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ホルモン入アメリカ牛肉を食べて癌になろう 牛成長ホルモンの中で唯一、遺伝子組み替えによって製造されたものがあります。モンサント社が開発した「rBST」（recombinant bovine matotoropin）、商品名を「ポジラック」といいます。牛が乳を分泌するときに出す成長ホルモンから分離した遺伝子を大腸菌に注入し、培養して製造します。これを牛に投与すると乳腺細胞が活性化するとともに、代謝全体が急激に高まり、牛乳の生産量を増加させます。 「遺伝子組み替え牛成長ホルモン」は、「乳牛の生産効率を高め、酪農家の収入を増やせる」とモンサント社は酪農家を煽ります。 確かに「ポジラック」を乳牛に注射すると、毎日出す乳の量が１５〜２５％増える上に、乳を出す期間も平均３０日ほど長くなるといいます。アメリカではどの程度の乳牛に使用されているのかについて米農務省（ＵＳＤＡ）によると２００２年段階で、投与されている乳牛は全体の３２％にあたるといいます。（２２％、あるいは３０％という説もあります） しかし月２回の注射という作業に加え、１回当たり５．２５ドルというコストがかかるため、小規模農家より数百頭〜数千頭の大規模農家の方がこの「ポジラック」を使用する傾向にあります。 結局アメリカでも牛乳はより一層、供給過剰になり、多くの家族経営の酪農家を廃業に追い込みます。遺伝子組み換え作物と同様、ここでもモンサント社の夢の技術を享受できるのは、大規模な企業経営だけです。
◆乳ガン、前立腺ガンを増加させ、抗生物質の投与も増やす！
遺伝子組み換え牛成長ホルモン「ｒBST」の投与は、インシュリン様成長因子（IGF-１）という成長ホルモンを増加させます。IGF-1は、人間の血液中にも存在している成長ホルモンと組成はまったく同じですが、細胞分裂を引き起こすもっとも強力な成長ホルモンの一つであり、高濃度で摂取すると様々な悪影響があるといわれます。
そして「ｒBST」を投与された牛の牛乳中のIGF-1は簡単に人間の血液に侵入します。IGF-1は低温殺菌では破壊されない上に、本来なら人間の胃のなかで分解されてしまうのですが、牛乳の中のガゼインというタンパク質がこの分解作用を妨げることによって、胃腸管の中でも生き延び完全なまま吸収されるといいます。 欧州委員会によって設置された科学委員会は、遺伝子組み替え牛成長ホルモンを注射された牛の乳には、IGF-1が高濃度に含まれていることをつきとめました。委員会の報告書はIGF-1の摂取と乳ガンおよび前立腺ガン発生の関係は、疫学的に立証できるとした上で、IGF-1の過剰摂取はガン細胞の細胞死誘発機能を抑制し、ガンの発生と進行を促進する、と警告しています。ＥＵは「ｒＢＳＴ」を投与した乳製品・肉の輸入も禁止しています。 カナダも１９９９年にそれまで１０年間続いていた「ｒBST」の禁止を続行することを発表しました。カナダ保健省が出した報告書によると、「ｒBST」によって牛の不妊症、四肢の運動障害が増加すると報告しています。 もう一つ問題なのは「ｒBST」を投与した牛は乳腺炎にかかる率が最大２５％も増加したということです。それによって牛の体細胞（膿汁）が牛乳に混じる確率も高くなり、また乳腺の炎症を抑えるために抗生物質が常時投与されてそれが牛乳に残存する可能性も増加することになります。
ＥＵは「ｒＢＳＴ」を投与した乳製品・肉の輸入も禁止しています。
これまで「遺伝子組み替え牛成長ホルモン」を認可したのは、ブラジル、南アフリカ、パキスタン、メキシコ、東ヨーロッパなど規制の緩やかな国々です。それに対して、ＥＵ１５カ国を始めとして、オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェーも認可していません。 日本国内におけるｒＢＳＴの使用を認可していませんが、それ以上の規制がありません。食品添加物の場合は、規制値が設定されているもの以外は流通禁止の規則があります。ところが家畜のホルモン剤については２種類（ゼラノール、トレボロンアセテート）だけ残留基準値が設定されていますが、逆にそれ以外は原則として流通が自由なのです。 規制値のないホルモン剤と「ｒＢＳＴ」が投与された乳製品や牛肉はフリーパスで日本に輸入されています。しかし、残留はあるのか、どの程度の量なのか、その実態はまったく分からないのです。
http://asyura2.com/0601/gm12/msg/391.html
輸入牛肉で発がんリスクが5倍になる 2012年11月21日
