http://www.asyura2.com/16/hasan110/msg/137.html
| Tweet |
(回答先: 為替はファンダメンタルズと整合的水準、年初来の円高で＝ＩＭＦ対日報告書 日本株新興市場株大幅続伸 円は最大の敗者 投稿者 軽毛 日時 2016 年 6 月 20 日 17:22:27)
当面の対応準備も長期低迷には手詰まりか−英のＥＵ離脱で世界の中銀
Jeff Black
2016年6月20日 14:36 JST
関連ニュース
日本株連騰、英ＥＵ残留観測と円高一服を好感−東証全業種買われる
ロンドン金融街シティーは金の卵産むガチョウ、離脱なら黄金期終焉か
円は最大の敗者か、対ポンドで−英国民投票でＥＵ「残留」派勝利なら
リーマンとは違う−英ＥＵ離脱シナリオ、欧州株見通しに織り込まれず
英国民投票で離脱が決まればＧ７が共同声明で不安緩和も
日米欧加６中銀の通貨スワップ協定が準備態勢の要に
世界の中央銀行が身構える金融動乱の瞬間が迫りつつある。
欧州連合（ＥＵ）への残留か離脱かを問う英国民投票の結果が判明するロンドン時間24日午前（日本時間同日午後）ころには、スイス国立銀行（中銀）のシンガポール・デスクや日本銀行は既に、外国為替市場でスイス・フラン売りや円売りの介入に踏み切っているかもしれない。
両当局を含む世界の主要中銀は、流動性枯渇を恐れる民間銀行への流動性供給やポンドからの資本逃避への応戦に向けて準備を万端整えている。ただ、金融当局の用意が十分整っているのはここまでだろう。
23日に予定されている英国民投票の結果が予断を許さぬ状況で、各国・地域の中銀は先の金融危機の際に投資家の不安を和らげるのに練り上げた措置に訴える構えだ。英国のＥＵ離脱が決まって市場がパニックに陥れば、恐らく主要７カ国（Ｇ７）を中心に市場に平静を呼び掛けるメッセージを協調して発したり、すぐさま措置を講じたりするだろう。だが、混乱が長期的低迷に転じた場合、当局に残された手段はほとんどないと考えられる。
バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）メリルリンチの欧州担当チーフエコノミスト、ジル・モエック氏（ロンドン在勤）は、「市場にショックが広がった場合の訓練は既にできている」としながらも、「成長への影響という面では事態は複雑になる。金融政策を通じて景気てこ入れが図られてきたが、全面的に成功とは言えない」と付け加えた。
銀行の借り入れコストの指標は先週、2012年以来の高水準に達し、ドル以外の資金でドルを調達するためのプレミアムは昨年後半以来の高水準となった。警報が発せられている形だ。
英離脱決定の場合、世界の主要中銀は直ちに行動を起こすか、行動の用意があるとする声明を個別ないし、2011年の東日本大震災後のようにＧ７共同で発表する可能性がある。
そうしたケースでは、米連邦準備制度、欧州中央銀行（ＥＣＢ）、イングランド銀行（英中銀）、カナダ銀行、日銀、スイス中銀の主要６中銀の通貨スワップ協定を準備態勢の要と呼ぶことができるだろう。
原題：Beyond the Turmoil, Central Bankers Dread Brexit’s Long Shadow（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2016-06-20/O91ZT66JTSEC01
コラム：米利上げと日銀緩和、7月説は本当か＝岩下真理
ＳＭＢＣフレンド証券 チーフマーケットエコノミスト
［東京 ２０日］ - 欧州連合（ＥＵ）離脱・残留を問う英国民投票を２３日に控えて、世界経済の不透明感が強まっている。それと同時にリスクオフ相場では、円高と金利低下が止まらない。
目先の不確定要因を前に、６月の米連邦準備理事会（ＦＲＢ）と日銀は予想通り政策変更を見送った。仮に英国で離脱派優勢の結果となれば、主要中銀が連携してドル資金供給策を講じるだろう。日銀は臨時会合で協調策決定となろうが、これは日銀単独の三次元の緩和策とは異なる。
４月分の経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）景気先行指数を見ると、米中の水準はまだ１００割れながらもようやく下げ止まりつつある。一方で資源価格の持ち直しに伴い、ブラジルが循環的にも最悪期を脱して持ち直す姿は頼もしい。
しかし、中国ではＬ字型成長になる可能性を完全には払拭できないこと、先進国で長期平均１００を上回っているユーロ圏が英国に絡んで弱くなるシナリオも捨て切れないことなどから、下振れリスクは意識されやすい。
国際通貨基金（ＩＭＦ）によれば、中国の債務総額は対国内総生産（ＧＤＰ）比２２５％、企業債務は同１４５％。債務が膨張する一方で景気減速が続き、中国でのミンスキー・モーメント（資産価格のバブル崩壊）は避けられず、ハードランディングを懸念する声は根強くある。７月下旬発表予定のＩＭＦ経済見通しが再び市場に弱気風を吹かせないか、注意する必要がありそうだ。
