　　パンドラの箱と知らずに、蓋を開けたのが、トランプ大統領だ　！青木吉太郎

　　パンドラの箱と知らずに、蓋を開けたのが、トランプ大統領だ　！
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投稿者青木吉太郎日時 2020 年 1 月 10 日 21:46:48: jobfXtD4sqUBk　kMKW2Itnkb6YWQ

　パンドラの箱と知らずに、蓋を開けたのが、トランプ大統領だ　！

　　　　　軍産複合体の深層・真相は　？

（植草一秀の『知られざる真実』」：2020/01/08より抜粋・転載）
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１）～11 ）は前2 回投稿済みです。その続きです。

12 ）サウジアラビアの最大の敵が、シーア派国家の雄・イランだ　！

このサウジアラビアの最大の敵が、シーア派国家の雄・イランなのである。

アラブの石油産出国は、欧米資本と王族が結託して支配しているが、イランだけが、革命によってイスラム民衆勢力による、石油支配を実現している。このため、米国巨大資本は、イランと敵対する、アラブ王族の石油支配と、深い癒着関係を持っている。イスラム国家である、サウジアラビアは、イランとは連帯せず、イランと敵対する、イスラエルと結託している。

13 ）サウジアラビアも、核武装に突き進む、可能性大だ　！

イランが核武装に進めば、当然のことながら、サウジアラビアも、核武装に突き進むと考えられる。

トランプ大統領は、再選を確保するために、イスラエルの全面支援が、絶対に必要である。

そのために、トランプ大統領は、イランとの全面敵対姿勢を、明示しなければならない。

このことから、米国は、2015年に成立した、イラン核合意から離脱したのである。

イラン核合意は、イランが核開発を放棄することと引き換えに、イランに対する、経済政策を緩和するというものだった。英米仏独中ロとイランの間で、成立した合意である。

14 ）米国は、核合意から離脱して、対イラン経済制裁を再開した　！

しかし、米国は、核合意から離脱して、対イラン経済制裁を再開した。

対イラン経済制裁を再開の時点から、米国とイランの関係が、急激に悪化している。

また、軍事オプションの活用は、大統領支持率を高めるうえで、好都合と、トランプ大統領が判断している事情がある。

トランプ大統領は、海外における軍事行動に、基本的に慎重な姿勢を、維持してきている。

15 ）軍産複合体にとって、海外における

　　　　軍事紛争は、利益拡大のための最良手段だ　！

しかし、何もやらない大統領は、大統領選への影響上は不都合だ、とトランプ大統領は考える。

同時に、米国の軍産複合体にとって、海外における軍事紛争は、存続・拡大のための生命線である。

北朝鮮との和解が進まない、最大の原因も、米国の軍産複合体の存続・拡大のための点にある。

トランプ大統領は、大統領選への影響を考慮して、米国軍産複合体を、敵に回すことができない。

そのために、トランプ大統領は、効果的に軍事オプションを、活用することが必要である、と判断していると思われる。そのなかで、トランプ大統領によって、今回、ソレイマニ司令官殺害という軍事オプションが選択された。

16 ）トランプ流の交渉術は、強気の姿勢を鮮明に示すことだ　！

トランプ流の交渉術は、強気の姿勢を鮮明に示すことである。

日本の場合は、100％、あるいは、200％達成率で、この戦術が功を奏する。

しかし、この手法は、対北朝鮮では有効でなかった。

対中国でも有効でなかった。対イランでも有効でないと考えられる。

イランは、直接的な対応を示さないだろうが、世界中に張りめぐらせている、地下組織、秘密組織を総動員して、必ず復讐を仕掛けてくると考えられる。

17 ）トランプ大統領は、パンドラの箱を、開けてしまった　！

イラン中枢が、直接指揮しなくても、各地下組織、秘密組織が自発的に行動する可能性も高い。

軍事紛争は、ボタンの掛け違いから勃発することが多い。

トランプ大統領は、開くべきではない、パンドラの箱を、開けてしまったように見える。

そして、そのパンドラ箱の底には、希望がないかも知れない。

※補足説明：パンドラの箱とは何か　？（igobu.jpより抜粋・転載）

パンドラの箱の意味は「開けてはいけないもの」「禍い（わざわい）をもたらすために触れてはいけないもの」などといったものです。要するに、「触れてはいけない話題」「首を突っ込んではいけない物事」のことを指します。

