保守系、ネット右翼という名の日本を破壊する極左工作員たち

「北朝鮮が水爆の実験に成功した」と、我が国の公共放送(安倍プロパガンダ機関)は大はしゃぎだ。
欧州諸国も、いっせいに北朝鮮を批難している。

去年の暮れには、従軍慰安婦問題で日韓が合意。共同声明を発表した。

嫌韓路線でB層を抱き込みつつ支持率を維持してきた安倍晋三が、どういう風の吹き回しか、突然、態度を豹変・軟化させた。
安倍のご主人様であるアメリカ様の意向に沿ったかたちだ。

念押しするように、日韓外相会談で、慰安婦問題は不可逆的解決で完全合意した、と報じている。これで、最終的解決ということになる。

しかし、韓国側はもちろん、日本側の一部保守系団体やネット右翼も、この合意を無効とするよう安倍官邸に罵声を浴びせながら抗議している。

2ちゃんねるの低俗・愚劣なコメントを集めては、せっせと都合よく再構成し、嫌韓ブームを異常に過熱させながらアフィリエイトで飯を食っている、この手のサイトは、どこも大忙しだ。まったくお笑いだ。

これらは、アメリカのネオコン(背後には秘密結社のネットワークがある)が仕掛けたものであることは歴然としているのに、B層たちは、当のアメリカを批難することを忘れて、安倍・岸田、朴槿恵を口汚く罵ることに新たな生きがいを見出したようだ。

彼らのオツムの構造は、そのように出来上がってしまっているのだ。彼らこそが、もっとも悲しい犠牲者である。

しかし、安倍晋三の悪知恵のほうが断然上手だ。
今まで寝食を忘れて、死ぬほど安倍を応援してきた保守系団体やネット右翼は安倍に切り捨てられ、近いうちに極貧にあえぐことになるだろう。

かねてから、B層白痴たちに、「本当の被害者は、あなた方になる」と何度も警告してきたように、寸分たがわず、そのとおりの結果となってきている。

富裕層ネット右翼の代表格のこのセンセも、自分の勝手な見立てによって「反安倍」と見なした番組のスポンサードを取りやめるまで安倍晋三に忠誠をつくしてきたお方だが、自民党の応援を止めたそうだ。

こうなると吉本なども真っ青。彼らは、まさしく芸人殺し。抜群のお笑いの才能がある。

田原、長谷川・・・二大ペテンジャーナリスト

さて、私が問いたいのは、こうした一連のヘンテコリンな事象をつなぎあわせてみれば、ある鮮明な絵が浮かび上がってくるのだが、人々は気が付いているのだろうか、ということだ。

安倍晋三は、「ワタチが政権の座にあるうちに、北朝鮮の拉致被害者を奪還する」と息巻いていたことをお忘れか。

しかし、これは、すべて支持率を上げるための「やらせ」であることが分かっている。すべて芝居なのだ。

安倍晋三は、北朝鮮に拉致被害者の再調査を要請し、北朝鮮はそれを承諾した。
その見返りに、北朝鮮は経済制裁の解除を日本側に要求し、安倍は、それを全面的に受け入れた。
まだ、北朝鮮が、再調査に着手もしていないうちに、だ。日本のメディアは、それをまったく不思議に思わない。

蓋を開けてみれば掛け声だけで、安倍の官邸は拉致被害者と、その家族のために、何ひとつやっててこなかったことが露呈された。そう、何もしなかったのだ。

この背景には、北朝鮮に悪玉になってもらいながら、安保法制の強行採決まで支持率を落とさない、という安倍の魂胆がある。

まさしく、安倍と菅の凶悪犯罪者・極悪コンビによる国民に対する騙しに過ぎなかったのだ。

なにより、「北朝鮮による拉致問題等に関する特別委員会」(拉致特別委)に自民党の猪口邦子が大遅刻したことからも分かるだろう。
まるで、「今だけ、自分だけ、口先だけ」は、安倍内閣のスローガンのようだ。

