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原爆は100%不必要だった。
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アメリカに、ガー・アルペロヴィッツ教授と言ふ歴史家が居ます。
2年前の夏、TBSが広島への原爆投下を題材にした特別番組を放送しましたが、その番組にも登場して、戦争を終結する上で、原爆投下は「100%不必要("A hundred percent unnecessary.")だった。」と断言して居た歴史家です。
少し長く成りますが、そのアルペロヴィッツ教授の著作『原爆投下決定の内幕』(The Decision to use Atomic Bombs)の冒頭の文章を御紹介したいと思ひます。
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(以下引用)
原子爆弾使用の決定にまつわる謎は数多くあるが、なかでも興味深いのは、第二次大戦の二人の最高司令官に関するものだろう。広島と長崎が破壊されてから数年後、ウィリアム・D・レイヒ海軍大将は次のように公言している。
私の意見では、広島と長崎に対してこの残忍な
兵器を使用したことは対日戦争で何の重要な助け
にもならなかった。日本はすでに打ちのめされて
おり、降伏寸前だった。・・・・・
あれを使うことによって、われわれは暗黒時代
の野蛮人なみの倫理基準を選んだことになると感
じた。あのように戦争を遂行するようには教えら
れなかったし、女、子供を殺すようでは戦争に勝
利したとは言えない。・・・・
レイヒは、アメリカの政策に対するいわゆる批判派ではなかった。この保守的な五つ星将軍はアメリカ統合参謀本部(米英合同参謀本部も)を取り仕切っていただけでなく、陸海軍最高司令官(大統領)の首席補佐官として、1942年から45年まではルーズベルト、45年から49年まではトルーマンに仕えていた。そればかりか、トルーマンの無二の親友で、二人はお互いに尊敬し合う間柄だった。広島への原爆投下の決定に対する公然たる批判は、決して個人的なものではなかった。
今日で言えば、コリン・パウエル大将が、統合参謀本部議長時代の1991年の湾岸戦争における大規模空爆や、そして友人であるブッシュ大統領の決定を、公に批判することに匹敵する行為だと考えればいい。
レイヒはなぜあえて口を開いたのか。広島から優に半世紀を経た今日も、この問いは尾を引いている。われわれに挑んでいる、と言ってもいい。
もう一人、この第二次世界大戦の司令官よりももっと大きな存在の男に関しても、同じような謎がある。ドワイト・D・アイゼンハワーは、英米の対ヒトラー作戦を指揮した連合軍最高司令官であり、言うまでもなく、後のアメリカ合衆国大統領である。冷戦のさなか、「軍産複合体」を批判したあの有名な告別演説の直後に、アイゼンハワーは広島の決定についても公に発言している。1945年に日本の都市に対して原爆が使用されることをヘンリー・L・スティムソン陸軍長官から知らされたときのことを想起して、アイゼンハワーはこう述べている。
彼が関連の事実を述べるのを聞いているうちに、
自分が憂鬱になっていくのがわかって、大きな不安
を口にした。まず、日本の敗色は濃厚で、原爆の
使用はまったく不必要だという信念をもっていた。
第二に、アメリカ人の命を救うために、もはや不可
欠ではなくなっていた兵器を使用することによって
世界の世論に波紋を広げることは避けるべきだと考
えていた。日本はまさにあの時期に「面目」を極力
つぶさない形で降伏しようとしていると、私は信じ
ていた。・・・・
高官は職務上知りえた議論の余地のある事柄について沈黙を守らなくてはならない、という不問律がある。それを破ってまでレイヒとアイゼンハワーが口を開いたのには、何か明快な理由があるはずだ。それに、これから見ていくように、軍幹部でルール破りをしたのは、レイヒとアイゼンハワーだけではない。原爆投下から一年とたたないうちに、アメリカ戦略爆撃調査による大がかりな研究も、原爆が投下されずとも、ソ連の参戦がなくとも、さらには、アメリカによる本土侵攻がなくとも、日本は降伏していただろうという結論を公刊している。
ガー・アルペロビッツ著 鈴木俊彦・岩本正恵・米山裕子・訳
『原爆投下決断の内幕』(上) ほろぷ出版 1995年
10〜12ページより
原書 Gar Alperovitz : THE DECISION TO USE THE ATOMIC
BOMB
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戦争を終結させる為に、原爆が不要である事は、これほど明白な事だったのです。
久間防衛大臣が辞任した日に
西岡昌紀
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http://www.ihr.org/
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■久間防衛相が辞任、「原爆発言」で引責(読売新聞 - 07月03日 13:22)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=245004&media_id=20
久間防衛相が辞任、「原爆発言」で引責
(読売新聞 - 07月03日 13:22)
首相官邸で記者の質問に答える久間防衛相
久間章生防衛相(66)(衆院長崎2区)は3日午後、安倍首相を首相官邸に訪ね、米国が広島、長崎に投下した原子爆弾に関する自らの発言が国民の誤解や与党の混乱を招いたとして、辞任する考えを伝えた。
首相も了承した。参院選を控えた時期に閣僚が辞任する事態に至ったことで、安倍政権は年金記録漏れ問題に加えて大きな痛手を負った。
久間氏は首相に辞意を伝えた後、記者団に対し、「きょう長崎の市長と会った。長崎の皆さんにも大変ご迷惑をかけた。私が思ったのと違った形で(発言が)伝えられて、理解を得られていないということで、ここでけじめをつけようということを首相に伝えた」と語った。
より詳しいニュースはYOMIURI ONLINEにも掲載されております。