アイルランド語を失ってしまったアイルランドの悲劇　母語を失った人々の悲哀を通して学ばなければならないことがある。ＴＯＲＡ

アイルランド語を失ってしまったアイルランドの悲劇　母語を失った人々の悲哀を通して学ばなければならないことがある。
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投稿者ＴＯＲＡ日時 2007 年 11 月 15 日 13:58:15: GZSz.C7aK2zXo

株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu155.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
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アイルランド語を失ってしまったアイルランドの悲劇　母語を失った人々
の悲哀を通して学ばなければならないことがあるのではないだろうか？

2007年11月15日木曜日

◆英米の解放のために戦う勢力　１１月１４日　ベンジャミン・フルフォード
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2007/11/post-11.html

カナダや北欧でケルト民族の良い部分が残っている。フェアな精神、弱い人を守る心、環境を大切にする、異文化を尊重する、よく働き、よく遊ぶ、貴族と戦って盆民を開放するのが本来のケルト民族の文化です。

この民族を古代バビロニア式独裁の恐怖から解放したいのは私の目的の一つです。アジアの人達にそれを手伝ってほしい。アメリカ人やイギリス人の多くは、お金と情報の支配で洗脳された奴隷になっている。その奴隷の群れが恐ろしい軍事力で世界のあらゆる民族を奴隷にしようとしている。

アメリカやカナダ国内でその奴隷使い達と戦っている解放勢力が、必死になって情報戦争という形で戦っている。この状況でアジアが立ち上がれば、この奴隷使い達は永遠にこの世からなくなるだろう。

◆アイルランド語の衰退とその復活政策の失敗　田　中　建　彦
http://www.nagano-nurs.ac.jp/kiyou/image4/4-06.PDF

（前略）
◆　ｅ．政策の変更

　長いイングランド支配の間にアイルランドの社会は英語社会になっていた．英語は行政と経済の世界で常に優位な立場を占め，社会的成功者の言語であり続けた．社会的に成功を収めるためには英語を使用できるようにならなければならなかったのである．

アイルランドがようやく英国（この時期にはすでにウェールズ・スコットランドもイングランドに併合されていたからイングランド単独の政府ではなかった）から実質的な独立である自治権を獲得した１９２２年にはアイルランド語を話せる人は１７％程度しかいなかった．ということは人口の８０％以上がアイルランド語を話せない英語一言語話者だったということである．

こういう状況下で突然アイルランド語を第一公用語とし，教育のための言語として採用し，公務員にその使用を義務づけたのだから，理念としてアイルランド語の重要性を理解している人々にとっても，その負担は大変大きなものだった．やがて教育の現場からあるいは公務員たちから不平・不満が聞こえるようになってきた．

そして１９７３年には中学でアイルランド語の試験の結果が卒業資格に反映されなくなった（Edwards，１９８４）．教育に用いる言語としてアイルランド語を用いるべしという規則も，アイルランド語を強制しないという規則に改められた（Akenson，１９７５）．公務員の登用試験にアイルランド語を課すこともなくなった（Edwards，１９８４）．

１９６８年のある一週間のテレビとラジオ番組を調査したところ，アイルランド語による放送はテレビで８％，ラジオは４％にすぎなかったという（Edwards，１９８４）．公共の場でのアイルランド語使用の規則はなし崩し的にその拘束力を失ってきた．そして，今日，アイルランド語はアイルランド共和国の国語であり，第一公用語であることに変わりはなく，社会のいたる所で使用されているが，しかし，その使用は「バスの行き先表示，街の案内板，広告の一部，お土産品の底に貼られているラベル，そして公用文の書き出しと結部の常用的な挨拶など，儀式的なところに英語と併用して使われている」（Edwards，１９８４）のが実体である．

アイルランド語は，Joshua Fishmanがfolklorization（「民俗文化」化）と呼んでいる（Crystal，２０００）ように，文化財として保護されているのと変わりない状況になりつつある．