＜ＦＲＢの見えざる手＞
１４―１５日開催の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）では利上げ見送りを全員一致で決定した。イエレンＦＲＢ議長はその理由として「英国のＥＵ離脱問題も要因の１つだ」と指摘。「単一の雇用指標に過剰反応すべきではない」とも語り、慎重ながらも利上げ路線は維持した。
一時的な弱さを打ち消すには２―３カ月の新たなデータが必要と考えれば、利上げは焦る必要はない。それでも「毎回の会合で行動を起こす可能性がある」と改めて繰り返し、７月の可能性も否定はしなかった。
７月に利上げするには、２３日の英国民投票で残留派優勢、６月指標が上向くことが必要条件だが、現時点ではナローパスだ。しかし、７月８日発表の６月雇用統計を見る前に、７月利上げなしを完全に織り込むのは早すぎる。筆者は雇用者数の伸びについて、自然失業率に近づく局面で避けては通れない、ペースダウンの時間帯に入ったと見ている。
リーマンショック後の景気の谷（２００９年６月）からすでに７年近い回復局面（過去平均は６年程度）は成熟期にあり、減速リスクは常につきまとう。イエレン議長は昨年１２月３日の議会証言で、「毎月１０万人弱の雇用ペースを確保できれば、労働力への新規参入者を吸収できる」との認識を示していた。３カ月平均で１０万人を超えれば、まずは必要条件が満たされよう。その後は４―６月期成長率の持ち直しを点検しつつ、市場が利上げを織り込んでいけるかどうかだ。
７月後半の共和党、民主党大会から本格的な大統領選挙モードに突入する。８月は予想外の市場混乱が起きる可能性があり（０７年パリバショック、１５年人民元切り下げ）、９月ＦＯＭＣでは利上げは難しくなる可能性が高いと筆者は見ている。７月にできなければ、１２月まで利上げ時期は後ずれしよう。
とはいえ、経済見通しは本質的に不確実性との闘いだ。イエレン議長は中立金利の低さを正当化する３つの逆風として、１）海外情勢、２）世帯形成の低迷、３）生産性の伸び悩み、を挙げた。
ボードメンバーの中には、中立金利を２％程度と推計する向きもあり、利上げの最終地点についてさらなる修正の可能性も含めて、今後も議論が繰り広げられそうだ。度重なる中立金利の下方修正は、市場のＦＲＢに対する信認低下になりかねない。コミュニケーションでの大きな課題と言えよう。
＜日銀の終わりなき旅＞
次に日本に話を移そう。筆者は足元の日本経済は腰折れするほど弱くなく、潜在成長率を少し上回る成長持続は可能と見ている。今は歳出削減や成長戦略を地道に推進する方が重要であり、金融政策に依存し過ぎるのは良くない。
２％の物価安定目標は遠いが、そもそも日本の実力と物価統計（ウェイトの高い帰属家賃が足を引っ張る）から考えると、２％は中長期的な目標として、柔軟な物価目標（例えば２％から上下１％）に修正していくべきだろう。佐藤審議委員は同じ意見だが、残念ながらボードで議論されている雰囲気は全く感じられない。
一方で、プライマリー・ディーラー資格返上の検討に象徴される、マイナス金利政策による国債離れは、副作用と言わざるを得ない。黒田総裁は国債買い入れの量的限界はないと言い切るが、マイナス金利と量の併存はいつまでも可能ではない。技術的にマイナス金利拡大は可能でも、その影響を軽微にとどめる（マクロ加算０％適用を増やす）なら、何のためにするのかわからない。
また、質的緩和の上場投資信託（ＥＴＦ）増額には、組成が進捗しておらず、一部銘柄への偏りが懸念され始めている。遠くない将来、現在の政策枠組みを見直すのが出口戦略の一歩と考えるが、その検討に向けて取り組む気配はまだない。
黒田総裁は１６日の定例会見で、「マイナス金利の政策効果が徐々に波及」「企業は設備投資に前向きなスタンスを維持している」と語った。日銀はマイナス金利の効果が設備投資と住宅投資に出てくると見ており、住宅投資では貸家の強い伸びを指摘。７月１日発表の日銀短観・６月調査の設備投資計画でも、上方修正する自信があるのかもしれない。
加えて、足元で急激に進む円高に関連して、「為替の動きに金融政策はリンクしていない」「為替動向を注視する」と語るだけで、円高進行を抑制するためのリップサービスはなかった。何が何でも２％との意気込みは感じられず、今はマイナス金利の効果を見極める時間と割り切る余裕がある。
１６日のドル円は結果発表前に１０５円台後半で推移も、追加緩和なしの政策手詰まり感に一時１０３円台半ばまで円高進行。５月末の１１０円台後半から２週間強で７円幅も動いている。
２月に上海で開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中銀総裁会議の声明文には、「最近の市場変動の規模は、その根底にある世界経済の現在のファンダメンタルズを反映したものではないと判断している」と盛り込まれた。当時は１カ月で約１１円の円高が進行した。筆者はドル円が１００円割れとなれば、為替介入はありと見ている。日銀よりも財務省が動くのが筋だろう。
