あらゆるモノがネットにつながる世界がまもなくやってくる＝iStock

＜ＩｏＴサービス＞携帯電波を使う実証実験続々
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170108-00000005-mai-bus_all
毎日新聞 1/8(日) 9:30配信

　家電やスーツケース、果てはゴミ箱に至るまで、あらゆる生活用品にネット接続機能を持たせる動きが、じわじわと広がり始めている。こうした取り組みや製品を「ＩｏＴ」（インターネット・オブ・シングス＝モノのインターネット）と呼ぶが、ここに携帯電話で使われる電波を利用する動きがある。ケータイジャーナリストの石野純也氏がリポートする。

　モノとインターネットの接続形態はさまざまで、一般家庭でも利用できるＷｉ−Ｆｉに対応しているものもあれば、ブルートゥースでスマートフォンと連動するものもある。

　一方で、これらの接続方法だと、どうしても使えるエリアや利用方法が限られてしまうという限界もある。こうした中、通信事業者がＩｏＴ向けのサービスを始めようとしている。

　◇送る情報量は抑え機器のバッテリーを持たせる

　大手通信事業者が参入するのは、既存の基地局を使い、サービスを提供できるため。高速通信規格のＬＴＥを使い、幅広いエリアで、スマホや携帯電話以外の製品をネットにつなぐ計画だ。

　とはいえ、通常のＬＴＥだと端末側のバッテリー消費が激しく、コストも高い。センサーであれば、数千、数万単位でネットにつながるケースもある。耐用年数もスマホよりはるかに長くする必要がある。

　こうした製品に向け、ＬＴＥの速度を抑え、バッテリーの消費を少なくする規格がある。これらは「ＮＢ−ＩｏＴ」や「カテゴリーＭ１」という名称で呼ばれている。前者はダウンロードの速度が３０Ｋｂｐｓ弱、後者は０．８Ｍｂｐｓ。国内の最大速度が６００Ｍｂｐｓに迫るＬＴＥと比べると、文字通りケタ違いの遅さになる。

　生活用品に取り付ける機器側のバッテリー駆動時間は１０年以上が想定されており、スマホのように頻繁に充電する必要がなくなる。モノが適切な位置にあるかどうか検知したり、温度などを測るセンサーであれば、ネットに上げる情報はごくわずかで済むため、こちらの方が理にかなっているというわけだ。

　◇ソフトバンク、ＫＤＤＩが実証実験スタート

　ＮＢ−ＩｏＴやカテゴリーＭ１はＬＴＥの標準規格に採用されており、国内でこれを導入しようという動きもある。おおよその時期まで明言しているのがソフトバンクだ。同社は２０１７年夏ごろ、ＮＢ−ＩｏＴでのサービスを開始する予定で、すでに屋外での実証実験も始めている。

　実証実験は、屋外駐車場にセンサーを置き、自動車が停車したことを感知するもの。この情報をサーバーで集め、スマホ側から駐車場の空き情報を見られるようにした。

　これに対し、ＫＤＤＩも２０１７年中にはＮＢ−ＩｏＴかカテゴリーＭ１のサービスを開始する方針。どちらになるか、または両方かは現時点では未定で、現在はラボでの実験を進めている段階となる。カテゴリーＭ１に関するテストは、ＩｏＴ向けの通信チップを開発する、ソニー傘下でイスラエル企業のアルテア社と行っている。最大手のドコモもＩｏＴ向けの通信実験は行っており、通信技術の分野では、２０１７年のトレンドの一つになりそうだ。

　一方で、ＬＴＥのネットワークに対応するとどうしてもコストがかさんでしまい、元々が安いセンサーなどには搭載しづらい事情もある。センサーのオン・オフや温度のように、単純な情報を送信するだけであれば、ＮＢ−ＩｏＴより遅くても問題はなく、ダウンロードができてなくてもいい。