◆　ｆ．バイリンガル社会からモノリンガル社会へ

　結局アイルランド政府はアイルランド語一言語社会の復活を目指したが，その計画は失敗に終わった．そして現在はアイルランド語と英語の二言語社会を目指している． Hamers & Blanc（２０００）がその著Bilinguality and Bilingualism で明確に区別しているようにbilinguality（個人の二言語使用能力）とbilingualism（二言語使用社会）とは区別して考えなければならない．

個人としての二言語使用能力はその個人にとって利点を多くもっているが，二言語社会は社会の望ましい形態であるかどうかは疑問が多い．二言語社会はその社会の構成員すべてが二つの言語を使用できるということではなく，それぞれ一方の言語しか使えない人々が数多く混成している社会である．

従って公用文はすべて二つの言語で発表され，議会の議事録・裁判・投票・交通機関・店の看板・街の案内板・広告など至る所に二言語が併用されることになる．そのための負担はばかにならない．また，Crystal（２０００）が述べているように，二言語社会は modusvivendi（一時的妥協形態）であり，二つの言語はまったく対等の立場にあるのではなく，多くの場合どちらかの言語が社会的に優位な立場にある．

優位言語はよりよい収入，よりよい職業，そしてより高い生活水準，より質の高い生活を可能にする道具とみなされる．英語がアイルランド社会における優位言語である限り，Durkacz（１９８３）が指摘するように，「親がゲール語（アイルランド語）一言語話者である場合には，高いパーセンテージで子どもはゲール語と英語の二言語話者になり，親が二言語話者である場合には高い確率でこどもは英語の一言語話者になる傾向がある」のである．

そして，優位言語使用者の数がその人口の半数を超えると，優位言語一言語化への加速はますます強まり，国の政策をもってしてもその流れを止めることは容易ではないことをアイルランドの言語政策の失敗がよく説明している．

◆Ⅲ日本における英語公用語論　－結論にかえて－

　日本では最近英語を公用語にしようという議論がかまびすしい．日本の歴史の中で, 英語公用語論が国策レベルで論じられたのはこれで３度目である.

最初は明治時代の森有礼の英語を国語にせよという提案や前島密の漢字廃止論である．２度目は敗戦後の時代で，アメリカは教育使節団を派遣して日本の教育制度全般にわたる調査をし改革案を提示した．そのなかで，書き言葉としての漢字の難解さを問題にし，次の３つの選択肢

　　１．漢字を制限すること
　　２．漢字を全廃し仮名を用いること
　　３．漢字・仮名をともに全廃し，代わりにローマ字を採用すること

を示し，調査団としては第３案を支持する報告書を提出した（村井，１９７９）．

これを受けて国立大学の教授たちの一団が英語を国語とすることをGHQに提案したことがあった．そして，小渕元首相の諮問機関「２１世紀の日本構想」懇談会が英語公用語論を提案したのが３度目である．

　こんにち英語を公用語としている国は非常に多い．５５カ国あり，その総人口は約６億といわれている（Crystal，１９８８）．しかし，アジア・アフリカのそれらの国々は英国の植民地政策の結果いわば強制的に英語を押しつけられたのであり，その点ではアイルランドと同様である．日本のように自ら進んで他国語を公用語として受け入れようとする国はめずらしいと言える．

英語がもともと母語であった国を別にすると，英語を公用語としている国々は英国の植民地政策によって英語が教育の言語，政治・経済の言語，社会のエリートたちの言語となった結果として，英語を公用語として認めるようになったのである．もちろんそれらの国々には多くの民族語が混淆しているために，共通語として英語を利用することが便利だという背景があることも事実である．

　しかし，日本においては絶対多数の人々にとって，日本語は母語であり共通語である．教育の言語として日本語を用いることが日本人の教育にマイナス効果を与えたわけではない．日本における英語公用語案は英語を公用語とするアジア・アフリカ諸国とはまったく異なり，結果論としてではなく目的論として生まれてきたところに特徴がある．

