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(回答先: 変化する震源分布、外れつつある地震の留め金（１） 投稿者 taked4700 日時 2009 年 8 月 12 日 23:38:08)
つまり、簡単に言ってしまえば、ある一定程度以上の地震はすべて震度７であり、阪神大震災以上の揺れが起こらないかと言ったら、そうではないということなのだ。つまり、阪神大震災の数十倍の激しさで揺れる場合は十分にあるし、下手したら数百倍の規模で揺れることさえ十分にあり得る。
そもそも、阪神大震災までは、重力加速度を上回る縦揺れがあるとは想定されていなかった。阪神大震災で初めて、ものが跳び上がるほどの縦揺れが実際にあると分かったのだ。そして、阪神大震災の地震規模は、今後起こると言われている東海地震や東南海地震、南海地震などに比べたら数十分の一にも満たないと言われている。
阪神大震災はM7.3とされている。そして、想定される東海地震や南海地震の大きさはM8だ。この数値だけを見ても、東海地震などは阪神大震災の２０倍ほどの大きさの地震になる。
そして、ここが肝心な点だが、地震の激しさをあらわすとき、加速度と動くものの体積の大きさと言う二つの要素があることだ。一般には、マグニチュード８以上の地震は、体積が大きくなることによって起こるといわれている。つまり、岩、岩盤の弾性には一定の強さがあるので、岩盤の跳ね返りの強さも、一定程度の限界があると言う意味だ。加速度は１０００ガルぐらいで頭打ちとされていて、それ以上の加速度が出ることはあまりないとされる。しかし、あまりないと言うだけで、１５００ガルという加速度だって現実にあり得るのだ。つまり、プレートがすべるにはいろいろな要素があり、単に岩盤の弾性だけでは決めることができないからだ。たとえば、水の存在がある。一種の潤滑油で、潤滑油があれば、それだけ跳ね返りの勢いも激しくなるはずだ。
もう一つ、大きなだましが行われているのが、耐震設計についてだ。たて揺れについて、耐震計算はできているのだろうか？そもそも、阪神大震災までは耐震計算に使うたて揺れのモデル波が存在していなかったと言われている。さらに言えば、実際の大きな地震では、たて揺れや横揺れ、それらが合成された斜めの揺れなどが建物を襲うことになる。また、建物の共振という現象もある。さらに、建物の鉄筋やコンクリートの経年劣化と言う要素もある。現在の耐震設計は、主に横揺れについて、経験値に基づいてパソコンなどで計算処理して安全性をはじき出しているに過ぎないはずだ。今までの経験がある震度６ぐらいまでの地震ならそんなに問題は起こらないだろうが、今後日本を襲うはずのプレート境界型の地震では、そういった経験値そのものがないので、原則的に被害の予測はできていないはずなのだ。
政府は少なくとも、１９７０年代に建てられた超高層ビルについて、その耐震性を今一度検証してその結果を公表すべきだろう。
また、原発について、５割以上が現実には砂岩、または、砂岩と同等の岩盤に建てられているわけで、大きな地震がおきたとき、原発の立っている岩盤自体が崩壊してしまう可能性が高い。特に、浜岡原発は危険であり、早急に廃止をすべきだ。
代替エネルギーは地熱発電をすればいい。本来、日本には地熱発電のほうがずっと向いている。地熱発電が高価であるという宣伝がされているが、フィリピンでは全電力の２割を地熱でまかなっている。一人当たりGDPが日本の約十分の一の国でさえ２割の電力を地熱発電でまかなえるのだ。多分、原発の高レベル廃棄物処理費用などを入れたら、原発の発電コストは地熱の１０倍を越すだろう。
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