　◇自転車の盗難防止に役立つ？

　このような用途に合わせた規格もあり、京セラコミュニケーションシステムが２０１７年２月から「シグフォックス」というサービスを開始する。シグフォックスはアップロードだけができ、速度も１００ｂｐｓと非常に遅いが、センサーの情報を上げるには十分な速度になる。通信料金は利用する端末の数にもよるが、年間１００円からと安価だ。自転車用の盗難センサーなどを開発する会社が、あらかじめシグフォックスの通信を組み込んでおき、消費者に販売するといったビジネスモデルが想定されている。

　シグフォックスは免許不要な周波数帯を使うため、大手通信事業者でなくても、基地局さえ建てれば事業を開始できる。同様の周波数帯を使う規格に「ローラワン」というものがあり、こちらはベンチャー企業のソラコムや、ＮＴＴ西日本などの企業が実験や商用展開を進めている。

　こうしたＩｏＴ用の通信環境は主に法人が対象で、一般の利用者には縁遠い存在かもしれない。ただ、企業が通信用チップとサービスを製品に組み込み、一般消費者に提供するケースはある。また、ＬＴＥのカテゴリーＭ１などは、スマートウオッチなどのウエアラブル端末に利用される想定もされており、ヒットする端末が出れば、将来的に、個人の消費者に普及していく可能性もあるかもしれない。
　

