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1月13日・日曜討論：「2019 年、世界はどう動く」
自公政治家・NHK等が隠蔽する、世界の支配者とは ！
（tvtopic.goo.ne.jp：2019年1月13日より抜粋・転載）
放送日 2019年1月13日(日) 9:00～10:00：放送局・NHK総合
☆キャスト：薮中三十二・渡辺靖（慶應大学）・細川昌彦・リー・ジョンウォン
・国分良成・ 羽場久美子
☆司会者：牛田茉友（うしだ・まゆ）・太田真嗣。
オープニング （その他）：09:00～
○2019 年 世界はどう動く （バラエティ/情報）
09:01～
◆日韓関係について
スタジオでは日韓関係について話題となった。徴用の問題について専門家からは、日韓関係は大事だと言い続けてきたが、さすがに困ったなという感じで、原理原則をきっちりしてもらわなければならないとの意見が挙がった。
◆米中貿易摩擦について
スタジオでは米中貿易摩擦について解説された。中国の知的財産権侵害をきっかけにアメリカと中国は互いに関税上乗せを繰り返している。米中首脳会談では、アメリカによる中国からの輸入品へのさらなる関税引き上げの制裁措置を3月1日まで猶予した上で交渉することで一致した。
スタジオでは米中貿易摩擦について話題となった。中国の事情について国分良成氏によると、事実は定かでないが中国ではアメリカとは対決しないという方針が出たと伝えられているという。リー・ジョンウォン氏によると台湾やシンガポールは米中への貿易依存度が高く、米中が本格的に貿易戦争を行うと一番影響を受けると言われているという。
スタジオでは米中貿易摩擦について話題となった。世界経済への影響について羽場久美子氏によると、現在は歴史的な転換点が始まっていると言えると考えられるという。薮中三十二氏は対立は構造的に続いていくと思われるとの見解を示した。
◆米中の覇権争いについて
スタジオでは米中の覇権争いについて解説された。ファーウェイの副会長がアメリカ政府の要請により詐欺の疑いでカナダ当局によって逮捕され、保釈されている。ファーウェイについては、アメリカなどで安全保障上の脅威から締め出す動きが相次いでいる。
スタジオでは米中の覇権争いについて話題となった。専門家によると、知人の三菱重工のアメリカ人が、アメリカをしのぎ始めたと言っていたという。また安全保障上の米中の対立が本格化すると、アジアの国々は非常に辛くなるという。
◆日米貿易交渉について
スタジオでは日米貿易交渉について解説された日米貿易協定交渉が行われており、アメリカは自動車・農産物に対する関税・非関税障壁の撤廃を目指し日本の為替操作を防ぐ条項の要求し、サービス・ルール分野も含めた幅広い項目を掲げている。
◆日ロ関係について
スタジオでは日ロ関係について解説された。日本とロシアは14日に外相会談が行われ、その後には首脳会談が予定されている。安倍総理大臣は年頭の記者会見で、「北方領土問題を解決して平和条約を締結する。今こそ戦後日本外交の総決算を行っていく」と意欲を示した。
◆北朝鮮問題について
スタジオでは北朝鮮問題について解説された。北朝鮮の金正恩委員長は中国を訪問して習近平国家主席と首脳会談を行った。中国側の報道によると金正恩委員長は「米との2回目の首脳会談で国際社会が歓迎する成果を得るために努力する」と発言したという。
スタジオでは北朝鮮問題について話題となった。細川昌彦氏によると前のめりになっているのはトランプ大統領だけといっても過言ではないという。リー・ジョンウォン氏によると、金正恩委員長の発言は非常に踏み込んだ発言であったという。
スタジオでは北朝鮮問題について話題となった。渡辺靖氏によるとトランプ大統領が再選に向けて成果を急ぐあまり、衝動にかられたような決断を北朝鮮問題にも下す懸念がワシントンでは高まっているという。
◆欧州・中央情勢について
スタジオでは欧州・中央情勢について解説された。今年3月のEUからの離脱を巡ってイギリスとEUは条件を定めた離脱協定案に合意しており、協定案では2020年末までは人・モノの移動の自由を守ることなどを確認している。だが、イギリスの議会では承認の見通しは立っていない。
スタジオでは欧州・中央情勢について話題となった。細川昌彦氏はEUについて正念場であると考えられ、政治の不安定が政策の停滞につながりかねないとの見解を示した。渡辺靖氏によると中東戦略同盟を作るという構想も打ち出されているという。
◆国際社会と日本の役割について
スタジオでは国際社会と日本の役割について話題となった。リー・ジョンウォン氏によると東アジアは若干、安定化の余韻があり、アジアは開かれた世界で発展したので、それをいかに維持するのかが最大のポイントであるとの見解を示した。
キーワード：王受文・ゲリッシュ・ファーウェイ・中国・アメリカ・三菱重工・トランプ大統領・
プーチン大統領・安倍総理大臣・ロシア・金正恩委員長・習近平国家主席・EU・イギリス・
フランス・ポンペオ国務長官。
エンディング （その他）09:59～
（参考資料）
Ⅰ この世界（地球）を牛耳ってる、 裏で操ってるのは誰ですか ？
（detail.chiebukuro.yahoo.co.jp：2014/9/2816:02:30より抜粋・転載）