提案者の一人船橋によれば，英語はいまやアメリカ・イギリスなどの国語なのではなく，世界語であり，英語を使用できなければ日本は国際競争力に遅れをとることになる．そのためには，英語を公用語として，政治・経済の場はもちろん，仕事場においても，買い物や旅行においても，また役所などの届け出などの書類においても，英語を日本語と同様に使えるようにしなければならない．

そのような日常の場で英語が使えるようにするためには，英語教育も実用的なものにしなければならない．英語を日常的に使えるようにするには，英語を公用語としている国々がその実践においてきわめて有効であったことを証明した方法，すなわち，一つの教科として英語を教えるのではなく，英語ですべての科目を教えるようにすることが一番の早道なのだ（船橋，２０００）ということになる．

英語が十分利用できなければ日本は国際競争力に遅れをとることになる，という船橋のこの主張には明治時代の英語国語化論の森有礼や漢字を廃してローマ字を使用することを主張した外山正一の論調と似た響きがある．

森はホイットニー宛の英文書簡で「日本は貿易国（commercial nation）なのだから，東洋貿易ばかりでなく世界の貿易を支配している英語を採用しなければ，日本文明の進歩は不可能である」という趣旨のことを，さらに外山は「今日，日本は欧米諸国の知識をまる取りしなければならないが，西洋の学術用語には，わが国在来の語の中に適当な訳語がないから，難しき漢字をいく字も組み合わしてなんだか訳の分からない訳語を作っている・・・漢字を廃止しないと外人と競争せんとすることの至難だけでなく，邦の存立もおぼつかない」という趣旨のことを述べている（川澄，１９７８）．

　百年前と変わらない議論がまたもや繰り返されているという感がないでもないが，それはそれとして，若い内からすべての科目を英語で教育されるようになれば，日本人の多くが日常的に英語を使えるようになるということは当然である．しかし，この考えには日本語をどうするかという問題がなおざりにされている．

平成の提案者達の考えには多くの日本人が日本語と英語の二言語話者になるだろうという楽観的な見通しがあるように思われる．確かに数十年後にはそのような言語社会が日本の中に生まれると予測することは簡単である．しかし，その先はどうなるか．１００年後，２００年後の日本はどうなるか．その点の予測がない．

アイルランドの言語事情はそのことを示唆してくれるものである．アイルランドの国を挙げての言語学的な実験は，母語が危機に瀕していることを自覚したときには，すでに時は遅く，如何なる手段を講じてもその衰退に歯止めをかけることが難しいことを教えている．森有礼のように，日本語を捨ててしまえというのなら，その是非はともかくとして分かりやすい．

　また, 提案者達は国際化と英語化とを同一視しているように思われる．英語を話せれば国際的になるわけではない．当然のことながら英語を話す英米人の中には国際的な人もいれば，国際的問題に関心のない人もいる．そもそも，国際的とはinter-nationalつまり「国と国との間」ということであり，互いの国に固有な歴史と伝統と文化と習慣があることを理解し，その違いの上に立って互いを尊重しながら協力し合う道を探ること．そのためには自国の文化・習慣のみを絶対視せず，他国の文化・伝統・習慣との比較の上に立って，批判すべきは批判し，取り入れるべきは取り入れるという相対的な姿勢をもつこと，それが国際的ということの本来の意味ではないだろうか．

外国語の学習はそのために非常に重要であることはいうまでもない．世界を一つの文化・習慣，または一つの言語によって統一しようとするならば，それは一元化であって，多文化・多言語主義であるべき国際化とむしろ対立するものである．