コメント
1. 2017年1月08日 15:05:50 : ZOfjluC2P6 : EThwM2XGYbc[13] ▲△▽▼ 人類バカ化計画
2. 中川隆[5942] koaQ7Jey 2017年1月08日 15:54:06 : b5JdkWvGxs : DbsSfawrpEw[6385] ▲△▽▼ 発症率は4倍以上！？悪夢！「スマホで脳腫瘍」 - Infoseek ニュース　 脳腫瘍に関連した画像-02 「スマホが放出している電磁波は、ガラケーの電磁波より、人体へのダメージが１０倍もあるとも言われています」（医療ジャーナリスト・船瀬俊介氏） 電磁波と言われてもピンとこない人もいるだろうが、海外ではこんな恐ろしい研究結果が発表されている。 「フランスの研究者らが、"１日３０分以上、携帯電話で通話を続けると、脳腫瘍が発生する危険性が２〜３倍に増加する"と発表したんです」（全国紙記者） それだけではない。 前出の船瀬氏は続ける。 「すでにスウェーデンの研究所が"１０年間以上、携帯電話を使用すると、脳腫瘍のリスクが３・９倍に増加する"と発表しています。普通のガラケーでこの数字ですから、スマホで実験したら、もっと高い数値が出ることになるでしょう」 となれば、スマホ使用による脳腫瘍のリスクは、４倍を優に超えそうだ。
3. 2017年1月08日 20:44:37 : no31X615y2 : MLXvQrwDTgc[272] ▲△▽▼ ・ 悪いことは言わない、この映画↓を見て思い直すべし。ｗ 『キングスマン(字幕版) 2015』https://www.amazon.co.jp/gp/product/B017SNHE8M/ ・
4. 2022年5月04日 08:34:21 : DkcLKu4bLk : WVdzeHBLcVJLd1U=[24] 報告 ▲△▽▼ IoTに革命を起こす「切手サイズのコンピュータ」を生むWiliot https://news.yahoo.co.jp/articles/b3db89d4f7af8e691b8377ba9add57bbd8fb969d IoT（モノのインターネット）では、ソフトウェアとハードウェアのどちらが重要なのだろうか？　難しい質問だが、答えは「ソフトウェア」だ。ハードは不可欠だが、価値を提供するのはソフトのほうだ。 IoTは、過去10年間で少しずつ進化し、タグやセンサー、インターネットに繋がったスマートデバイスなどのハードウェアが数多く出現した。その中でも最もクールと言えるのが、「Wiliot」が最近リリースしたbluetoothタグ「Pixel2」だろう。Pixel2は、3コアのARMプロセッサで、切手程度の大きさだ。バッテリーを必要とせず、動きや在庫補充レベル、気温、湿度、商品への異物混入などを検知するセンサーを複数備えている。 Pixel2は、IoTデバイスを数十億台から数兆台規模に増やす能性を秘めている。 「Pixel2は切手サイズのコンピュータだ。電池レスでコンセントに繋ぐ必要もなく、電波で給電する。これまでIoTデバイスは高価だったが、Pixel2によってコストが劇的に下がり、その数は現状の百倍の数兆台に増えるだろう」とWiliotの副社長であるSteven Statlerは話す。 Statlerが語る未来は素晴らしいが、Pixel2だけでは不十分だ。なぜなら、IoTの価値を提供するのはソフトウェアだからだ。だからこそ、Wiliotは最近、コード不要の自動化プラットフォームをリリースした。このプラットフォームは、サプライチェーンや工場、店舗などに設置された数百万台ものデバイスからデータを収集し、企業がビジネスを管理するために使用するプラットフォームで使えるようにようにする。 WiliotのCEOであるTal Tamirによると、このプラットフォームによってIoTは見たりセンシングするだけでなく、推論したり自動化することが可能になるという。 IoTプラットフォーム市場には、ParticleやIBM、アマゾン、マイクロソフト、グーグルやAT&Tなど多くの巨大企業がひしめいている。Wiliotは、これまで5回のラウンドで約2億7000万ドル（約340億円）を調達しているが、同社のようなスタートアップにとって競争環境は厳しい。同社は状況を打開するため、スマートタグメーカーに無償でPixel 2をライセンス供与している。 「我々は、Pixelの普及を加速させる方法を自問自答した結果、クラウド接続とエッジ処理の費用だけを請求すれば、アパレル店舗の商品に10万個のタグを付けるといったスケーラビリティを実現することが可能になるという結論に至った」とStatlerは話す。 ■ゼロに近いコスト Pixelの仕様を列挙すると以下の通りだ。 ・コア数3、動作周波数1MHzのARM製チップ ・1KBのメモリ ・電波で給電 ・気温と位置情報を取得（近接検知と在庫補充検知は近日リリース予定） ・Bluetooth 5.0を搭載 ・10メートルの通信距離 ・128ビット暗号化に対応 ・切手サイズの粘着ラベルにセンサーを内蔵 Wiliotは、Pixel 2のコストについて「ゼロに近い」としか述べていない。筆者がStatlerに確認したところ、目標は1個あたり数十セントとのことだが、現状は約1ドルとの印象を受けた。ロイヤリティフリーで提供するためには、開発費をゼロ近くまで下げる必要があるだろう。 Pixel 2がロイヤリティフリーで使える上、コード不要の開発プラットフォームと、テスト用スターターキットをわずか500ドルで利用できれば、IoTを非常に簡単に、安価に導入することができる。このことは、IoTを大きく変えることになるだろう。 ■食品の鮮度管理にも利用可能 今話題のメタバースと融合させれば、さらに大きな変化が生まれる。例えば、あなたのルイ・ヴィトンのバッグが本物であり、どこで製造されて、どのようにあなたの手元に届いたかという情報を把握できる上、あなたのアバターに同じバッグのNFTを持たせることができるとしたらどうだろうか？ 「ERPシステムの大半は、商品にSKUがあることを想定しているが、全ての商品がデジタルツインを持つことを前提には構築されていない。しかし、最近ではスタートアップや大手企業が商品にデジタルIDを付与して管理するケースが増えている。例えば、ラルフ・ローレンは全てのプルオーバーにデジタルIDを導入している」とStatlerは話す。 より平凡だが、便利な用途としては、リコールのための食品のトレーサビリティ管理が挙げられる。また、生鮮品が出荷・保管・陳列される温度が把握できるため、賞味期限を個別に設定することも可能だ。IoTがユビキタスで当たり前のものになるまでには、多くのことをしなければならない。Wiliotが開発したようなテクノロジーやプラットフォームは、それを実現する上で必要不可欠と言えるだろう。

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