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10 月6日・大河ドラマ・いだてん：小松勝に戦争が立ちはだかり
…田畑、東京五輪返上に葛藤 ！ 日中戦争勃発で、東京五輪反対論 ！
日中戦争の深層・真相は ？
（www.sponichi.co.jp：2019年10月6日 08:00 より抜粋・転載）
NHK・大河ドラマ「いだてん～東京オリムピック噺（ばなし）～」
第38話。四三の弟子・勝（仲野太賀）（C）
歌舞伎俳優の中村勘九郎（37）と俳優の阿部サダヲ（49）がダブル主演を務めるNHK大河ドラマ「いだてん～東京オリムピック噺（ばなし）～」（日曜後8・00）は、10月6日、第38話「長いお別れ」が放送される。
嘉納治五郎（役所広司）の死によって、求心力を失う組織委員会。
日中戦争が長期化する中、1940年（昭15）の東京オリンピック開催への反発は厳しさを増していく。追い詰められた、IOC委員の副島（塚本晋也）は、招致返上を提案するが、嘉納に夢を託された田畑（阿部）は、激しく葛藤する。
金栗四三（中村）の弟子・小松勝（仲野太賀）は、りく（杉咲花）と結婚するが、戦争が2人の将来に立ちはだかる。同じ頃、孝蔵（森山未來）は、古今亭志ん生を襲名する。
大河ドラマ58作目。2013年前期の連続テレビ小説「あまちゃん」で社会現象を巻き起こした脚本家の宮藤官九郎氏（49）が大河脚本に初挑戦。オリジナル作品を手掛ける。
2020年の東京五輪を控え、テーマは「“東京”と“オリンピック”」。日本が五輪に初参加した1912年のストックホルム大会から64年の東京五輪まで、日本の激動の半世紀を描く。“近現代大河”は86年「いのち」以来33年ぶり。
中村勘九郎は、「日本のマラソンの父」と称され、ストックホルム大会に日本人として、五輪に初参加した金栗四三（かなくり・しそう）、阿部は、水泳の前畑秀子らを見いだした、名伯楽で64年の東京大会招致の立役者となった新聞記者・田畑政治（まさじ）を演じる。
主演リレーは00年「葵 徳川三代」以来19年ぶりとなる。
「昭和の大名人」と呼ばれる落語家・古今亭志ん生（1890～1973）が、物語をナビゲート。
志ん生役に、ビートたけし（72）、若き日の志ん生・美濃部孝蔵役に、俳優の森山未來（35）を起用。志ん生の視点が加わることにより、ドラマは、重層的になる。
（参考資料）
米英中国などやマスコミが隠すが、日中戦争の発端を仕掛けた主体は ？
蒋介石軍・日本軍に銃弾を放ったのは
中国共産党工作隊（ソ連の子分）だった ！
Ⅰ．米英中国などやマスコミの ウソ宣伝を見破ろう ！
１、中国の主張・「盧溝橋事件は日本が仕掛けた」への反論
中国側の文献が示す“中国共産党の謀略"説 ：渡部昇一教授の主張
日中戦争の発端となった昭和十二（1937）年七月の盧溝橋事件は、中国では「七七事変」とも呼ばれ、教科書で特に詳しく記述されている。自民党政権は、反論を国民に教育してこなかったし、国際的な啓蒙も怠ってきた。中国・韓国は、自論を、徹底的に国民に教育し、国際的にも啓蒙を徹底的に数十年間実行してきた。
（１）中国の教科書記述
中国人民教育出版社の「中学歴史教科書」は、こう書いている。
「1937年7月7日夜、日本侵略軍は北平（北京）西南の盧溝橋に進攻し、長い間からもくろんでいた全面的な侵華戦争を開始した」「7日夜、日本軍は盧溝橋北側で盧溝橋進攻を目標とした軍事演習を行った。彼らは一人の兵士の失踪を口実に、苑平県城に入って捜査することを理不尽に要求し、中国守備軍に拒絶された。日本軍はすぐさま苑兵県城に向けて攻撃を開始した」（明石書店「中国の歴史」より）
侵略の機会をうかがっていた日本軍が、兵一人の行方不明を口実に中国側に無理な要求を突きつけ、断られたため、全面的な侵略戦争に突入したという書き方である。
東京裁判でも、元北京市長の秦徳純証人が同じような"日本軍挑発"説を主張したが、事実は全く異なる。 日本では、戦後の実証的な研究により、最初に誰が撃ったか分からない「謎の発砲」があり、原因不明のまま偶発的に日中両軍が衝突したという「偶発」説が有力になった。（原因については、”歴史を考える１”を参照）
（２）冷戦終結後の研究で 中国共産党の謀略が濃厚と判明 ！
盧溝橋事件について、最近の日本側の研究では、逆に、「中国側が事件を起こした」のではないか、という疑惑が深まっている。
事件に詳しい秦郁彦氏は、最初の謎の発砲が中国軍側から行われたことをうかがわせる事実を、二十九軍の第三大隊長をしていた金振中の手記から突き止め、昭和六十二年十月、久留米大で開かれた国際政治学会で発表した。
金振中はその後、中国共産党軍に身を投じ、金振中の上官だった第百十旅団長の何基?も事件後、中国共産党軍に転じている。
このころ、中国共産党北方局第一書記をしていた「劉少奇」は、北京の図書館に勤務しながら、地下工作を指揮していたといわれる。国民政府の第二十九軍にも、副参謀長の張克侠をはじめ、多数の共産党員やシンパが潜伏したことが、戦後の「中国側文献」などで判明している。
また、事件直後、北京大学の構内と思われる通信所から延安の「中国共産党軍司令部」に宛てて、「成功した」という意味の電報が打たれた事実が、元日本軍情報部員の「証言」で明らかになった（平成六年九月八日付産経新聞）。