　今日，世界の総人口は約６０億であり，そこに６，７０３の言語が存在しているという（Crystal，２０００）．その中で使用者が１億人を越す言語は中国語（１２億），英語（６億），ヒンズー語（２億），ロシア語（１億６千万），スペイン語（１億５千万），日本語（１億２千万）（Crystal，１９８８）であり，この７言語だけでその使用者の合計は２４億人を越す．さらに Crystal（２０００）によるとトップ２０の言語の使用人口だけで全世界の総人口の半数を超えるという．

ということは，６，７０３の言語の中で６，６８３の言語を世界の残りの人口が使用言語として分け合っていることになる．これらの言語の中には使用者が１０人以下の言語が１８０もあり，使用者が１，０００人に満たない言語は1,600語以上もある．当然使用者１０人以下の言語はその使用者の死とともに消えゆく運命にある言語である．

アイルランド語は衰退しやがて滅びるのではないかと危惧されているが，それでもまだ７０万人ぐらい（現在のアイルランド人口は３５０万）の使用者を持っているのである．

世界の環境問題が大きな問題として取り上げられ，動植物の世界において絶滅種を救おうという運動が盛んになっているが，世界の多くの言語が絶滅しようとしている現実を目の当たりにして社会言語学者達の間で，言語を環境問題と同次元で捉え，滅びつつある言語の保存運動を提唱している人々もいる．David Crystal はそのような立場でLanguageDeath と題する一書を上梓した．

生態系に関わるような環境問題は１０年・２０年といった短期的な視野ではなく，１００年単位の長期的な視野で考慮されなければならないが，言語の問題もまたそうである．

　言語の死滅は同時にその言語と深い関わりをもつ文化の死滅でもある．人類の多様な文化は人類の宝でもある．しばしば母語は空気と同様に日常的にはそのありがたみを意識されることがないが，母語を失った人々，あるいは失おうとしている人々の悲哀を通して，学ばなければならないことがあるのではないだろうか

（私のコメント）
昨日はヨーロッパ文明史観について書きましたが、ヨーロッパの中でも熾烈な生存競争が行なわれてきており、温厚なケルト民族はヨーロッパの隅に追いやられて、きわめて凶暴なゲルマン民族の一部族であるアングロサクソンが大ブリテン島の大部分を支配するようになり、ケルト系の言語を話すイギリス人やアイルランド人はごく僅かになってしまった。

大陸においても紀元前４世紀頃は中部ヨーロッパに住んでいた民族ですが、瞬く間にローマ帝国のローマ人や凶暴なゲルマン人に征服されてしまった民族だ。ベンジャミン・フルフォード氏の記事にもあるようにケルト人は戦闘的な部族ではなく温厚な性格のためにローマ帝国には組織的な武力によって、ゲルマン民族には凶暴な武力によって征服されてしまったようだ。

だから大陸のケルト系の言葉はフランスのブルターニュ地方にしか残ってはいない。現在ではフランス語、英語、ドイツ語などを話していますが、征服者達の言葉なのだ。ケルト人の国家としてはアイルランドが大英帝国から独立して残っていますが、公用語としてのアイルランド語はほとんど使われていない。公用語としてアイルランド語を復活させようとしましたがすでに手遅れだったようだ。

だからヨーロッパ人といっても征服者であるラテン人やゲルマン人と、被征服者であるケルト人とがいるのであり、外国人からは見分けがつかない。ケルト文化もケルト語がほとんど死滅してしまったようにあまり残ってはおらず、イギリスのアーサー王の伝説やロビンフッドの伝説などに面影が残るのみだ。

つまり非征服民族のケルト語が使われなくなると同時にケルト文化も死滅してしまった。文字としてはギリシャ文字を使っていたようですが多くは口承で伝えられた為にケルト文化として残るものは少ない。つまり言葉が使われなくなると同時に民族の文化も失われてしまった。

そして１６世紀になると大航海時代が始まりヨーロッパの征服民族は更なる世界征服を目指して南北アメリカやアジアを征服していった。だからスペイン語や英語などはきわめて侵略的な民族の言葉であり、現在では新大陸やアジア・アフリカでは公用語としてスペイン語やフランス語や英語が使われるようになった。

