阿修羅の皆様へ。

新年あけましておめでとうございます。
昨年から投稿デビューしましたB層のジャスミン姫でございます。

さて昨年は「検察とマスコミの横暴に抵抗する市民の会」のデモの実現など
日本国民がおそらく戦後はじめて？（私の知る限りでは）自発的に真の民主主義
を求めて行動したすばらしい年でした。私は、とても皆様に感動しました。
私は、体調があまりよくないので、参加できませんでしたが、
体調がよくなりましたら、ぜひご一緒したいと思っております。

それから、私は、心配している問題が、悪徳ペンタゴンの中でも創価学会の
「政教一致」問題です。
創価学会というのは、北朝鮮や中国共産党にもパイプを持っている
反日勢力なのです。
その反日勢力が、昭和から平成の現在にかけて強力なパワーを持ち、
着々と日本の中枢に学会員を送り込み、日本を支配していることが
とても危険でありますし、日本のこれからに心配なのです。
最悪は、日本は中国の植民地になってしまうかもしれません。。。

国会議員さんと現役創価学会信者さんの話によれば、

■創価学会>>>>>>>>>>総理大臣、日本の法律、検察庁、警察、マスコミ、企業、芸能界
と聞きました。

政治もマスコミも検察も警察も中央官庁も創価学会に対しては、治外法権のようです。

もう少し詳しくすると
■　ロックフェラー＞創価学会＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞日本の総理大臣、日本の法律。 　　　　　　　　　↓
　　　　（中国共産党、北朝鮮、韓国、在日さんグループ、山口組系暴力団）など。

だからといって、今までの日本政府が、創価学会を治外法権のようにしていたのは
間違いではなかったのか？と思います。速やかに政教分離をしなければ、
日本は世界から相手にされない国になってしまいます。

■2007年、ドイツ政府は創価学会をテロカルトに指定しました■
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創価学会の政教一致に対する不信は、国内に留まるものではない。
欧州各国では、オウム 地下鉄サリン事件を契機に、日本の宗教界全般に関心が波及した。
その際、日本国内で最 大の信者を持つカルト教団・創価学会に
とりわけ強い関心が寄せられた。

その結果、ドイ ツのDIE WELT紙が、「オウムを初期の段階で充分に監視できなかった」のは、「カルト教団と 噂される支持母体に、票を依存する公明党と連立を組む自民党が宗教問題に踏み込む事を ためらったからだ」と、報じた。

その一方で、ドイツの学術論文にも創価学会の政治問題 が取り挙げられる
こととなった。

フリードリッヒ・エーベルト財団は、創価学会の「国家 破壊的」で「暴力的」
な伝統を指摘した上で、

◆「選挙区を丸ごと囲い込み反対者をテロ行 為で脅す手法は、
オウム真理教の布教活動に酷似する」◆

との見解を記した論文をホームペ ージ上に掲載している。

一連の報道を受け1999年には、ドイツのDIE ZEIT紙が、
「自民党の衆院における過半数維持のために
政教分離が犠牲」との見出し 記事の中で、創価学会の存在自体が
「憲法20条（政教分離原則）
に抵触する恐れが極め て高い」と云う旨の報道を行うに至った。
また2000年以降は、ドイツDER SPIEGEL誌が、政教一致に絡んだ
創価学会問題を繰り返し取り上げている。

とりわけ『カルト教団に侵食された日本政府』と題する2003年の記事では、
創価学会と公明 党との密接な関係に触れる一方で、与党連立問題に対して
「自民党のカルト教団（創価学 会）への依存はますます強まる」とする
現状分析を掲載した。
このように同誌は、創価学 会を一貫してカルト教団と見なしているが、
これは、他の公共メディアの報道姿勢、およ び、ドイツ連邦議会議事録13/4132で示された見解に一致する。

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1231294897　より。
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『テロカルト教団に侵食された日本政府』と先進国であるドイツに発表されたの
ですから国際的な場、G7とかASEAN、国連などで、日本の立場が弱いのは
当たり前ですね。
テロカルトを支持母体とする自民党と公明党は、どうなるのでしょうか。

さらに、創価学会は、その強い圧力で、警察権も使い、「よろしく頼む！」の一言があればなんの事情聴取も無く一般人を逮捕しているのです。
・・・つまり冤罪を簡単に作ることさえ出来るのです。
また、カルト板では「集団ストーカー、電磁波ハイテク攻撃」などが問題に取り上げられていますがなんと！警察までもが、私たち国民の血税である税金を使って、
前科もなにもない善良な国民をパトカーやヘリコプターでストーカー行為をして
国民を苦しめているのです。
こんなことは、断じて許されることではありません。

どうか、阿修羅をご覧のみなさま、この深刻な問題の解決へ向けて、
知恵を出し合いませんか？
そして、本年を真の国民のための最大幸福の政治へと導いていきましょう。

どうぞ本年もよろしくお願いいたします。

みなさまのご健康とご多幸をお祈りしながら。

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