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仮説：金融危機自作自演説
阿修羅掲示板で、私Ddogは、三文文士達｛ベンジャミンフルフォード、副島隆彦、リチャード輿水、中丸薫、太田龍、浅井隆、小物だが木村愛二など｝のトンでも論者を正論で切り捨て、妄想ファンタジーを真実として疑わない陰謀論者の夢を打ち砕き、親派の投稿者を叩きまくっております。今回は逆に、Ddogの妄想とも陰謀とも疑わしい今回の金融危機に関するある疑問を、厚顔無恥にも、文章として公開いたします。
Ddogの妄想である可能性も十分あるので、このレスに対する批判に対しては、感情論以外は、真摯に拝聴するつもりでいます。一応・・・
オバマがなぜかくもこれから己の背負う責任の重さに怯む姿をみせないのか？
ウォーレンバフェット氏が、100年に一度の危機は、100年に一度のチャンスとして勝負に出られるのか？そして、金融危機は結果として、米ドルと米国経済を望ましい方向と環境に導いているのか？もしや、これは神ではない非常に高等な筋書きを書いた人間がいるのではないか？そんな疑問をこの数日考えるようになりました。
日頃私が非難して止まない、ユダヤ陰謀説や、ロスチャイルド、ロックフェラーの陰謀とかフリーメンソンなどレベルが低い陰謀論ではない国家戦略の影を感じるのであります。
アングロサクソン民族は戦争に長けた民族であり、冒険家であり、開拓者（ギャンブラー）である。今は国家間の競争は、鉄や火薬ではなく、マネーとマーケットの戦いに米ソ冷戦（事実上の第三次世界大戦）以来取って代わられている。彼らの今度の作戦は肉を切らせて骨を切る捨て身の戦略ではないのか？そんな疑問が湧いてきました。
今回の金融危機の元凶は米国発のサブプライム問題であった。そして、道具として使われたのはユーロであり、WTI原油相場であり、とうもろこし、小麦、大豆の農作物、貴金属、新興国市場である。
わずか半年前1バレル200ドル説を主張するゴールドマンサックスのアナリストの予想に対して異を唱え、50〜70ドルと書くのも勇気が要った。今では1バレル20ドル台へ下落するとまで予想する人まで現れた。
ドルの基軸通貨はユーロも基軸通貨へ今にも交代するとほとんどのアナリストやエコノミスとが主張する中、ユーロの惨憺たる現状は、ドルの基軸通貨交代は時期尚早であると私は主張は、如何に正論であるかお分かりいただけたろう。
マケインは外したが、当初民主党圧勝予測のなか、途中までよく善戦したと思う。100％当たる予言者ではないが、そこいらへんの評論家やジャーナリストには負けない自負を持っている。
今回、米国のサブプライム金融危機が起こった発端は、サブプライム(信用度の低い低所得者向け)ローンという、本来リスクの高い金融商品がCDO(債務担保証券)、RMBS(住宅ローン担保証券)などの商品に再加工されて、世界の主要金融機関に保有されたことにある。
今、金融危機が発生後は、誰しも「この金融商品は危険であった、私はこうなることを予想していた」と平気で言うアナリストや、評論家が何と多いことか！嘘をつけ、日本がグローバリズムに取り残されたガラパゴス論で、日本の証券金融市場の閉鎖性を憂う専門家はいても、サブプライム問題を警告する者は皆無であったはずだ。
しかしながら、米国の国家戦略を預かる、国務省国防相、ワシントンに存在する多くの研究所の知恵者が集まるなかで、誰一人サブプライムローンの危険性に気がつかないわけが無いとも思う。日本人の多くはバブル崩壊を経験してきたので、米国の繁栄は、バブル前の日本と同じであることを体で感じていたが、同じ考えを持つ日本のバブル崩壊を体験した米国人のシンクタンクのアナリスト、政府高官も多数いたはずだ。
そんな知恵者の一人が時限爆弾として、世界中の銀行に意図的にサブプライムという時限爆弾を仕掛けていったと考えるのは考えすぎであろうか？CDO,RMBSなどに再加工されて、組み込まれたサブプライムローンは、さらに細分化商品に刻み込まれてCDS(クレジット・デフォルト・スワップ)と呼ばれる金融保証商品に生まれ変わり、主に欧州・新興国を中心に大規模に販売された。このCDSというデリバティブ商品こそ時限爆弾である。
