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メディアのトランプ攻撃は、彼が、巨大資本の勢力に従属しないからである ！
自公政治家・NHK等が、隠蔽・誤魔化す、巨大資本が支配する世界の深層 ！
（「植草一秀の『知られざる真実』」：2017/06/02より抜粋・転載）
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１）パリ協定からの離脱を表明した、トランプ大統領を、
メディアは、狂ったように攻撃している ！
米国のトランプ大統領が、パリ協定からの離脱を表明した。
メディアは、狂ったようにトランプ叩きを演じている。
この状況は、昨年６月に英国民が、ＥＵ離脱を判断した際の反応、米国のトランプ大統領が、ＴＰＰからの離脱を表明したときの反応と、極めて類似している。
ＥＵを推進し、ＴＰＰを推進し、パリ協定を推進しているのは、誰か ？
この視点から現象を考察すると、真実が見えてくる。
２）メディアのトランプ攻撃は、トランプ氏が、巨大資本の
勢力の支配下に、位置しないからである ！
トランプ大統領が、叩かれ続けているのは、トランプ氏がこの勢力の支配下に、
位置しないからであると考えられる。
また、ＥＵ離脱を決断した英国民も、この勢力の意向に、沿わないのだと考えられる。
地球の表面温度が、上昇傾向を示しているのは、事実だが、その原因を断定することは難しい。
「仮説」を提示することは可能だが、「仮説」が「真」であることを立証することは、容易でない。
地球の気候変動のメカニズムは、極めて複雑で、長期の視点で眺めれば、地球の表面温度の変動は極めて大きく、短期の温度変化を、特定の要因によるものと断定することには、慎重でなければならない。
３）地球の短期的温度変化を、特定の要因によるものと
断定する事には、慎重であるべきだ ！
国際連合環境計画（ＵＮＥＰ）と国際連合の専門機関にあたる、世界気象機関（ＷＭＯ）が、１９８８年に年設立した「気候変動に関する政府間パネル」が発行した、「ＩＰＣＣ第４次評価報告書」が、「人為的な温室効果ガスが、温暖化の原因である確率『９０％を超える』」としたことを受けて、温暖化ガスの排出量削減が推進されている。
しかし、この「仮説」に対する「懐疑論」が極めて強い説得力を有している。
過去２０００年間のプラスマイナス１−２℃の変動、過去１万年問のプラスマイナス２−３℃の変動、過去数十万年のプラスマイナス４℃の変動、過去数億年のプラスマイナス１０℃の変動、が存在する。
４）長期的気候変動に、強い影響を与えてきたと
考えられるのが、宇宙線照射量と太陽活動度だ ！
これらの気候変動に、強い影響を与えてきたと考えらえるのが、宇宙線照射量と太陽活動度である。
宇宙線照射量が、大きく変動しない短期では、太陽活動度がとりわけ重要で、太陽活動度の変化が、海水温を変化させている可能性が高い。
大気中のＣＯ２量は、海水温変化と連動関係が強いと考えられ、海水温上昇が、大気中のＣＯ２量に、影響を与えている可能性が高い。
そうなると、ＣＯ２量は、気温変動の「原因」ではなく、「結果」であるとの考え方の方が、強い説明力を持つことになる。
５）中期的に警戒するべきは、地球表面温度の
低下であると主張する見解もある ！
太陽活動度が停滞すると、時間差を伴って、海水温が低下すると考えられる。
そうなると、その後には、ＣＯ２量が減少することも考えられる。
むしろ、中期的に警戒するべきは、地球表面温度の低下であると主張する見解もある。
私は、地球気候変動の専門家ではないから、専門的に判断することはできないが、存在する「仮説」を閲覧し、それぞれの「仮説」の説明力を、主観的にではあるが、「評価」することはできる。
６）「地球温暖化仮説」等には、巨大資本による、
「大きな政治的要因」の可能性大だ ！
その考察に従えば、「地球温暖化仮説」と、これに基く、「ＣＯ２排出規制」という動きの背後に、「大きな政治的要因」が存在することが見えてくる。
はっきりしていることは、世界統一市場を創設し、利潤を極大化させようとしている、「巨大資本勢力」が「温暖化仮説」を強力に推進していることである。