彼女の関心は、拉致被害者の救出どころか、自分が、いかに長く国会議員を続けていられるかだけである。

ちなみに、この猪口は小泉チルドレンの残渣だが、小泉純一郎の首相官邸の訪問ツアーを企画した女である。

当時、上智大学教授の職にありながら、一度も大学に行かず、教職員報酬だけをもらい続けていたことから、上智大学から首を言い渡されただらしのない女だ。

小泉ー安倍政権では、馬鹿な議員ほど延命できる法則のようなものがあるようだ。それは、自ら腐敗すること、である。

拉致被害者家族は、自分たちが安倍晋三という男の野望のために利用され尽くしてきたことを悟って、とうとう安倍の秘密の異常性、安倍が米国の売国奴である証拠を並べて、その暗部を暴露し出した。

安倍晋三と官房長官の菅義偉は、いずれ拉致被害者家族と、彼らの支援者によって告発されるはずである。

これほどの凶悪犯罪がまかりとおってしまうのは、マスコミの低知能記者くんたちが、自分が、いざとなれば、潰しのまったく利かない(実業の世界では、便所掃除程度しかできない)ほど無能であることに恐怖して、政権に必死で擦り寄ろうとしているからである。

その代表格が、東京新聞論説副主幹の長谷川幸洋という鬼瓦のような顔をした男だ。

長谷川が、東京新聞の看板を利用しながら、国民を巧妙にTPPに誘導し、安保法制成立の世論形成に一役買ったことは本人も否定しないはずだ。

朝まで生テレビの一般参加者席に、自民党の現役大田区区議会議員が板金屋のおやじを装って座り、何食わぬ顔で「民主党時代よりマシ」と視聴者を巧妙に印象操作した工作が白日の下に晒されている。

朝生のプロデューサーが官邸の菅の恫喝によって、しぶしぶ、この工作員をスタジオに入れた？
そうではない。朝生のプロデューサーのささやかな抵抗の証だ。すぐに視聴者が、この工作員の正体を見破ってくれることを期待して・・・

問題は、田原総一郎という“生涯・現役ちょうちん太鼓持ち”の存在だ。

田原が、この裏側を知らなかったはずがない。知らなかったのであれば、ジャーナリストの看板を今すぐに下ろせ、ということだな。なんとも情けない男である。

第一、アルツハイマーが入って、ろれつが回らず、突然怒り出したかと思うと、今度は、うつ状態と、情緒不安定もはなはだしい。ここまで酷いと、田原は腹を切ってメディアから身を引く以外に己の処し方を選ぶことはできない。

このときも、東京新聞論説副主幹の長谷川幸洋は重要な役割を果たした。その裏事情を、安倍政権に一部賛成していた小林よしのり氏までもが暴露している。

いまや、国民の多くが長谷川幸洋の悪党ぶりを指摘している。

長谷川は、自身でも自分の虚構性に気が付いているからこそ、必死で正当化を試みているのだ。
馬鹿なことに、この記事(下)で、自ら自分の正体を告白してしまっている。


長谷川は、白痴か頭の病気である。

ムスリム同胞団とイスラム国は同じグループで、秘密結社によって動いている

マスコミ(それは新聞から始まった)は、体制を転覆させてグローバリズム(それは、イデオロギーである)を浸透させ、世界政府を樹立させるためにつくられた“公器”という名の言論兵器として誕生したことを、多くのジャーナリストは知らない。

そのルーツは、フリーメーソンとバーバリアン・イルミナティが協働したフランス革命にある。

フランス革命は、大衆に地下印刷で刷った号外を流布することと、そこから広がる口コミによって成し遂げられた。そう、マスコミとジャーナリズムは、フリーメーソンやイルミナティといった世界的な秘密結社のネットワークによる発明なのである。

彼らにとっては、あらゆる体制を崩壊させることこそが、国を持たない自分たちにとって、見えない領土を築くことにつながる。その世界規模の装置が国際連盟(実験体として、まずは創られた)であり、発展的に創設された国際連合である。

だから、新聞の定義は、「すべての体制を批判する言論兵器」である。

それが証拠に、大きな影響力を持っている(洗脳能力が強い、と言う)世界の名だたる企業メディアのほとんどに、ロスチャイルド財閥、あるいは、それに脈々と連なっている資本が入っている。

フランス革命以後のすべての革命は、メディアが先導し、数多くの戦争を生成してきたことは、もはや誰も否定できない。

チュニジアから始まった中東民主化ドミノの頂点、エジプト革命の成功は、ツイッターやFacebookなどのSNSによるものである、と書いている戦場ジャーナリストたちが、いまだにいるが、真っ赤な嘘である。中東の一連の革命を先導したのはテレビのアルジャジーラである。

