2007〜10年にスタートしている第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。この対策と認識できないから，日本は世界で一番打撃を受け，回復が一番遅れます。そしてドルと株が大暴落するまで、第二次世界金融大恐慌の妖怪の姿は、誰の目にも見えない。しかも日本経済は関税と通貨切下げ競争で、20年間は悪夢にうなされる。

そして昔も今も、大王は人民に我慢を強制するだけで、金持ちのかまどの煙しか気にする様子がない。さらに消費者の購買力を縮小させたまま、政府日銀は支持率が高く推移するために放置する。

だが信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊する。

今回は、金融商品や日常生活商品のバブルに巻き込まれて損しなかった貧乏人も、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。

それは売上を越えた借金を、不動産価値で支えていた有名企業は、政府のてこ入れにもかかわらず、産業革命を前倒しさせないと消滅する。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。

日本のアベノミクスで第二次世界金融大恐慌や世界経済全体に波及するバブルの発生なんて、想像することができない！確かに、バブル的匂いはするが、いずれの国も、前回のバブルの体験から、賢くなっているハズだ。万が一破裂しても、その影響は限定され、景気は軟着陸できるに違いない。そう、世界のエコノミストたちがそう考えるのも無理はない。

そして貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きでは、回復する時間を長期化する。

人間は「予期されない出来事」に遭遇すると思考が停止し、死を連想するため、逃走パニックを発生させる。

取り付け騒ぎの経験から、日本政府は一万円以下の預金を払い戻すルールを採用すれば、取付け騒ぎは発生しないと錯覚してしまった。だが、銀行や証券会社が倒産すれば、短期間でも、死に金（引き出せない預金）を発生させる。死に金はビジネスを破産させる。そして、150兆円の国民資産は、投信に傾斜すると、投信の解約は、早い者勝ちとなるため、取り付け騒ぎの発生は不可避となる。

銀行・証券・為替の一時閉鎖は確実にやってきます。ホレまだ来ない，いつ来るのだとか騒ぎ無視される，長く、金融会社の倒産がなくなると、この教訓を、国家も企業も個人も忘れ、木を見ても森を見なくなり、すべての人間が、死を連想して思考を停止し、死から逃れるために、逃走パニックを発生させる。

だが、世界で唯一、民間銀行が紙幣を発行している香港が、ドルと固くリンクしているため、ドルが暴落すると、一気にバブルが弾けることは避けられない，香港ドルは偽札ではない，世界の通貨はキンの束縛から開放され、膨張を加速した。その膨張は、地球の内部で底動するマグマに似ている。巨大なドルのマグマは出口を求め、地震や火山爆発のごとき突発的な災害に、人類を巻き込むことを不可避にする。

すなわち世界の金融システムは、キンに代わって厳格な通貨発行のルールを構築しなければならない。そうしなければ、バブルの発生を根絶することができないし金融恐慌バブルは、姿を変えて復活し弾ける。

平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れが、いまや多数派となりつつあることは非常に残念だ。この概念は変えられない，

過去の列強による植民地分割時代のように、戦争で資源を略奪し、他民族を奴隷化し、巨額な賠償金をせしめることは不可能になっている。にもかかわらず、ポンドやドルは、その世界通貨の地位を守るため、世界の憲兵として、全世界の戦争と紛争に介入し、無益な殺傷にカネをバラ撒けたのは、自国通貨が世界通貨だったからである。その結果、世界通貨ポンドもドルも、戦争によって、その凋落を加速させた。それなのに、どうして、戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！