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低迷するテレビ市場が急回復？ "買い替えバブル"は到来するか
http://mainichibooks.com/sundaymainichi/society/2017/09/10/post-1707.html
サンデー毎日 2017年9月10日号
低迷を続ける国内のテレビ市場が急回復する可能性が出てきた。今後数年でテレビ市場が上昇に転じ、「テレビメーカーだけでなく、家電量販店の収益にも追い風になる可能性が出てきた」（電機業界アナリスト）というのだ。
テレビ市場は２００９〜１１年に政府が導入した「家電エコポイント制度」、さらに１１年の地上デジタル波放送への移行が重なり、いわば駆け込み需要によって爆発的に拡大した。ピーク時（１０年）には約２５００万台の販売を記録したほどだ。とりわけ液晶技術に強かったシャープは、この"テレビ特需"で一山当てた。
だが、１２年以降はその反動に見舞われ、シャープやパナソニック、ソニーなど大手電機企業が軒並み業績悪化に追い込まれた。過去５年間をみても、年間５００万〜６００万台と低空飛行を続けている。とりわけシャープは１６年２月には電子機器の受託製造で世界最大手の台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業に事実上買収された。
国内電機大手関係者がこう振り返る。
「シャープの経営悪化は、政府のエコポイント制度によるところが大きい。もちろん、最終的には民間企業のシャープに経営責任があるのは当然だが、同情せざるを得ない」
では、冷え込んでいたテレビ市場が盛り返す理由とは何なのか。関係者によると、"テレビ特需"からすでに５年以上が経過したため、"買い替えバブル"が到来するとみられる。２０００〜０８年平均の年９００万台規模まで回復すれば、現在の約１・８倍となる。
とはいえ、国内メーカーではパナソニックもソニーもすでにテレビを主要事業から外している。半面、韓国ＬＧエレクトロニクスや中国ハイセンスなど中韓メーカーが日本市場でも頭角を現しそうだ。そして、８月３１日にテレビの新製品を発表するシャープも台湾資本となっている。
ヤマダ電機やヨドバシカメラなど家電販売大手には朗報ではある。だが、日本メーカーの影が薄いとは、何とも皮肉な話だ。
（谷口健）
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