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L452R変異ウイルス拡大と銭ゲバIOCなら、五輪は終りだ ！
巨大財閥と自民党の深層・真相は ？
植草一秀氏ブログ「知られざる真実」
（第2858号：2021年5月10日）
１）〜10）は前2回投稿済みです。以下はその続きです。
11）人流水準は、昨年のGW比で約3倍に膨張した ！
人流水準は、昨年のGW比で約3倍に膨張した。
この人流水準が3週間後の新規陽性者数に反映される。
関西でのコロナ感染拡大をもたらした、N501Y型のウイルス変異ウイルスが感染の中心に置き換わった。英国由来の変異ウイルスである。
昨年12月中旬に英国で確認された。
直ちに水際対策を強化しなければならなかったが、菅内閣が、抜本策を講じたのは、本年1月13日であった。
菅首相は、昨年12月28日に水際対策を発表したが、外国人入国の太宗を占める、レジデンストラック、ビジネストラックを停止しなかった。
12）菅首相は、水際対策をザル対策にした ！
菅首相が、強硬に主張して、水際対策をザル対策（「抑止力のない」対策・抜け落ちた点が多すぎて効果がない）にした。
その結果として、英国由来の変異ウイルスが国内に流入した。
英国由来の変異ウイルスが、あっという間にコロナ感染の中核を担うようになった。
コロナウイルスの特徴は、変異スピードが速いことである。
コロナウイルスの変異が進むと、さまざまな問題が生じる。
コロナの感染力が強くなる。コロナの毒性が強くなる。
13）コロナウイルスの変異が進むと、若年層でも重症化する事例が増える ！
若年層にも変異ウイルスのコロナ感染が広がり、若年層でも重症化する事例が生じる。
それだけではない。
ワクチンの有効性が、低下する可能性も指摘されている。
いま、もっともコロナ感染問題が拡大しているのが、インドである。
新たな変異ウイルスとして、E484Q型とL452R型の二重変異ウイルスが、確認されている。
この二重変異ウイルスによって、インドで急激なコロナ感染拡大、死者増大が報じられている。
この変異ウイルスが確認されたのが、3月末のことであった。
14）変異ウイルスには、直ちに水際対策を、厳正にすべきだ ！
変異ウイルスについては、直ちに水際対策を、厳正にする必要があった。
しかし、菅内閣が、インドからの入国規制を強化したのが、5月1日である。
「後手後手、小出し、右往左往」の菅内閣のコロナ三原則が猛威を奮っている。
インド変異ウイルスのL452R型には、重大な問題が指摘されている。
このインド変異ウイルスが、人の免疫能力を構成する、白血球抗原の一種を無効化する、可能性が指摘されている。
15）無効化される白血球抗原を、日本人の6割が有している ！
無効化される白血球抗原は、HLA−A24というもので、この抗原を日本人の6割が有しているとされる。
これまで東アジアのコロナ被害は、格段に低かった。
確定されていない要因を、山中弥教授が、「ファクターX」と表現した。
インフルエンザなどの罹患が多く、東アジアの人々が、交差免疫を有しているとの見方、BCG接種により、結核菌などの呼吸器系疾患に対する、「訓練免疫」があるという見方が、指摘されている。
このため、ワクチンのような「獲得免疫」がなくても、コロナ被害が軽微に抑えられてきたと見られている。
16）インド変異ウイルスは、アジア人の免疫能力を、無効化する可能性がある ！
しかし、インド変異ウイルスのL452Rウイルスは、アジア人の免疫能力を、無効化する可能性があると指摘されている。
このため、これまでコロナ被害が小さかった、モンゴルでも、急速に状況の悪化が観察されている。
「後手後手・小出し・右往左往」の菅内閣と、銭ゲバIOC&東京五輪組織委のコラボレーションが、最悪の事態をもたらす可能性が、高まっている。
（参考資料）
20世紀の真相は、米国と英国の闘いの世紀 ！
「ロックフェラー対ロスチャイルド」の闘い ！
巨大財閥の奴隷が自民党の正体 ！
●「ロックフェラー対ロスチャイルド」（アメリカの財閥とイギリスの財閥の対決）という観点から国際情勢を分析している。※ 以下の文章は、副島隆彦氏の著書『堕ちよ ！ 日本経済』（祥伝社）と、
『「実物経済」の復活』副島隆彦著（光文社）から抜粋したものです
１） 日露戦争、関東大震災で疲弊した日本を
救ったのはロスチャイルド＝モルガン連合 ！
日本の１９０４年の日露戦争や１９２３年の関東大震災の際に、資金を日本政府に供給してくれたのは、ロスチャイルド＝モルガン連合である。日本政府の国債を、彼らが引き受けて助けてくれた。この事実ははっきりしている。
そしてハリマン財閥（アベレル・ハリマン）や、ジェイ・グールドらのレールロード・バロン（鉄道王）と呼ばれた人々が、その後、日本が、中国から租借した南満州鉄道の共同開発を日本に持ちかけ、日本と一緒にやろうとした。ところが、それがロックフェラー系統（日本のその代表が、小村寿太郎）の邪魔にあって、うまくいかなかったという史実がある。