長谷川が、「マスコミは政権がどうであろうと自分自身が自由に考え、 意見を述べるべき」と主張するなら、マスコミ人を名乗ることを止め、「ワタチはプロバガンディスト(宣伝屋)である」と言い直さなければならない。

どうであれ、彼は、マスコミがなんたるかを知らないのだ。

それでも、東京新聞なにがしの肩書を手放そうとしないのは、竹中平蔵が、日本最大の人材派遣会社の会長を務めながら、テレビのやらせ討論番組に出る時に「慶応大学教授」の肩書を使っているのと同じ理屈である。

あなたが読んでいる新聞、観ているテレビ、これらはすべてユダヤ的思考の産物である。

ユダヤ的思考とは、ヘーゲルの弁証法的思考のことを言う。

「正・反・合」の上昇スパイラルの果てにはシオニスト・ユダヤ(その神は、グノーシスのサタンである)による世界政府が待っている。
だから、常に「シオニスト」という修飾語を頭に付けて、本当のユダヤ人と峻別しなければならない。

山高帽をかぶり、不精な顎ひげをはやしている正統派ユダヤ人こそが、実はシオニストと敵対している勢力である、ということだ。
これは、正統派イスラム教徒が、イスラム国の自称(偽造)イスラム教徒と敵対しているのと同じ構図である。

日本の自称ジャーナリストや学者、評論家たちが、いつまで経ってもシリア問題の本質を捉えることができず、デタラメな情報を発信しているのは、彼らがペテン師で人格的に問題があり、無責任であるからだけではない。

マスコミの世界にいながらマスコミの本質が分からないこと、クロ―バリズムに反するすべての王政を転覆させる秘密のグローバル勢力によって構築された世界的ネットワークの存在に興味を持たない・・・いや、むしろ進んで従属しているからである。

エジプト革命の陰の立役者はムスリム同胞団であるが、それだけでなく、「4月6日若者運動」グループの中にも同じ連中が入り込んでいる。
それは、フリーメーソン系のケファヤという訓練された革命の実行部隊である。

ケファヤは、過激なイスラム原理主義者で知られる「ハマス」を創ったりと、まるで息を潜めるように、中東の動乱を隠然と支えている。

また、ムスリム同胞団とイスラム国は、エジプトのシナイ半島で積極的にコラボレートしているという事実がある。
トルコの放送局は、このムスリム同胞団の声明を、逐一丁寧に流している。

ムスリム同胞団もイスラム国も、同じ秘密結社の世界的ネッワークのパーツに過ぎない。日本にとっても非常に有害である。

エジプトのムバラクが「4月6日若者運動」グループの蜂起によって大統領の座を追われたときに、「われわれは世界最大の秘密結社と戦っているのだ」とつぶやいたことが知られている。それは、ムスリム同胞団がフリーメーソンに操られているという本質を突いたからこそ出てきた言葉である。

インチキ戦場ジャーナリスト、ペテン学者、堕落した政治家たちが、第三次世界大戦に引き込もうとしている

ムバラクは、中東革命の本当の姿を知っていた。

フセインも、カダフィーも、アサドも、実はNATOの無垢な兵士と戦ったのではない。NATOの中に入り込んでいるフリーメーソンを始めとする秘密結社のネットワークに所属している高級軍人の陰謀と戦っているのである。

だから、「アサドが自国の国民を虐殺している」とか、「プーチンがイスラム国を空爆すると言いながら、実は(英米仏が支援し、イスラエルが実戦訓練を施した)反政府軍を攻撃している」という西側のプロパガンダは、正解でもあり不正解でもある。

ただし、「正解」と「不正解」の部分は、表裏一体となっていて区別がつかないようになっている。

プーチンは「イスラム国とアサド打倒を目標とする反政府軍を区別しないと」言った。そして、「新世界秩序と断固戦う」とも言っている。
これは、ロシア政府の広報機関「スプートニク」で報じられていることだから、プーチンの正式な見解であると考えてよい。

