「3月10日暴落説」に新情報　NYダウのみならず世界同時株安の様相に＝高島康司（MANEY VOICE）赤かぶ

「3月10日暴落説」に新情報　NYダウのみならず世界同時株安の様相に＝高島康司（MANEY VOICE）
http://www.asyura2.com/16/hasan106/msg/407.html
投稿者赤かぶ日時 2016 年 3 月 08 日 21:54:05: igsppGRN/E9PQ　kNSCqYLU

　　　　　　　　　　From Wikimedia Commons George Soros&Jim Rogers

「3月10日暴落説」に新情報　NYダウのみならず世界同時株安の様相に＝高島康司
http://www.mag2.com/p/money/7668
2016年3月8日　MANEY VOICE

複数の海外市場アナリストが予測する「3月10日暴落説」（http://www.mag2.com/p/money/7403）について、さらに具体的な情報が送られてきたので紹介する。「相場は一度戻す」は的中したと見てよいだろうが、問題はこの後である。（未来を見る！『ヤスの備忘録』連動メルマガ／高島康司http://www.mag2.com/m/P0007731.html）
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マーケットで囁かれる「リーマン・ショックを超える暴落」の噂に新展開

■市場の注目を集める「3月10日暴落説」とは

先日の記事（http://www.mag2.com/p/money/7403）では、筆者が情報交換しているシンクタンク系の情報として、市場は次のような展開になるという予想を紹介した。
※編注：詳細は『ジム・ロジャーズも警鐘　戻り相場の限界点と「3月10日大暴落」説』（http://www.mag2.com/p/money/7403）をご覧ください
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（1）2月に下げた相場は一度戻す

まず、ニューヨークダウや日経は2月の終わりころには上昇し、2月は1月末の相場まで値を戻す。日経であれば1万7000円の水準である。

（2）3月8日から10日にかけて大暴落

だがこれで安心してはいけない。3月8日から10日にかけて、暴落する。暴落の大きさはリーマンショックの水準を越える可能性がある。

（3）5月24日から25日にかけてさらに暴落

その後、相場は変動するものの元の水準まで値を戻すことはない。そして、5月24日から25日にかけてされに大きく暴落する。3月と5月の2度の暴落で、株価は下手をすると50％以上も下落する可能性すらある――

以上である。

NYダウ月足（SBI証券提供）

日経平均株価月足（SBI証券提供）

■新たな情報

その後、さらに具体的な情報が送られてきたのでこれを紹介する。すでに紹介した内容と重複する部分もあるが、確認のため掲載する。

■それは3/8～10に始まり、世界的な同時株安になる可能性が大きい

（1）ニューヨークダウを始め、世界の市場は3月3日までは上昇する。

（2）その後は大きな変動のない小康状態になるが、3月7日に一時的に上昇する可能性がある。

（3）市場の暴落は3月8日から10日に始まる。ニューヨークダウのみならず、世界的な同時株安になる可能性が大きい。

（4）その後も暴落の勢いは止まらない。5月24日から25日の底を目指してさらに下落する。下手をすると株価は50％も下落する。

（5）6月から7月になると、市場の状況は根本的に変化してしまうはずだ。

（6）その後、長期間相場の下落傾向は続く。市場が新たな上昇トレンドに入るのは2022年頃になる。

以上である。

■インサイダーの情報か？

これは、筆者が知っている複数のシンクタンクの友人から送られた情報だ。

この情報の出所と信頼度が気になるところだが、情報を送ってくれた知人に聞いてもはっきりした答えは返ってこなかった。上司から聞いたか、または社内の了解事項として出回っている情報だそうである。

筆者が情報の根拠と信頼度を聞いたところ、精密なチャート分析の結果であることは間違いとのことだが、それだけではなく、ユダヤ系金融資本のインサイダー情報の可能性が多分にあるとのことだった。

いずれにせよ、こうした市場予測が確実に的中する保証はないので盲信しないように十分に注意する必要はあるだろうが、シンクタンク系の情報として今後の市場の動きを見る上で参考になることは間違いないだろう。

【関連】世界が注目する3人の大暴落予測　近づく「ダウ6000ドル時代」の生き残り方
　http://www.mag2.com/p/money/7622
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1. 佐助[3424] jbKPlQ 2016年3月08日 23:11:30 : 9WzTFdu8Dw : EvnuAppFUfU[140]

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収束に十五年以上もかかり，産業革命を前倒しさせないと2007年の経済指数に戻りません
世界の指導者は2016年の今年に認識されるが，暴落の本格化は2017年以降になるはずです。

本当の原因が分かり、解決できない現象は、この世の中にはありません。
ナゼ世界で同時に信用収縮が発生したのか？ナゼ大暴落をとめることができないのか？
残念ながら、対策をしない，常々弱者は死ねと思っているからです。しかも簡単な対策をゴミ扱いさせ無視・完全黙殺するからです。

世界恐慌では政府や中央銀行がジャブジャブに、公的資金を投入しても、資金は円滑に流れません。消費刺激のために、国民にカネをばらまいても、自己防衛のため消費に回ってきません。平時では有効なのに世界恐慌(信用収縮・金融鼠講)では，平時に効果がある対策はすべて諸刃の剣となる。しかも消費税は経済指数を3分の1にまで暴落させます。そして株と石油のバブルが頂点から暴落すると10分の1にまで落下するまで，盛り返しても何回でも大底にチャレンジすることになる。