市場では日銀の追加緩和について７月予想が優勢だが、決め打ちすべきでないと考える。経済・物価見通しを下方修正し、２％の物価目標達成時期を先送りしても昨年４月、１０月時には追加緩和は見送られた。消費税の２年半先送り決定で７月展望レポートでは１６年度、１７年度の成長率見通しは修正されようが、物価見通しで足元の円高を考慮し、一気に下方修正するとは想定し難い。１６年度は下方修正しても、１７年度はまだ先だからだ。筆者は１７年度の予想中央値を１％台前半に下方修正する時が、目標達成時期を後ずれさせるリミットと見ている。
また、８月２６日に消費者物価指数（ＣＰＩ）の基準改定を控え、その前に物価見通しを大きく修正するとは考え難い。市場の一部には、６月短観が追加緩和の材料と見る向きもあるが、まずは短観がそこまで悪いものなのか、点検すべきだろう。
＊岩下真理氏は、ＳＭＢＣフレンド証券のチーフマーケットエコノミスト。三井住友銀行の市場部門で１５年間、日本経済、円金利担当のエコノミストを経験。２００６年１月から証券会社に出向。大和証券ＳＭＢＣ、ＳＭＢＣ日興証券を経て、１３年１０月より現職。
＊本稿は、ロイター日本語ニュースサイトの外国為替フォーラムに掲載されたものです。
＊本稿は、筆者の個人的見解に基づいています。
http://jp.reuters.com/article/column-forexforum-mari-iwashita-idJPKCN0Z609D?sp=true
ロンドン金融街シティーは金の卵産むガチョウ、離脱なら黄金期終焉か
Matthew Campbell、Gavin Finch
2016年6月20日 15:41 JST
関連ニュース
日本株連騰、英ＥＵ残留観測と円高一服を好感−東証全業種買われる
円は最大の敗者か、対ポンドで−英国民投票でＥＵ「残留」派勝利なら
ポンドが大幅高、世論調査で残留支持が離脱上回る−ユーロも連れ高
「靴を脱ぐ投資家」がアクティビストに問う､企業成長か短期利益か
ロンドンの金融街シティー。スクエアマイルと呼ばれる狭い地域だが、昨年の英税収に660億ポンド（約10兆1000億円）寄与し全英で200万人以上を雇用する英金融業界の心臓部だ。ロンドンの住宅価格を普通の人の手に届かない水準に押し上げたり、金融危機時に1000億ポンド超の救済資金を必要としたりと、とかく恨みを買う部分もあるが、金融が英国一の金の卵を産むガチョウであることは間違いない。
そのシティーの中枢を担う人物の多くが、英国の欧州連合（ＥＵ）残留・離脱が懸かる23日の国民投票の結果を心配している。約30年前のサッチャー元首相による大改革「ビッグバン」以降、欧州の金融の首都としての座を確実にしたロンドンだが、投票結果によっては黄金時代が終焉（しゅうえん）しかねない。
2008年の金融危機時に英銀バークレイズの会長だったマーカス・エイジアス氏は「シティーが現在強力だからといって、永久にそれが続くわけではない」とし、ＥＵ離脱は「究極の愚行だ。われわれは将来振り返って、なぜあんなことをしたのだろう、いったい何を考えていたのだと、理解に苦しむことになるだろう」と話した。
英国国旗
英国国旗 Photographer: Chris Ratcliffe/Bloomberg
離脱派はボーナス制限などのＥＵの規則から自由になることで英金融業界の世界的な競争力が高まると考える。しかし1980年代のビッグバンが海外の金融機関をロンドンに引き付けたのとは逆に、ＥＵ離脱は彼らを追い出す公算だ。
シティーで働く40万人の大部分をこうした国際的な金融機関が雇用しているが、米銀ＪＰモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、同行の英国内１万6000人の従業員のうち４分の１が消える恐れがあると従業員宛ての書簡で今月警告した。
シティグループやゴールドマン・サックス・グループ、ＨＳＢＣホールディングスも同様の警鐘を鳴らしている。ドイツ銀行のパウル・アハライトナー 監査役会会長は15日、離脱は英国にとって「経済的大惨事」を意味すると発言した。
独アリアンツの主任経済アドバイザーでブルームバーグ・ビューのコラムニストのモハメド・エラリアン氏は「ロンドンに内在する要素」によって、23日の英国民投票の結果にかかわらずロンドンが金融機関にとって魅力的な場所であり続けると指摘するが、元労働党内閣の民間企業担当相で欧州委員会の通商担当委員も務めたピーター・マンデルソン氏は英国がＥＵを離脱すれば、ロンドンという「金のガチョウは傷付いてしまうだろう」と述べている。