（参考資料）

　　軍産複合体は、ペテンの戦争・戦争脅威でボロ儲けする　！

（blog.nihon-syakai.net/blog/：　2008年05月01日より抜粋・転載）

１）軍産複合体は、米国を、裏から操作して

　　　　　戦争に向かわせて、利益を貪る略奪集団　！

『アメリカの共和党と民主党』１４　・・・軍産複合体は、ペテンの戦争脅威で儲ける(3/3)：

アメリカを裏で操作する軍産複合体（さらに裏から支配する超巨大財閥・デイヴィッド・ロックフェラー・シニア等）、こうした、2度の世界大戦、冷戦～テロ迄の流れを見てみると、軍産複合体とは、他民族を排除してでも、利益を追求する為に生まれた、アメリカで誕生し、戦争が無くなれば、

経済が停滞してしまうアメリカを、裏で操っては、戦争に向かわせて、利益を貪る略奪集団そのものと言えそうです。

しかし、この軍産複合体に依存する、アメリカの経済構造、政治への影響力が無くならなければ、アメリカは、戦争を行い続け、他国に干渉し、その中で一部の軍需産業の利益の為に、世界中の一般市民が、「戦争の犠牲」になり続けてしまいます。この軍産複合体の影響力は、今後のアメリカの動向を読み取っていく上でも、重要な視点になりそうです。

現在、アメリカという国家には、大統領を含む国家安全保障会議、ＣＩＡ、ＦＢＩ、国防総省、陸海軍統合参謀本部、国務省、各国大使館、ＮＡＳＡがあります。軍需産業には、軍用機、艦船、銃砲、核弾頭ミサイル、エレクトロニクス、宇宙産業がひしめき合っています。

この間に、軍事シンクタンク、全米ライフル協会、石油メジャー、兵器輸出ロビー上院下院議員、地元の労働者等、これらが、渾然一体とした軍産複合体となり、莫大な金額が捻出され、もはや大統領には、制御しきれない程の集団となっています。

２）軍産複合体を構成する主な軍需企業と政党との繋がり

まず歴史を俯瞰すると、アメリカ国内における工業を中心とする企業は、一貫して共和党支持の元に発展しました。しかし、金融資本の台頭等で大きくなるに従い、さらなる利益を追求しなければ生きていけない企業は、時代の流れに沿ってその都度その都度利益の上がる側の政党に支持や献金を繰り返します。

20世紀に起こった、四大戦争を見てみると、実は、いずれも民主党政権の時に起きており、メディアで言われるように、一概に、軍需企業は共和党だけを支持しているとは言えなさそうです。

確かに選挙等で支持基盤を得ようと思えば、巨大な工場に膨大な雇用者（支持者）を扱っている軍需産業は、蔑（ないがし）ろに出来ない存在ぢある :roll: 。よって民主党でも軍需産業の影響は強く受けていると言えます。

３）巨大軍需企業の工場立地と、国からの予算は、完全に一致　！

軍需産業の工場等のある州の支持率と、国からの予算の関係を見てみると、ベトナム戦争が、活発だった、1964－70年代で見ると、カリフォルニア州がトップで、全体の２割以上を占めています。カリフォルニア州内には、Ｂ２ステルス製造のノースロップが本拠地や統合前のロッキードもここにあり、多額の賃金が、州内労働者に支払われる、軍需産業は、地元議員にとって、非常に重要なポイントになりました。

軍産複合体のシンクタンクと言われる、「ランド研究所」も此処にあります。第2位が、黒人の人種差別撤廃に最後まで抵抗し続けた、南部保守王国の牙城、ヴァージニア州である。

ワシントンＤＣの地番になっている、「ペンタゴン」も、実際は、ヴァージニア州にあり、南東に行けば、全米№1の海軍基地があります。

第３位は、テキサス州、ブッシュの故郷です。

第４位は、宇宙兵器のエレクトロニクスが結集した州、フロリダ州である。

第５位がメリーランド州、６位がジョージア州、７位ワシントン州、８位ミズーリ州です。これらの巨大軍需企業の工場立地と、国からの予算は、完全に一致します。

つまり、アメリカで政治家として支持を得るには、民主党であろうと共和党であろうと、「軍需企業を潤す事」を念頭に置かなければいけないという事になりました。

しかし、大局で見れば、ソフトパワーと言われる、ウォール街発経済系の流れを汲む民主党よりも単独覇権主義の流れを持つ、「共和党と軍需産業の繋がり」の方が、やはり強そうです。

Ⅱ　国際巨大財閥の本音は、悪魔を信仰する、全人類支配搾取の強欲　！

（アンチロスチャイルドアライアンス資料室より引用しました）

自民党・官僚・大マスコミを裏から支配する、国際金融巨大財閥の狙い・本音は何か　！

十数年連立してきた公明党の本来の理念、基本政策と真逆の自民党を支援してきたのではないかを考える参考にしてください。以下は、ヘンリー・メイコウの主張です。

サバティアン-フランキストは、ユダヤ教の異端で、17,18世紀のユダヤ人世界の半分の心を虜にした。