この「巨大資本勢力」が、ＥＵを推進し、ＴＰＰを推進している。
−この続きは次回投稿します−
（参考資料）
20世紀の真相は、米国と英国の闘いの世紀 ！
「ロックフェラー対ロスチャイルド」の闘い ！
巨大財閥の奴隷が自民党の正体 ！
●「ロックフェラー対ロスチャイルド」（アメリカとイギリスの対決）という観点から国際情勢を分析している。※ 以下の文章は、副島隆彦氏の著書『堕ちよ！ 日本経済』（祥伝社）と、『「実物経済」の復活』副島隆彦著（光文社）から抜粋したものです
１） 日露戦争、関東大震災で疲弊した日本を
救ったのはロスチャイルド＝モルガン連合 ！
日本の１９０４年の日露戦争や１９２３年の関東大震災の際に、資金を日本政府に供給してくれたのは、ロスチャイルド＝モルガン連合である。日本政府の国債を、彼らが引き受けて助けてくれた。この事実ははっきりしている。
そしてハリマン財閥（アベレル・ハリマン）や、ジェイ・グールドらのレールロード・バロン（鉄道王）と呼ばれた人々が、その後、日本が、中国から租借した南満州鉄道の共同開発を日本に持ちかけ、日本と一緒にやろうとした。ところが、それがロックフェラー系統（日本のその代表が、小村寿太郎）の邪魔にあって、うまくいかなかったという史実がある。
この時期に、明治の元勲である、伊藤博文と井上馨は、「日英同盟」に、強く反対しつづけたのである。この二人は、「日英同盟」ではなく、「日英独三国同盟」にこだわったのだ。「日英独」による、「ロシア包囲網戦略」を主張したのである。
これに対して、セオドア・ルーズベルト＝ロックフェラー系から、横やりが入った。そして、「日英同盟」は、２０年間で、上手につぶされた。
このあと、日本は、ヨーロッパとの連携を失って、孤立し、戦時体制へと流れ込んでゆく。
世界経済において重要なことは、その金融支配をめぐって、ロックフェラー系統とヨーロッパ・ロスチャイルド系統との闘いが、いよいよ激しくなっているということである。ニューヨークの金融財界をすでに制圧しているのが、「ロックフェラーの系統」である。老舗のロスチャイルドは、ヨーロッパでも相当に劣勢に回っている。
もともと、ロックフェラー家は、１９１０年代に始まったオイル・バロン（石油王）であるから、鉱物資源や実物経済系の資本である。それに対して、ヨーロッパの金融資本家（銀行業）から始まり、２００年前の開拓時代と独立期のアメリカの代表的な企業群の経営まで押さえていたのが、ロスチャイルド家である。
石油王ジョン・Ｄ・ロックフェラー（１８３９〜１９３７年）
最も格式があったアメリカの財閥は、ヴァンダービルト家である。その他にカーネギー＝メロン財閥系や新興のハワード・ヒューズや、デュポン家がいる。モルガン財閥は、アメリカに２００年前からある名門企業の株式の多くを持っている、「ロスチャイルド系」の大番頭格である。
「金融王」Ｊ・Ｐ・モルガンは、当然に、「ロスチャイルド系」である。
これが、最近は、同様にニューヨークの金融部門においても、かなりロックフェラー系に押しまくられているというのが、現在の世界経済の相貌である。
２）世界史を作ってきた「二大勢力の対立」
ロックフェラー系の存在は、このころから、延々と日本へ影響力をおよぼしつづけている。そして、この対立がアメリカとイギリスの対立として表われ、日本は第二次世界大戦の世界の渦に巻き込まれていった。
第二次大戦の背後には、東アジアの覇権を争う、イギリスとアメリカの対立という真実があったのだ。
イギリスとアメリカの国家間対立という問題とともに、ロックフェラー系と、ロスチャイルド系の対立がある。日本人はすぐ、知識人層までが「アングロ・サクソン資本主義」などという愚かな言葉を使う。
このために、これまで、イギリスとアメリカの対立と抗争、という大事な要因を分析する目を、まったく見失っている。長く続いた、ソビエト共産主義、あるいはフランス、ドイツとの対立にだけ本質があるのではなく、イギリスとアメリカの間の激しい闘いというところに、世界史の真実を見なければいけないのだ。
３）ロスチャイルド＝モルガン家
広瀬隆氏の本からも分かる事実は、やはりロスチャイルド＝モルガン家が、古くからアメリカの各産業部門を代表する、開拓時代の名門企業群の株式と金融株を、今でも多く持っているという事実である。