原題：‘Big Bang’ to Brexit: The City of London Fears End to Golden Age（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2016-06-20/O922PD6S972901
リーマンとは違う−英ＥＵ離脱シナリオ、欧州株見通しに織り込まれず
Carolynn Look
2016年6月20日 12:08 JST
関連ニュース
日本株連騰、英ＥＵ残留観測と円高一服を好感−東証全業種買われる
ロンドン金融街シティーは金の卵産むガチョウ、離脱なら黄金期終焉か
円は最大の敗者か、対ポンドで−英国民投票でＥＵ「残留」派勝利なら
ポンドが大幅高、世論調査で残留支持が離脱上回る−ユーロも連れ高
ストックス600指数の年末見通しは358、50指数は3161で取引終了か
「離脱が決まったとしても、何もすぐには変わらない」との声
英国の欧州連合（ＥＵ）離脱は、域内の株式ストラテジストがあえて相場予想に織り込まないシナリオとなっている。少なくとも、株式相場に壊滅的な影響はもたらさないとみている。
先週は世界の相場が混乱し、離脱支持に傾く英世論調査結果が示されたものの、ブルームバーグが調査対象とする証券会社などは英国民投票の結果が総じて欧州株に影響を与えないとの見方を変えず、年内に10％近く値上がりするとの見通しを据え置いた。
これは自信の反映と言えるかもしれないが、むしろ過去２年にわたって欧州株を分析しようとした誰をもが感じた無力感の表れである公算の方が大きそうだ。この期間に欧州株は過去最高値を更新後、金融危機以降としては最悪の部類の四半期を３回も経験。もちろん、英国のＥＵ離脱は現実にあり得る脅威ではあるが、欧州は展開が予想できないギリシャ危機やソブリン債危機に既にさんざん見舞われてきた。
「まっとうな市場ではないので、まっとうな予想をするのは難しい」と話すのは、ＢＧＣパートナーズの市場アナリスト、マイケル・イングラム氏（ロンドン在勤）だ。「英離脱騒動が今週終わっても、根底にある問題はそのまま残る。超低金利が株価を膨らませ、中央銀行は積極的に対応している。われわれがいるのは未踏の領域だ」と指摘した。
英国民投票が近づき、株式が売られる中でも今月の調査対象となったストラテジストらは今年末時点でのストックス欧州600指数の見通しを変えず、358で今年の取引を終えるとみている。先週末は325.78だった。ブルームバーグがまとめた13人の予想によれば、ストックス50指数は年内11％上昇して3161に達するもよう。同指数は英国などユーロ非採用国の株式は含まず、先週末は2849.17で終了した。
英国が23日の国民投票でＥＵ離脱を選んだとしても、実際の離脱までには２年間の協議期間がある。また、欧州中央銀行（ＥＣＢ）もイングランド銀行も市場に流動性を供給する方針を明らかにしている。
バンクハウス・ランプ（デュッセルドルフ）のストラテジスト、ラルフ・ツィマーマン氏はストックス50指数が年内に9.5％上昇するとみているが、英離脱の事態になってもこの見通しをあわてて修正するか確信を持てないという。市場への影響をトレーダーが見極めるにつれ、相場は迅速に安定するのではないかと予想。「離脱が決まったとしても、何もすぐには変わらない。リーマンショックとは違う」と述べた。
原題：Brexit No Lehman to Europe Strategists Leaving Stock Calls Alone（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2016-06-20/O91OTD6JTSHH01
米リグ稼働数が増加、石油生産会社の掘削再開を示唆−チャート
Mark Shenk
2016年6月20日 14:56 JST
米国の石油生産会社が掘削を再開している。ベーカー・ヒューズが17日発表したデータによれば、リグ（掘削装置）稼働数は昨年８月以来の３週連続での増加となった。増加の背景にあるのは、原油価格が２月に付けた12年ぶりの安値から80％余り上昇していることだ。供給に支障が出ていることもあり、ウェスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）原油は９日、10カ月ぶりの高値となる１バレル＝51.67ドルを付けた。
原題：U.S. Oil Rig Increase Shows Producers Are Drilling Again: Chart（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2016-06-20/O91Z3X6KLVR401
投稿コメント全ログ コメント即時配信 スレ建て依頼 削除コメント確認方法
▲上へ ★阿修羅♪ > 経世済民110掲示板 次へ 前へ
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。
