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※2025年4月5日 日刊ゲンダイ4面 紙面クリック拡大
容姿優先、女子アナ上納、セクハラ蔓延…フジテレビはメディアではなく、まるでキャバクラ状態だった 週刊誌からみた「ニッポンの後退」
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/geino/370094
2025/04/06 日刊ゲンダイ
調査報告書を発表し、会見する第三者委員会の竹内朗委員長（Ｃ）日刊ゲンダイ
フジテレビは第三者委員会の報告を受けて、即刻、総務省に免許を返上し、解散すべきである。
なぜなら、約300ページに及ぶ報告書を読む限り、ここまで腐りきったフジが“再生”する可能性はほとんどないと思うからである。
週刊文春などが報じた中居正広と芸能関係の女性A（報告書ではフジの女性アナウンサーと断定）との性的トラブルに端を発したフジテレビ問題を調査するために、第三者委が設けられて約2カ月。
当事者である中居やAをはじめ、222人から聞き取り調査をして、中居は2023年6月2日の夜、Aへの「性暴力があった」と認定、明らかな人権侵害があったとした。
また、報告を受けた港浩一社長（当時）、大多亮専務（同）らは、リスク認識・評価を誤り、中居の番組を継続させたのは、Aに対する2次加害行為で、経営判断の体をなしておらず、被害者救済の視点に乏しかったと厳しく断じた。
中居がAを誘うために送ったメールの詳細から、Aを中居に“上納”した編成部長B（当時）が事件後、中居からAを懐柔してくれるように頼まれ、部下に命じて見舞金100万円を、PTSDで入院しているAに届けさせる（Aは受領を拒否）など、手下のように動いていたことを示すメールも、削除されていたがデジタルフォレンジックを使って復元した。
“カトパン”が復帰先を変えたのも当然
テレビ東京で復帰する加藤綾子（Ｃ）日刊ゲンダイ
Aから中居に内容証明郵便が届くと、Bはフジの番組に出ている弁護士まで紹介していた。Aが「ここに私の居場所はない」と諦めて2024年8月に退職すると、中居はBに「ひと段落ついた感じかな。色々たすかったよ」と送り、Bは「引き続き、何かお役に立てることがあれば、動きます」と返していた。
第三者委は、「今回の事案以外にも、社員やアナウンサーを性別・年齢・容姿などに着目して取引先との会合に呼ぶことや、セクハラ行為を伴う飲み会などが存在。全社的にハラスメント被害が蔓延していた」と認定した。
先のBは以前にも、番組出演者の飲み会に女性社員を呼び、彼女だけを残して帰ってしまった。すると、出演者は突然彼女の前で下半身を露出したという。
また、現在、BSフジ「プライムニュース」のキャスター反町理は、後輩女性社員2人に対するセクハラがあったのに、文春が報じると、幹部たちが彼女たちを威圧的な態度で口止めし、反町は取締役まで昇進した。多くのセクハラ被害を受けた女性社員は泣き寝入りするしかなかったのである。
「セクハラは文化」という企業風土をつくってきたのは日枝久取締役相談役（当時）であることは間違いないが、ガバナンス機能不全に陥って失敗を繰り返してきた取締役会のメンバー全員にも責任があると結論付けた。
フジはメディアだと私は思っていたが、違った。大規模な“キャバクラ”だったのだ。
清水賢治社長は報告書を待たずに日枝ら取締役を入れ替えた。取締役の女性比率を上げる、セクハラに対する研修会を実施するなどの案を示し、刷新すると意気込むが、その程度のことでここまで進んだ腐敗が一掃されるとは到底思えない。
フジから女性アナたちが相次いで退社している。かつて「カトパン」といわれフジの人気アナだった加藤綾子（39）が、育休明けの復帰番組をテレビ東京にしたのは象徴的である。
フジが存続したいのなら、いっそ社員全員を男にしたらどうか。そうなると熟女タレントたちの餌食になるかもしれないが……。 （文中敬称略）
（元木昌彦／「週刊現代」「フライデー」元編集長）
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