同じく、アサドがシリアの国民を虐殺している、という情報も正しい。
しかし、その「国民」とは、民主主義という悪魔のアプリケーションを使って、世界支配層のためにアサドの政府の転覆を画策している人々のことである。(民主主義とは、洗脳されていない人々によってのみ成立する)

アサドにとっては、反政府を標榜するシリア国民はエジプト革命の時のムスリム同胞団や「4月6日若者運動」グループに等しいのだ。

それは、イラク、リビア、エジプト(ここは、もともとそうだが)、歴史的にもウクライナのようなフリーメーソンの傀儡に成り下がり、新世界秩序に取り込まれてしまった国々のようになりたくないからである。

ロシア国民の生活は、十分な暖房がとれないほど困窮している。
しかし、プーチンへの支持率は90％だ。

なぜなのか？

ロシア国民は、200年以上も新世界秩序と戦っているのだ。

ロシア国民は、少なくとも国際的な秘密結社のネットワークが世界政府を樹立しようとしている「本体」であることを知っている。そして、その本尊が、英国ロイヤルを含むヨーロッパ貴族の末裔であることも、その上に君臨しているバチカンであることも知っている。

しかし、残念なことに、そのロシア国民も、弁証法の陥穽に嵌められている。プーチンは、それを知り尽くしているが、当面は路線を変えないだろう。方便だと割り切ってやっている。

すべての戦場ジャーナリスト、学者、政治家はここが理解できないから、常に日本国民を戦争に引きずり込んでいくのである。
戦うべき本当の実体は、こうした国際的な秘密結社のネットワークに食い扶持を与えている国際銀行家集団の「国境なき資本」なのである。

イスラム国の食い扶持を与えているのが、主にトルコのエルドアンで、その背後にいるのが、かつての列強(今は、見えない列強)であることは、それに関わっている各国政府の公式発表によって判明していることだ。

日本人に民主主義を叫ばせている、その純真無垢は、こうしたことから顔を背け続け、ひたすら惰眠を貪ってきたことによって、いまや、同胞を殺す静かな兵器と化してしまったのである。

そう、多くのバカッター、白痴ブロガーたち吐き出す臭い息のようなデタラメ記事がそれだ。(もちろん、最近は非常に優れた人々も出てきているが)

イスラム国を操っているのも、国際的な秘密結社のネットワークであることは間違いがない。彼らの使命は、紛れもなく第三次世界大戦を引き起こすことである。

あるいは、カオスを生成しながら第三次世界大戦が起こるように見せかけて世界中を欺き、その間隙をぬって、密かに彼らのイノベーションを促進させ、本当の新世界秩序を定着させてしまうことである。それは、新エネルギー支配によるものである。

北朝鮮は、東アジアで第三次世界大戦を引き起こすために創られた人工国家

極左の安倍政権は、北朝鮮なしには存立しえない。

従軍慰安婦問題で不可逆的解決を見た「日韓合意」は、保守系と言われる(実際は極左勢力)日本の国家転覆へ誘導する素人たちにすこぶる受けが悪い。

しかし、そんなことを忘れさせてしまうようなイベントが、またまたタイミングよく起こった。これで、安倍晋三に対する保守系と言われる極左の人々の矛先をかわすことができるだろう。

この“あや”は非常に難解なので、骨格だけ簡潔に書きたい。それ以上のことを書いても、日本人の誰も理解しようとしないだろう。

その前に、毎日新聞が書いているように、これは水爆ではない。
そして、いつものことながら、今度もアメリカは、北朝鮮の核実験を事前に知っていた、ということをしっかり踏まえないと、この先、何を読んでも理解できないだろう。

「安倍首相、米と共同で国連安保理緊急会合を要請へ」・・・これだ。

これは、アメリカ(正確には、アメリカ国民ではなく、アメリカの指導層に食い込んでいるネオコン、シオニスト・ユダヤ勢)の後援を受けて、朝鮮半島有事の事態をつくりだそうというステップの第一歩だ。

そう、北朝鮮とは、列強が東アジアを第三次世界大戦の発火点にしようと、第二次大戦以前に仕込みを行った人工国家であることは間違いのない事実である。

中東のイスラエルが、そうであるように、世界政府を目指すグローバル・エリートたちが、東アジアに、将来、戦争の火種となるように、あらかじめインストールしておいたものだ。後は、トリガーを日本に引かせればいいのである。

