石油価格の暴落，これもブラジル・中国・インドの住宅土地バルブが弾け、同時に、欧州各国の債券バブルが弾けたように，石油輸出国も、40 年目に政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、戦後80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。しかも元は中国解体とバブル作裂と、シーラカンス銀行のデフォルトの三つの危機に直面している。これはどうしても避けられない。

社会主義政治制度が、資本主義的経済を採用したとしても、80 年後には、政治的自由を求めて民衆は蜂起し、自壊を避けることはできない。中国経済のバブルの崩壊は2015 年には認識されるが、その十年後には一党独裁政治体制の自壊は避けられない。別々に発生するために大混乱する。。

こうして世界金融大恐慌を政治経済は無視したので，2017年までに予告通り銀行・証券・為替の一時閉鎖はさけられない。2016年現在の暴落は単なる前兆パニックにスギナイ。2017年に本格化します。国民レベルでの信用恐慌脱出のマニフェストは、暴落を停止させる即効薬には、株式市場や銀行のモラトリアム（一斉閉鎖）、売買価格の固定、負債の凍結＆借金棒引きしかなくなる。

そして世界各地で次のことが発生する
�@高金利で外国からの資金を集め、自国のバブルを膨張させ繁栄させた国家は、バブルが崩壊すると、デフォルト（支払い停止）せざるをえなくなる。
�Aバブル崩壊で外国からの資金が逃出すと、株・土地・債権・通貨が大暴落する。
�B外国からの資金が逃げ出すと、カネの流れが逆流して貸手の円ドルが上昇し、自国通貨は暴落するため、物価高騰・品不足・購買力激減で、経済は大混乱する。
�C国家・銀行・企業・国民の各レベルで、デフォルトを発生させ、国民は自国の通貨より強い通貨を選好するようになる。
�D国内国外からの消費者カードの引出しが停止され、パニックは国境を超える。
�E日本の円建てサムライ債やジャンク債などの外債は、返済期日延期か棒引きが必要となる。

これを収束させられます。取りあえず基軸通貨の一極体制を，ドル・ユーロ・円にする。もしもドルが即時に第三次金本位制採用を宣言すれば、ユーロや円の追随時期も早まります。又、ユーロや円がドルよりも早く第三次金本位制を採用すれば、世界の信用恐慌は、三年で収束します。そして産業革命へ大胆にシフトすることです。

産業革命とは何でしょうか？
第一次産業革命は、蒸気機関の発明によって開始されました。そして、蒸気から石炭へ、石炭から石油へと動力の中心原料をかえながら、技術革新を拡大させました。最初は揚水や機織の動力でしたが、船・機関車・自動車・航空機と対象は拡大させました。

次期産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗し遅延させています。化石燃料は終わります。シェルやメタンや地熱や風力や太陽光パネルなどではありません。太陽電子電池が中心に回ります。これを遅延させているので世界金融大恐慌は沈静化しません。