めんなら、その都度食べるので余りが出ないということが消費増加の理由だろう。
生めん増加に伴って、おそらくそこに入れる具材である野菜も増えている。キャベツは１．３９倍、白菜１．９６倍、にんじん１．２９倍、ごぼう１．５倍、れんこんは４．６５倍である！
肉類は豚肉と鶏肉が増えている。第１期では豚肉が２０５１円、鶏肉が１１４７円、牛肉が１４８３円だったが、第３期では豚肉が３１９４円、鶏肉が１８７６円に増えたのに、牛肉は１４７４円と横ばいである。
値段が安い豚肉にシフトしたのだ。伸び率では豚肉が１．５６倍、鶏肉が１．６４倍である。他の生鮮肉は１．９倍。これはモツである。豚肉、鶏肉、モツに野菜を入れてうどん鍋をつくっている姿が浮かぶではないか！
■主婦化する若い男性
魚介類では、いわし、さけ、塩さけ、さば、たらこ、という基本的なおかずが増加。魚介の漬物、つくだ煮、缶詰も増えているし、かつお節・削り節も１．６８倍に増加だ。おかずが和食化しているものと推測される。ただしソーセージ、ベーコン、チーズは増加している。
食用油、食塩、しょう油、乾燥スープ、風味調味料、ふりかけ、つゆ・たれ、他の調味料も増えている。他の調味料とは、こしょうの他、マスタード、ラー油、オイスターソース、ねりごま、酢みそ、タバスコソース、麻婆豆腐のもと 、浅漬けのもとなどを含んでいる。
■彼女にプレゼントしなくなった
他方、減少率が大きいのは自動車等関係費であり、０．６２倍、７万２７５８円も減少した。マイカーの購入が減ったことが最大要因であり、自動車購入費は３万７３７９円から６１２９円と０．１６倍、つまり６分の１に減少。
交通費が２万１５７２円減少。特に有料道路が８５２３円減少。パック旅行費は２万５９８７円から１万５６１８円に減少。特に外国パック旅行費は０．５３倍に半減している。
また、入場・観覧・ゲーム代は３万８６０５円減。なんでもスマホで間に合う時代は、人が移動しない時代でもある。
耐久財では、テレビが３７１２円から７９６円。０．２１倍、５分の１に減少。これもパソコン、スマホの影響だろう。ただし通信費は固定電話を持つ人が減ったため１万６７２３円減。
一方で、他の教育的月謝は５０倍に激増！ これは、習字・簿記・パソコン教室の月謝などであり、資格取得のための勉強が増えていることがわかる。
面白いところでは、男子用洋服は０．９４倍と微減なのに、婦人用洋服が８００円減少、婦人用シャツ・セーター類が２０８円減少していることだ。彼女に買ってやらなくなった。あるいは彼女がいなくなったのであろう。
このように、若い男性の消費は派手さをなくし、地道に日常生活、特に家での食生活を重視するようになっている。アベノミクスで景気が上昇などというが、消費生活の実態はそうではない。
やはり消費税増税は延期して、富裕層の資産への課税をしたほうが私はいいと思う。
（文＝三浦展／カルチャースタディーズ研究所代表）
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