これは、アメリカが、尖閣の領有権や竹島の領有権をあいまいにしておいたことからも分かる。
尖閣諸島は、安保成立後、かつて米軍の軍事演習場として使われていたにも関わらず、である。

こうしたアメリカの挙動不審、支離滅裂な国際世論の喚起の背後には、常に「東アジアでの第三次世界大戦の火種を絶やさないようにする」という思惑があるのである。

ここにきて、安倍晋三に急に日韓合意を押し付け、北朝鮮のミサイルの脅威を針小棒大に煽ることによって北の暴発を誘い込もうとしている。

過去、北朝鮮が射程1300kmのノドンの発射実験を行った際、ミサイルが着弾した地点をつなぎあわせれば、それがこのことを雄弁に物語っていることがわかる。


つまりは、北朝鮮のミサイル発射実験に名を借りた示威行為は、沖縄、グアムの米軍基地を射程圏内に捉えることができるほど北の弾道ミサイル技術が進歩したことを知らしめるためである。
日本が標的ではなく、沖縄とグアム、日本列島本土にある在日米軍基地がターゲットなのである。

問題は、水爆の破壊力ではなく、核弾頭の小型化である。

推進力が不足している北朝鮮の核弾頭のミサイルを遠くに飛ばすためには、搭載する弾頭の重量を少しでも軽くすることが必要不可欠。
その技術を北朝鮮が開発したのかは明らかになっていない。

しかし、北朝鮮・故金日成主席生誕100周年軍事パレード(2012年4月15日)でお披露目した大陸間弾道ミサイル「KN-08」は間違いなく張り子のトラである。ただの実物大の模型であるということだ。

アメリカの憂鬱は、あくまでも沖縄とグアムの米軍基地へのミサイル攻撃である。ただし、表向きは。

しかし、アメリカ(繰り返し書いておくが、これは、アメリカ国民のことではなく、アメリカの指導層に食い込んでいるネオコン、シオニスト・ユダヤ勢のこと)は日本もアメリカ本土と同様に、北の標的であるかのように喧伝して国民の恐怖を煽り、安倍晋三と軍産複合体を助けてきたのである。

集団的自衛権をめぐる安保法制が非合法の状態でととのい、さらに、夏の参院選で自公が勝利し、緊急事態条項が数の暴力によって強行採決されてしまえば、安倍内閣が日本国憲法を“蹂躙する”法的根拠を持つことになる。

それは、オバマが銃規制に乗り出したように、安倍晋三に議会を超越した大統領令と同じ強権発動を可能にするのだ。(オバマの泣き芸は、これで二度目だ。まさか、騙される馬鹿などいないと思うが)　なにも、ここまでアメリカを模倣する必要はないだろうに。

ラスクが日本人に埋め込んだ“嫌韓プログラム”に洗脳されている似非右翼

アメリカから与えられた戦争法案の数々を、まるで、ネコ飯を駆け込むように次々とがぶ飲みする安倍政権。

現行の日米安保では、沖縄米軍基地かグアム米軍基地に北朝鮮のミサイル攻撃が行われた場合、米軍は反撃せず、いったん撤収することになっている。
その後、米議会で諮った上、日本の国土防衛を決めることになっているのである。

「そんな悠長なことをやっていたら、日本の国土は壊滅状態になってしまう」だって？

いえいえ、そうはならないのだ。
それに、北朝鮮に必要なのはミサイル1発だけでいいのだ。

沖縄かグアム、あるいは横田基地などの本土の在日米軍基地が攻撃された場合は、今度の安保法制によって集団的自衛権が発動される。日本の在日米軍を守るために、日本国防軍が朝鮮半島で戦うことになるのである。

このために、アメリカは北朝鮮という国を計画的に創っておいたのである。

日本にある在日米軍基地一個を差し出せば、日本と韓国はアメリカの高性能ハイテク兵器をどんどん買ってくれるだろう。

ましてや、在日米軍の駐留にかかる費用の多くは日本の国民の税金だ。これほど確実で莫大なリターンを得ることができる投資は他にはない。

だから、北朝鮮は、ブッシュに「悪の枢軸」と言わせながらも決して潰されないのである。
まだまだ利用価値のある北朝鮮を、アメリカが、そう簡単に潰すわけがないだろうに。