週刊刊文春2012年11月22日号 危険な”残留ホルモン”が国産牛の600倍 輸入牛肉で発がんリスクが5倍になる 奥野修司(ノンフィクション作家)
BSE問題で世間を騒がせたアメリカ産牛肉。だが、禁諭は解除きれ、いまや放射能を気にして、国産よりアメリカ産を選ぶ人までいる。ところが、アメリカ産牛肉は、強い発がん性をもつ「残留ホルモン」が桁違いに高かった。牛肉をめぐる衝撃の最新医学調査を追跡する。 普段、私たちが何気なく食べている食品の中に、食品添加物などよりはるかに危険な物質が残留しているとしたらどうだろう。しかもその物質はパッケージにも記載されず、全く見えない。それを政府が認めているとしたら……。 「牛の肥育にはエストロゲン(女性ホルモン)が使われています。その残留濃度を計測してみたところ、和牛と比べて、アメリカ産牛肉は赤身でなんと六百倍、脂肪で百四十倍も高かったのです」 こんな衝撃的な事実を明かすのは、北海道大学遺伝子病制御研究所客員研究員の半田康医師である。 半田医師らは二〇〇九年、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」という論文を発表したが、この数値はそのとき計測されたものだ。アメリカ産牛肉は消費者が利用するスーパーで購入し、数値は三十から四十検体を検査した平均値だという。図1は、アメリカ産と国産の牛肉内にどれほど女性ホルモンが残留していたのかを示したものである。E1,E2とも女性ホルモンの一種であるが、半田医師によると「二十種類以上あるエストロゲンの中でもっとも生理活性が強いのがエストラジオール(E2)とエストロン(E1)。なかでもE2はE1の十倍の活性を示し、がんなどの発症に関与していると考えられている」という。 (中略) 急増するホルモン依存性がん 〇六年にハーパード・メディカルスクールの研究者は、九万人の女性を対象に調査した結呆、牛肉に代表される赤肉をたくさん食べると乳がんのリスクを大きく増加させると発表した。その論文の中で、発がんリスクを増加させる原因は、牛に与えられるホルモン剤の残留ではないかと指摘されている。半田医師は言う。 「マウスに工ストロゲンを投与したら乳がんが発生したと報告されたのは一九四八年です。エストロゲンはホルモン依存性がんの危険因子だという事実は、今や教科書レペルの話です」 図2を参照してほしい。日本では、六〇年代と比べて牛肉消費量が五倍に達している(そのうち約二五%は米国産牛肉)。そして実は、ホルモン依存性がんも五倍(乳がん四倍、卵巣がん四倍、子宮体がん七倍、前立腺がん十倍)に増加しているのだ。両者の増加トレンドは、見事に一致する。 次に図3(ブログ主注：図については直接本誌をご覧ください)を見ていただきたい。乳がんや卵巣がんといったホルモン依存性がんの発生率が、二十〜三十年遅れでアメリカを追いながら、四十五〜五十歳をピークに右下がりになっている。同じ女性なのに、どうして日本とアメリカでピーク年齢が異なるのか。前出の藤田医師はその相関関係を次のように推定している。 「四十〜五十歳代の日本人女性に、何らかの決定的な転換点があったのは間違いない。原因としていろいろ考えたのですが、牛肉を除いて見当たらないのです。 日本は七〇年頃から牛肉の輸入が増加しています。マクドナルドはその象徴ですが、これら輸入牛は主に家庭用の焼き肉やハンバーグとして利用されてきました。九一年の自由化で輸入がさらに加速しましたが、この増加はホルモン依存性がんの増加とほぼ一致します。つまり、この世代は年少の時から牛肉を長期間食べ続けたため、がん年齢になってがんを発症したという推測が成り立ちます。 大人になってから牛肉を食べるようになった年代の人は、アメリカ型の力ーブに乗っていないんです。とすれぱ、いずれ日本のがん発生率も、アメリカのようなカーブを描くようになるでしょうね」
http://blog.goo.ne.jp/datsuchemi/e/638ec630b455f5d785cd9452e6bd34c7
マクドナルドでチキン・ナゲットを食べたら地獄行きなのか？ 2013年4月29日月曜日
私たちが使えるカネには限度がある。だから、限られた予算を最大限に使うために誰もが「安いモノ」に惹かれ、群がり、買っていく。