2007年～2010年にスタートした世界信用恐慌は約十年で収束しても、2007年の経済指数に戻るには、十五年以上もかかります。しかもドル一極集中から多極化に公認されるまで20年はかかります。その間，政府は失政を繰り返しますので経済は回復しません。大底に向かうだけです。さらに第二次世界信用恐慌の二番底が発生し、恐慌からの脱出が遅れることになります。

１９８９年に破裂した日本のバブルは、十五年の間に、平均株価を五分の一に暴落させ、地価を十分の一にし、十大銀行を３行に収縮させ、多くの企業を倒産させて、やっと沈静化しました。沈静化させた最大の要因は、輸出の神風です。今回の世界バブルの崩壊では、輸出の神風は吹いてくれません。では、政府日銀や企業はどうすればよいのでしょうか？

政府，企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次期産業革命へ大胆にシフトすることです。次期産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗し遅延させます。

そのため貿易の縮小はさけられないので、輸出依存では大倒産と人員整理が避けられません。日本の大企業の消失劇を体現します。

バケツの底が抜けたような暴落は、牛の暴走と同じで誰にも止められません。カラ売禁止、公定歩合引き下げ、涙金のバラマキ、税の引下げ、時価会計の緩和、企業統合・吸収合併、そして、大企業への公的資金を投入してもパニックは止められません。

このままでは国民レベルでの信用恐慌脱出のマニフェストは、暴落を停止させる即効薬には、株式市場や銀行のモラトリアム（一斉閉鎖）、売買価格の固定、負債の凍結＆借金棒引きしかなくなります。覚悟した方がよい。

2. 2016年3月08日 23:51:12 : 7UlIcaCS5Y : A5kV6Az6_XU[5]

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溜めて取られる長屋のう○こ
昔は月に何回かバキュームカーが来たな。
ユダ金清掃局か。

3. 2016年3月09日 19:52:38 : JFhRM4WdGY : rpudECH5lgE[50]

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循環的景気変動という、これまでの常識が通用しなくなれば、いつ回復するかも特定できないのではないか。
金融帝国という、これまでの支配機構が無力になれば、特定貨幣数値での貨幣の回転額で世界の景気を測るのは無意味になるのではないか。
そうなれば予測すること自体無意味だ。
世界経済の主動力が先進国でなくなれば、先進国に偏在する金融的富(実体は債権債務両建ての総額だから本来的意味の資産ではない)の幻想資産という本質はもうごまかせない。
プーチンは金購入の動機として、為替の急激な変動へのヘッジを挙げた。
金も、緩やかで持続可能な経済発展のための、為替相場への緩衝材という限定的な道具として見ているわけで、金を世界通過にしようというのでもない。
経済と貨幣の本質をクールに見抜いていて、この点でもユダ金に支配された欧米はかなわない。

4. 中部地区[22] koaVlJJui@Y 2016年3月09日 21:20:04 : YxsFv8laBA : Ba@ctmGIrWk[1]

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明日ECBの政策金利発表で追加緩和が濃厚だからでしょ。

5. 2016年3月10日 13:41:56 : xPQrro3Nu6 : TDxIxkepAaU[22]

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★2008年の不況以来の日米欧のGDPを見ると、インフレを差し引いた平均成長率はゼロ又はマイナス成長である。膨大な金融緩和資金は金融資産や不動産資産を押し上げただけで経済成長には全く繋がらなかったことが証明されている。
FRB（アメリカ）は緩和政策が経済成長に無効であり不健全な資産バブルを創造しただけに終わったことを認めると同時に引締め政策に転じバブルを出来ればソフトランディングで是正しようとしている。ECBと日銀は緩和政策を続行しても実体経済に無効であることを承知の上で今なお緩和継続のみならず追加措置まで講じているのはFRBの意向に沿って世界的ハードランディング型バブル崩壊を（目先）避けるためである。
世界金融市場の50%以上のボリュームを占めるNY市場にFRBからの緩和資金が途絶えればNY市場が衰退するのは当然で、欧州も日本市場も下げ相場になるのは当然。しかし日米欧には政治的事情がある。アメリカは2017年の政権を民主党に代わって共和党にする必要がある。日本は、アメリカ軍の沖縄撤退が決まっているので一刻も早く憲法改正で再軍備を急がねばならない。欧州は人道無視で中東からの難民流入にストップをかけるばかりか追い返すには経済を「ない袖は振れない」状況にする必要がある。オペックと非オペックの生産調整（3月20日頃）で原油価格をさらに上げることで日本の政治事情の為に日米欧の株価を高めに誘導、参院選直前に日銀の市場介入（量的緩和）による株価急騰（18,000円台）で選挙を自民勝利で終わらせる。2017年に計画している第五次中東戦争を遠隔操作するのは共和党政権にしか出来ないので現民主党政権を叩き落とすため選挙前（10‐11月）に大暴落に誘導しなくてはならない。
同じく計画しているロシアとNATO軍の軍事衝突と年内大暴落で欧州経済を圧迫すれば対難民虐待、追い出しの機運が高まる。金融緩和の浮かれた時代からナショナリズム高揚の時代に移ろうとしている。
http://www.chokugen.com/opinion/backnumber/h28/jiji160310_1059.html