年中、西側が、金正恩の暗殺工作をほのめかす情報を、わざわざ人目に付くように流しているのは、「喧嘩するほど仲がいい」証拠なのだ。
なぜ、こんな簡単なことさえ見破れないのか。

そういえば、「金正恩が天皇家の血筋につながっている」というデマを流している100％白痴の大嘘つきがいる。

多くの人たちから金を巻き上げるような重大な詐欺事件を起こして何年もの間、刑務所に入れられていた前科者のつくり話を真に受けて、得意顔で拡散、かくさ〜んとやっている日本人を見ると吐き気がする。

まったく、救いようがない悪人どもある。北朝鮮の本当のルーツを知らないから、日本人を平気で騙すことができるのである、ということにしておいてやろうか。私は、ゴミにも温情をかけるのだ。

この構造はイスラム国にも、そっくり当てはまる。これは「モデル」なのだ。

今後、イスラム国は、名前と形を変え地下に潜りつつも、英米・仏・イスラエルなどによって生きながらえるのである。

朝鮮半島の分割案は、1894年、日本の代表団がロシア帝国のニコライ2世の戴冠式に出席した時に検討課題に上ったのが最初とされている。

その後、この分割案は日の目を見ることはなかったが、1905年に、ウィリアムズ・ハワード・タフトが来日し、当時の外務大臣であった桂太郎と密室会談を行ったときから、朝鮮分断の実現に向けて具体的に動き出したのである。

このとき、日本がアメリカのフィリピン植民地支配を容認し、代わりにアメリカは日本の朝鮮占領を支持したのである。その結果、日本は1910年、朝鮮併合を宣言するに至った。

無知な日本の軍部を使って朝鮮併合に走らせ、密かにそれを「陰で支え」ながら、後に冷戦構造をつくって東西陣営に核開発競争をそそのかして大儲けしたグループが、今、再び、安倍晋三という世紀の馬鹿を使って同じことを繰り返させようとしているのである。

岩崎弥太郎の亡霊が安倍の背後霊として取り憑き、フリーメーソン×財閥の興隆を図ろうとしているのだろうよ。

今回の北朝鮮の核実験は、韓国の国内に核武装論の高まりを生み出した。そうなれば、誰が儲かって、誰が韓国の軍事機密をすべて掌握することによって韓国を完全なコントロール下に置くことができる？

それは、「世界政府軍」という話だな。
だから、ニューズウィークの記事は本音ではない。

書いていることとは裏腹に、安倍の暴走を助長する「見えない列強」の企業メディアは、いつか、こう書くかもしれない。

「東アジアで核の脅威高まる。韓国と日本が核開発競争へ」・・・
それで、「東アジアを平和裏にコントロールするためには、世界政府軍をつくるしかない！」と。

安倍晋三の役割は、そこまでだ。
「見えない列強」は、この狂気の男、そして、その後継になど核のボタンに指一本触らせないだろう。

目的は自衛隊を「世界政府軍」に組み込んで無力化させることだからだ。

無力化というのは、日本の国土と日本人の命を守るのではなく、自衛隊に、世界支配層の一部の超エリートのボディーガードを務めさせる、ということである。そう、ちょうど、中国共産党の私設軍隊である中国人民解放軍のように。

だから、安倍と取り巻きの官僚たちは、そのとき消える。

ウィリアムズ・ハワード・タフトは、スカル・アンド・ボーンズの一員であった。彼は、サタニズムによる世界政府の樹立を目指す秘密結社ネットワークの一員であった。

その後、第二次世界大戦が終結。
アメリカが北緯38度線で朝鮮半島を北と南に分断したときに策動したのがディーン・ラスクという米軍当局者である。

このディーン・ラスクが、南朝鮮との間に竹島問題という後々、日韓の怨念渦巻く確執の元になった領土問題を埋め込んだことは「ラスク書簡」に記されている。

だから、韓国を異常に敵視する日本の保守系団体の正体が、こんなところからも明らかとなるのである。
彼らは、ラスクが埋め込んだ“嫌韓プログラム”のとおり、動いているからだ。

