世界恐慌から人類を救う「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命は。すでに実用化されていますが、政府・大企業は既得権益（設備・技術・利権）を失うために抵抗し遅延させている。

そのために，「日本商品の世界的優位性の法則」が働き，あぐらをかく大企業の消失を体現する。

商品の世界的優位性は、40年ごとの「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。後進国はルールの破壊期に、伝統慣習を破壊する度合いが、先進国よりも広く深いため、新しい流行を積極的に受け入れるために、商品の世界的優位性を獲得する。

日本は、欧米に追いつき追い抜くことを体現した，日本のマスコミは、永遠に欧米を追い抜くことはできないと反論した。だが外国人が「日本イズNo1」と言いはじめると、マスコミは沈黙した。

韓国・インド・中国をはじめ東南アジアの工業国と工業都市は、日欧米に追いつき追い越すことになる。それはコピーや真似することができるからです。

しかし今回の産業革命は「日本商品の世界的優位性の法則」が2040年〜2060年まで継続することが出来ます。政府の失政で次々と後進工業国にイニシアチブを奪われる。だが、米国のようにサービス産業の優位は維持できる。2019年ごろから抜かれる気配が見られます。

世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。水素発電（水素と酸素を結合して電気をつくる）の原理の発見は、1939年と早い。水素発電には色々な方式がある。その共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池が1972年以来、たびたび火災発生のトラブルを起こすのは、リチウムイオンが電解質膜を加熱させるためだ。水素発電でも、電解質膜の安定性と効率が成功のカギとなる。

しかし燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池も成功している。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。この技術は韓国・インド・中国をはじめ東南アジアの工業国と工業都市は真似することが難しく時間がかかる。そのために「日本商品の世界的優位性の法則」が2040年〜2060年まで継続することができるのです。

そして原子力発電所の自己原因の75％は，ナトリウムやマグネシウムやリチウムがからんでいる,ナトリウムやマグネシウムやリチウムはイオン化しやすい物質なので，イオン化すると電子を放出する，この放出される電子の振動数・共鳴数が，時間がたつとブラスチックやパイプを過熱させて穴をあけます。しかも発火させます。福島の事故原発はまさにこれで，地震の加速度(ガル)と津波(海水の分子)で被害が拡大したのです。

これはプラスとプラスが反発し，プラスとマイナスが引っ張るという科学の常識とことなる現象のために，ナトリウムやマグネシウムやリチウムの自己を根絶できません。そのために福島と同じような原発事故が忘れた時期に発生します。

イオン化しない材料は，今のところ太陽電子電池しかありません，従って産業革命を前倒しすれば，原発も化石燃料もメタンも地熱も風力も入らなくなります。原発再稼動反対すると抵抗勢力が既得権益が失いたくないために全力で抵抗，阻止します。だからトヨタやホンダが燃料電池搭載車を販売しましたが，小型化とコストがクリアされ，パナソニックなどが家庭用の燃料電池や太陽電子電池をだせば，必然的に原発は消えます。たたし廃炉の課題は残る。とにかく産業革命を加速させることです。今回の技術革新は人類を貧困化や格差などから救います。