米国は日本の敗戦の意志表示を「無視」し、「無理矢理」、４５年８月に広島、長崎に核兵器を投下し、日本人の大量虐殺を行った。

米国の言う「戦争を早く終わらせるため原爆投下を行った」等、全くのウソ、デマである。

米国は、核兵器の「威力の実験」のため広島、長崎の市民を人体実験にかけ、虐殺した。

これは、米国の「プルデンシャル一般大衆爆撃」と呼ばれる作戦の一部であり、「兵士ではない一般市民を、どの位、大量虐殺すれば敵が戦意喪失するか」の統計を取るための、広島、長崎への原爆投下の後の社会心理調査を行うという人体実験であった。

７月に日本の降伏の意志を知っていた米国は、原爆投下後、降伏の意志を受理し、即座に、調査員を日本に派遣し統計を取るための準備を行い、調査員達を待機させた上で、広島、長崎に原爆投下を実行した。

「統計調査のため」、米軍は広島、長崎への原爆投下を行った。

この「統計調査」を担当したのは、米国大統領直属の「心理戦争局」と呼ばれる部署であり、局長はエイブリル・ハリマン＝前ブッシュ大統領一族が経営するハリマン銀行の社長であった。

ハリマンの「心理戦争局」は、黒人、日本人等の黄色人種を「絶滅」させるため、エイズ、天然痘、コレラ等の生物兵器を研究してきたニューヨークのハリマン優生学研究所を部分的に再編成し、そのまま大統領直属機関としたものであった。

この優生学研究所では、「人種衛生」学と呼ばれる研究が進められていた。「衛生」の意味は、黒人、日本人＝黄色人種を「バイ菌」と呼び、その「バイ菌」を絶滅させる事を「殺菌消毒」すると呼び、「衛生管理」すると呼んでいた。

広島、長崎に投下された原爆は、バイ菌である有色人種＝日本人を皆殺しにするための「殺虫剤」であった。

この局長ハリマンの妻が、元クリントン大統領＝２０１６年の大統領選挙に出馬するヒラリー・クリントンの夫の政治資金集め責任者であった。

アメリカ大統領候補、ヒラリー・クリントン？ オルタナティブ通信