安いというのは消費者にとっては今も昔も購買の際に最も重視される要素である。 だから、企業はモノを売るのに、とにかく製品を安く売ることを考える。安く売るためには、安くするための工夫が必要だ。 たとえば、材質の質を落とすと安くできる。品質を落とすとモノは壊れやすく、チャチに、安っぽくなっていく。しかし、消費者がそれを求めているのだから、世の中はどんどん「安物」にシフトしていく。 これはモノだけでなく、食品にも応用される。 安ければ何でもいいと消費者は考えているので、提供者はとにかくコストを下げるために何でもするのだ。そして、いよいよこの「安く提供するために何でもする」という部分のツケが消費者に回ろうとしている。 食品汚染の蔓延だ。
病死した鶏すらも売り物にしていた
2012年、中国のマクドナルドやケンタッキーフライドチキンで、大きな問題が起きていた。 これらのファーストフードはチキンを使ったメニューをいくつか出しているが、ここで使われている鶏肉が抗生物質、成長ホルモン剤まみれだったのである。 こういった過剰投与された抗生物質や成長ホルモン剤はもちろん、それを食べた人間の方にも害悪を及ぼす。 さらに、これらの養鶏場では発癌物質にまみれたエサを食べさせていたのだが、それも鶏肉を通して人間の口に入っていく。 マクドナルドやケンタッキーフライドチキンでは、このような鶏肉を仕入れて、加工して、客に提供していた。もちろん、子供たちにもだ。 この問題が発覚すると、当局は鶏肉の回収を指示して大騒ぎになったが、ここで問題は終わらなかった。 マクドナルドやケンタッキーフライドチキンに鶏肉を提供していたのは、「河南大用食品グループ」という会社だったのだが、この会社はなんと病死した鶏すらも売り物にしていたのである。 これを他人事のように読んでいてはいけない。 なぜなら、「河南大用食品グループ」は、日本マクドナルドにも鶏肉を提供していたという事実が発覚しているからだ。当初、日本マクドナルドは「中国の仕入れ先は分からない」とこの問題を突っぱねていた。 しかし、隠しきれないと見ると今度は一転してそれを認め、「マクドナルドはグローバル基準を持っていて、すべてのサプライヤーがそれを遵守しているので安全だ」という見解を出して幕引きをはかっている。
成長ホルモンを大量投与される鶏。私たちはこれを食べる。
消費者がどうなろうと、儲かれば構わない
日本マクドナルドの言い分は矛盾をはらんでいる。なぜなら、マクドナルドの食材はグローバル基準を満たして安全だというのであれば、中国で回収騒ぎにならなかったはずだ。安全でなかったから回収騒ぎが起きた。 さらに、その回収騒ぎの原因となった「河南大用食品グループ」の鶏肉を日本マクドナルドも使っていたのだから、日本でも回収騒ぎが起きていないとならなかった。 それが隠蔽されて闇に消された。いや、闇に消されたのではなく、あなたがマクドナルドのチキンタツタやナゲットを食べて消化してしまったのかもしれない。 少なくとも多くの日本人の子供たちがマクドナルドで「河南大用食品グループ」が出荷した疑惑の鶏肉を食べたのは事実であり、本来であればマクドナルドはテレビでコマーシャルなど流している場合ではなかったとも言える。 もちろん、マクドナルドは鶏肉を提供する企業に対して抗生物質の使用を中止しろとグローバル基準で謳っている。 しかし、中国の企業がそんなものはお構いなしだったのは「河南大用食品グループ」の実態を見ても分かる。そして、重要なのは、中国で問題になっている企業はこの１社だけではないということだ。 ほぼすべての養鶏場が、成長ホルモン剤、抗生物質を大量投与しているのである。 養鶏場にとって鶏は工業製品のようなものだ。成長ホルモン剤をどんどん与えて成長スピードを速め、次から次へと出荷できればそれだけ儲けが大きくなる。 それによって消費者がどうなろうと、儲かれば構わないと考えているのである。 病死した鶏も食用にするのも同じ理由だ。廃棄したら１円にもならないばかりか廃棄する費用がかかる。黙って売ってしまえば利益になる。拝金主義の前にモラルなどないようだ。
生まれて45日後には、もう食品になっている
抗生物質、ホルモン剤、発癌物質まみれ
仕入れる側のマクドナルドやケンタッキーフライドチキンはその事実を知らなかったのだろうか。いや、知っていた。 上海市の調査では、ケンタッキーフライドチキンは社内検査によって抗生物質が大量に検出された鶏肉も、検査結果を当局に報告しないで使っており、そういった養鶏場とも取引を続けていたのである。 つまり、鶏肉を提供する企業も、鶏肉を加工する企業も、どちらも「これを人間が食べたら問題になる」と分かっていながら、それを提供し続けて来たということになる。 何しろ商品が提供できなければ、売上が落ちる。だから、売上を死守するためには、薬まみれだろうが、死肉だろうが、何でも提供する。それが資本主義社会の未来だったのだ。 現代社会で、問題になっているのは、鶏肉だけではない。牛肉でも豚肉でも、まったく同じ問題が発生している。