現在のアイルランドを見ると、世界もアイルランドのように英語が公用語として定着させられていくのだろうかと考えさせられる。植民地となったアフリカやアジアの諸国は英語が公用語とされ、それらの植民地では支配階級は英語を話し、被支配階級は現地語を話す二重構造になっている。教育も高等教育は英語で行なわれて、エリートクラスは米英に留学している。

アイルランドにおいてもイングランドの支配の間に英語教育が行なわれて、アイルランド語を話す割合はどんどん少なくなっていった。アイルランドにおいても英語話者が過半数を超えるようになってきて、アイルランド語を復活させようと政府も努力しましたが、気がついた時はもう遅かったようだ。このことによってアイルランドの固有文化は忘れ去られて彼らのアイデンティティは失われていくだろう。

ベンジャミン・フルフォード氏はアイルランド系のカナダ人だったのかもしれない。アメリカにもアイルランド系のアメリカ人が大勢いるが、ケネディー大統領はアイルランド系のはじめての大統領だった。だからケルト人のはじめてのアメリカ大統領でもあり、だからこそリベラルな政策はケルト文化が影響しているのかもしれない。

日本は大東亜戦争に敗れることでアメリカ支配を受けることになり、６３年たった現在もアメリカ軍は日本から撤退していない。すなわちイングランドに征服されたアイルランドと同じ状態に日本は置かれている。さいわいフィリピンやインドのように支配階級は英語を話し被支配階級は現地語を話すような状況にはなっていない。

しかし日本でも外資に買収された外資系企業では英語が公用語とされて、英検に受からないと管理職ななれない状況が生まれている。だからこそＮＯＶＡのような英会話学校が数多く作られて徐々にアイルランドのような状況になってきている。やがては教育も英語で行なわれるようになり、英語話者が過半数になった時は日本語文化は滅びる事になるだろう。

田中氏も言っているように、日本は自ら進んで他国語を公用語にしようとしている珍しい国民だ。最近は小学校も英語教育が義務化されているが、文部省はまさにアメリカ政府の出先機関なのだ。アメリカ軍の基地が日本に存在する限り英語教育の強制はますます広まっていくだろう。それに対して日本国民は１０年間も英語教育を受けても英会話一つ出来ませんが、これは国民の一つの抵抗運動だ。

アイルランドはほぼ母国語を失う事でアイルランド文化を失ってしまった。イングランドによる長い支配がそうさせたのですが、日本もアメリカによる長い支配を脱しないと英語教育の義務化によって日本文化は切り離されて行き、やがては英語が公用語となり日本の歴史文化は忘れ去られていくのだろうか？

終戦直後は文字も漢字やかなを廃止してローマ字化も検討されたようです。しかし日本語はフレキシブルな言語であり、英語などの言葉もカタカナを用いて書かれるようになった。ローマ字化もキーボード入力で標準になっている。日本人の英語べたは世界に誇るべきことかもしれない。首相からテレビのアナウンサーまで英語が出来ない。高等教育も日本語で行なわれており英語を学ばずとも済むからだ。

本来ならば日本語も英語も自在に出来るバイリンガルが望ましいのでしょうが、アイルランドでも母国語と英語を両方使うことは大変な負担であり自然と英語が母国語となっていった。英語を学ばなければ世界最先端の科学文化が学べないとするならば英語が世界の公用語となっていくのだろうが、日本語に翻訳されればあえて英語を学ばなくとも済むわけであり、無理やり小学校から英語教育を義務化するのは間違った手段であり、その時間を国語や理科社会と言った科目に当てるべきだ。

もし日本語文化が世界をリードするようになれば日本語が世界の公用語になるかもしれない。産業においても自動車やエレクトロニクスなどの技術は世界最先端であり、技術開発競争において日本が外国に大きくリードした時には日本語の世界的公用語化も夢ではない。

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