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関東地方で今後、巨大地震が発生する確率が70％である事が発表された。これは占い師とか、預言者とか、そういういい加減なものではなく、長年地震研究をしてきた科学者が報告したものである。東海、東南海、南海、南南海で連動して発生するとされる東南海巨大地震発生確率は89％とされている。この確率は、毎年減っているのではなく、逆に上昇している。確率がどの程度信用できるものか疑問に思う人もいるだろうが、前回の東日本大震災の発生確率は、ほとんどゼロだったのである。30％の発生確率であっても、これは地震の世界では、驚異的に高いとされている。ましてや7割とか8割とかになると、これはもう確実であるに等しい。地震発生場所が、人口が少ない地方である場合には、被害もそれほどではないが、人口密度が高い大都市になると、被害も甚大となる。地震そのものによる被害よりも、2時災害の被害が大きい。都市部では、巨大ビルが立ち並んでいる。地方の田舎であれば、ほとんど高層建築ビルはない。都会のビルでは、頭上からいろいろな物が落下してくる。それは看板とか、ガラスの破片とか、崩れ落ちたコンクリート壁とかが、雨のように降り注ぐ。高さが低い場合には、助かるだろうが、かなり高い場所から落下してきた物については、たとえそれが小さくても、非常に危険である。ガラスの破片などは、凶器であり、人体に突き刺さる。最近では地震対策として、ガラスも割れにくい構造のものが普及しつつあるが、高額なので、すべてがそのようになっていない。ガラス以外の落下物についても対策がとられていないところも多い。それから形態が普及しているが、回線がパンクして、使用不能になることもある。つまり通信不能となる。道路も寸断されているから車での避難はできず、徒歩か、自転車、バイクによる避難となる。あちこちで火災が発生し、有毒ガスが漏れている場所もあるだろう。怪我人が出て、救急車を呼んでも、同時にあちこちで救援を求めるので、対応ができない。消防車も来ない。治安が悪化し、犯罪が激増する。パニックが発生してそのために影響があるかもしれない。今のうちに首都機能を移転させないといけない。だが、名古屋とか、大阪とか、太平洋沿岸地域はだめである。同じ被害を受けていることもある。富山県周辺などの日本海側に移転しないといけない。だがすぐには無理なので、せめて情報データの移転保管はしないといけない。あらゆるすべての情報を安全な場所に移転し保管しないといけない。日本海側のすべてがだめになるとは思えないが、どこに被害が出るのかわからないので、とにかく安全な場所にせめて情報データだけでも保存しておく必要がある。できれば人や物の移転もしたほうが良いが、例によって例のごとく、事なかれ主義のとぼけ専門のいい加減な対応しかしないお役所は、すべてを無視して、何もないかのようなふりをしている。まったくとにかくこういうときにかぎって最大限に日本の悪い風習が出てくる。各個人は独自に行動するべきだ。あるいは、安全な地下施設を建造するかであるが、これにも金がかかり、なかなか難しい。関東大震災は再び発生する。そしてあらゆる日本の政治、経済、文化は、崩壊し、消滅し、無となる。だが、日本海側は安全であり、次の日本社会は、日本海側からスタートするだろう。
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