すべての肉は抗生物質、ホルモン剤、発癌物質まみれなのである。 その上に、食品偽造、産地偽装まで重なって行く。 ヨーロッパでは馬肉を牛肉と偽って販売されていたことで大問題になったばかりだ。 こういった問題が出るのは、「いつでも肉を食べたい」「いつでも安く食べたい」と消費者が望み、企業がそれに対して応えようと努力した結果であるとも言える。 いつでも、そして安く「肉」が食べられるように、食肉の提供業者は家畜を工業生産のように「製造」する。成長ホルモンを使いまくって成長を早めて「出荷」する。 家畜を工業製品のように扱うことが、消費者の望みを叶える唯一の方法だから、どんどんそのようになっている。
まだ「安さ」がメリットだと信じている
今はマクドナルドやケンタッキーフライドチキン等のファーストフードだけの問題のように多くの人々は捉えている。しかし、それは間違っている。 これは高度に発達したグローバル経済の問題でもある。 もうすでに現代は、原産地で取れる食材を食べるような時代ではなくなっている。食材は「どこかから買ってくる時代」なのである。 鶏肉、豚肉、牛肉だけではない。小麦も、大豆も、各種野菜もすべてそうだ。どこかから買ってくる。 当然、バイヤーはビジネスのために「安いところ」から買ってくる。顧客は安いものを求めており、安いと売れる。 安いというのは安いなりの理由がある。しかし、グローバル経済ではツケを払うのは、常に安いものを買ってしまう人間であり、提供した側ではないのだ。 今のところ、100円ショップで安物を買った人間も、スーパーで安い肉を買った消費者も、ファーストフードで安いハンバーガーを食べている人間も、みんな満足している。 新聞やインターネットの片隅で、食品偽造のニュースや抗生物質・発癌物質・ホルモン剤が大量に混入されているという記事を読んでも、自分の食べている肉がそうだと結びつける感受性を持っていない。 まだ「安さ」がメリットだと信じている。 人間は「ただちに影響がない」と言われると、危機感を持続できない。 しかし、無視すれば問題が解決されるわけではないから、いずれ「安さの追求が地獄行き」になる事実を思い知る日が来る。 「安物」というのが、自分を破壊する「危険物」だということを、人々はいつ認識するようになるのだろうか。もしかしたら、永遠に認識しないのかもしれない。
http://www.bllackz.com/2013/04/blog-post_29.html?utm_source=BP_recent アメリカ産牛肉に発がんリスク
URL http://www.seikatsuclub.coop/item/taberu/knowledge.html それでも輸入肉を食べますか？ 食肉の自給率（重量ベース・2011年度）は牛肉40％、豚肉52％、鶏肉66％で、低下傾向に歯止めがかかりません。"安い"輸入肉がスーパーの棚を埋め、外食産業でも大量に消費されています。 コスト削減至上主義から生まれた食肉は、成長ホルモン剤（エストロゲン）の残留など私たちの健康を脅かす多くのリスクを抱えています。
アメリカ産牛肉に発がんリスク？
肉牛を短期間で効率よく肥育するための成長ホルモン剤。 その食肉への残留濃度と、子宮体がんなどのホルモン依存性がん発生数の増加が無関係ではないとする論文が「日本癌治療学会」などで2009年に発表されました。
アメリカ産牛肉と国産牛肉の成長ホルモン残留濃度を比較した結果、アメリカ産には国産の600倍もの濃度の成長ホルモンの残留が判明。
調査に参加した医師のひとりで北海道大学遺伝子病制御研究所客員研究員の半田康さんは 「やはり国産を選択するのが賢明。
日本とアメリカの牛肉消費傾向からエストロゲン高濃度の牛肉の摂取と、子宮体がんや乳がんなどのホルモン依存性がんの発生増加の関連性が考えられる」 と話しています。
EUはアメリカ産牛肉の輸入を禁止
アメリカ同様、日本への牛肉輸出量が多いオーストラリアやカナダでも、牛の成長促進や繁殖のための治療を目的とするホルモン剤の使用が認められています。 このため欧州連合(EU)は発がん性が疑われるとの理由から、1988年にアメリカ産牛肉と牛肉関連製品の輸入を禁止しました。
この決定に対して「輸入禁止措置は欧州産牛肉の保護にあたる」とアメリカとカナダが抗議。「関税と貿易に関する一般協定(GATT)」)に提訴し、欧州からの輸入品に対する報復措置に出ました。両者の対立は世界貿易機関(WTO)に持ち込まれ、いまも議論が続いています。
日本で承認されているホルモン剤の用途は、家畜の繁殖障害の改善と人工受精のタイミング調節などに限定されています。
