倒産した芳林堂（Ｃ）日刊ゲンダイ

老舗「芳林堂書店」倒産の裏に出版界の壮絶“引き抜き合戦”
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/176505
2016年3月4日　日刊ゲンダイ

　池袋の本屋として有名だった「芳林堂」が先月末、東京地裁に自己破産を申請し倒産した。負債総額は２０億７０００万円だ。芳林堂は１９４８年に法人化。９９年８月期は売上高７０億５０００万円を達成したが、１５年８月期は３５億８７００万円とほぼ半減した。

　倒産の引き金を引いたのが書籍取次の「太洋社」だ。芳林堂は太洋社から本と雑誌を仕入れていたが、太洋社は２月上旬に自主廃業を決めた。そこで芳林堂は大手取次への帳合変更を模索したが、引き受け手が見つからなかったといわれる。要するに太洋社の廃業に伴う“連鎖倒産”だ。芳林堂に問い合わせたところ「コメントは差し控えたい」とのこと。出版関係者に裏事情を説明してもらった。

「今回の倒産劇は芳林堂だけの問題ではなく、背景に出版不況による取次の競争激化がある。本が売れないので取次は有望な本屋を取引先にしたい。そのため同業他社が抱えている書店の引き抜きに出ているのです。群馬県の有名チェーン『文真堂』はもともとは太洋社と取引していたが、数年前にトーハンに鞍替えし、今月１日には子会社化されました」

　出版界の不況は深刻だ。９６年に２兆６０００億円あった市場規模が現在は１兆５０００億円台に縮小。今年１月の総売り上げは１０３９億円で前年同月比４．５％減。書籍は５４０億円で０．１％増だが、雑誌は４９８億円で９．１％も減った。雑誌のうち月刊誌は３９８億円で８．１％減、週刊誌に至っては１００億円で１３．２％減と２ケタの落ち込みだ。

　もともと本屋は薄利多売のビジネスだ。単行本と雑誌の利益率はわずか２０〜２４％。しかも本を並べる作業などのために人件費がかかる。一種の“不況産業”なのだ。「図書新聞」事業企画室室長の諸山誠氏が解説する。

「本屋が一軒もない“無書店地帯”が問題になるほど、全国的に本屋が減っています。飲食店情報などがＰＣやスマホで読めるようになったことのほかに、週刊誌や月刊誌を支えていた団塊世代のリタイアも大きい。毎週雑誌を買いに立ち寄り、ついでに単行本を買っていた人が遠ざかっているのです。出版業界の市場規模はまだ下げ止まったとはいえません」

　本屋の“仁義なき引き抜き合戦”がさらに激化しそうだ。

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