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西暦の末尾が「7」の年は株価暴落ジンクスあり
ブラックマンデーも 「7の年」の株価暴落ジンクスに要警戒
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170302-00010001-moneypost-bus_all
マネーポストWEB 3/2(木) 16:00配信
2017年の株式市場は「申酉騒ぐ」の相場格言があるように、「トランプ相場」で盛り上がりを見せている。だが、その一方で“不吉”なサインもあることをご存じだろうか。『マーケットプレス』（ラジオNIKKEI）などに出演する経済ジャーナリスト・和島英樹氏が「7の年のアノマリー（明確な根拠はないが、そうなることが多い経験則）」について解説する。
「2007年にはサブプライム・ショック、1997年にはアジア通貨危機、1987年にはブラックマンデー、と過去30年間で末尾が『7』の年はいずれも株価暴落に見舞われました。
例えば、1987年のブラックマンデーの際はイールド・スプレッド（利回りの差）が暴落のきっかけともされています。米国の長期金利が上昇し、株式の益利回り（PERの逆数）との差で、長期国債が魅力的（株式が割高）な水準となり、株式から債券への資金シフトが起こり、株価急落につながったのです」
とはいえ、今年の干支である酉年は戦後、東京証券取引所が再開後に5回あり、日経平均株価の年間騰落率で4勝1敗と勝率は高い。必ずしも不吉な兆候ばかりを強調する必要はないのではないか。
「しかし、唯一の1敗が今から60年前の『7』の年である1957年です。今年と同じ『丁酉（ひのととり）』に当たり、『なべ底不況』ともいわれたその年は株価が年間約14％の下落となりました」（同前）
2017年は「7の年」に「丁酉」となるが、もしアノマリー通り株価暴落があるとすれば、どんなリスク要因が考えられるのか。和島氏はこんな見方をする。
「米金利の上昇は正常化への道ではありますが、景気回復への期待感が高まりすぎると長期金利が上昇して、株よりも国債が有利と見られるような状況に陥る。そうなれば、現在のような債券から株式への『グレートローテーション』が逆回りするかもしれません。そもそも世界的なマネーの流れというのは、直接的な動きがなくても、それに対する警戒心が出てくるだけで動きかねない。1987年のブラックマンデーに見られたように、株式から債券へのシフトが進む可能性も否定できません」
他にもリスク要因は少なくない。
「米国の保護主義が行きすぎると景気の低迷を招くリスクもあります。加えて、今年はイタリア、ドイツ、フランスで選挙があります。EU内でも保護主義が台頭しており、昨年のブレグジット（英国のEU離脱）のようなショックを引き起こす可能性もあります。
さらに中国の景気失速、政権基盤の揺らぎなどは世界経済にも影響を与えるほか、世界的なリスク回避の高まりで安全資産とされる円が買われることも予想されます。円高になれば日本株が売られる可能性も高まります」（同前）
かつてブラックマンデーが10月に起こったように、世界的な株価暴落は秋口に起こりやすいといわれる。「7の年のアノマリー」とあわせて、今年後半の株式市場には警戒が必要かもしれない。
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