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新潟・山形地震アンケート： 「津波から避難」67 ％
新潟・山形地震の深層・真相は ？
（www.niigata-nippo.co.jp：2019/09/17 15:50より抜粋・転載）
新潟日報社は東北大災害科学国際研究所（仙台市）と共同で、６月１８日に発生した新潟・山形地震の避難行動に関するアンケートを実施した。対象は新潟県村上市山北地区沿岸の世帯。津波から避難した人は６６・９％に上った。
津波到達のめどとなる地震発生１０分以内に避難を始めた人は約７割を占めたが、１０分以内に避難場所に到着できた人は５割に満たなかった。
調査は８月５～１０日に村上市山北地区沿岸の１９集落の全１２２５世帯にアンケート用紙を配布し８月末までに、郵送などで回答してもらった。有効回答は４１１件（３３・６％）。
地震は午後１０時２２分ごろに発生。２分後に山北地区を含む本県の沿岸に津波注意報が出た。アンケート結果によると地震直後に１０・５％の人が避難を始め、地震後２～３分が１４・９％、４～６分が１５・６％、７～１０分が３０・２％だった。
避難した理由については、「揺れ具合から津波が来ると思った」が３９・９％と最多。「東日本大震災などが思い浮かんだ」が３２・６％、「新潟地震で津波があったことを思い出した」が２５・３％で続き、自発的に避難を判断したとする回答が目立った。
一方、避難場所に到着するのに要した時間は、地震発生直後が１・８％で、発生２～３分後が７・３％、４～６分後が１４・５％、７～１０分後が２５・１％。村上市の津波ハザードマップでは、沿岸部の津波到達は早い地域で地震発生から１０分以内を想定しているが、１０分以内に避難できたのは計４８・７％で、半数以上が避難完了に１０分以上を要した。
同研究所などが、2016年11月22日に発生した、福島県沖地震後に行った調査によると、地震に伴う津波に備え避難した人の割合は宮城県石巻市の４１・２％、同亘理町の６３・８％で、新潟・山形地震では避難した人の割合が高かった。
新潟・山形地震は夜間に発生した地震で、福島県沖地震は早朝だったため単純比較はできないが、避難を始めた人の割合が７割を超えたのは、石巻市で２時間２５分後、亘理町で２時間２０分後で、村上市山北地区の行動の早さが目立った。
調査を分析した同研究所の佐藤翔輔准教授（３７）＝新潟市東区出身＝は「日本海側の津波の到達時間は太平洋側より早く切迫性があり、迅速な避難につながったのではないか」とみている。
＜新潟・山形地震＞ 2019年6月18日午後１０時２２分ごろに発生した。
震源は山形県沖で、地震の規模はマグニチュード６・７。村上市府屋では震度６強を観測し、家屋の屋根瓦やブロック塀などが倒壊する被害が出た。
ほかに同市寒川や阿賀町、長岡市、柏崎市などで震度５弱を観測した。新潟西港で１０センチの津波を観測、粟島や佐渡市鷲崎にも微弱な津波が到達した。
（参考資料）
Ⅰ 人工地震との主張とは ？
自然の地震と人工地震の地震波は、大変な違いがあります。
インタネット等で、比較して見てください。今回の地震の地震波をテレビ・新聞で報道しません。
安倍政権に従属のNHK等マスコミは、人工地震を隠ぺいしている可能性が高いです。
Ⅱ 安部首相一味救済の新潟・山形地震か ？
（richardkoshimizu's blog：2019年 06月 19日より抜粋・転載）
リチャード・コシミズ：大きめの地震が起きると、まずは、自衛隊の駐屯地との関係に注目してしまうのですが、今回は、海洋地震のようです。311型でしょうか？
「まさか、人工地震だなんて」と考えるのが普通ですが、今までの地震が、軒並み人工地震だったので、今回もその可能性を考えてしまいます。
7月の参院選、東北の一人区は、自民が大苦戦中。不正選挙ができなければ、6選挙区中5選挙区で野党が勝つ。
ほかの地域も似たり寄ったりでしょう。追いつめられた安部一味が、汚い手口に出るのは、至極自然なこと。
何しろ、クズですから。
選挙の先行きが明らかになるにつれて、安部一味の焦燥は、深まります。大いに苦しんで、疲弊していただきたい。安部一味の駆除が、国民の福祉です。