たとえば、あの「ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）」は、歴史的には「アメリカの中央銀行」を改組したもので、株式会社の形をとっている。そして、その株式の過半数をロスチャイルド家の系統が握っている。グリーンスパンや、アル・ゴア副大統領も、厳密にはロスチャイルド系に分類される。
このあたりの錯綜した、財閥系の派閥分析は、かなり難しいのだが。
４）連邦準備制度理事会「ＦＲＢ」
そこへ１９２０年代から、出遅れたかたちでロックフェラー家が猛然とニューヨークの金融業に進出してくる、という構図になる。これで、内部で複雑に抗争し合うニューヨークの金融財界・金融ビジネス界ができあがっているのだということが、如実に見て取れるのである。
さらに言えば、アンドリュー・カーネギーが興したカーネギー家のようなアイアン・バロン（鉄鋼王・ピッツバーグが本拠地）、ジェイ・グールドやアベレル・ハリマンのようなレイルロード・バロン（鉄道王）、デュポンのような「化学王」、そしてヴァンダービルト家のような鉄道と軍事物資輸送から始まった古い家柄のような、「アメリカ民族資本」が勃興して、現在のアメリカの資本主義が形成されたのである。
■ロックフェラー家の“一大キャンペーン”
ロスチャイルド家は、この200年間に、イギリス貴族集団の中に、６つの伯爵家を築き上げた。
それらのロスチャイルド系の貴族たちが、繊維業や製鉄業などの初期のアメリカの企業群を起こし、金融業を起こしたのである。
だから、ロスチャイルド家の系統が、アメリカの企業群の土台を、今でも握っているのだ。
５）われわれが連帯すべきアメリカ人とは ？
グローバリストたちの本質は、世界統制経済主義者であり、「大きな政府」政策
である。
彼らは個人（自己）責任の原理をかなぐり捨てる。日本に無理やり強要して、「公共事業をもっとやれ」とか「銀行を公的資金で救済せよ」という統制経済をやらせている。そんな内政干渉をやる権限が彼らにあるはずがない。そして、彼らの行きついた果てが、人権思想と平等思想で世界を覆い尽くすことである。
建前上、「人権思想」「平等思想」「デモクラシー」の三本立てを、世界中の人々に最高価値として信じ込ませる。自分たち自身も心底から信じているようなふりをして、実は、この「人権と平等とデモクラシーの三本柱」で世界を支配・奴隷化するのが本音である。
もし、これらの大理念（大正義）に逆らう者たちがいるとしたら、それはかつてのナチスのヒットラーや日本の東条英機、昭和天皇・裕仁などと同じファシストである、という「言い方で言論弾圧」するのである。グローバリストの政治思想とは、そういうものだ。
そして彼ら自身は、それら人権や平等やデモクラシーのスローガンの上の方にそびえ立って、上から操る。
自分（巨大財閥）たちだけは、アバブ・ザ・ラー（above the law）、すなわち「雲の上」に存在するのだ。
彼らと正面から対決する勢力が、アメリカやヨーロッパに出現し台頭している。アメリカの本物の保守派である中小企業の経営者たちや農場経営者の男たちが敢然と、彼らニューヨークの金融財界を握るグローバリストと戦っている。それが、一番大きく見たときの、アメリカの政治の動きである。
私たちは、「人権、人権」と常に言いつのる人間たちの見苦しさと醜さを、正面から見据えなければいけない。「人権」と「平等」と「差別反対」を始終唱えて、自分たちが虐げられ、いじめられている人間の集団であることを「利権」にしている動きがある。
グローバリストは、まさしくこれの世界規模での動きであり、つまり「人権屋」たちの世界的な動きである。だから、それらを、冷静に見極めている賢明なアメリカ人たちが、頑として大きな勢力としてアメリカには存在するのである。私たちは、この人々と連帯すべきである。
「金融システムを守るため」ならば、何をやってもいい、どんなことでも許されると、グローバリスト、および、その日本対策班（ジャパン・ハンドラーズ）および、日本国内の手先たちは、心底信じ込んでいる。〈中略〉
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