デリバティブ金融商品は当局の規制の範囲に入っていなかったことから、格付け機関によって、高い格付けを得て、これを信用して大手金融機関に大量に保有されたが、今回の危機が表面化するまで、私も格付けに関しては、1+1＝2であるかのごとく、AAAは無リスクの印であることに何等疑いを持たなかった。
私如き2流のサラリーマンもそうだが、投資銀行で販売しまくった人達の多くも格付けに関しては、疑問すらもたなかったと思います。時限爆弾を敵の要塞の最深部に仕掛けるにこれほど容易い時期は無かったかもしれません。
欧州の金融機関の想像を超える損失が発生して銀行破綻・整理などが発生し、ユーロバブルや英国不動産バブルの崩壊を引き起こした結果、金融システム不安が発生したのである。
このままでいけば1ユーロ1.2ドルを割り込んでいくこととなるでしょう。
砂上の楼閣ドバイをはじめ、中東を中心とする原油産出国や資源産出国は好景気につつまれ栄華な時代を送っていたが現状はドバイでも不動産バブルが崩壊し始めている。
中東産油国などでは、政府投資ファンドを中心にグローバル化金融の中で、デリバティブ金融商品が原油・資源の産出国の投資運用面でもこれら商品に大量に投資ししているうえに、しかも原油相場は一時の株式市場のようにどこまで売られるのか分からない状況に現状おかれている。
非産油国の主要先進国の景気がリセッションにおちこめば、原油WT1先物は1バレル20ドル台も言われている。そんなことになると産油国の財政は大幅赤字となり、原油バブルの崩壊は必至で、主要先進国に資金の拠出を要請しなければならなくなり、国家破産の可能性がありうる。
ドル資金の本国回帰は、投資の恩恵を受けてきた、新興国経済にとって、いわば貸し剥がしと同じである。ドル資金による決済に支障をきたしている。石油代金の決済をユーロなどの非ドル資金はとした国ではドル確保に奔走しなくてはならないはめになった。
米国は国内総生産(GDP)の7割を占める個人消費が低迷し、今のところ住宅価格の下げ止まりの兆しもない。雇用も失業率が6.3%になるなど予断を許さない状況である。ジョージソロスはじめ、アナリスト達はいったい誰が、ドルを買い支えるのか？巨大なギャンブルを終わらせ米国にいったい何が残るのか？ドルからマネーが一斉に逃避しはじめ、米国の経常収支の悪化は拡大する一方で大変なことになる。米ドルは歴史的役目を終えたと言い切っていた。
確かに、リーマンショック直後、公的資金の注入法案の否決などのハプニングもあり、公的資金注入で財政収支の悪化要因になる。一時ドル安は全通貨に対して暴落し、私も自身の見通しが誤ったかと一瞬思った時期もあったが、思ったとおり、時限爆弾は欧州の金融機関の金庫の奥深く炸裂したのである。一斉に欧州各国の信用リスクが浮上し、ユーロが売られてから対円以外の通貨にはドル高となって、米国に資金が回帰しはじめドルはユーロやポンドに対しては大幅に上昇している。
欧州の主要中央銀行はl1月6日、一斉に利下げに踏み切った。昨年8月米金融不安が表面化した後も底堅かった欧州経済が急減速したためで、IMFは来年の日米欧の実質成長率がマイナスになるとしている。特に英国は不動産バブルが崩壊は、ユーロ諸国よりさらに深刻である。国内総生産.(GDP)の1割と独や仏に比べて金融サービス業の依存度は高い。これまで持ち家の値上がり期待から家計が借入金で消費を拡大させるという米国の初期の住宅投資と同じような構造が続いていた経緯があったことから、米国と同様信用収縮が景気に下押し圧力を及ぼしやすい状況となっていた。
住宅価格の下落でデフレ懸念が浮上する状態となった。英イングランド銀行は景気が後退期に入ったという認識で、l1月6日1.5%という異例の大幅利下げに踏み切り、さらに来年春までには0.5%幅を2回引き下げて政策金利を2%にする予定である。英国の利下げに相呼応する形で欧州中央銀行(ECB)は0.5%、スイス国立銀行も0.5%引き下げ、チェコ中銀は0.75%、デンマーク中銀は0.5%の一斉利下げに踏み切った。
現状、米国はすでに1%と過去取低水準にあり・日本は0.3%とほぼ0%に近い水準になっていて利下げの余地は限られているのに対し、英国・ユーロなどはまだ利下げのできる状況である。それにオーストラリアなどの資源・高金利通貨国ではまだ利下げの余地は大きい。