アメリカ産牛肉と豚肉の半数以上から耐性菌が！
効率重視の工業的家畜生産では病気予防や治療のために抗生物質や合成抗菌剤が頻繁に投与され、飼料添加物としての利用も一般的です。 こんな現状に世界保健機関（WHO）の専門家は 「抗生物質の多用が抗生物質の効かない耐性菌を出現させる」 と警告。2013年4月には、米国食品医薬品局（FDA）が「全米耐性菌監視システム」の年次報告書のなかで、アメリカ国内で流通している多くの食肉から抗生物質に耐性を持つ細菌が検出されたことを明らかにしました。
いつまで世界中から買い集められる？
日本の総人口は約1億2800万人、世界の総人口に占める割合はわずか「1.7％」にしか過ぎません。そんな日本では食料の確保を海外に依存し、世界中から買い集めています。
畜産物と密接に関係する遺伝子組み換え
アメリカでは牛乳の生産量を増加させるため、乳牛にもホルモン剤が投与され、なかには「遺伝子組み換え（GM）微生物（細菌）」を利用したホルモン剤もあります。
日本はアメリカから多くの乳製品を輸入していますが、GMホルモン剤を含むホルモン剤が残留している可能性があります。
さらにアメリカやブラジルなど、日本向けに大量の畜産物を輸出する国々では、家畜の飼料として GMトウモロコシが与えられています。年々増加していますが、これらの GMトウモロコシは日本にも輸出され、多くが家畜の飼料として使われています。
今年7月から日本もTPP交渉に参加し、協議が続けられていますが、食肉の輸入関税をなくすのを条件に合意に達する可能性があるとされています。そうなれば食肉輸入が加速化するのは確実です。そのとき、TPPでは食の安全性重視の観点からの輸入規制が「自由貿易の障壁」と見なされる可能性があります。
さらに注視しなければならないのが、遺伝子組み換え（GM）食品の表示義務と食品添加物の規制。いずれもアメリカの認証基準に従うことになれば、安全性の確保がより困難になるとされています。 これが輸入食肉に適用されれば、肉牛の肥育に使う成長ホルモン剤の残留基準を持つ日本の食品行政に対し、アメリカやオーストラリアから「非関税障壁」の批判とともに、"圧力"がかかる恐れがあります。
http://www.seikatsuclub.coop/item/taberu/knowledge.html
危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し 発がんリスク、世界中で禁止
2015.09.20 文＝小倉正行／ライター Business Journal
今、世界的に合成ホルモン剤が残留している牛肉に対する輸入禁止措置が広がっている。 EC（欧州共同体）は1989年からホルモン剤の残留している牛肉の輸入を禁止し、米国政府といわゆる「ホルモン戦争」を継続している。ロシアは昨年、合成ホルモン剤が残留しているオーストラリア産牛肉の輸入を禁止した。また、中国政府は香港経由の合成ホルモン剤残留米国産牛肉の輸入を禁止し、それによって米国産牛肉の国際価格低下を招いていると報道されている。牛肉を宗教上の理由で輸入禁止しているインドを加えると、合成ホルモン剤残留牛肉が国内に流通していない国の人口合計は32億7942万人に上り、世界人口の45％にも及んでいる。
こうした状況のなかで、先進国で最大の残留ホルモン剤汚染牛肉の輸入国が、日本になっている。昨年の日豪FTA合意で合成ホルモン剤汚染オーストラリア産牛肉の輸入量も増加している。さらに、TPP交渉では、牛肉関税の一層の引き下げも報道され、日本国民は否応なしに、合成ホルモン剤汚染牛肉の消費を押し付けられているのである。 輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。2009年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。この研究目的は以下の通りである。 「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。国内消費量の25％を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」 半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。
http://biz-journal.jp/2015/09/post_11632.html
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