■ 官僚との面談記録を隠して、悪だくみを隠蔽したごろつき安倍晋三。万死に値す。 ( 2019-06-24 09:53:00 )
Ⅲ 民主党政権下、東日本大震災が人工地震
であったと考えられる理由は ？
（blog.goo.ne.jp：2011-04-02 06:08:04 より抜粋・転載）
１．発生の日付
政権交代した、民主党政権の時、地震が発生した、３月１１日というのは、現在の憂鬱な世界情勢のきっかけとなた「米国同時多発テロ」や日本を地獄に引きずり込んだ「郵政選挙」があった、９月１１日のちょうど半年後の日付である。いかにもユダヤのやりそうな芝居がかった日取である（民主党政権を破壊し、対米従属・自民党政権を復活させたかった ）
２．地震の特徴からみた理由
（１）３回の巨大地震が重なっていたこと
気象庁の分析によれば、この地震は単一ではなく、3つの地震が連動したものと解析されており、東大地震研究所の分析によれば、最初の大きな断層破壊は宮城県沖で起き、その数十秒後に同じく宮城県沖の１回目よりさらに沖合いで再び起き、さらに間髪をいれずに、三つ目の断層破壊が茨城県北部の、陸に近い沖合で起きている。
気象庁地震予知情報課の課長が「5分前後かけて連続して発生するという、複雑な起こり方をしている。極めてまれで、気象庁の観測で初めての経験」と述べていることからも判るように、偶然に３つの地震が異なる場所でほぼ同時に発生するというのは、出来過ぎであり、人工的に引起されたと考える方がむしろ自然である。
（２）１９９４年スマトラ沖地震との類似性
１９９４年スマトラ沖地震も、人工地震ではなかったかと疑われているが、以下の点で両者は類似している。両者が同様の手法で発生させられたものとすれば、こうした類似点が出てきてもおかしくない。
① 数百キロ～千キロという長大な領域で発生したこと（≒数百キロ～千キロという壁のように長大な津波が発生したこと）
② 岩盤の破壊が３段階で進行したこと（≒３つの大地震が偶然重なったこと）
③ 断層のずれは逆断層型であること
④ 断層面が平行に近い衝上断層（断層面と水平面のなす角度が45度以下の逆断層で震源が浅い）であること
３．米軍の動きからみた理由
（１）空母ロナルド・レーガンの到着が早すぎ
（戦後自民党体制の覇権国家は、米国である。自民党政権・自公政権は、対米隷属が実態である。）
空母ロナルド・レーガンを含む約20隻の艦船が3月13日には、宮城県沖に到着している。空母ロナルド・レーガンが偶然日本の近海にいたということは無きにしもあらずだが、所属の異なる残りの艦船まで偶然近くにいたというのは不自然。
また、空母ロナルド・レーガンが帯同する艦船には、予め強襲揚陸艦エセックス, ドック型揚陸艦トーテュガ、ハーパーズ・フェリー、ジャーマンタウンといった救援活動に如何にもうってつけの艦船が含まれており、そのうちエセックス、トーテュガに至っては空母ロナルド・レーガンとは別の第７艦隊所属である（第７艦隊旗艦のブルーリッジの名まである）。
どうも準備がよすぎる。予め地震の発生を知っていたとしか思えない。
（２）作戦名「Operation Tomodachi」の命名の異様さ
地震発生の翌日には「Operation Tomodachi」が発動されているが、漫画家浦沢直樹のヒット作「２０世紀少年」の中では、自ら大掛かりなテロを仕掛けながらマッチポンプで救世主として日本の最高権力者に君臨する宗教団体の教祖の名が「トモダチ」という設定となっている。
ここで描かれている宗教団体は、リチャード・コシミズ氏風でいうテジャク大先生のところと、オウム真理教を重ね合わせたようなイメージで描かれており、ユダヤ陰謀論者からは近々起る終末テロの「仕込」ではないかと噂されていた。
４．米国に都合がよすぎる地理的偶然性
（１）小沢一郎の中選挙区制時代の地盤が大被害
甚大な被害を蒙った大船渡市・陸前高田市は、中選挙区時代の岩手二区で、米国が目の敵にする小沢一郎氏の地盤である。「陸山会」の土地購入をめぐるでっちあげ事件で刑事被告人とされている大久保隆規氏の自宅も津波の被害にあい、避難所生活をしているとか。大変お気の毒なことである。