この時期に、明治の元勲である、伊藤博文と井上馨は、「日英同盟」に、強く反対しつづけたのである。この二人は、「日英同盟」ではなく、「日英独三国同盟」にこだわったのだ。「日英独」による、「ロシア包囲網戦略」を主張したのである。これに対して、セオドア・ルーズベルト＝ロックフェラー系から、横やりが入った。そして、「日英同盟」は、２０年間で、上手につぶされた。
このあと、日本は、ヨーロッパとの連携を失って、孤立し、戦時体制へと流れ込んでゆく。
世界経済において重要なことは、その金融支配をめぐって、ロックフェラー系統とヨーロッパ・ロスチャイルド系統との闘いが、いよいよ激しくなっているということである。ニューヨークの金融財界をすでに制圧しているのが、「ロックフェラーの系統」である。老舗のロスチャイルドは、ヨーロッパでも相当に劣勢に回っている。
もともと、ロックフェラー家は、1910年代に始まったオイル・バロン（石油王）であるから、鉱物資源や実物経済系の資本である。それに対して、ヨーロッパの金融資本家（銀行業）から始まり、
200年前の開拓時代と独立期のアメリカの代表的な企業群の経営まで押さえていたのが、ロスチャイルド家である。
石油王ジョン・Ｄ・ロックフェラー（１８３９〜１９３７年）
最も格式があったアメリカの財閥は、ヴァンダービルト家である。その他にカーネギー＝メロン財閥系や新興のハワード・ヒューズや、デュポン家がいる。モルガン財閥は、アメリカに２００年前からある名門企業の株式の多くを持っている、「ロスチャイルド系」の大番頭格である。
「金融王」Ｊ・Ｐ・モルガンは、当然に、「ロスチャイルド系」である。これが、最近は、同様にニューヨークの金融部門においても、かなりロックフェラー系に押しまくられているというのが、現在の世界経済の相貌である。
２）世界史を作ってきた「二大勢力の対立」
ロックフェラー系の存在は、このころから、延々と日本へ影響力をおよぼしつづけている。そして、この対立がアメリカとイギリスの対立として表われ、日本は第二次世界大戦の世界の渦に巻き込まれていった。
第二次大戦の背後には、東アジアの覇権を争う、イギリスとアメリカの対立という真実があったのだ。
イギリスとアメリカの国家間対立という問題とともに、ロックフェラー系と、ロスチャイルド系の対立がある。日本人はすぐ、知識人層までが「アングロ・サクソン資本主義」などという愚かな言葉を使う。このために、これまで、イギリスとアメリカの対立と抗争、という大事な要因を分析する目を、まったく見失っている。長く続いた、ソビエト共産主義、あるいはフランス、ドイツとの対立にだけ本質があるのではなく、イギリスとアメリカの間の激しい闘いというところに、世界史の真実を見なければいけないのだ。
３）ロスチャイルド＝モルガン家
広瀬隆氏の本からも分かる事実は、やはりロスチャイルド＝モルガン家が、古くからアメリカの各産業部門を代表する、開拓時代の名門企業群の株式と金融株を、今でも多く持っているという事実である。
たとえば、あの「ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）」は、歴史的には「アメリカの中央銀行」を改組したもので、株式会社の形をとっている。そして、その株式の過半数をロスチャイルド家の系統が握っている。グリーンスパンや、アル・ゴア副大統領も、厳密にはロスチャイルド系に分類される。このあたりの錯綜した、財閥系の派閥分析は、かなり難しいのだが。
４）連邦準備制度理事会「ＦＲＢ」
そこへ１９２０年代から、出遅れたかたちでロックフェラー家が猛然とニューヨークの金融業に進出してくる、という構図になる。これで、内部で複雑に抗争し合うニューヨークの金融財界・金融ビジネス界ができあがっているのだということが、如実に見て取れるのである。
さらに言えば、アンドリュー・カーネギーが興したカーネギー家のようなアイアン・バロン（鉄鋼王・ピッツバーグが本拠地）、ジェイ・グールドやアベレル・ハリマンのようなレイルロード・バロン（鉄道王）、デュポンのような「化学王」、そしてヴァンダービルト家のような鉄道と軍事物資輸送から始まった古い家柄のような、「アメリカ民族資本」が勃興して、現在のアメリカの資本主義が形成されたのである。
■ロックフェラー家の“一大キャンペーン”
ロスチャイルド家は、この200年間に、イギリス貴族集団の中に、６つの伯爵家を築き上げた。
それらのロスチャイルド系の貴族たちが、繊維業や製鉄業などの初期のアメリカの企業群を起こし、金融業を起こしたのである。だから、ロスチャイルド家の系統が、アメリカの企業群の土台を、今でも握っているのだ。
５）われわれが連帯すべきアメリカ人とは ？
グローバリストたちの本質は、世界統制経済主義者であり、「大きな政府」政策
である。―以下省略―
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