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(回答先: 大手商業メディアが小泉政権に魂を売り渡した真相 『マスコミが死んだ日』 投稿者 World Watcher 日時 2005 年 11 月 26 日 07:32:06)
なかなか面白い分析だ。
テレビが小泉政権を応援した背後には、地上波デジタル放送利権があるというわけだ。
しかし、すべてを鵜呑みにするわけにもいかない。
マクルーハンがいったのは「テレビはメッセージである」ではなく「メディアはメッセージである」だが(彼は洒落っ気の多い人で、その後メディアはマッサージであるとか、いろいろなことをスローガン化しているので、ひょっとするとそう言った可能性もなくはないが)、それだけではない。
まず、新聞の多くが小泉政権のヨイショ記事を載せ続けたこと。
テレビの影響は確かに大きいが、新聞まで小泉にひれ伏したことを、地上波デジタル放送利権だけで考えるのは、少々無理な気がする。
しかも、大きな利益をもたらすと書かれている地上波デジタル放送は、一方でテレビ局にとって厄介な問題であることも事実である。
この記事は一面の真実をとらえているが、問題をシンプルにとらえすぎているようにも思える。
メディアが小泉自公政権の片棒を担いだことの背景には、もう少し奥深いものがあるのではないだろうか。
興味深いのCSの可能性に言及している部分だ。
地上波デジタルに目を奪われているうちに、HTTPの普及とCSデジタル放送の進捗が、マスメディアと官僚も含めた自公政権との癒着の岩盤を突き崩す可能性があるということだ。
良くも悪くも、われわれはネットの可能性に賭けなければならないはずだ。
ネットは万人に(たぶん)開かれたメディアだからだ。まあ、ホリエモンやミキ谷が闊歩しているあいだは無理だろうが。