この世界（地球）を牛耳ってる、裏で操ってるのは誰ですか？
ロックフェラー？ロスチャイルド？世界的に有名な宗教の偉い人？ヨーロッパ王族？ユダヤ系財閥？
誰ですか？
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○ベストアンサーに選ばれた回答
hei********さん 2014/9/2816:02:30
要するに、アメリカ政府＝フリーメイソンな訳でして、その根拠は、自由の女神像の台座にもアメリカの建国自体がフリーメイソンによるものだとの趣旨の文言が記述されていますし、1ドル札に堂々とフリーメイソンのシンボルマークが記載されている事からも伺えると思いますが、そのフリーメイソンに加盟している超エリート権力者達が莫大な選挙資金を提供して自分達に都合のよい人間を大統領や政府機関のトップに据えているので政府と権力者との癒着が深く、企業体に都合のよい様に法律を変えさせアメリカ政府を都合よく操っている訳ですが、ケネディの様に権力者から実権を取り戻そうとすると組織の実働部隊であるCIAに抹殺されてしまうので、アメリカ大統領は単なる操り人形でしかないのです。
そのフリーメイソンの最高幹部達で構成されている組織がイルミナティなのですが、彼らの目指す最終目標はエリート権力者達による世界支配であり、民間人を完全に支配化に置く為に世界中を監視盗聴するシステムを作り上げ、世界に存在する無数の敵対勢力を全て淘汰し、究極の格差社会を作りあげる事により民間人を篩いにかけ、生き残った人間をどれだけ働いても生活が苦しい奴隷の様な単なる労働力扱いし、地球人類を管理私物化するつもりなのですが、その彼らの思想がNWOニューワールドオーダー（新世界秩序）であり、彼らはアメリカ政府や日本の様な従属国を食い物にして利用し、世界各国の政府要人や権力者を仲間に引き入れ、相場を操ったり利権を独占するなどありとあらゆる手段で世界中の富を吸い上げ、民間人を益々貧困に陥れており、TPPやスノーデン暴露の盗聴活動もその一環なのです。
世界中の権力者や影響力を持つ著名人は組織の勧誘を受け、権力の優遇や便宜を享受できるメリットに惹かれ自ら進んで参画する者もありますが、拒絶すれば世界で暗躍する国家を超えた超巨大権力を敵に回す恐ろしさからやむなく傘下に収まる者などもあり、そうやって次々と買収や強大な武力を背景とした脅迫などで取り込まれていく訳ですが、拒絶したうえに批判活動や敵対行為をするとケネディやジョンレノンやマイケルジャクソン等の様に不可解な死を遂げてしまいます。
アメリカの巨大企業は勿論の事、日本にもかなり彼らの権力が浸透しており、例えば六本木ヒルズなども６本木６丁目６本木ヒルズとなり、日本の中枢に彼らが愛用するシンボル数字666がマーキングされており、他にもソフトバンクの携帯に電話した時の最初のプププと言う音も6のプッシュ音3回で666ですし、他にも例えばカップヌードルなどを筆頭とした有名製品のロゴ文字など、ありとあらゆる場所に彼らの権力を誇示する為のシンボル666やピラミッドに目のマークがマーキングされています。
因みに世界各国の都市にロッジが存在し、世界中の権力者や著名人が在籍している事もそうですが、ホワイトハウスと同じように六本木ヒルズの建物や国会議事堂にまで組織のシンボルであるフクロウがデザインされていますので、日本の中枢に彼らの巨大なシンボルが聳え立っている事からも組織がいかに強大な権力を持っているかが伺い知れると思いますが、高慢でカルト思想に傾倒する彼ら権力者達は、自分達の権力を誇示する為に実績や存在をあちこちにマーキングして自己顕示欲を満たしています。ナイス 16
Ⅱ 巨大財閥がマスコミ・政治家などを裏から支配 ！
国際巨大財閥の正体は、全人類支配搾取の強欲 ！
太平洋戦争も9・11も、好戦的な米国の謀略 ！
（神州の泉・ブログ2008年1月13日 (日)より抜粋転載）。
1941年・真珠湾奇襲は、ルーズベルトの姦計で日本を開戦に誘導したことがわかっている。
また南京大虐殺は敗戦直後、占領軍が日本民族は先天的に悪玉だという洗脳を施すためにアメリカが「捏造した偽装の史実」である。
アメリカという国の国際行動を過去に遡って冷静に眺める時、歴史の節目で、「悪質な謀略」を行なうことは目に見えているのである。
歴史をきちんと眺める目を持った時、9・11テロ自作自演疑惑と、ルーズベルトの誘い込みが絡んだ真珠湾攻撃は、よく似た位相を持つと考えられるであろう。
＊悪徳ペンタゴン（悪徳五角形）：
日本の既得権益（原発マフィアも同類）とは、米国・官僚・大企業の三者をいう。
私はこれに、利権政治屋（自民党・公明党等の政治家）・マスコミを加えて、米・官・業・政・電の五者が、日本の既得権益であるとしている。大多数の検察・裁判官も安倍政権の家来である。
2016・17年、報道の自由度は、日本は、世界72位に転落した。
独裁志向・安倍政権下、隠蔽・権力迎合の捏造・画一偏向報道の
NHK等日本マスコミの腐敗堕落は、ひどい。
米・官・業・政・電は、ピラミッドの構造をしているというのが私の認識である。
ピラミッドの頂点に位置するのは米国である。
日本の司令塔、日本の既得権益の頂点に位置するのは、「米国」・巨大資本なのだ。
（植草一秀氏の説）
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