水素発電＆太陽電子電池(電磁波起電力)となる

水素発電（水素と酸素を結合して電気をつくる）の原理の発見は、1939年と早い。その後長く忘れられ、アポロの有人飛行の電源と飲料水用の一石二鳥のテクノロジーとしてよみがえった。

水素発電には色々な方式がある。その共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池が1972年以来、たびたび火災発生のトラブルを起こすのは、リチウムイオンが電解質膜を加熱させるためだ。水素発電でも、電解質膜の安定性と効率が成功のカギとなる。

そのために燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電子電池電源が主力になります。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。電磁波電池と言うべきか，太陽電子電池と言うべきか，そこで

電磁波起電力の技術を組み合わせると、乗用車は、全く燃料の補給が必要なく、燃料電池を積まなくても路上を走れる。そして、浮上し飛ぶことも、ビルの壁面に磁石のように張りついて上昇下降することもできる。衝突の心配のない無人運転車になる。

太陽電子電池とコンデンサー，半導体と組み合わせると，ＬＥＤと同じように熱が発生しない，記憶させて再生できます。太陽電子は無限です。携帯にも使われていますしすでに実用化されています。ＬＥＤと組み合わせると夢のような動力となる。

これらは，本命視されていない，その理由は、その現象が全く異なって見え、目的も大きく異なるためだ。

太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

燃料電池や太陽電子電池は，電柱いりません，各家庭にお風呂のように設置するだけでよい，しかも現在の100Ｖ配線をＡＣ＆ＤＣとして使える。

京都の一部に電柱なしの地域がありますが，あれは地下に埋設しただけです。あの関西大地震でも影響がほとんどありませんでした。小池都知事は電柱の埋設を提案していましたが，燃料電池や太陽電子電池ならいりません。

そこで、半導体回路を使い、電磁波を収束し同期させるとよい。そうすれば、道路や壁に敷設する電磁波起電ケーブルは、火力発電所の電気を使わずにすむ。そして、電磁波起電ケーブルがなくても、車のボディに電磁波起電回路パネルを取り付ければ、車を走らせる電力は十二分である。さらに、百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能になる。高速道路も画期的に変えられる。

電磁波起電力発電所は原発よりパワーがあり，核廃棄物をつくらないものとなる。

「放射能蒸気とＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業と政府官僚は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。

日本政府は必死に拒絶している，そのため何回もオバマ大統領に提案し技術革新を加速させるように依頼ズミです。

原発やってる電力会社は全て潰しちまえば良い。いったん原発が事故ったら

国が破産する程の金が掛かる。現在、原発は日本で数基しか稼動していないが

発電量では困っていない。原発なんて悪魔の発電所は日本のやうな逃げ場所の

無い島国には不要だね。何で電力会社や政府のキチガイどもが原発再稼動を

急ぐのか分からん。原発事故って責任取らされるのは何の恩恵も無い国民さま

じゃねえか。　一刻も早く且つ速やかに現在のキチガイ日本政府を変えなきゃ

日本国民は一億総玉砕だわ。鹿児島の川内原発、佐賀の玄海原発、愛媛の伊方

原発の何れかが爆発して放射能を福島原発みたく連日撒き散らしたら東京汚倫

ヒックどころでなく外国人観光客もビジネス、スポーツ関係者も日本には来ない

だろうな。また外部・内部被爆した日本人も外国は入国禁止にするだろうね。

江戸時代までは日本が鎖国してたが今度は日本は外国から鎖国させられるわな。

Ｇ２０で習キンペイがアベと握手するのに目を逸らしたのは被爆するからか、

もしくは、「この放射能被爆野郎」と見られて日本は既に終わった国と見られ

国旗も用意してくれなかったとゆう事か。

http://www.asyura2.com/16/senkyo212/msg/519.html

原油価格の下落で東電他電力会社は単年度黒字となっている。
原油価格下落で補てんしても埋まらない深い深いサンクコスト（原発負債）を抱えているということ。

GPIFと同様損切りできない、決断できない政策が奈落の底へと続く

日本国民は覚悟して、一日でも早く[損切り]（安倍政権の放逐）しなければならない。