ユーロの崩壊と原油価格の暴落で最も打撃を被るのはロシアではないか？原油、天然ガスの高騰で、ソビエト崩壊後混乱したロシア経済など産油国は世界政治の中で、一昨年あたりから力を増し、ベネゼイラのチャベスなど、資源大国として、軍事費と財政予算を倍増させ、政治的には反米的強気発言を繰り返し、米ソ冷戦時代へと逆戻りしてしまった。
米国の覇権を回復するための米国が狙った危機騒ぎである可能性は高い。これを企画するには米国にも相当の負が伴うことを百も承知の上で、崩壊への道を歩みだした中国は後から料理しても遅くは無いので、復活してきたロシアをまず、原油価格バブルを形成し一気にはじかす、対日本経済戦争で会得したノウハウを駆使し、ロシアはじめ産油国、欧州を叩く決意をしたのかもしれない。
特に、ロシアは軍事的自信も回復し、最近ではグルジアヘ進行して国際社会の批判をあびている。このところ急増した財政支出の拡大は急遽縮小せざるを得ず、現状財政予算は原油が1バレル79ドルで設定しているので50ドル割れとなれば昔の財政積み増し分を取り崩さねばならない。
現状、原油相場は米国の住宅価格の値段のように底打感のない状況である。主要先進国の景気の後退懸念が強まれば来春には1バレル=25ドル程度に落ち込むとも言われ、そうなれば中東産油国の一部の国では破綻のさわぎも起こり、ロシアでさえも大幅な緊縮財政予算をとりざるを得ず、世界経済・政治の中で発言力が相当おとろえてくるものと考えられる。米国がここ数年夢見ていた状況になるものと思われる。
今回の米国発の金融危機によって市場ではドルヘの信認低下が学者・アナリスト達によって叫ばれ、今回の世界的な金融危機は米国から大量に流出したドルを米国に再度戻すために米国が狙った危機騒ぎである疑いは高い。
米国の実体経済は米政府やFRBが言っているような最悪の状態にはならないであろう。世界の投機資金は資源と高金利通貨に集中して昨年来動いていたが、資源価格と高金利通貨との上昇が転換点を迎えたと市場で判断されたために、現在は原油安、資源安の逆流現象が起こっている。ただ、金融市場の価格変動は投機資金の一方通行の流れによって、オーバーシュートを起こし易い。
世界経済が回復してくれば通貨ドルの需要は拡大してくる。今回の金融危機において、ユーロは基軸通貨としての機能をまだ持ち合わせていないことがわかった。欧州には中央銀行はあるものの、政治の決定面で中央政府が存在せず各国の意思がばらばらであることである。中央政府がないということは今回のような危機的な場面で意思統一に時間がかかるということである。
そしてドル以外に世界経済を支える通貨はないということがわかった。それに米国発の信用危機の悪い部分を米国より大幅に引き受けてしまった。大手金融機関が大幅な損失を被っているので立ち直るには時間がかかるし、財政面でも深刻であることが判明している。基軸通貨となれば現在米国が成長通貨を供給する義務があり、常に経常収支が赤字になることはどうしても必要である。しかし、金融は中央銀行で政策決定がされるものの政治は個別という形では基軸通貨国としての機能を果たせないことになる。
今回の金融危機は、ドルは基軸通貨としてあと数十年は世界のトップの座に居座ることを目的とした極めて高度な陰謀である可能性は否定できない。
【Ddogのプログレッシブな日々】
ttp://blogs.yahoo.co.jp/ddogs38/19753668.html
- 「仮説：金融危機自作自演説」…興味深いですな。 彼らが只で起きる訳が無いのだ。 新世紀人 2008/11/13 14:34:18
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- Re:アメリカはドルは基軸通貨であり続ける為にあらゆる策を取っています。 梵天 2008/11/13 09:29:32
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- それは有り得ると思います オリハル 2008/11/13 09:14:49
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- Re: 仮説：金融危機自作自演説 摘発求む 2008/11/13 08:41:24
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