当時、日本政府も、蒋介石総統の率いる国民政府も、「衝突を望んではいなかった」のである。
日中の“衝突を望んでいたのは、旧ソ連のコミンテルンと中国共産党だった”のである。
真相はなお不透明な部分があるが、盧溝橋事件は、「中国共産党の謀略」によって起こされた疑いが極めて濃厚になってきている。少なくとも、日本軍が仕掛けたということは、「絶対にあり得ない」ことである。 中国当局はまず、秦氏らが調べた中国側の文献をきちんと読み直すべきである。
２、銃弾を放ったのは中国共産党工作隊（コミンテルンの子分）だ ！
（菅沼光弘元公安調査庁第2部長の主張）
1935年7月、コミンテルン第7回大会で、反ファシズム人民戦線戦術が採択され、各国共産党は、フランス、イギリスと手を結んでドイツ・イタリア・日本の全体主義・軍国主義と戦うことが、最大の目標になった。蒋介石軍と日本軍を戦わせることで、国民党と中国共産党の国共合作戦略は、コミンテルンの指示通りの戦略だったのである。
盧溝橋事件の頃、中国共産党は、国民党との内戦で追い詰められ、逃避行（長征）の連続であった。共産党が生き残る道は、日本と国民党が戦争になって、内戦を中止し、共産党と国民党が抗日統一戦線を作る方向に誘導する以外なかった。中国共産党の文献に記述されているように、日中戦争誘導のため、盧溝橋の銃弾は、共産党・劉少奇が率いる工作隊が放ったものであった。
したがって、かつて、毛沢東は、中華人民共和国の成立は、「日本のおかげだ」、と言っていました。アメリカと中国は、表面的には対立しているようでも、裏の情報世界では、もともと親密な関係なのです。日中戦争中、米国ОＳＳ（ＣＩＡの前身）長官の命令で、ОＳＳ幹部が延安の共産党根拠地に出向いて、対日戦争において、武器等を提供して支援していた（『この国を支配管理する者たち』201～207頁、『誰も教えないこの国の歴史の真実』108～112頁）のである。
３、日中戦争には英国・米国の謀略もあった ！
副島隆彦・船井幸雄の主張：国民党と共産党を和解させて、抗日統一戦線をつくらせ、日本を敗北させようとしたことは、世界大恐慌後、景気大回復のため、世界大戦誘導を狙う、英国と米国の裏の戦略でもあった。
特に、米国は、英国を追い抜いて、世界覇権国になるという、英国に内密の戦略のため、大戦後・対ソ連との戦いのため、1930年代から、日本占領・支配・収奪を狙って、長期的に準備していた。自民党体制（官僚機構・財界・マスコミ・御用学者・御用評論家も含む）は、アメリカが裏から思い通りに支配するために、強力なアメリカ主導で作ったものである（『昭和史からの警告』。
４、30 万人大虐殺はありえない ！
（渡部 昇一 上智大教授の見解）
・東京裁判が作った大量虐殺「南京事件」は絶対にありえない ！
１．30万人大虐殺という数字はありえない。
２．当時蒋介石政府側から何の提訴もされていないのはなぜか？
３．南京攻略当時、現地に入った百人以上の従軍カメラマン・記者・文化人たちがひとりも「大虐殺事件」を報告していないのはなぜか？
南京はだいたい東京の世田谷区くらいの大きさで、当時駐在していた外人記者の記録では約１５万人、一番多く見積もった記事で２５万人、そのうち蒋介石軍が３万から５万人の間で、民間人を合わせて２０万人前後というのが妥当な数字である。
日本軍が銃と銃剣だけでどうやって南京の全人口を虐殺できるのか。これは原爆２個くらいでも落とさない限り不可能である。３０万人虐殺説はこれはもう、完璧に捏造としか言いようがない。南京城内に３０万人も住んでいない。どうやっても証明できるはずがない。
さらに陥落直後の人口は約２０万人。１ヶ月後は２５万人に増えていることが確認されている。陥落直後の人口約２０万人から虐殺されたといわれる人口３０万人を引くと、マイナス約５万人となる。大虐殺はありえない。（以下略）
日本は既に国際連盟を脱退していたが、蒋介石政府は日本軍の戦闘行為について細かくあげつらって報告している。内容は、南京空襲で民家を誤爆された、毒ガスを使用された（本当は催涙ガス）とか、その類のものばかり。肝心の南京虐殺は、提訴した記録がない。
当時の南京は上海のように国際都市でしたから、各国のジャーナリストたちが大勢いた。それなのに、当時、日本に対して反日的な国々からも正式の抗議はない。南京陥落当時、日本人の取材人も大挙して訪れている。１２０人もの記者とカメラマンに加えて、大宅壮一、西条八十、草野心平、林芙美子、石川達三といった錚々たる文化人たちも現地にいた。
従軍記者、従軍カメラマンは常に前線にいてその部隊の戦況をつぶさに見て報告するのが、義務であり使命である。もし南京占領後、言われているような虐殺があったら１２０人以上の記者、カメラマン、視察団員たちの目に入らないはずがない。しかるに東京裁判で提訴されるまで、ただのひとりとしてそのような光景を見たと報告した人はいないのである。
又一枚の写真も出ていない。従軍記者は全てのメモを紛失した？従軍カメラマンはすべてのフイルムを焼失した？名のある作家や評論家、詩人らはおぞましい日本軍の虐殺行為を知りながら、全員口をぬぐってきたのだろうか？そんなはずはありません。なぜなら、いわゆる南京虐殺はなかったからである。
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