（２）福島第一原発が壊滅
巨大地震を発生させるだけのキャパシティを持つのは、東日本の太平洋沿岸（太平洋プレート・ユーラシアプレート・フィリピンプレートの境界）であるが、そこに隣接する原発は福島第一・第二、女川、東海第二、東通、浜岡である。
福島第一は、その中で最も設計が旧い、米国GE社製の原子炉を使用しており壊れやすく、米国が脆弱性を知り尽くしている点でも都合がよい。
また想定被害の程度が米国として手ごろであった。つまり、浜岡原発だと被害が大きすぎて日本全体の利用価値が無くなってしまうし、東通原発では首都から遠すぎてインパクトが弱すぎる。
５．米国に都合がよすぎるタイミング
プラザ合意以降の大局的な動きから言えば、いよいよ植民地日本からの収奪の最終段階に入ったことになろう。以下具体的に目に見える点についてコメントしてしてみる。
（１） ＴＰＰ加盟を渋る日本に脅しをかけるにちょうどよいタイミングである
これまでＴＰＰ加盟により、関税自主権を放棄し、米国の属国としてのポジションを確定的にすることを強要されてきたが、日本国のドメスティックな権力者達（官僚・大企業）も、さすがに自らの権力基盤が失われることを恐れて首を縦には振れなかった。
そこでこの度、脅しを実行に移した訳である。で、これで終わりかと言うと、そうではない。さらに拒否すれば、次は浜岡がやられる。
（２） 従米亡国政権の延命が待ったなしの状況であった。
２３年度予算の見通しも立たず、菅直人政権は風前の灯火であったが、見事延命に成功した。米国の手下に成り下がった共産党まで協力してくれるんだからありがたい話やねエ。
（３） 普天間飛行場の辺野古移転が暗礁に乗り上げていた。
今回米国に助けていただくという外観ができることで、米国の希望は受け入れざるを得ない空気ができつつある。
（４） 前原誠司議員の後釜を作らなければならない情況であった。
見事、枝野の売り出しに成功した。しかし話の中身は何にも無くてもテレビに出てるだけで、その人の存在感が増してくるという人間の心理は悲しくも面白い。この私ですら（私ですらですよ）大震災前より枝野がどこか偉く見えてしまうのである。
ちなみに、前原誠司（長島昭久議員と同様、米国の日本操り対策班の家来）は、また復活します（もうええっちゅうに・・・）。
（５） 小沢一郎議員関連の裁判が行き詰っている状況であった。
行き詰ったので、話題を変えたかった。
（６） 米国の飼犬・検察庁幹部の不起訴処分
このどさくさに、郵便料金不正事件で刑事告発されていた樋渡元検事総長や中尾元大阪高検検事長らの不起訴が決定された。もっともこれは予め仕組まれていたと言うより、火事場泥棒の可能性が高い。（以下は４月２７日に追記）
東北地方太平洋沖地震が人工地震であったと考えられる理由として、４/２時点で書き漏らしていた事項及びその後明らかになった事項のうち、特に気になる以下の３点を追記します。
（１）地震波の波形が通常の地震とは異なること
実は、地震発生後しばらくしてから波形を調べたことがあるのですが、そのとき参照したページが今見当たりません。
そこで原データでない点は恐縮なのですが、以下のブログがわかりやすい記事を掲載なさっているのでご紹介します。
「日本人は知ってはいけない。」（http://cosmo-world.seesaa.net/article/194452018.html）
気象庁の発表のとおり３回破壊（≒爆破）が起っていることも併せて見て取れます。
（２）東日本ハウスの株価が震災前から高騰していたこと
東日本ハウスは盛岡に本社を置く大手ハウスメーカーですが、長らく１６０円台をうろうろしていた株価が、特に買材料がないにもかかわらず、２月中旬より上昇に転じ、３月７日には２４０円台に達しています。
実はこの株、2008年の岩手・宮城内陸地震の時も地震発生の直前に急騰しています。
おかしい・・・。
（３）余震の震源の分布が見事に正方形を描いていること
本震後の余震の震源の分布が見事に正方形を描いている地域が２箇所紹介されています。 とても自然現象には見えませんね。これ。
―以下省略―
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