つまり、アメリカの意向に沿って、日本と韓国の分断工作を必死になってやっているのである。

なぜなら・・・朝鮮半島の分断によって冷戦構造を際立たせ、米ソの原爆開発競争を使嗾したのである。
それで、ボロ儲けしたのは「誰？」という話だ。

だから、今でも「日本核武装論」を主張する安倍晋三や、その取り巻きの官僚たち(つまり、財閥の代理人)、そして、得体の知れないネット右翼やや、毎日、ひたすら日本人が韓国に対する敵意を増長させるような捏造記事を書き続けているブロガーは、“ある勢力”のエージェントであると断定しても良い。

彼らは「日本が好きなんだよ」と言いながら、実は、日本をグローバリズムの渦の中に叩き込んで世界政府に取り込もうとしている第三次世界大戦待望論者ということになるのである。

安倍晋三の祖父、岸信介がCIAのエージェントになって日本をグローバリズム(世界政府主義＝世界支配層のための共産主義)に組み込むことを誓ったときに、日本の運命は半分決まってしまった。

その後、半島の血脈に通じている岸の娘婿、安倍晋太郎、そして孫の晋三と、統一教会の熱烈な支援を受け続け、CIAの意のままに立ちまわることによって政権を維持することを決めた安倍晋三が、福島第一原発事故という世界最大の核災害を引き起こしたのである。

「米CIAが自民党に秘密資金を提供していたことを認めた」という記事を書いたのは2013年のこと。
今になって、やっと西日本新聞がそれが事実であったことを書き出した。もちろん、読売、産経などは絶対に書けない。

そして、政府要人などの盗聴活動を行っている六本木の赤坂プレスセンターにある米軍準機関紙「星条旗新聞」が、「かつて沖縄には空軍の核ミサイル発射基地があった」ことを最近ではあるが、公式に報じている。

自民党の非核三原則など、はなから大嘘であったことを米軍自らが暴露しているのである。

これだけの事実が上がっているのに、反韓ブログを書き続けている連中は、いったい何者？
日本の似非右翼(実は、彼らこそが極左なのだ)とは、どこからやってきた？

集団的自衛権の行使を容易にする安保法制こそが、自衛隊を無力化し、「世界政府軍」への道程にある騙しのプログラムであることに、なぜ気がつかない。破滅的に頭が悪い。

つまりは、彼らこそが、本物の日本の破壊工作員なのである。

これらを陰で使嗾してきたのは、スカル・アンド・ボーンズやフリーメーソンをはじめとする世界的秘密結社のネットワークである。

戦争ごっこが大好きな日本の白痴集団、ぼっちゃん似非右翼などは、実社会では、あまりにも使い物ならないので秘密結社でさえ避けて通っているようだ。しかし、彼らは無自覚のうちに深い洗脳にかけられているのである。

CIAが自民党をつくり、資金提供して育て上げてきたこと、そして、沖縄に核ミサイル発射基地が存在していたことなどを暴露した星条旗新聞・・・
アメリカの軍部で何かが変化していることは確かである。

要するに、彼らは第三次世界大戦を回避しようとしているのである。

それが、オバマを動かし(すでに、ペンタゴンは、オバマの言うことを無視している)、果ては、プーチンと連携して、シリア情勢の鎮静化に表面的にではあれ、動き出した背景である。

これは、愛国米軍が、長きにわたって米軍の中に巣食い、アメリカそのものを破壊してきた秘密結社のネットワーク(彼らは米軍の高級士官でもある)の排除に動き出した証拠である。

なんと、ひとり、無関心を決め込んでいるのは、日本の愚かな有権者だけである。
日本のメディアが、いかに国民にとって有害で危険な存在であるかが、少しは分かろうというもの。

ここまで書いても、一般の人々には、何のことだか理解できないだろう。それだけでなく、学者、ジャーナリストたちも同様だ。私は諦めかけている。「分かる人だけで良し」、そして、「準備してほしい」と割り切っている。

後は、米陸軍の情報将校であったデイビッド・J・ディオニシ著の「原爆と秘密結社」を読んで欲しい。

かなりの予備知識がないと、読んでも意味が分からないかもしれないが、ここに書かれてあることをきっかけとして、人々が真実の扉を開けることを願う。

北朝鮮の核爆弾と秘密結社、そして沖縄の核ミサイル基地　カレイドスコープ

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